著者
那須 壽 草柳 千早 土屋 淳二 榎本 環 河野 憲一 飯田 卓 木村 正人 大貫 恵佳 関水 徹平 大黒屋 貴稔
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

「知の在り方・有り様が変わりつつある」という日常的実感(仮説)を導きの糸として、25大学40年間の社会学関連シラバスに関する調査と、社会学の教育と研究に関する質問紙調査を立案・実施し、分析した。これら二つの調査研究は「知の社会学」の構想の一環であり、今日、多くの人びとによって実感されている(であろう)「知」の在り方・有り様の「変化」を見定める第一歩として、社会学知における変化をいくつかの側面から明らかにした。
著者
井川 恭子 田浦 勝彦 楠本 雅子 千葉 順子 針生 ひろみ 小関 健由
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.554-563, 2003-10-30
被引用文献数
3

フッ化物配合歯磨剤の利用状況を把握し,う蝕予防に効果的な使用を推進するため,宮城県内の1〜3歳児,4〜5歳児,学童と彼らの保護者ならびに高等専門学校生の計2,188名(1〜56歳)を対象に質問紙調査を行った.「いつも歯磨剤を使用している」者は全体の66.2%で,そのうちフッ化物配合歯磨剤使用者の割合は,1〜3歳児で13.4%,4〜5歳児で34.0%,学童で52.3%,高等専門学校生で55.3%であり,保護者では66.5%であった.すべての群におけるフッ化物配合歯磨剤の使用率は,現状の同市場占有率より低かった.また,増齢とともに歯磨剤の1回使用量が増加し,歯磨き後の洗口回数も増加した.歯磨剤選択理由については「う蝕予防」が第1位,「フッ化物配合」が第2位と多かったが,1〜3歳児の使用していない理由は「誤嚥の心配」が第1位であった.今後の歯の健康づくりのためには,年齢を問わず,フッ化物配合歯磨剤をWHOに推奨されている適量を適切に使用することが望ましい.また,う蝕予防を推進するために,フッ化物配合歯磨剤の効果的利用に関する普及啓発の必要性が示唆された.
著者
関屋 俊彦
出版者
関西大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

「能楽資料の調査と整理」という主目的については、ほぼ達成できた。東京はもとより佐渡島・長浜・山口・臼杵を訪れることができた。中でも佐渡島の山本修巳氏にお会いし、生田秀の多くの情報を得ることができた。『生田文庫新蔵書目録并解題』として100頁を越える冊子を近々冊子(非売品)にする予定である。これは改めて学術図書に応募したい。大蔵虎明著の間狂言本は、架蔵の大蔵虎光間狂言転写本と共に、これも学術図書に応募したい。両書ともほぼ翻刻は終えている。大蔵弥右衛門家の事情により中断しているが、再確認の依頼は取れている。
著者
村松 浩幸 杵淵 信 渡壁 誠 水谷 好成 山本 利一 川崎 直哉 紅林 秀治 松岡 守 関根 文太郎 田口 浩継 川原田 康文 松永 泰弘 吉田 昌春 大橋 和正
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

3年間の研究により,現実の技術開発を疑似体験させるロボット学習の教育システム(カリキュラム,関連教材)を開発した。技術観,職業観についても信頼性,妥当性のある尺度を開発できた。そして全国各地の中学校で複数の実践を行い,必修の授業での簡単なロボット学習であっても,現実の技術や技術開発と関連付けることで,生徒の技術観,職業観を向上させうる可能性を確認できた。
著者
関山 敦生 笠原 恵美子 千田 大 岡村 春樹 内村 健治 井上 正康
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

本研究により、(1)ストレスの種類と量のマーカー、(2) IL18、活性酸素、TNF-αを介する三つのサイトカインカスケード(3)ミトコンドリアが介するサイトカイン誘導メカニズム(FEBS Letter 2011)(4)大うつ病の重症度マーカー(5)ストレス後精神障害予測マーカーをそれぞれ発見した。(4)、(5)に関しては更なる検討を予定。成果は、2011年度後半から東北太平洋沖地震救援活動従事者の健康管理に役立っており、本研究の社会的成果は多大である。
著者
安藤 剛寿 関谷 好之 上原 貴夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.81, no.10, pp.2366-2375, 1998-10-25
被引用文献数
11

