著者

小川 浩之

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.136, pp.79-96,L10, 2004-03-29 (Released:2010-09-01)

参考文献数

63

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The purpose of this paper is to examine how the Commonwealth has experienced enlargement and changes after the Second World War. In this attempt, particular attention is paid to South Africa's withdrawal from the Commonwealth in 1961. The Government of the Union of South Africa under H. F. Verwoerd made an application to remain within the Commonwealth as a Republic, but eventually decided, or was virtually forced, to withdraw the application as a result of strong criticism against apartheid mainly from Afro-Asian member countries. Therefore, the Republic of South Africa was established on 31 May 1961 outside the Commonwealth. As increasing number of newly-independent states joined after 1947 (when both India and Pakistan became independent and then joined as new members), the Commonwealth which had been originally formulated by Britain and six ‘white’ Dominions was transformed into a multi-racial institution. The major character of the ‘old Commonwealth’ was that the member states maintained traditional ties among the peoples of British origin and did not regard each other as ‘foreign’, while, at the same time, the mutual recognition of internal and external autonomy was the central raison d'étre. However, as newly-independent non-white countries joined one after another and the norm of racial equality was strengthened, both the old intimacy and the conventional principle of mutual non-interference were increasingly faced with strong pressure.In those changes which the Commonwealth has experienced, the disputes about apartheid among the Commonwealth countries and the departure of South Africa marked a crucial turning point. Firstly, the departure of white-dominated South Africa clearly demonstrated that the principle of noninterference in domestic affairs of member states was increasingly under pressure from the norm of racial equality. Secondly, the often uncontrollable and open rows over South Africa's racial policy symbolized the fact that the old intimacy had been largely curtailed as newly-independent members added ‘alien’ elements into the Commonwealth. Thirdly, the sequence of events culminated in South Africa's departure made some of the original members such as Britain and Australia feel increasingly discontent with the ‘new Commonwealth’ and therefore facilitated the centrifugal forces working in the Commonwealth relations. Britain's attempts to accede to the European Economic Community (EEC) and the European Community (EC) in the 1960s and the early 1970s were noticeable examples of the centrifugal tendencies. However, at the same time, the inter-Commonwealth disputes on racial issues such as South Africa's apartheid in 1960-61 and the Unilateral Declaration of Independence (UDI) by the Smith regime of Rhodesia (today's Zimbabwe) in the mid-1960s can also be considered as inevitable hurdles which the Commonwealth had to tackle in the process of becoming a truly multi-racial association.

著者

亀山 宗彦 佐藤 孝紀 谷本 浩志 小川 浩史 角皆 潤 山下 洋平

出版者

北海道大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究では海表面への落雷に伴う物質循環が起きる可能性を検証した。実際の海水、河川水、純水に純空気及びアルゴン雰囲気下で放電を行うことで実際の落雷を模擬した。本研究では特に窒素酸化物の生成がみられ、放電に伴い硝酸・亜硝酸塩及び亜酸化窒素が生成されていることがわかった。硝酸・亜硝酸は気相中での生成が知られており、本研究でも主な生成は気相中で起こっていたが、液相中でもその生成が起きていることがわかった。また、溶存態・粒子態有機物の生成・分解も確認された。

著者

ネル クヌート・ヴォルフガング 小川 浩三

出版者

桐蔭横浜大学

雑誌

桐蔭法学 = Toin law review (ISSN:13413791)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.87-113, 2004-07-25

著者

ネル クヌート・ヴォルフガング 小川 浩三

出版者

桐蔭横浜大学

雑誌

桐蔭法学 = Toin law review (ISSN:13413791)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.49-69, 2004-02-25

