著者

田口 敬太 石崎 直人 蘆原 恵子 伊藤 和憲 福田 文彦 下村 伊一郎 林 紀行 前田 和久 伊藤 壽記

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.489-497, 2017-07-30 (Released:2017-07-30)

参考文献数

23

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糖尿病性神経障害を有する患者に対する鍼治療の効果について検討した.治療は,1週間に1回の頻度で合計7回の鍼治療を行った.初回は置鍼のみとし,2診目からは低周波鍼通電治療を15分間行った.治療部位は下腿に位置する経穴,陽陵泉(GB 34)―太衝(LV 3),陰陵泉(SP 9)―太渓(KI 3)の計4箇所とし,左右に行った.1診目のしびれの平均VASは46.4 mm(95 %CI;36.7-56.1 mm),8診目のしびれの平均VASは24.7 mm(95 %CI;14.5-34.9 mm)であった.鍼治療前後でしびれの自覚症状に有意な改善が認められた(-22.0,95 %CI;10.6-33.5,p=0.001).また,2診目と8診目のこむら返りの回数についても鍼治療を行ったことでこむら返りの回数に有意な改善が認められた(Wilcoxonの符号順位和検定 p=0.045).以上のことから,鍼治療は副作用も少なく,一定の効果が期待できる為,糖尿病性神経障害を有する患者の治療法の一つとして有用な手段となりうることが示された.

著者

山下 俊彦 前原 向一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_611-I_615, 2012 (Released:2012-11-15)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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Characteristics of ground deformation are surveyed from the data of triangulation point, bench mark, permanent GPS monument and tide level, in east area of Hokkaido. The rate of subsidence in east area of Hokkaido is high, especially, is 1.36cm/year in Notsuke peninsula. The change velocity of tide level is almost constant in the long term. In the area that has high velocity of tide level change, the effect of sea level rise is relatively small, and change velocity of tide level is almost equal to that of subsidence. In Notsuke peninsula, the erosion of coastal area is a serious problem. About quarter of coastal erosion in Notsuke peninsula is caused by subsidence.

著者

前田 真理子

出版者

文化学園大学

雑誌

文化女子大学紀要. 服装学・造形学研究 (ISSN:13461869)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.35-45, 2006-01

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ストリートファッションは,一部の「族」のファッションのことを指していると記されている資料1)が見られるが,現在では大衆現象として捉えられることが多いと考える。本稿では,ファッション史や情報誌などより,「ストリートファッションは自然発生的である」,「ストリートファッションは意図的に生むものである」といった2つの定義を提示した。そこで,東京のファッションタウンにおける定点観測による動向調査,ショップのアンケート調査,若者対象の意識調査といった3方向の視点から実態調査を行い,定義の適合性を検証し,現在のストリートファッションを成立させている要因と現状の関係について考察することを目的とした。3方向の実態調査を行った結果,2つの定義が両者とも見られる結果であったが,ファッションリーダーや,受信側が主役になり,ファッションビジネスや雑誌との連携により,ファッションが生み出されているという,やや自然発生的な要素の強い,「意図的である」との融合であると判断した。

著者

江島 晶子 戸波 江二 建石 真公子 北村 泰三 小畑 郁 本 秀紀 薬師寺 公夫 阿部 浩己 村上 正直 齊藤 正彰 鈴木 秀美 大藤 紀子 戸田 五郎 門田 孝 申 惠ボン 山元 一 中井 伊都子 馬場 里美 西方 聡哉 須網 隆夫 愛敬 浩二 徳川 信治 前田 直子 河合 正雄 菅原 真 辻村 みよ子 根岸 陽太 村上 玲

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究は、グローバル化する世界における法のありようとして、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」という現象における両者の接合面に注目し、人権実施における問題点を明らかにしながら、より実効的な人権保障システムに関する理論構築を目指した。その結果、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の接合面において比較憲法と国際人権法の積極的接合関係を観察することができ、人権保障の実効性を高める新たな人権保障システムを構築することは可能であり、そこでのキー概念は多元性、循環性、非階層性であることが析出できた。