上級者と対等に勝負ができるコンピュータブリッジを開発するには, 不完全情報ゲームに特有なさまざまな課題を解決する必要がある.我々は, これに挑戦することにより新しい問題解決手法の研究を進めている.ブリッジにおけるオークションの過程では, 限られたビッドを通してパートナと情報を交換しつつ, 互いに協力して良いコントラクトに到達する努力がなされる.本論文では, 従来のプログラムより人間的(柔軟)なビッドができることを目指して立案した枠組みについて報告する.まず, ビッドにおけるパートナシップを共通の知識と仮説推論機構をもつ二つのエージェント間のコミュニケーションとしてモデル化した.その知識は専門知識と常識に分け, 前者から外れた相手のビッドに対しても, 後者を用いて対応できるようにした.また, パートナのハンドを推論する際には, パートナがこちらのハンドについてどのようなイメージをもっているかも推論し, より妥当な仮説の生成に努めた.その結果, 相手に応じた柔軟なビッドをするプログラムをつくることができた.
著者
武田 紀久子 大久保 みたみ 高崎 禎子 唐沢 恵子 石川 尚子 大関 政康 大竹 美登利 川端 博子 斉藤 浩子 林 隆子
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.3-13, 1992-01-15
被引用文献数
3

第3報では,高齢者の食生活に関する分析を行った.現在70歳の高齢者は,結婚年齢である20代に第二次世界大戦を迎え,子育て期には戦中戦後の食糧難による耐乏生活を経験し,働き盛りの30代には戦後の急激な生活の変化に遭遇したというまさに波乱に富んだ人生を生
著者
菊池 馨実 関 ふ佐子 石田 道彦 大原 利夫 尾形 健 石田 道彦 大原 利夫 尾形 健 関 ふ佐子
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

アメリカ高齢者法を多角的に検討した共同研究を日米法学会総会で行うとともに、アメリカでの現地調査の概要を雑誌に連載する機会を得た。また各研究者が、個別に、日本社会保障法学会、日本成年後見法学会、全米ロースクール協会などでの学会報告で、高齢者の権利擁護、高齢者法などに係る研究発表を行った。このほか、各研究者が、自律の価値付け、アメリカ医療改革・所得保障制度などに係る比較研究、日米の福祉国家研究など、高齢者の法的保護に関わる多くの論文を発表した。
著者
井関 和夫 岡村 和麿 清本 容子
出版者
日本海洋学会
雑誌
沿岸海洋研究 (ISSN:13422758)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.29-37, 1998-08-25
被引用文献数
1

MASFLEXプロジェクトの一環として,東シナ海のPN線を中心とした陸棚,陸棚斜面,沖縄舟状海盆,及び隣接外洋域において粒状懸濁物,濁度の分布を調べると共に,セディメントトラップ,濁度計,流速計の短期・長期係留実験を実施した.その結果,クロロフィル,生物起源粒状珪素等の分布から陸棚における植物プランクトンの春季増殖,及び長江沖の高生産力域が明瞭に示された。一方,陸起源粒状珪素,濁度等の分布から,夏季・秋季の陸棚における海底高濁度層の顕著な発達と冬季鉛直混合による内部陸棚域での活発な再懸濁過程が明らかとなった.沖縄舟状海盆の中・深層における粒子フラックスは,陸棚上の季節風変動パターン,台風等との関連が示唆され,陸棚斜面域における粒子フラックスは内部潮汐の影響を大きく受けていることが示された.これらのことから,沖縄舟状海盆の中・深層における粒子フラックスは,海盆表層からの鉛直輸送よりは主に陸棚からの水平輸送によるものと推察された.また,陸棚域における粒子フラックスと基礎生産量との比較から,基礎生産量の5〜20%程度が沈降粒子として有光層下に運ばれていることが明らかとなった.
著者
関根 和生
出版者
国立情報研究所
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2009

