著者

広瀬 直人 小野 裕嗣 前田 剛希 和田 浩二

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.27-31, 2019

被引用文献数

2

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<p>試験用黒糖製造において,仕上加熱工程と冷却撹拌工程を連続して実施できる,卓上型の黒糖試験製造装置を開発した.この装置は,PC制御されたマイクロヒーターと水道水利用の冷却管を備えた加熱冷却容器,および撹拌トルクを検出できる撹拌装置から構成される.この試験製造装置を用いて黒糖を試作する過程で,冷却撹拌工程の終了時に品温が上昇する現象を見出した.この品温上昇は,温度上昇幅と糖蜜の推定比熱からショ糖の結晶熱が要因と推測された.</p>

著者

前田 昌弘 髙田 光雄

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.84, no.756, pp.397-405, 2019 (Released:2019-02-28)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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This paper analyzed how Jizo-Bon, small-scale religious festivals held widely in Kyoto, contributes for improving resilience of “cho”, the basic communities in the central urban area of Kyoto. We clarified that inhabitants who has no involvement or quite limited involvement to “cho-nai-kai”, community management associations are joining management of Jizo-Bon. The result means Jizo-Bon is an opportunity for inhabitants to be involved in “cho” except for “cho-nai-kai”. In addition, it means Jizo-Bon provide “cho” with “redundancy”, another key factor of resilient communities in addition to “diversity”. We also clarified that it is caused with characteristics of Jizo-Bon described as follows. 1. Distribution of management loads to various inhabitants Loads for management of Jizo-Bon are distributed to the extent that each inhabitant can bear them. For example, people can join in the management only with "arranging place", "supporting events on the day" which is easier to bear than other roles as "manager of Jizoubon", "preparing for events" etc. It is also clarified that inhabitants who are usually difficult to be involved in communities as those who are not belong to "cho-nai-kai", those who moved in "cho" recently, single old inhabitants and apartment inhabitants participate in Jizo-Bon. It means Jizo-Bon contribute to "Diversity" of "cho". It is expected that the people involved in Jizo-Bon management to make roles also in "cho-nai-kai" in the future. However, the people differentiate the former involvement from the later as far as we analyzed in this paper. That make it possible the people who cannot bear much loads of "cho-nai-kai" management to be involved in "cho". 2. Flexible meaning corresponded with community situation Meaning of Jizo-Bon is flexible corresponding with situation of communities and people can join in it with their own purpose or motivation. The recognition about Jizo-Bon is different in the two "cho" communities selected as survey area in this paper. Inhabitants in "A cho", a community managed mainly by people who are living there for long term, recognize Jizo-Bon as "religious events" and "traditional events". On the other hand, inhabitants in "B cho", a community including people who moved in "cho" recently, don't recognize as "A cho" and accept it as rather for "communication among inhabitants" and "fan of inhabitants". It means that Jizo-Bon is sustaining by adding or changing meaning of itself corresponding with characters of community as its population structure. In addition, we also clarified that Jizo-Bon is an opportunity for people who moved inside the city to become familiar with their new community because Jizo-Bon is held widely in the urban area of Kyoto. The image of Jizo-Bon shared among citizens seems to be a key factor making it possible for various inhabitant to join and collaboratory manage it. Jizo-Bon is a resource which provide various inhabitants with opportunity to involve in communities depending on their situation and interest. It is precious especially in the context in which decrease of interest and lack of manpower for community management is serious problem. On the other hand, once Jizo-Bon is lost, it is difficult to restore because the characteristics of Jizo-Bon we clarified in this paper is acquired through long-term experience. It is necessary to advocate and measure for conserving Jizo-Bon for the future.

