著者

伊藤 洋 高瀬 覚 串山 夏樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ICD, 集積回路 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.93, pp.1-7, 1999-05-27

参考文献数

2

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非独立16バンク構成、ダイレクトラムバスインターフェースを用いたバンド幅1.6GByte/sの72Mb DRAMを開発した。スペアエレメントとヒューズセットの対応を全く独立にするマルチバンク構成のDRAMに適したフレキシブルマッピングリダンダンシ技術を採用することによって、従来のリダンダンシ方式を用いるの比べ、13%のチップ面積の削減が実現できた。また、リフレッシュ周期を長くし、データ保持能力の弱いセルだけを付加的にリフレッシュするアディショナルリフレッシュ方式を用いることによって、0.6%のチップ面積増でリフレッシュ電流を約1/4まで低減できた。

著者

高橋 隼 浦川 聖太郎 寺居 剛 花山 秀和 新井 彰 本田 敏志 高木 悠平 伊藤 洋一

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会秋期講演会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp."P2-04", 2013-11-20

著者

伊藤 洋典

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.175-190, 1995-12-21 (Released:2009-12-21)

著者

辻 達彦 加瀬 芳夫 逸見 てる子 伊藤 洋子

出版者

The Kitakanto Medical Society

雑誌

北関東医学 (ISSN:00231908)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.153-160, 1974

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This paper is concerned with the statistical studies on the 99 cases of the maternal death in Gunma prefecture during the period of 5 years (from 1965 to 1969).<BR>Results were as follows : <BR>1. The mean value of maternal mortality per year was 19.8 ± 5.54. More than 60% of total cases was observed in the group aged over 30, and the number of the cases in the group of ages over 35 years was unexpectedly high.<BR>2. Concerning with the causes of death, when compared with those of previous study (from 1957 to 1960), toxaemia and bleeding were decreased, while those of postabortal death and others were increased. The number of death from infection and ectopia is not significantly changed. Over all the cases of maternal death were decreased in the prefecture.<BR>3. As for the place of death, the number of the cases other than medical clinic was decreased. However, the cases of death in the group of home confinement were still observed in aged pregnancy, indicating the direction to be stressed in maternal and child health.<BR>4. Little changes were observed in the rank order of the number of the cases in the district of each territorial health center when compared with that of previous study (from 1957 to 1960). No community in the prefecture had maternal death every year, and maximum number of occurrence of the case in one community was three throughout 5 years. There was no consistency in the occurrence of the case in any special district. The result might suggest that the maternal deaths in the prefecture were caused by some arbitrary factors.<BR>5. In spite of above results, the data suggested the need of precaution for toxaemia in mountain area and some part of town area, and that for bleeding in the districts near border of the prefectures.<BR>The results of the study indicate that the intensive precautions for the maternal death are still needed, especially for toxaemia and bleeding. The paper also emphasizes the need of emergency care system to reduce the maternal deaths in the prefecture.

著者

伊勢 晃 三好 郁朗 佐藤 文郎 伊藤 洋司 辻野 稔哉 森田 いく子

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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我々は、ベル・エポック期におけるフランス・モダニズムの諸相を明確にし、詳細な校注、解説を含むアポリネールの文芸評論の全訳を作成することを目標とし、研究を推進してきた。その結果、翻訳の下訳作業はほぼ完成し、フランスでの調査と資料収集によって、基礎的資料の整備を終えた。今後は平成24年度科学研究費補助金研究(基盤研究C)「20世紀初頭のフランス文芸思潮におけるモダニズムの形成と展開に関する実証的研究」(課題番号: 24520374、研究代表者:伊勢晃)に研究を引き継ぎ、さらに広範な調査を行い、出版物の形で成果を公開したい。

著者

伊藤 直之 伊藤 洋一 村岡 登 増田 健一 金井 一享 近澤 征史朗 堀 泰智 星 史雄 樋口 誠一

出版者

日本獣医皮膚科学会

雑誌

獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.17-21, 2014 (Released:2014-04-26)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬139頭について,リンパ球増殖反応と定量的血清IgEレベルを検査した。検査した犬の103頭(74.1%)と73頭(52.5%)が,それぞれリンパ球増殖テストおよび血清IgEテストで,一つ以上の食物アレルゲンに対して陽性だった。多くの症例で複数の食物アレルゲンに反応し,しかも,反応しているアレルゲンは,リンパ球増殖テストと血清IgEテストで必ずしも同一ではなかった。これらの成績から,非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬では,食物アレルゲンに感作されている割合が予想以上に高いことが示された。また,非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬の中に、多くの食物アレルギーの症例が含まれている可能性が示唆された。犬の食物アレルギーの診断および治療には,除去食・暴露試験が必要とされることから,アレルゲン特異的なリンパ球増殖テストと血清IgEテストを同時に実施することは,非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬において,除去食および暴露試験における食物アレルゲンの選択に有用であると考えられる。

著者

伊藤 洋一

出版者

日本精神分析学会

雑誌

精神分析研究 (ISSN:05824443)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.340-346, 2003-07-25