本研究の目的は,身振りは幼児期から発話生成に影響を及ぼしているのか,また,身振りの使用が言語発達と共にどのように変化するのか,ということを実証的に検討することである。この目的を遂行するため,最終年度では,以下の4点の研究活動を行った1.平成21年度に行った研究1「談話構築における身振りの使用とその変化」と平成22年度に行った研究2「児童期における空間利用の変化」の結果から,児童期における身振りと空間利用の発達段階を提案した。また,自然状況下での談話場面のデータを収集・分析した。その結果,実験的場面から得られたデータを支持するものとなった。2.本研究の理論的貢献となる"身振りと発話の変化に関する説明理論"と,"発達段階ごとの身振りの産出モデル"を構築した。3教育心理学会や,データ収集を行った小学校で研究成果を報告し,現場の教師からフォードベックをいただいた。それをもとに,実践的貢献となる研究結果の教育場面への応用を提案した。身振りの空間利用の仕方が談話発達の予測することから,身振りが指標となるという提案である。4.最後に,本研究の問題点や限界点を総括し,今後の課題や研究の方向性を検討した。以上の研究活動から,児童期後半から,談話知識とともに人物参照のための身振りが出現することが明らかになった。この現象は,教室場面や自然会話場面など,幅広い文脈でみられるものであった。これらの知見は,談話構築がマルチモーダルに達成されていることを明らかにするデータであり,これまで言語を中心に分析してきた談話研究に対して,新たな理論的・実践的観点を提供するものである。
著者
洪 金子 関口 恵美 金 東洙
出版者
東京福祉大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

平成14年度:依存症と共依存に関する文献と共依存尺度に関する収集及び、探索に重点を置きながら、共依存症者のためのグループワークプログラムの方向性を模索するため、Meadowsのワークショップに参加した。研究としては、DVの研究に重点を置いた。依存症者の環境的要因の中で、逆機能的家族と依存症との高い相関関係は多くの研究結果で証明されている。家族の逆機能は、依存症者自身への自傷をはじめ、相手に対する暴力やDVの原因であるため、当該年度は暴力をテーマとする研究に重点をおき、論文を発表した。平成15年度:主にグループワークに関わる研究に重点を置きながら、30個に達する共依存尺度を日本語に翻訳し、アンケート調査に備えた。グループワークが自我成長に及ぼす影響については、専門的社会福祉援助技術であるグループワークを通して自我の成長を促すことができるかを解明しようとした。自我成長は防御機制の変化をもって測り、未成熟防御機制はグループワークの介入が減ることによって、成熟防御機制は増えることによってその有効性を評価した。結果、特に依存症の特徴とも言える否認が減り、依存症の介入策としてのグループワークの有効性を証明した。平成16年度:研究のまとめ作業として、共依存尺度の項目を完成させ(12の下位尺度とそれぞれの下位尺度に5つの質問項目を入れ、60個の質問項目になっている)、共依存患者グループ(91名)と健常者グループ(114名)を対象として調査を行った。本研究の結果、信頼度が非常に高い独自の共依存尺度を開発することができた(総11下位尺度に53質問項目で構成される)。(Reliability Coeffcients Alpha=.9283)なお、グループワークモデルとしては目標形成モデルに基づき、目標が社会的である場合と治療的である場合の両方の関係性に分け、共依存症者に適用するプログラムを開発した。
著者
井関 邦敏
出版者
琉球大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

日本透析医学会の調査によるとわが国の慢性透析患者数は増加の一途をたどっている。2005年度には国民500人に1人の割合を超え、沖縄ではすでに400人に1人の高頻度である。透析導入の原因疾患は1998年度よりそれまで首位であった慢性腎炎から糖尿病(DM)に移行した。前者が減少しつつあるのに対し、後者は直線的に増加し続けている。透析患者増加の背景には膨大な数の透析予備軍が予想される。健診データ数の変動にもかかわらず2mg/dl以上のCKD頻度は約0.2%前後(千人に2人)と一定である(沖縄県総合保健協会の資料)。CKDは多くの場合、自覚症状がなく検尿異常(またはGFR低下)から始まり、徐々に腎機能が低下して末期腎不全に進行する。これまでに報告された透析導入の発症危険因子のなかで最も鋭敏で簡便な検査法は試験紙法による検尿(蛋白尿)である。透析導入の発症率は蛋白尿が多いほど高い。加齢に伴い腎機能は低下するが、蛋白尿を伴わなければ透析導入が必要になるほど低下しない。検尿以外の項目では血圧が重要で、血圧値は高いほど、性別に関係なく透析導入が増える。高血圧は患者数が多いこと、降圧薬で治療可能であることを考慮すると、血圧コントロールの重要性が伺える。肥満は蛋白尿発症および透析導入の有意な危険因子で、とくに男性において肥満の影響が大である。男女差の要因は不明であるが、男性では女性に比し生活習慣、治療コンプライアンスに問題があるのではと考えられる。空腹時血糖値:126mg/dl以上では糖尿病の可能性が高く、透析導入率も高くなる。CKDの発症、進展にメタボリック症候群、肥満が関与していることは明らかとなっている。禁煙、適度な運動、食事指導(蛋白質、食塩、カロリー)が必要である。肥満者では体重減少によって蛋白尿が低下する。生活習慣の改善は末期腎不全予防に有効である。
著者
建部 清美 阿部 未寿希 関 哲朗
出版者
プロジェクトマネジメント学会
雑誌
プロジェクトマネジメント学会誌 (ISSN:1345031X)
巻号頁・発行日
vol.8, no.5, pp.30-35, 2006-10-15