著者

小川浩 編

出版者

日本古銭研究会

巻号頁・発行日

vol.第9巻 (手本・試鋳・藩鋳銭), 1965

著者

渡辺 美紀 小川 浩平 石黒 浩

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.1251-1261, 2016-04-15

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ロボットが多様な役割を担い共存する社会が到来しつつある.人間に酷似した身体的特徴を持つアンドロイドは,これまで想定されていなかった状況において役割を担える可能性があると考えられる.本研究では,アンドロイドを販売員として用いることを提案し,百貨店において顧客との対話を通じて商品を販売できるか検証するフィールド実験を実施した.実験の結果,アンドロイドは商品を43万円程度売り上げ,販売員として社会的な役割を担える可能性が示された.フィールド実験の結果より,アンドロイドによる主観的・感情的なメッセージが顧客の購買行動に影響を与えた可能性があると考察し,アンドロイドがそれらのメッセージを効果的に伝達可能な特性を一般的な状況においても持つかどうか検証する実験室実験を実施した.その結果,統制された環境においても,アンドロイドによる主観的・感情的なメッセージは人間に違和感なく受け入れられることが示された.さらに,これらのメッセージの効果的な伝達においてはアンドロイドの存在が必要であることが検証された.本研究成果は,販売という状況だけでなく,人とインタラクションするロボットの社会実装において有用な知見になりうると考える.

著者

安達 明久 山本 公敏 小川 浩

出版者

常葉大学経営学部

雑誌

常葉大学経営学部紀要 = Bulletin of Faculty of Business Administration Tokoha University (ISSN:21883718)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.1-14, 2015-02

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本論文1)は、我国の自治体等が運営する下水道事業2)を事例として採り上げ、公共インフラ整備事業の現状と継続性を判定する経営分析手法を提示するとともに、その有効性を検証することを目的としている。主な結論は、次の2点であり、2013 年度に我々が取組んだ学内共同研究「公共インフラ整備事業に対する経営分析的アプローチの試み」全体の基盤をなすものとなっている。 ①全国3,625 の下水道事業の経営財務データを見ると、法適用事業、法非適用事業間での会計基準の相違など、統一的な観点から分析を行う上で種々の問題点が存在する。本研究では、これら問題点に対処するため独自に工夫したデータの組替え再編を行い、新たに「統合データベース」を構築した。これによって、これまで適用会計制度の相違など、下水道事業全体について統一的な分析を行う上で問題となっていた様々な制約が解消し、一貫した経営分析手法に基づいて下水道事業全体の定量分析を行うことが可能となった。 ②さらには、「新たな経営分析手法」(分析のフレームワークと分析指標)を提示し、その有効性の検証を行った。特に、新たに提示した「修正後損益」「EBITDA」「償還能力」「修正後総汚水処理原価」「財政支援額」「企業債地方債借換え額」の6 指標は、「自治体による財政支援前」の実力ベースでの経営実態3)の把握を意図したものである。これら6 指標は、既存の経営指標と比較した場合、事業規模の大小による経営実態の格差や自治体による財政支援の全体像を明確に示すことができること、下水道事業の健全性総合ランキング4)との相関が高いことなどから、下水道事業の経営分析を行う上で有益な指標であると判断された。

著者

渡辺 美紀 小川 浩平 吉川 雄一郎 石黒 浩

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.411-419, 2016-12-01 (Released:2017-05-31)

参考文献数

16

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Human judgment and decision making is influenced by artifacts as well as other people. Human-robot communication in real life has been attracting attention and robots have begun to be utilized as a human interlocutor in recent years. For instance,Watanabe et al. (2015) reported that an android as a salesperson could influence human preferences through a touch display conversation. In order to apply robots as inter-locutors for human decision making, we need to understand how people are influenced during interactions with robots. Thus, we investigated how semi-forced choices through a touch display conversation with an android and human interlocutor influenced human preferences based on cognitive dissonance theory. The results indicated that people are more willing to accept a semi-forced choice with an android as an interlocutor rather than with a human interlocutor.