著者

三谷 章雄 大澤 数洋 森田 一三 林 潤一郎 伊藤 正満 匹田 雅久 佐藤 聡太 川瀬 仁史 高橋 伸行 武田 紘明 藤村 岳樹 福田 光男 稲垣 幸司 石原 裕一 黒須 康成 三輪 晃資 相野 誠 岩村 侑樹 鈴木 孝彦 外山 淳治 大野 友三 田島 伸也 別所 優 前田 初彦 野口 俊英

出版者

特定非営利活動法人日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.313-319, 2012-10-31

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目的:欧米では,心臓血管疾患と歯周病には関連性がみられるというデータが得られているが,日本人における心臓血管疾患と歯周病の関連についてはほとんど報告がない.そこで今回われわれは,東海地方での心臓血管疾患の罹患状況と歯周病の指数を比較することで,日本人における心臓血管疾患と歯周病の関係を明らかにすることを目的とし,健診のデータを基にその関連性の検討を行った.対象と方法:2008年に豊橋ハートセンターのハートの日健診において,一般健診を受診した者でかつ歯科健診を受けた者549名についてのデータを分析対象とした.心臓血管疾患データとして,血圧,脈拍,動脈硬化・不整脈の有無,狭心症・心筋梗塞の既往の有無,手術歴を,歯周病データとして,現在歯数,Community Periodontal Index (CPI)を用いた.これらのデータを用いて,心臓血管疾患の有無と健診時点での歯周病の指数を比較し,統計分析を行った.結果:対象者の平均年齢は61.7±13.6歳であった.狭心症,心筋梗塞,手術(経皮的カテーテルインターベンション)のいずれかの既往のある者を冠動脈心疾患(coronary heart disease: CHD)群(82名:男性44名,女性38名)とし,それに該当しない者,すなわち非CHD群(467名:男性122名,女性345名)と比較検討したところ,女性ではCHD群の現在歯数が有意に少なかった.また男性では,糖尿病,BMI,中性脂肪,HDL,総コレステロールおよび年齢の因子を調整してもなお,CHD既往のあるオッズ比は,CPIコード最大値2以下の者に比べ,CPIコード最大値3以上の者が3.1倍(95%信頼区間1.2〜7.7)高かった.結論:CPIや現在歯数と,CHDの既往があることの関連性が認められ,日本人においても歯周病とCHDに相関がみられることが示唆された.

著者

野上 康雄 大島 優子 前田 照信 根岸 敦規 杉尾 剛

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

日本生物工学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.8, 1996-09-05

著者

前嶋 和弘

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 = The American review (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

no.54, pp.137-157, 2020

著者

椿 武 前阪 茂樹 下川 美佳 竹中 健太郎 前田 明

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.157-165, 2017-03-31 (Released:2018-03-12)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to investigate the effect of lunge training on the striking ability of kendo players. Twelve university kendo players were assigned to either a training (n=6) or a control (n=6) group. The subjects in the training group performed lunge training three times a week for four weeks. After this training period, the pull-speed of the left leg during striking (p<0.01), the forward step distance of the right foot, maximal ground reaction force, maximal leg extension power, and the greatest leg split distance (p<0.05) all increased significantly in the training group. This study demonstrated that lunge training was effective in increasing the striking ability (i.e. increasing the pull-speed of the left leg after a strike) of kendo players.

著者

縄田 亮太 石井 泰光 前田 明

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.111-122, 2013 (Released:2013-06-08)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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The purpose of this study was to identify the effects of different ball distances on the upper and lower limbs for the overhand pass in volleyball. Eleven male college volleyball players participated. The subjects performed the overhand pass toward objects located at three different ball distances (3, 6, and 9 m) on two force platforms, and motion analysis was performed via a motion capture system comprising 12 high-speed video cameras.The following results were obtained: (1) As the ball distance increased, the maximum dorsal flexion angular velocity of the wrist decreased, whereas the length of the pull phase, the vertical peak force on the rear leg, the maximum extension angular velocity of the hip and knee, and the maximum plantar flexion angular velocity of the ankle all increased. Therefore, adjustment of the ball distance for the overhand pass was facilitated by changing the impulse of the ball caused by increasing the intensity of both the rear leg step and the wrist stiffness. (2) In the previous instructional manual, the buffer action for the falling ball during overhand passing was facilitated by flexion of the whole body. However, in this study, the buffer action was facilitated conducted only with the upper limb irrespective of the ball distance. From the viewpoint of the series of movements during overhand passing, the whole body was used in the period from flexion to extension, but the flexion action of the whole body was incorporated into the preparatory phase, and the buffer did not involve the lower limbs after ball contact.This difference between the previous instructional manual and the present findings are attributed to the imprecise definition of movement phases in the manual.