ソフトウェア開発プロジェクトにおける短納期化への要求は,ビジネススピードの加速とともにますます高まってきている.1990年代以降,スピードを重視した方法論は提唱されてきているが,大規模プロジェクトをマネジメントするには至っていないのが現状である.こうした中で,制約理論をプロジェクトマネジメント分野に適用したCCPM(Critical Chain Project Management:クリティカル・チェーン法)が注目されている.本論文では,CCPMをソフトウェア開発プロジェクトへ適用したモデルを提案する.本モデルを適用し,短納期開発を実現したプロジェクトの事例を用いて,スケジューリング方法や適用結果の分析を行いモデルの有効性について検証する.
著者
釜野 徳明 速水 格 日野 晶也 小笠原 強 関 邦博 服部 明彦 小竹 文乃 張 恵平 西川 輝昭 竹内 一郎 橋本 惇 三浦 知之 木津 治久 姚 新生 小宮山 寛機 川村 将弘
出版者
神奈川大学
雑誌
年報 (ISSN:13420917)
巻号頁・発行日
vol.95, pp.117-119, 1996-03

約100万種といわれる海洋生物は、地上における最も未知な世界である。本年度も、この海洋生物から、医薬資源となりうる有用な生理活性物質を発見し、構造を明らかにし、生理活性を検討することを目的として研究を行っている。本年採集した生物は、39件29種であり、今までに189件を採集した。採集生物のリストを最後に示した。バイオアッセイを目印に、そのうち、海草、クダウミヒドラ、スポンジ、エボヤ、ユーレイボヤ、アカフジツボ、クロフジツボ、群体ボヤ、オオワレカラなどにつき有用成分の探索を行った。特に付着生物コケムシ類Bugla nertinaおよびAmathia convolutaを検討し、有益な知見を得た(研究の成果の項参照)。7月21日(金)、22日(土)には、本学平塚キャンパスおいて、「第1回海洋生物科学の基礎と応用(最近の進歩)シンポジウム」を開催した。海洋生物の基礎と応用研究にたづさわる最前線の各研究者の発表と講演を通し、相互の理解と現状を把握し、協力して大きな夢へ向かっての議論が出来たことは一般への啓蒙に加えて大きな成果であった。このシンポジウムには、基礎部門の代表者として本学の日野晶也助教授の協力を得ている。演者とシンポジウムのタイトルを後述する。このような基礎と応用を一同に会したシンポジウムは最初の試みであり、今後も続ける予定である。ちなみに今回の参加者はのべ150名であった。
著者
関 節朗 佐藤 収
出版者
日本熱帯農業学会
雑誌
熱帯農業 = Japanese journal of tropical agriculture (ISSN:00215260)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.290-294, 2002-12-01

パラグアイ・イグアス地域の不耕起畑では,深さ 5〜15cm のところにダイズ根の伸長を妨げる圧密層が存在し,多くのダイズに根系分布の浅層化が観察されている.この根系分布の浅層化を改善するため,2000/01年のダイズ栽培期間にパラグアイ農業総合試験場 (CETAPAR) において,スリット播種の効果について試験を行った.スリット播種とは,不耕起用播種機に装着されているコールタによって,土壌に切れ目を入れて,切れ目線上に播種する方法である.処理はスリットの深さ 5cm(S-5区),10cm(S-10区),15cm(S-15区)の3段階を設けた.初生葉展開期における地表面から主根先端までの長さは,S-5, S-10, S-15区でそれぞれ 8.9,11.6,14.9cm と,スリットが深いほど主根は深くまで伸長した.播種後10日目に測定した深さ 10〜15cm の土壌硬度は,S-5, S-10, S-15 区でそれぞれ10.5〜11.2, 8.7〜9.7, 1.1〜2.3kg/cm^2と,スリットが深いほど低くなった.開花期における異常根系発生率は,S-5, S-10, S-15区でそれぞれ82, 58, 22%と,スリットが深いほど根系異常は少なくなり正常根系の割合が多くなった.このことからスリット播種は主根の伸長速度の大きい出芽前後の土壌硬度を減少させて,主根の鉛直方向への伸長を促進し,その後の根系分布の発達に大きく寄与していることが明らかになった.また,子実収量はS-5, S-10, S-15区で,それぞれ3.2, 3.5, 3.8t/haと,スリットが深いほど増収した.
著者
関 節朗 干場 健 Bordon Jorge
出版者
日本熱帯農業学会
雑誌
熱帯農業 (ISSN:00215260)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.33-37, 2001-03-01
被引用文献数
4

