著者
井上 真二 山田 茂
出版者
日本信頼性学会
雑誌
日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.40-46, 2010-01-01
被引用文献数
1

現実のソフトウェア開発では,通常,契約時に納期が決定される.したがって,ソフトウェア製品の最終的な品質/信頼性の確認作業が行われる総合テストは,テスト作業を時間内に効率的に完了しなくてはならない.通常,テスト期間中のフォールト修正作業に要する労力は,テストに要するコストは去ることながら,運用段階におけるソフトウェア保守コストに影響を与える.これら2つのコストはトレードオフの関係にあるため,開発管理者は最適なテスト労力投入量に関するソフトウェア開発管理面からの問題に興味をもつ.本稿では,最近になって提案された2次元ソフトウェア信頼度成長モデルに基づきながら,テスト期間が一定である状況において総期待ソフトウェアコストを最小化するテスト労力投入量を求めるソフトウェア開発管理面からの問題について議論する.
著者
村田 博士 小野田 崇 山田 誠二
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.24, 2010

我々は,対話的情報検索である適合フィードバックを分類学習として捉え,性能の高い分類学習アルゴリズムであるサポートベクターマシン(SVM)を適用する手法を提案している.本論文では,この対話的文書検索手法について,SVMに基づく手法に適したカーネルを提案し,本手法の有効性を検証するために検証実験を行った.その結果,特にTFベクトル表現において,性能が大きく向上することがわかった.
著者
山田 邦夫
出版者
中部大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2009

本研究の目的は、花弁肥大成長の仕組みを明らかにし、つぼみからの花弁の成長つまり開花現象を解明することにある。さらにそのメカニズムを制御し、切り花などのつぼみから開花に至る過程を人為的にコントロールすることを目標としている。バラ切り花の開花にはエクスパンシンやXTHが重要であることが、遺伝子やタンパク質の発現量変動を調べることで明らかとなった。また、XTH活性に対する阻害剤であるXG9という糖の効果について、比較的高濃度のXG9を切り花に処理すると花弁の成長を促進し、低濃度で処理すると逆に開花を阻害することが分かった。さらに、バラ切り花がつぼみから開花する際、一日のうちでも明期が始まった数時間しか花弁の成長が起こらず、それ以外の時間帯はほとんど成長していないことが明らかとなった。
著者
内富 庸介 山田 祐
出版者
独立行政法人国立がん研究センター
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

患者の情動表出時の医師の共感行動と皮膚電気抵抗の関連について検討した。対象は国立がんセンター東病院に勤務する20名の医師。模擬患者に対して悪い知らせを伝え、その面接中の医師の皮膚電気抵抗を測定した。また面接場面をビデオで撮影し、医師の行動について第三者が評価した。共感高群、低群の二群に分けて解析したところ、課題に対する皮膚電気抵抗の反応量は両群で差を認めなったが、皮膚電気抵抗水準は共感高群が低群に比べ有意に高かった。
著者
小野 三嗣 山田 茂
出版者
日本体力医学会
雑誌
体力科學 (ISSN:0039906X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.25-33, 1975-03-01

37才から44才までの未鍛練健康婦人13名を,夏の暴風雨中,26km急歩を実施させた。26kmを4時間30分で歩きつづけることに成功した8名の帰人,歩行開始後4時間,20kmの地点に到達した後疲労のため歩行を中止した5名の婦人の体格,体構成,脈拍,血圧,血液,尿所見の検査結果を平均的に比較検討した結果から,概ねつぎのような知見を得た。1)心拍数に対する歩行の影響では両群問に差がなかったが,早朝空腹時の平均収縮期血圧が131.5mmHgであった26km歩行群では歩行直後116.3mmHgまで低下していたが,開始前の値がI13.6mmHgであった20km歩行群では何の変化も観察されなかった。2)血中遊離脂肪酸の増加が特に顕著であったが,その程度は26km歩行群の方が著しかった。血中遊離脂肪酸の消長は積極的運動努力の指標のように恩われた。3)トリグリセライドは運動時間が長くなるほど減少する傾向が強まるように思われた。運動の強度とはそれほど関係がないように考えられる。4)コレステロールは8時間以内程度の運動では有意の影響を受けないように思われる。5)運動強度は26km群の方が大きく相応の負担がかかっていることは尿pHの変化からも示唆されたが,有害なストレスという点では体力的に劣る20km群の方に強くあらわれたようである。6)20km群の方が血液濃縮を強く受けLDHの増加が著しく血糖の減少度が強い。7)中年婦人の健康的体脂肪沈着度は25〜28%と考えたい。
著者
保谷 徹 箱石 大 山田 史子 横山 伊徳 小野 将
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