著者

伊勢 武史 前田 雅彦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.75-80, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

24

著者

大前 敦巳 Atsumi OMAE

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.67-78, 2015

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本稿は,1960年代の新構想大学創設に向けた政策形成過程に着目し,1957年科学技術者養成拡充計画に端を発する高等教育計画が,文部省と経済企画庁の調査局による情報提供に加え,ユネスコやOECDの国際機関,イギリスのロビンズ報告,アメリカのカリフォルニア州高等教育計画などの影響を受けて,欧米の「計画planning」をキャッチアップしながら洗練化していった様相を明らかし,その到達点と課題を考察することを目的とする。1960年の経済審議会による国民所得倍増計画と,国際的な経済発展に伴う教育計画の高まりを背景に1963年中教審三八答申の審議が進められ,1967年の四六答申諮問後,1970年1月の「高等教育の改革に関する基本構想試案」において長期総合計画の原型が確立され,その後公聴会などの意見聴取による修正を経て1971年の答申に至った。この時期には中教審と並行して,東京教育大学内部でもカリフォルニア大学の「クラスター・カレッジ制度」の影響を受けた新構想大学のプランが立案され,1970年筑波研究学園都市法を経て,1973年筑波大学関連法に結実し開学に至った。しかし,同年の第一\次石油ショックを契機に修正を迫られた1976年からの高等教育計画では,私立大学の抑制を政策的に誘導することに計画の重点が置かれ,人材需要に対応する新構想大学の拡充は例外として扱われるにとどまった。

著者

前田 和範

出版者

大阪体育大学

巻号頁・発行日

2021-03-17

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2020

著者

前山 文子

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.306-314, 1990-09-01 (Released:2011-05-30)

参考文献数

10

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現行慣用の経穴の名称及び位置に関する根本出典である皇甫謐:『鍼灸甲乙経』には, 鍼の刺入深度が記載されている。これを資料として原典の経穴観を立体的に探る試みを行なった。鍼刺深度を現代尺度に換算し, 深度別, 部位別, 経穴別にそれぞれ比較検討した。深度別では0.5%を占め, 1.5~2.5寸の深い経穴は3%であった。部位別では深い経穴は下腹部と仙骨部に見られ, 上肢・顔面が最も浅かった。経絡別では平均値が任脈が最も深く, 腎経・胃経に深い経穴が見られた。四肢では陰経が浅く, 陽経が深い。刺入深度が何を意味するか, その一端を探るために皮厚を測定したが, 刺入深度と皮厚と相似したパターンを示した。

著者

福元 健太郎 前田 幸男 飯田 健 大村 華子 籠谷 公司

出版者

学習院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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我々は、国内外の政治的・経済的な出来事が内閣支持率に対して複雑な影響を与えることを明らかにした。この影響は、時期によって大きく異なることはなかった。また、韓国と北朝鮮に関する報道がそれらの国々に対する好き嫌いの度合いに影響すること、経済に関する報道が内閣支持率に影響することも明らかとなった。さらには、各個人が内閣を支持する確率は収斂することが明らかとなった。これは、内閣が存続すればするほど、情報が行き渡るためである。

著者

石田 和子 石田 順子 中村 真美 伊藤 民代 小野関 仁子 前田 三枝子 神田 清子

出版者

群馬大学

雑誌

群馬保健学紀要 (ISSN:13434179)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.53-61, 2005-03