著者

前田 貴記

出版者

日本評論社

雑誌

こころの科学 (ISSN:09120734)

巻号頁・発行日

no.180, pp.79-86, 2015-03

著者

前田 健一郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.94, 2002

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全国レベルでの規模拡大が進んでいない現状の中で、新潟県頚城村では経営規模の拡大が進んでいる点に注目し、規模拡大が展開している要因を考察することを本報告の目的とした。1969年以降からはじまった減反政策のさらなる強化や近年のさらなる米価の低迷は、全国的レベルで水稲作農業経営を困難なものとして、その対応に苦慮しており、低湿地を広く持つ頚城村でも例外ではなかった。畑作物の導入が困難な村の農業経営の安定にとっては、水稲作の大規模化が迫られている。このような状況のもとで、一部の個別経営農家や農業法人では積極的な経営規模の拡大が展開している。農地の流出元は「浜」の少ない面積を所有する多数の農家、「在」の大きな面積を所有する少数の農家が挙げられるが、近隣である上越市周辺の就業機会の深化とともに流動面積を伸ばした。

著者

前田 憲吾 清水 芳樹 杉原 芳子 金澤 直美 飯塚 高浩

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.98-101, 2019 (Released:2019-02-23)

参考文献数

9

被引用文献数

2 1

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症例は48歳女性.43歳時に下肢硬直感が出現したが3か月で自然軽快した.両下肢の筋硬直が再発し,ミオクローヌスが出現し入院.意識清明,言語・脳神経は異常なし.両足趾は背屈位で,足関節は自他動で動かないほど硬直していた.神経伝導検査は異常なく,針筋電図では前脛骨筋に持続性筋収縮を認めた.血液・髄液一般検査は正常で,抗GAD65抗体・抗VGKC複合体抗体は陰性.脊髄MRIにも異常なく,症候学的にstiff-limb症候群(SLS)と考え,ステロイドパルス療法を実施し筋強直は改善した.その後,血液・髄液の抗glycine受容体抗体が陽性と判明した.プレドニゾロン内服後,再発はない.

著者

松尾 浩司 前田 俊二 飯塚 正美 安野 拓也 西村 晃紀

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2017年度精密工学会春季大会

巻号頁・発行日

pp.69-70, 2017-03-01 (Released:2017-09-01)

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昨今、刃物による傷害事件が後を絶たないため、刃物個々の威力を評価し、事件解決の手がかりの一つにすることを目的とする。本研究では刃物(洋包丁、三徳包丁)を被験物に突き刺し、被験物に刃物を突き刺すときの速度、変位、断面積、体積の時間推移とそれぞれの関係を調べた。測定方法は画像解析技術の一つである特徴点抽出を用いた。本報告では上記関係に基づき、刃物の威力を定量化した結果を述べる。

著者

前田 憲多郎 岩井 克成 小林 洋介 辻 裕丈 吉田 誠克 小林 靖

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.198-201, 2018 (Released:2018-03-28)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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症例は受診時51歳女性.6年前より頸部の重みを自覚.1年前から頸部伸展障害が増悪し,歩行障害が加わった.首下がりを主訴に当院を受診した.頸部伸展筋力低下,構音・嚥下障害,頻尿・便秘を認め,両側バビンスキー徴候陽性であった.歩行は小刻みかつ痙性様であった.頭頸部MRIで延髄・脊髄の萎縮を認めた.遺伝子検査でGFAPに本邦ではこれまで報告のない変異p.Leu123Pro(c.368T>C)を認め延髄・脊髄優位型アレキサンダー病(Alexander disease; AxD)(2型)と診断した.首下がりを呈する(AxD)の報告は散見されるものの,本例は首下がりを初発症状とした点が特徴であり,その機序に対する考察を加えて報告する.