著者

佐野 文子 伊藤 桂子 宮治 誠 香本 頴利 小川 浩也 亀井 克彦

出版者

日本医真菌学会

雑誌

日本医真菌学会総会プログラム・抄録集 第49回 日本医真菌学会総会 (ISSN:09164804)

巻号頁・発行日

pp.124, 2005 (Released:2005-09-07)

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抗真菌活性をもつ漢方生薬としてオウバク末,キキョウ根末,センキュウ末,クレンピ末,オウゴン末を含む 17 種の漢方生薬配合薬(新中森獣医散®,中森製薬株式会社,宮崎県)は元来動物の消化器疾患の治療を目的とする薬剤であったが,粉末を当量の水とまぜてペースト状にし,Trichophyton verrucosum に感染しているウシの皮膚に連日 4 日間塗布したところ著効し,治療開始後 15 日以内に鱗屑の脱落を観察,1 ヶ月後には発毛し,治癒したという報告がある.そこで今回,人獣共通真菌症原因菌に対するこの配合薬の in vitro での抗真菌作用を調べた.配合薬のエキスは濃い褐色のため液体培地による希釈法が応用できないため,平板培地における集落の直径を測定する方法で検討した.配合薬 0.1,0.3,1.0,3.0,10.0%(V/W)の割合で添加した 1/10 サブロー平板培地に皮膚糸状菌 6 菌種 9 株,日和見真菌症原因菌 7 菌種 9 株を 1 点平板中央に接種して,25℃ もしくは 35℃ で 2 ないし 6 週間培養し,集落の直径を薬剤無添加培地と比較した結果,T. verrucosum, T. mentagrophytes,T. rubrum, T. tonsurans, Microsporum canis, Histoplasma capsulatum, Cryptococcus neoformans, Malassezia pachydermatis には 0.3-1.0% 濃度で発育抑制もしくは発育阻止効果を認めた.一方,Candida albicans, Alternaria alternata, Schizophillum commune, T, mentagrophytes var. erinacei および M. gypseum では 3-10% 薬剤添加培地での発育抑制効果を認めたが,Aspergillus fumigatus には効果を示さなかった.本配合薬は T. verrucosum に対する発育抑制ならびに阻止効果は大であり,外用薬としてウシの皮膚糸状菌症に有効であることが in vitro での活性からも証明できた.また多くの人獣共通真菌症原因菌種にも有効であった.

著者

小川 浩三

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.54, pp.197-204, 2005-03-30 (Released:2010-05-10)

著者

西川 潤 宮嵜 孝子 鈴木 庸弘 板谷 優子 山脇 秀元 三原 弘 蓮本 祐史 藤浪 斗 小川 浩平 細川 歩 工藤 俊彦 杉山 敏郎

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.108, no.9, pp.1535-1539, 2011 (Released:2011-09-05)

参考文献数

24

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infliximab投与により薬剤誘発性ループスを発症した潰瘍性大腸炎の1例を経験した.ステロイド依存性潰瘍性大腸炎患者に対し,寛解導入ならびに寛解維持目的でinfliximab投与を施行した.第5回目のinfliximab投与後に多関節痛,リンパ球減少,抗二本鎖DNA抗体陽性,抗核抗体陽性を呈し薬剤誘発性ループスと診断した.保存的治療とinfliximab投与中止により症状の改善が得られた.

著者

浜口 斉周 宮崎 勝 藤沢 寛 西村 敏 木村 徹 大竹 剛 望月 貴裕 高橋 正樹 米倉 律 小川 浩司 東山 一郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.66, 2010 (Released:2010-11-15)

被引用文献数

1

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テレビ・動画の視聴において、時間や場所の制約にとらわれないオンデマンド視聴や、口コミ・友人のお勧めに従うような、視聴スタイルのパラダイムシフトが起こっている。テレビ局は番組をただ放送するのではなく、適切なコンテンツを適切なユーザーに適切な形で届けることが求められている。本研究では、ビデオオンデマンドと番組レビューSNSを組み合わせたソーシャルTVにおける視聴行動に着目し、実験サイトを構築して被験者を集め、実際に行動ログの収集・分析を行なった。分析の結果、テレビ放送とは大きく異なる視聴行動の変化を捉えることができた。ソーシャルTV特有の視聴行動とその効果、サービス提供方法や必要な技術について論じる。