著者

伊藤 洋典

出版者

熊本大学

雑誌

熊本法学 (ISSN:04528204)

巻号頁・発行日

vol.124, pp.31-74, 2011-11-30

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本稿では、日本社会が近代化・工業化を遂げ、社会構造のみならず価値観やライフスタイルも含めて大きな変化を経験した一九六〇年代までの、いわゆる「高度成長期」の時代にあって、さまざまな「変革」を語った政治学および政治的言説に目を向け、ここで政治を語る二つの大きなパラダイムともいうべき視点、枠組が現れたことを論じる。

著者

村上 雅彦 伊藤 洋二 荒瀬 勉 牧田 英俊 清水 喜徳 富田 康弘 上田 和光 久保田 和義 草野 満夫

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 = The journal of the Japanese Practical Surgeon Society (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.1952-1955, 1996-08-25

被引用文献数

23

著者

渡邉 卓哉 石榑 清 藤岡 憲 堀場 隆雄 平井 敦 伊藤 洋一

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.175-178, 2008 (Released:2008-05-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2 1

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症例は70歳,男性.幼少時より軽い臍炎を繰り返していた.平成4年4月,臍から下腹部腹壁に膿瘍を形成したため,尿膜管遺残膿瘍と診断され臍,尿膜管全摘術を施行された.病理組織学的検索で腺癌を認めたため,再手術により膀胱周囲の尿膜管遺残組織と思われる部分および膀胱頂部を追加切除されたが,癌組織は認められなかった.その後平成10年4月に臍摘出部の硬結,平成11年1月に右鼠径リンパ節の腫大,平成18年4月に右下腹部腹壁の硬結,両鼠径リンパ節の腫大をきたし,局所再発が疑われ腫瘍摘出術を施行された.いずれも病理組織学的検索で,再発と診断された.平成18年8月に両側多発肺陰影と縦隔リンパ節の腫大を認めたため,多発肺転移が疑われた.テガフール・ギメラシル・オテラシル配合剤による化学療法を8クール施行されたが,多発肺陰影の大きさは変化しておらず,現在も継続治療中である.

著者

伊藤 洋司

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

Nord-est : 日本フランス語フランス文学会東北支部会会報 (ISSN:18841554)

巻号頁・発行日

no.3, pp.53-57, 2011

著者

山本 隆司 伊藤 洋一 交告 尚史 斎藤 誠 仲野 武志 仲野 武志

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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これまで国内法として発展してきた行政法が、ヨーロッパ規模で形成されるようになり、また国際化している。こうした状況を整序する理論枠組として、次の2つを提示できる。第1に、憲法諸原理に含まれる古典的要素と機能的要素のバランス。第2に、多元的な法秩序間の調整。研究においては、これまで日本に紹介されたことがほとんどない、北欧の行政法の基本制度も分析した。

著者

伊藤 洋一

出版者

東京大学

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.39-66, 2006-01-31

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EU憲法条約は,2005年5月29日のフランス国民投票による批准否決により,殆ど「死んだも同然」の状況になった.しかしながら,憲法条約に関するフランス国民投票論議は,ヨーロッパレヴェルにおける基本権保障につき,若干の教訓を残した.国民投票論議の中では,Convention方式の民主的正統性が,批准反対派により争われた.EU基本権憲章の「憲法化」は,憲法条約におけるEU法の優越規定新設と相まって,フランス憲法院に対して深刻な憲法問題を提起することとなった.一般論としては,ヨーロッパレヴェルでの基本権保障の強化は歓迎すべきことであるものの,加盟国の憲法裁判所にとっては,EU法と国内憲法規範との抵触の可能性ゆえに,常にそうであるとは限らないからである.本稿は,加盟国が各国の「憲法制定権力」を援用できる限り,たとえEU憲法条約が発効したとしても,基本権保障問題に関して,EU法の絶対的優越が達成され得ないであろうことを論じるものである.

著者

杉本 雅樹 出崎 亮 関 修平 伊藤 洋 山本 春也 吉川 正人

出版者

独立行政法人日本原子力研究開発機構

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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セラミックスの原料である高分子材料の薄膜にイオンビームを照射することで、個々のイオン粒子の飛跡に沿って薄膜中に円筒形の架橋部分を形成し、それ以外の未架橋部を溶媒で除去することで直径数十ナノメートルの高分子ナノファイバーが作製できた。この原料高分子材料に、触媒能等を有する機能性金属をあらかじめ混合しておくことで、金属を含有した高分子ナノファイバーが作製可能であり、これを不活性ガス中で焼成することで、触媒金属を含有したセラミックナノファイバーが作製可能であることを明らかにした。このナノファイバーの長さ・太さ・形成数は、それぞれ高分子薄膜の厚さ、イオンビームの線エネルギー付与(単位飛跡あたり高分子材料に与えるエネルギー量)、射量(イオンビームの個数)で独立して制御可能である。また薄膜に対し、斜め45°で異なる4方向からイオンを照射することで、薄膜中でイオンの飛跡を3次元的に交錯させ、ナノファイバーを立体的に接続した3Dナノメッシュ構造が形成可能であることを明らかにした。