本研究の成果は、第1に、下関戦争を主導した英国をはじめ、仏・米・蘭各国の動向を当時の国際関係の中で立体的に解明するさまざまな一次史料の発掘にある。本研究は「19世紀列強の陸・海軍省文書を中心とした在外日本関係史料の調査報告」(平成11-12年度科学研究費補助金基盤研究(B)-(2)、課題番号:11691006、研究代表者:保谷 徹)と連携させて遂行した。これまで十分に利用されてこなかった海軍省文書をはじめ、欧米各国の日本関係史料に幅広く目配りし、とくに英国の出先機関(駐日公使)と本国外務省、あるいは軍部(出先と本国)や政府首脳の動向に関して、多くの新たな史料と論点の解明をおこなった。第2に、戦争記録の発掘によって、列強側の軍事行動の具体的有様と、当時の日本および長州藩の軍事力に関するデータと列強側の評価を具体的に明らかにすることができた。第3に、かかる軍事記録に含まれた数々の画像史料の発掘も大きな成果である。本研究遂行の過程で収集した英仏海軍省文書などの欧文史料群あるいは長州藩毛利家の国内史料、作成した目録類は、東京大学史料編纂所に寄贈され、マイクロフィルムやデジタル画像のかたちで、同所において広く公開され研究に供される。
著者
黒田 一雄 勝間 靖 岡田 亜弥 北村 友人 澤田 康幸 山田 肖子 米澤 彰純 浜野 隆 小川 啓一 澤村 信英 杉村 美紀 吉田 和浩 園田 茂人 鈴木 隆子
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2006

本研究の成果は、政治経済社会のグローバリゼーションによって、従来国家(ナショナル)のレベルにおいて主な政策決定がなされてきた教育においても、世界的(グローバル)もしくは地域的(リージョナル)なレベルでの政策の立案や実施の重要性が増しつつあることを明らかにしたことである。これらの成果は、様々な国際会議や出版を通じて、日本や国際社会の国際教育交流・協力・連携の実践・政策過程に対して、実際にインプットされた。
著者
安田 喜憲 笠谷 和比古 平尾 良光 宇野 隆夫 竹村 恵二 福澤 仁之 林田 明 斉藤 めぐみ 山田 和芳 外山 秀一 松下 孝幸 藤木 利之 那須 浩郎 森 勇一 篠塚 良司 五反田 克也 赤山 容造 野嶋 洋子 宮塚 翔 LI Xun VOEUM Vuthy PHOEURN Chuch
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2006

年縞の解析による高精度の気候変動の復元によって、モンスーンアジアの稲作漁撈文明の興亡が、気候変動からいかなる影響を受けたかを解明した。とりわけメコン文明の一つであるカンボジアのクメール文明の興亡については、プンスナイ遺跡の発掘調査を実施し、水の祭壇をはじめ、数々の新事実の発見を行った。稲作漁撈文明は水の文明でありアンコールワットの文明崩壊にも、気候変動が大きな役割を果たしていたことを明らかにした。
著者
山田 満
出版者
埼玉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

2004(平成16)年度は、本研究課題の最終年度ということで、4月にインドネシア、11月に東ティモールを訪問して最終的な聞き取り調査を行った。2004年5月にはPKO(国連平和維持活動)に従事していた日本の自衛隊が撤退した一方で、国連東ティモール支援団(UNMISET)の撤退が1年延期された。このような国際社会からの支援・プレゼンスが大幅に消失していくなかで、東ティモールの政治社会、経済状況はどのように変化しているのか、さらにはどのような状況に変化していくのかを調査した。前年度の研究実績報告書にならって、構造的要因と引き金要因の視角から整理しておきたい。(1)構造的要因:24年間実行支配をしてきたインドネシアとの関係は、同支配下における人権侵害のトラウマは依然残ってはいるものの、東ティモールの安全保障上、経済状況から考えた現実的な政策を背景に両国の関係はかなり改善されてきている。国内要因では中央と地方の経済格差、雇用機会の格差、ポルトガル語公用語問題など、社会経済的要因も絡み、次期総選挙に向けて紛争要因が高まっているといえよう。(2)引き金要因:最大の紛争要因はやはり雇用問題であろう。特に、元兵士(元独立ゲリラ)の雇用創出が進んでおらず、彼らの不満は社会混乱の不安定要因になっている。同様に若い世代の不満も高まっており、次総選挙へ向けて社会的緊張が高まっている。また、強権的な政治運営を行っている現内閣への不満が経済運営の失敗と重なった場合、東ティモールの政治社会の紛争要因はいっきに高まるものと思われる。
著者
山田 実 桑村 有司 飯山 宏一 桑村 有司 飯山 宏一
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、真空中に電子銃と光あるいはミリ波が伝播できる誘電体導波路を配置し、導波路表面から真空中に染み出した光やミリ波の一部を、電子銃から出射した電子ビームで励振し、光あるいはミリ波の発生や増幅を行う装置の開発を目指しているものである。光については、波長1.5μm付近で提案している原理での発光を観測し、発光のメカニズムを詳細に解析できた。ミリ波については、放射の兆候は見られたが明確な結果を得るには至らなかった。
著者
野村 章子 野村 修一 山田 好秋 河野 正司 高橋 肇 江川 広子 植田 耕一郎 城 斗志夫
出版者
明倫短期大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本研究の目的は、流動性に富みかつ凝集性のよい食品について物性試験を行うことにより、摂食・嚥下機能に障害のある要介護者のための食品としての有効性を評価することにあった。そのために明確にしなければならなかった具体的な事柄は、食品としての物性(硬さ、付着性、凝集性)であった。研究計画の初年度は主に、高たんぱく、低カロリーとして注目されているグルテンの構成要素である2つのタンパク(グリアジン、グルテニン)に着目し、小麦粉からのグリアジンおよびグルテニンの分離を試みたものの、高純度なグリアジンとグルテニンを調整することはできなかった。次年度は、高純度ではないが食品会社から入手したグルテニンとグリアジンを配合したクッキーの物性測定を行った。その結果、嚥下補助食として適正な配合比率を見出した。最終年度は、今までの研究成果に基づき、調整する試験食品の種類を増やして物性測定を行った。臨床試験により、咀囑性・食塊形成性との対応を見出した。さらに、本研究に関連して調査した要介護者の口腔機能と全身状態が、要介護者の食事形態におおいに影響することもわかった。本研究成果は、第15回日本老年歯科医学会学術大会、第10回日本摂食・嚥下リハビリテーション学会学術大会、第3回明倫短期大学学会学術大会で報告した。今後は、要介護度の重度化防止を目的とし、要介護者の食事摂取を向上させるために、義歯治療口腔ケアを実施するための訪問診療機器の開発に繋げる予定である。
著者
山田 雅博 石渡 哲哉 愛木 豊彦 竹内 茂 米田 力生 下村 哲
出版者
岐阜大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