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外来で化学療法を受けている乳がん再発患者の日常生活上の気がかりと治療継続要因を探求することを目的に質的研究を行った。外来で化学療法を受けている乳がん再発患者を対象で本研究参加への同意が得られた10名であった。半構成的な面接によりデータを収集した。面接内容を逐語録に起こし,質的帰納的方法を参考に,患者の言動から日常生活上の気がかりと治療継続要因に関する言動をコード化し類似性に従いサブカテゴリー,カテゴリーと抽象化を行った。その結果は以下のようにまとめられる。1.外来で化学療法を受ける患者の日常生活上の気がかりは【抗がん剤を続けることの気かかり】【再発・転移が気がかり】【嘔気・嘔吐による体力の消耗】【倦怠感により動きたくとも動けない現実】【脱毛による活動範囲の縮小】のカテゴリーが抽出された。2.治療継続要因としては《抗がん剤治療へ託す生への希望》《変化した生活を補う人》《療養生活での癒し体験》のカテゴリーが抽出された。3.抗がん剤の副作用である嘔気・嘔吐・倦怠感は行動範囲の縮小が見られることから,症状マネジメントの方法や気分転換活動,患者教育を行う必要がある。4.抗がん剤の副作用である脱毛はボディイメージの変容により耐え難い苦痛であるため,脱毛の時期,受容の状況や考えを聞き必要に応じて指導や情報提供を行う必要がある。5.治療生活を支える要因とは,患者の長い治療生活を支えていくことであり,心理,社会的なサポートが重要な役割を果たすことが明らかになった。以上のことより,患者の外来治療時間を利用して看護師は,患者が治療を継続していく上での悩みや思いを自由に語れる場を提供する必要があることが示唆された。

著者

前田 惠學

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.44-56, 1958

著者

高原 滋夫 小倉 義郎 岡崎 英生 千葉 和夫 三谷 恭夫 前田 剛志

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.135-138, 1969-02-20

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I.はじめに 現在わが国において普及発展の途上にある難聴学級についてまずその歴史と概要について簡単に述べたいと思う。 従来,普通児における普通小学校とろう児におけるろう学校とは,種々の面で一応完備の状態にあるが,第1図に示すように,普通児とろう児の中間的な存在である中等度難聴および一部の高度難聴児で,しかも現在の医学では治療の困難な難聴児については長い間教育上の何らの対策も講じられないままに放置されていた。

著者

堀込 孝二 前田 和範

雑誌

国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies (ISSN:09153586)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.159-170, 2021-03-31

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The number of professional sports teams in Japan is increasing as is the need for the diversification of human resources. The objective of this study is to provide insight into the collaboration of professional sports teams in the Kansai area in Japan with universities, and to examine the different kinds of collaboration. The internet survey conducted indicated that there are six types of collaboration between professional sports teams and universities : collaboration, planning practice, fieldwork/volunteer, surveys, lectures, and others. It was evidenced that the Nippon Professional Baseball Organization (NPB), Japan Professional Football League (J. League), and Japan Professional Basketball League (B. League) had different types of collaboration with universities. In particular, since there are several collaborations in the sports business and management area, it is important for professional sports teams to emphasize their human resource requirements and for universities to meet such requirements.

著者

岩崎 真梨子 前田 梨沙 川島 大樹

出版者

八戸工業大学

雑誌

八戸工業大学紀要 = The Bulletin of Hachinohe Institute of Technology (ISSN:02871866)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.41-56, 2017-03-31

著者

角田 衣理加 大島 朋子 前田 伸子

出版者

日本歯科薬物療法学会

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.1-10, 2009-04-01 (Released:2009-12-22)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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Aromatherapy has been widely used in Europe as a phytotherapy for promoting general health or as a beauty treatment, however, the effectiveness of aromatherapy in the field of dentistry has not yet been determined.The purposes of this study were to estimate the anti-microbiological and anti-biofilm forming effects of essential oils against mutans streptococci, periodontal pathogens and oral indigenous true fungi. Seven essential oils, a blended essential oil with tea tree, peppermint, and lemon oils (TPL oils) which is known as a recommended blend for preventing halitosis, and one of the TPL oils replaced by another essential oil were used in this study. All tested essential oils showed anti-microbiological, anti-biofilm forming effects against the tested microorganisms. Specifically, lemongrass and peppermint oils had strong anti-microbiological effects. In addition, the anti-halitosis effect of a mouthwash containing 0.3% TPL oils was examined in ten periodontal patients. Volatile sulfur compounds, including hydrogen sulfide and methyl mercaptan, which are the main malodorous substances, tended to decrease after gargling with a mouthwash containing 0.3% TPL oils.The results of this study showed that essential oils indeed play a role in the treatment and prevention of oral diseases, especially periodontitis, candidiasis and halitosis, thereby suggesting the effectiveness of such essential oils.