著者

小川 浩二 藤本 斉 財部 健一 鵜殿 治彦 杉山 陽栄 東 純平 高橋 和敏 鎌田 雅夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, 2008-08-25

著者

木暮 一啓 小川 浩史 砂村 倫成 河原林 裕 浜崎 恒二 常田 聡 西村 昌彦 浦川 秀敏 千浦 博 井上 健太郎

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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近年の研究から、海洋の中心層には古細菌が広く分布することが分かってきた。1000m以深では、数的には原核生物のうちの半数近くを占めることが見出されてきたが、今のところ分離株が全くなく、その生態、系統、物質循環に対する寄与などについては殆ど未知の状況である。これらの環境は低温、高圧、貧栄養で特徴付けられるが、こうした環境は従来から知られていた古細菌の好熱性、好塩性、嫌気性などの性質からはずれがある。従ってこれらを非極限性の古細菌と呼ぶことにする。本研究はこの一群を中心とした古細菌に対する学際的研究である。本研究では様々な課題を扱ったが、最大の成果は外洋域中心層から複数の古細菌を分離し、その系統的位置づけおよび性情等についての検討を開始できたことである。これは我々の知る限り、世界で初めてのことである。さらに、それが系統的には好塩性の古細菌に近縁であることが分かったことから、非極限性古細菌群集の起源や古細菌の進化上の広がりなどについて新たな仮説を提示できる段階に至った。

著者

小川 浩三

出版者

法学協会事務所

雑誌

法学協会雑誌 (ISSN:00226815)

巻号頁・発行日

vol.96, no.6, pp.p721-751, 1979-06

著者

田口 正樹 小川 浩三 石部 雅亮 山田 欣吾 石川 武 石井 紫郎 村上 淳一

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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この共同研究では、「普遍的秩序」、「個別国家」、「地方」という三つのレベルのまとまりをとりあげて、それらにおける「我々」意識(共属意識)の生成・発展とそこで法が果たした役割を考察しようとした。その際、西洋古代から近代に至る展開を見通す通史的視座を保つこと、異なるレベルの間の相互作用にも注目すること、西洋と日本との間の比較によって両者の特徴を認識すること、などに特に注意が払われた。具体的成果のうちからいくつかを摘記すれば、西洋古代に関しては、古代ローマ国家における帝国法と属州法の関係が検討され、一方で「共通の祖国としてのローマ」観念の高揚と帝国法の地中海世界全体への普及が見られるものの、他方で地方・都市ごとの法の存続が広く想定され、帝国法自体の変質の可能性も含めて、複雑な相互関係が存することが示唆された。西洋中世に関しては、9,10世紀の皇帝権とオットー1世の帝国についてその性格が検討され、ドイツにおける共属意識が普遍的帝国の観念と不可分な形で成長するという現象の歴史的基礎が解明された。また中世ドイツにおける重要な法概念であるゲヴェーレに関して、13世紀前半のザクセンシュピーゲルにおけるその「原像」とその後の変容が確認され、広域に普及した法作品と地方・都市ごとの法との関係が考察された。西洋近世・近代に関しては、帝国国法論の代表的論者ピュッターの中世ドイツ国制史像が詳しく検討されて、皇帝権・教皇権という普遍的存在を不可欠の要素としつつ内部に多くの個別国家を併存させるという帝国国制像が確認され、普遍的秩序と国家・地方が癒合したドイツの国制とそこでの「我々」意識の特徴が明らかになった。最後に、日本に関しては、穂積陳重の比較法学と当時の英独の法学との関係が検討され、明治の代表的法学者が日本法を世界の法体系とその発展の中で、いかに位置づけようとしたかが、解明された。