著者

前田 稔

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

1974

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博士論文

著者

前田 芳實 Minvielle Francis 岡本 新 橋口 勉

出版者

日本万国家禽学会

雑誌

日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.83-95, 1999-03-25

参考文献数

12

著者

前田 芳實 MINVIELLE Francis 岡本 新 橋口 勉

出版者

日本家禽学会

雑誌

日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.83-95, 1999

被引用文献数

5

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本研究では,INRA(フランス国立農業研究所)で実施された日本ウズラの産卵能力に対する選抜実験(個体選抜法と相反反復選抜法)において,第8世代と第13世代での遺伝子構成と遺伝変異の変化について検討を行った。遺伝的変異性はJouy系統とTours系統に属する6lines(line 1, 2, 3, 4, CおよびD)に対して10蛋白質座位により分析された。変異の量(P_poly)は世代と共に減少し,第1世代,第8世代および第13世代のP_polyはJouy系統でそれぞれ0.5-0.6, 0.4-0.5および0.3-0.4,また,Tours系統で0.7, 0.6-0.7および0.5-0.7であった。6系統間のG_STは第1,第8および第13世代で0.019,0.076および0.156と計算された。G_STの世代に伴う増加はline間の系統分化が進んでいることを示唆している。G_STの種々の比較から,遺伝的分化が徐々に進行し,この系統分化の一部には選抜システムの違いが関与していることが示唆された。主成分分析の結果,第8世代では,個体選抜群のline 1とline 2, Jouy系統のline 3とlineC,およびTours系統のline 4とline Dの3群に分けられ,また,第13世代では,対照群(line Cとline D),個体選抜群(line 1とline 2)および相反反復選抜群(line3とline 4)に分けられた。遺伝的距離の結果から,本研究での13世代にわたる選抜はINRAの系統間の遺伝的分散を大きくし,それには選抜様式の効果と遺伝的浮動が関与していることが示唆された。

著者

仁田 善雄 前川 眞一 柳本 武美 前田 忠彦 吉田 素文 奈良 信雄 石田 達樹 福島 統 齋藤 宣彦 福田 康一郎 高久 史麿 麻生 武志

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.3-9, 2005-02-25 (Released:2011-02-07)

参考文献数

6

被引用文献数

2

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共用試験CBTにおける項目反応理論の有用性を評価するために, 2002年の2-7月に実施した医学系第1回トライアルのデータを解析した. このトライアルはモデル・コア・カリキュラムの大項目分類 (6分野) をすべてカバーできるようにデザインされており, 含まれている試験問題数は2, 791題であった.各分野において, 3-40題の問題がランダムに抽出され, コンピューターシステムを用いて5, 693名 (4年生-6年生: 解析対象者5, 676名) の学生に実施された. 各学生には100題出題された. 項目反応パターンについては3母数ロジスティックモデル (項目識別力, 項目困難度, 当て推量) により分析した. 以下の知見が得られた. 1) 項目困難度と正答率には強い負の相関がみられた (r=-0.969--0.982). 2) 項目識別度と点双列相関係数には中程度の相関がみられた (r=0.304-0.511). 3) 推定された能力値と得点とには強い正の相関が見られた (r=0.810-0.945). 4) 平均能力値は学年が上がるにつれて増加した. 5) モデル・コア・カリキュラムの6分野間の能力値の相関係数は0.6未満であった. 1人ひとりが異なる問題を受験する共用試験の場合, 項目反応理論を使用することが望ましいと考える. 第1回トライアルは, 項目反応理論を使用することを想定してデザインされていなかった. 第2回トライアルでは, これらの比較を行うために適切にデザインされたシステムを用いた. 現在, この結果について詳細に解析を行っているところである.

著者

前田 治男 五十嵐 雅之 小林 肇

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会大会講演要旨集 第26回日本エネルギー学会大会 (ISSN:24238317)

巻号頁・発行日

pp.62-63, 2017-07-25 (Released:2017-07-25)

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Carbon Capture and Storage (CCS) technology, which is currently being developed around the world, could become a practical countermeasure to reduce emissions of the greenhouse gas. Depleted petroleum reservoirs and aquifer have been proposed as candidate sites of CCS. The long-term aim of this research is to establish a bio-technological system to convert geologically-stored CO2 into methane, as an energy resource. To develop a means for the conversion, we focus on technological application of a bio-electrochemical system using microbial catalyzed electrode (bio-cathode).