本研究では,テプリッツ作用素の有界性に関する研究を行った。特に,${\bf R}^{n}$の上半平面で定義された調和バーグマン空間におけるテープリッツ作用素の有界性に関連したカールソン不等式の解析を行った。テープリッツ作用素の可逆性に関する研究に関連して,調和ベルグマン空間における接導関数と非接導関数との関連性に関する研究を行い,それらの関数のノルムが同値となることを示した。また,カールソン不等式と呼ばれる積分不等式の性質の解析を行い,申請者が過去に行った研究結果を含んだより一般的な結果を得た。ここでは,考えるベルグマン空間も調和関数によって作られるバナッハ空間とし,そこにおける$(A_{p})$条件に相当する新しい概念を導入した。具体的には,$n-$次元ユークリッド空間の上半平面で$P-$乗可積分な調和ベルグマン空間を考える。一方の測度の任意の調和関数の$p-$乗積分が他方の測度の調和関数の$p-$乗積分で上から押さえられるための必要十分条件を,他方の測度が$(A_{p})_{\partial}$条件を満足するときに特徴付けた。$\alpha$--ベルグマン空間という新たな概念が提示され,通常のベルグマン空間を放物型作用素の解空間の一種と見なし,より統一的にベルグマン空間を研究するという方向が示された。これに関連して$\alpha$--ベルグマン空間上のカールソン不等式を考察し,カールソン不等式が成立するための特徴付けを行った。この特徴付けは,ある種の微分方程式の基本解をもとに構成した再生核を用いて行った。また,その際に必要十分条件を記述するため,$\alpha$--カールソンボックスという概念を導入し,再生核の境界挙動や評価を行い,その性質を明らかにした。
著者
西尾 昌治 小松 孝 佐官 謙一 正岡 弘照 鈴木 紀明 下村 勝孝 竹内 敦司 山田 雅博 佐官 謙一 正岡 弘照 鈴木 紀明 下村 勝孝 竹内 敦司
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

熱方程式などの放物型方程式に対し,その解空間の構造および,底空間の幾何学的状況などとの関係を解の積分表示などポテンシャル論的手法を用いた詳細な解析を行った.方程式としては,ラプラシアンの分数ベキを含んだ微分積分方程式などを取り扱い,放物型ベルグマン空間の研究では,時間変数に関する分数ベキ微分を用いる新しい手法によって,トエプリッツ作用素や調和双対に関する結果が得られた.
著者
鈴木 紀明 西尾 昌治 下村 勝孝 山田 雅博 西尾 昌治 下村 勝孝 山田 雅博
出版者
名城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

Laplace作用素と熱作用素を統一的に取り扱う目的で,上半空間に放物型作用素を導入し,その作用素が作るBergman空間を定義した.この空間に作用する様々な線形作用素を解析し,特に,Carleson埋め込みとToeplitz作用素の有界性とコンパクト性を示した.
著者
遠藤 泰生 荒木 純子 増井 志津代 中野 勝郎 松原 宏之 平井 康大 山田 史郎 佐々木 弘通 田辺 千景 森 丈夫 矢口 祐人 高橋 均 橋川 健竜 岡山 裕
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

領土の拡大と大量移民の流入を規定条件に建国後の国民構成が多元性を増したアメリカ合衆国においては、社会文化的に様々の背景を持つ新たな国民を公民に束ねる公共規範の必要性が高まり、政治・宗教・経済・ジェンダーなどの植民地時代以来の社会諸規範が、汎用性を高める方向にその内実を変えた。18世紀と19世紀を架橋するそうした新たな視野から、合衆国における市民社会涵養の歴史を研究する必要性が強調されねばならない。