著者

奥田 稔 深谷 卓 小林 恵子 伊藤 依子 調所 廣之 設楽 哲也 八尾 和雄 小川 浩司 橋口 一弘 佐伯 哲郎 山越 隆行 濱田 はつみ 川崎 和子 石井 豊太 鳥山 稔 増田 哲也 杉山 博 川端 五十鈴 川島 佳代子 八木 昌人 田部 浩生 岡村 浩一郎 木場 玲子 斉藤 晶 安藤 一郎 野村 恭也 吉見 健二郎 窪田 哲明 大谷 尚志 波多野 吟哉 竹山 勇 上杉 恵介 林崎 勝武 鈴木 淳一 澤木 誠司 石塚 洋一 古屋 信彦 安達 忠治 坂井 真 新川 敦 小林 良弘 佐藤 むつみ 山崎 充代 斎藤 洋三 舩坂 宗太郎 斉藤 啓光 石井 正則 浅井 和康 森山 寛 遠藤 朝彦 小林 毅 関 博之 林 成彦 石井 哲夫 窪田 市世 水谷 陽江 荒 牧元 大竹 守 北嶋 整 上田 範子 山口 宏也 牛嶋 達次郎 坊野 馨二 菊地 茂 佐橋 紀男 臼井 信郎 原 俊彰 宮川 晃一 田中 康夫 喜友名 朝盛 井上 庸夫 八木 聰明 大久保 公裕 服部 康夫 町野 満 大塚 博邦 稲葉 真 島田 早苗 添野 眞一 星 慎一 頼 徳成 大橋 和史 村山 貢司 飯塚 啓介 市川 朝也 冨田 寛 小山 明 山内 由紀 渡辺 健一 佐藤 かおる 山田 久美子 木田 亮紀 牧山 清 亀谷 隆一 藤田 洋祐 井上 鐵三 田村 悦代 野原 理 阿部 和也 水野 信一 岩崎 真一 小川 裕 加賀 達美

出版者

The Society of Practical Otolaryngology

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.88, no.6, pp.797-816, 1995-06-01

被引用文献数

6 3

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To evaluate the effectiveness, safety and utility of Emedastine difumarate (ED) in the treatment of Japanese cedar pollinosis, a multicentered, double-blind comparative study was performed in 290 patients in 1994.<br>Patients with Japanese cedar pollinosis were divided into two groups; the first group was treated with ED at a dose of 4mg/day starting two weeks before the season and continuing for the whole season. The second group was given an inactive placebo instead of ED during the pre-season and the early portion of the season and then replaced with ED during the later portion of the season.<br>As a result, the final improvement rate was significantly higher in the first group than that in the second group.<br>All subjective symptoms such as sneezing, nasal discharge, nasal obstruction and eye itching were suppressed due to ED treatment.<br>In conclusion, it was better to continuously administer ED to patients with pollinosis from the preseasonal period till the end of the season.<br>However, when the ED treatment was started in the midseason, the outcome was good, although less satisfactory than the outcome of continuous treatment given throughout the entire pollen season.

著者

小川 浩三

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.57, pp.217-220, 2007 (Released:2013-04-01)

著者

石黒 浩 平田 勝弘 小川 浩平 開 一夫 石井 カルロス寿憲 吉川 雄一郎 岩井 儀雄 西尾 修一 中村 泰 吉峰 俊樹 平田 オリザ 神田 崇行 宮下 敬宏 板倉 昭二 港 隆史 平田 雅之

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2013-05-31

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本研究は,従来の遠隔操作型アンドロイドやロボットを,さらに進化させ,今後主流になると予測される遠隔操作型ロボットの研究開発プラットフォームとして,半自律遠隔操作型アンドロイドやロボットの実現を目指した研究開発を展開した.具体的には次の課題について研究に取り組んだ.多様な相互作用が可能な半自律アンドロイドの開発.社会的存在としてのアンドロイドやロボットの機能開発.現実社会おけるアンドロイドやロボットの社会における実証実験.アンドロイドのブレインマシンインターフェース(BMI)による遠隔制御の研究.

著者

ネル クヌート ヴォルフガング 小川 浩三 (訳)

出版者

桐蔭横浜大学

雑誌

桐蔭法学 (ISSN:13413791)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.87-113, 2004-07-25