著者

大村 和香子 前田 恵史 谷川 充 桃原 郁夫 木口 実 吉村 剛 竹松 葉子 源済 英樹 野村 崇 金田 利之 三枝 道生

出版者

一般社団法人 日本木材学会

雑誌

木材学会誌 (ISSN:00214795)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.26-33, 2011

被引用文献数

3

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日本産および外国産の15樹種の心材を用い,ヤマトシロアリおよびイエシロアリを対象とした室内試験により耐蟻性を評価した。さらに,各樹種試験体を全国9カ所の野外に非接地・非暴露状態で設置し,加害シロアリ種および気象条件と食害指数との関係を検討した。室内試験の結果,イエシロアリ,ヤマトシロアリに対して,耐候操作を経ないレッドウッド,スギ,カリーが,耐蟻性の指標に設定した耐蟻インデックス値80%を下回った。一方,耐候操作により,ヤマトシロアリではヒバ,レッドウッド,スギで耐蟻インデックス値が顕著に減少したのに対して,イエシロアリでは耐候操作前後における耐蟻性の相違は,ヤマトシロアリの場合ほど顕著には認められなかった。野外試験では,高比重の広葉樹材の中ではカリーが高い食害指数を示し,耐蟻性が低いと評価された。また試験地の違いによって,同期間の暴露であっても,供試樹種の食害指数が異なることが明らかとなった。

著者

松島 麻鈴 前田 晃宏 高橋 享子

出版者

Japan Society of Nutrition and Food Science

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.3-12, 2019 (Released:2019-02-15)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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0.1%抗原添加食餌による経口免疫療法 (OIT) が, 強制経口投与 (ゾンデ) によるOITと同等の症状緩和及び免疫寛容を誘導するか検討した。マウスへの卵白アレルギー誘導は, 卵白混合水酸化アルミニウムゲルの腹腔感作と卵白経口惹起で行った。惹起されたマウスを3群 (非治療群, ゾンデ群, 食餌群) に分け, 非感作マウスも用意した。治療期間中は4週間とし, 食餌群は0.1%卵白含有20%カゼイン食を, 他の群は20%カゼイン食を与えた。また, ゾンデ群は30 mg/mL卵白溶液を, 他の群はリン酸緩衝生理食塩水を各々100 μL毎日強制経口投与した。ゾンデ群と食餌群の卵白腹腔負荷試験後の直腸温低下は, 非治療群より抑制された。さらに, ゾンデ群と食餌群の血漿中オボアルブミン特異IgE濃度とオボムコイド特異IgE価は, 非治療群より低値を示した。しかし, ゾンデ群と食餌群とでこれらの指標に差はなかった。したがって, 1日の抗原摂取量が少量かつ同等であれば, 持続的摂取は単回摂取と同等の治療効果を有することが示唆された。

著者

任 智美 梅本 匡則 前田 英美 西井 智子 阪上 雅史

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.31-35, 2017-03-31 (Released:2017-05-31)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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味覚異常の症状は「味覚低下」や「消失」,「解離性味覚障害」のような量的味覚異常と「自発性異常味覚」や「異味症」などの質的味覚異常に分類される. 障害部位としては受容器障害, 末梢神経障害, 中枢性障害, 心因性に分けられ, 受容器障害の病態としては亜鉛欠乏による味細胞のターンオーバー遅延が一般的である. 電気味覚検査や濾紙ディスク法で定量的, 定性的な味覚機能評価を行い, 病態を把握したうえで味覚障害と診断される. 現在では亜鉛内服療法のみがエビデンスをもつ治療であるが, 漢方の有効性も報告されており, 著効する例も経験する. 味覚異常は時に消化器疾患, 血液疾患, 皮膚疾患, 精神疾患, 神経疾患などが背景に存在する場合もあり, 味覚異常を局所的な疾患として捉えるのではなく, 全身を把握しておく必要があるものと考える.