著者

伊藤 洋介

出版者

東北大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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中性子星連星系などの相対論的連星系からの重力波の直接観測には、連星の運動方程式を高精度で求めておく必要がある。本研究では、ポスト・ニュートン近似法を用いて、第1原理から導出された方程式としては世界最高精度である3.5次精度の運動方程式の導出に成功した。また、時空に特異線が存在しないという要請を課すことにより、アインシュタイン方程式と無矛盾な電磁場が存在する時空における点電荷の運動方程式を導出した。

著者

伊藤 洋子

出版者

文学教育研究者集団

雑誌

文学と教育 (ISSN:02876205)

巻号頁・発行日

no.192, pp.64-68, 2001-08-03

著者

川村 静児 中村 卓史 安東 正樹 坪野 公夫 沼田 健司 瀕戸 直樹 高橋 龍一 長野 重夫 石川 毅彦 植田 憲一 武者 満 細川 瑞彦 佐藤 孝 佐藤 修一 苔山 圭以子 我妻 一博 青柳 巧介 阿久津 智忠 浅田 秀樹 麻生 洋一 新井 宏二 新谷 昌人 井岡 邦仁 池上 健 石徹白 晃治 市耒 淨興 伊藤 洋介 井上 開輝 戎崎 俊一 江里口 良治 大石 奈緒子 大河 正志 大橋 正健 大原 謙一 奥冨 聡 鎌ヶ迫 将悟 河島 信樹 神田 展行 雁津 克彦 木内 建太 桐原 裕之 工藤 秀明 國森 裕生 黒田 和明 郡和 範 古在 由秀 小嶌 康史 小林 史歩 西條 統之 阪上 雅昭 阪田 紫帆里 佐合 紀親 佐々木 節 柴田 大 真貝 寿明 杉山 直 宗宮 健太郎 祖谷 元 高野 忠 高橋 忠幸 高橋 弘毅 高橋 竜太郎 田越 秀行 田代 寛之 田中 貴浩 谷口 敬介 樽家 篤史 千葉 剛 辻川 信二 常定 芳基 徳成 正雄 内藤 勲夫 中尾 憲一 中川 憲保 中野 寛之 中村 康二 西澤 篤志 丹羽 佳人 野沢 超越 橋本 樹明 端山 和大 原田 知広 疋田 渉 姫本 宣朗 平林 久 平松 尚志 福崎 美津広 藤本 眞克 二間瀬 敏史 前田 恵一 松原 英雄 水澤 広美 蓑 泰志 宮川 治 三代木 伸二 向山 信治 森澤 理之 森脇 成典 柳 哲文 山崎 利孝 山元 一広 横山 順一 吉田 至順 吉野 泰造

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, 2006-03-04

著者

樋口 範雄 伊藤 洋一 浅香 吉幹 寺尾 美子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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樋口の英文報告「Legal Education in Japan」では、日本における学部レヴェルの法学教育と司法試験によって特徴づけられた法曹養成との伝統的制度を比較法的視点から概観した後に、平成13年6月の司法制度改革審議会意見書などにみられる法科大学院構想の趣旨と動向を跡付けている。寺尾の報告「アメリカ法学教育の特色とアメリカ・ロー・スクール協会-(AALS)の活動について」では、アメリカのロー・スクール教育において民法諸分野を中心とした1年生科員がとりわけ重視されつつ、多くの少人数クラスをしばしば別の法分野を専門とする教員が分担している、という事実を指摘し、その背景にあるアメリカ法学の特質について論じている。そしてそのような法学教育と法学との相互作用を象徴するアメリカ・ロー・スクール協会の活動を紹介する。浅香の報告「英米法諸国における大学法学教育と法曹養成」では、英米法諸国といえども、イングランド、オーストレイリア、ニュージーランド、アメリカにおいて大学法学教育と法曹養成との関係はさまざまであることを指摘した後に、アメリカの法学教育において、一方で実務能力や倫理の問題についてクリニカル教育の活用が盛んとなっていること、他方で英米法諸国において非法学分野の教育が法曹養成において積極的意義を与えられていると述べる。伊藤の報告「フランスにおける比較法研究・教育について」では、フランスにおいては意外にも比較法研究・教育の態勢が伝統的に脆弱であったことを指摘しつつ、最近になってヨーロッパ法の重要化とグローバル化がその重要性の再認識を起こしていることを紹介する。

著者

林 一六 伊藤 洋

出版者

筑波大学

雑誌

筑波大学菅平高原実験センター研究報告 (ISSN:09136800)

巻号頁・発行日

vol.8, 1987

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この補遺は1985年に「菅平の高等植物目録」が発行された後で、菅平に生育が確認された種類を記録したものである。目録の中の a, b, cなどの文字は次のような意味である。産地、A : 根子岳、四阿山の上部、B : 同じく中腹、菅平高原、大松山の中腹、C : 菅平湿原を含む菅平の最も低い方面。産状、A, B, C : 普通に産するもの。A, b, c : まれに産するもの。 ...