パラグアイ南東部穀倉地帯における不耕起栽培ダイズ(Glycine max(L.)Merr.)の収量は近年減少傾向にある.この原因が不耕起栽培を継続した圃場での根の発育不良にあるか, どうかを明らかにするため, 年数, 耕起法, 前作物, 土壌の異なる11圃場についてダイズの根の形態, 分布を調査した.その結果, 不耕起畑では地表下5〜10cmのところで, 主根が彎曲したり, 主根の伸長が止まり, 代わりに側根が水平に伸長したり, 主根の伸長・肥大が貧弱で側根がタコ足状に発達したりしているダイズが多数観察され, このようなダイズでは根系が地表近くに分布する傾向が認められた.一方, 耕起畑および開墾初年目の畑では主根伸長異常のダイズは少なかった.土壌調査結果によると主根の土壌下層への伸長不良は, 播種床下の土壌硬度が高いほど, また土壌表層と下層のリン酸濃度の差が大きいほど多くなる傾向にあった.このことから長年不耕起栽培を継続した畑では, 土壌に圧密層が形成され, また施肥リン酸が表層に集積するなどして, ダイズ根の土壌下層への伸長を妨げて根系分布の表層化を招き, 軽度の気象変動(干ばつ)にも生育が左右され, 近年の収量低下の原因になっているのではないかと考えられた.
著者
関 節朗 干場 健 久保田 亜希
出版者
日本熱帯農業学会
雑誌
熱帯農業 (ISSN:00215260)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.28-32, 2002-03-01
被引用文献数
1

パラグアイ・イグアス地域のテーラロッシャと呼ばれる重粘土壌では, 長年の不耕起栽培によって5〜15cmの深さに圧密層が形成されており, 多くのダイズに根系異常が見られる.この原因を明らかにするため, 1999年パラグアイ農業総合試験場(CETAPAR)において, 農家の不耕起畑にみられるのと同様の土壌硬度をもつ圧密層を, トラクタの踏圧回数を4回および8回と変えて造成し, 対照の無踏圧を加えて3水準の土壌硬度条件でダイズの主根伸長・根系発達と土壌硬度との関係を調査した.その結果, 無踏圧区のダイズ主根は出芽時に9.0cmまで鉛直に伸長したのに対し, 4回, 8回踏圧区ではそれぞれ2.9cm, 1.6cmに過ぎず, また踏圧区のダイズでは主根の先端に屈曲や肥大が認められた.主根伸長の旺盛な発芽から第1本葉展開までの土壌硬度は, 無踏圧では深さ10cmより下層で20mm(山中式土壌硬度計による指標硬度)以下, 15cmでも25mm以下であったのに対して, 踏圧区では深さ15cmまで25mmかそれ以上であった.開花期の根系は, 無踏圧区では鉛直に伸びた主根を軸に深さ20cmまで全層に分布したのに対して, 踏圧区では主根の屈曲や伸長停止が見られ, その補償生長として上位側根が発達したが, 深層での根系分布は貧弱であった.踏圧試験圃に隣接した不耕起畑裸地の土壌硬度を3回の降雨後次期降雨まで測定した結果, 深さ15cmまでの土壌硬度は, 降雨後晴天が続くと数日のうちにダイズ根の伸長が困難になる硬さに達することが明らかになった.このようなことから, 同地域の不耕起畑で観察されるダイズ主根の伸長異常とそれに伴う根系の表層分布は, 主根伸長が盛んな出芽前後の短期間の土壌硬化によって引き起こされていると考えられた.1998,1999年の干ばつ年におけるダイズ収量の減少は, 不耕起畑における土壌の緻密化が大きく影響したのではないかと考えられる.