著者

前田 安彦 小沢 好夫 宇田 靖

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.261-268, 1979

被引用文献数

2 3

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アブラナ科植物,およびその塩漬の風味成分である揮発性イソチオシアナートの分布を明らかにする目的で, 9種類の生鮮野菜,およびその中の5種類の塩漬についてGCおよびGC-MSによる分析を行った.<br> 1. 生鮮野菜のすべてから2-ブチル, 3-ブテニル, 4-ペンテニル, 2-フェネチルおよび5-メチルチオペンチルイソチオシアナートが見出された.<br> 2. アブラナ科植物の生鮮物では揮発性イソチオシアナートの分布に特徴が見られる3群に分けられた.ハクサイ,広島菜は3-ブテニル, 4-ペンテニル, 3-フェネチルイソチオシアナートを主成分とし,とくに4-ペンテニルイソチオシアナートの相対割合が高いこと,アリルイソチオシアナートを欠くことが特徴であった.野沢菜,日野菜カブ,天王寺カブ,金町コカブは3-ブテニル, 2-フェネチルイソチオシアナートを主辛味成分とし,特微的な成分として4-メチルペンチル,および4-メチルチオブチルイソチオシアナートが存在していた.高菜,搾菜,蔵王菜はアリルイソチオシアナートを主辛味成分とし,特徴的成分として<i>n</i>-ペンチルおよび3-メチルチオプロピルイソチオシアナートが存在していた.<br> 3. 塩漬野菜のイソチオシアナートはそれぞれの原料野菜における主要イソチオシアナートと一致していた.しかし塩漬中のイソチオシアナートの安定性が異なるためか,その相対割合は異なり2-フェネチルイソチオシアナートの安定性が高く思われた.<br> 4. 生鮮野菜,塩漬を通じてそれぞれ見出されたイソチオシアナートに相応するニトリルを含んでいた.

著者

青 雲 金森 平和 黒川 峰夫 宮村 耕一 伊藤 俊朗 衛藤 徹也 片山 義雄 前田 哲生 小寺 良尚 飯田 美奈子 鈴木 律朗 山下 卓也 福田 隆浩 大橋 一輝 小川 啓恭 鬼塚 真仁 近藤 忠一

出版者

一般社団法人 日本造血細胞移植学会

雑誌

日本造血細胞移植学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.6-14, 2012

被引用文献数

2

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造血幹細胞(骨髄,末梢血)ドナーの実態を把握し,将来におけるドナーの安全性,満足度を更に向上させる目的で,日本造血細胞移植学会ドナー登録センターに2006年4月から2010年3月までの間に集積された血縁ドナー年次アンケート結果の一部であるドナーの意見(ドナーの声)を解析し,満足度および不満の内容を,骨髄ドナー,末梢血ドナー間で比較した。提供に際しての,満足度(不満度)は両提供法に差は無かったが,不満を表明したドナーにおいてその不満が身体的なものに起因する割合は,骨髄ドナーに多かった。身体的不満の内主要なものは各種疼痛,特に疼痛の遷延であり,採取手技,使用機器(採取針のサイズ等),採取に際しての説明等に対する採取チームの配慮により改善可能と思われた。

著者

西岡 謙二 飯倉 洋治 斉藤 博久 海老澤 元宏 中村 弘典 前田 裕二 安枝 浩 秋山 一男 浅沼 直美 佐藤 博士

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, 1996

著者

前田 均

出版者

天理大学人権問題研究室

雑誌

天理大学人権問題研究室紀要 (ISSN:13440802)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.23-33, 2000-03 (Released:2009-03-01)

著者

大岡 由佳 辻丸 秀策 大西 良 福山 裕夫 矢島 潤平 前田 正治

出版者

久留米大学

雑誌

久留米大学文学部紀要. 社会福祉学科編 (ISSN:13455842)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.85-95, 2006-03

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10年前の阪神淡路大震災を契機に,本邦においても消防隊員の惨事ストレスによるメンタルヘルスの悪化が論じられるようになってきた.実際,自然災害や火事などが頻発する中で,消防隊員の活躍は目覚ましいものがあるが,一方で,消防隊員の責任や負担は増大しており一般成人と比較して特異なストレス状況下にある.それにも関わらず,本邦では,消防隊員のメンタルヘルスに焦点を当てるようになったのは近年のことであり,消防隊員の全体像を把握し,対策を講じていくには確固とした調査報告が示されていない現状にある.本論文では,消防隊員のメンタルヘルスの全体像を把揺すべく,惨事ストレスを中心に調査を実施した.対象は,A市481名の現役消防隊員で,回答してもらった質問紙に関しては,多角的に統計処理し結果検討を加えた.その結果,消防隊員は,多くの者が職務に従事する中でストレスを感じており,35%の心身の不調と,12.2%のPTSD症状を呈する者が見受けられた.消防隊員の8割が精神的ケアを必要と考えていることからも,消防局はその地域に根ざした惨事ストレス対策を講じていく必要があることが明らかとなった.