著者

阿部 清治 西 誠 渡辺 憲夫 工藤 和夫

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.27, no.11, pp.1035-1046, 1985-11-30 (Released:2009-04-21)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

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THALES is a computer code system for the thermal-hydraulic analysis of the core meltdown accident which is the risk-dominant accident of LWR's. Its first version was developed for the PWR analysis, which uses THALES-P for primary system thermal-hydraulics, THALES-M for core heatup and meltdown, and THALES-CV for containment temperature and pressure response. Several program libraries were also developed not only for THALES but for general usage.A new analysis technique of hydraulics in the primary cooling system was developed and used in THALES-P with aiming at accurate estimation of water level in water-steam mixture and shorter computer time, which are necessary for the core meltdown analysis.This report describes the outlines of the THALES code system, as well as the mathematical modeling and sample run results of the above-mentioned codes. Further are discussed the importance of the mixture levels and the necessity of the core slumping models.

著者

佐藤 守 阿部 和博 菊永 英寿 高田 大輔 田野井 慶太朗 大槻 勤 村松 康行

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

The Horticulture Journal (ISSN:21890102)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.295-304, 2015 (Released:2015-10-22)

参考文献数

17

被引用文献数

3 19

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モモ[Prunus persica(L.)Batsch]とカキ(Diospyros kaki Thunb.)を供試し,福島第一原子力発電所事故の放射性降下物により休眠期汚染された落葉果樹に対する高圧洗浄機を用いた樹皮洗浄による放射性セシウムの除染効果を検証した.夏季洗浄処理として 18 年生モモ‘あかつき’を供試し,2011 年 7 月 5 日と 27 日の 2 回にわたり,樹皮洗浄処理を実施した.休眠期洗浄処理として 2011 年 12 月 21 日に 30 年生カキ‘蜂屋’,2012 年 1 月 24 日に 7 年生モモ‘川中島白桃’を供試し,樹皮洗浄処理を加えた.高圧洗浄処理によりカキではほぼ全ての粗皮がはく離したが,モモの表皮はほとんどはく離しなかった.2011 年夏季に洗浄処理されたモモ‘あかつき’の果実中 137Cs 濃度は洗浄による有意差は認められなかった.2011 年から 2012 年の冬季に洗浄処理されたモモ‘川中島白桃’の葉および果実中 137Cs 濃度は洗浄により有意に減少した.同様にカキ‘蜂屋’でも洗浄処理翌年の葉および果実中 137Cs 濃度は洗浄により有意に減少した.これらの対照的な結果と矛盾しない現象として,汚染された樹皮洗浄液による二次汚染および樹皮からの追加的汚染の可能性について考察を加えた.

著者

阿部 範子 Noriko ABE 日本赤十字秋田短期大学看護学科 JOURNAL OF THE JAPANESE RED CROSS JUNIOR COLLEGE OF AKITA

出版者

日本赤十字秋田短期大学紀要編集委員会

雑誌

日本赤十字秋田短期大学紀要 (ISSN:13430033)

巻号頁・発行日

no.12, pp.1-6, 2007

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本研究の目的は、母親のライフスタイルと充実感を知り、育児不安との関連性を検討することである。それにより育児不安に影響を与える要因、育児不安が日常生活に対する充実感に与える影響を明らかにすることを目指す。調査は1歳6ヶ月児、3歳児を第1子とし、第1子のみを持つ母親を対象とし、「趣味に時間を割くか」、「地域活動・学習活動への参加状況」、「育児サークルへの参加状況」、「充実感・幸福感を得られる行動は何であるか」を調査し、育児不安尺度をもとに採点した「育児不安得点」との関係を比較した。結果、趣味に時間を割いている母親は育児不安が弱いこと、地域活動・学習活動参加のために外出する頻度が多いほど育児不安は弱くなる傾向が明らかになった。このことが育児不安を低減させているのか、または精神的余裕を持ち合わせた母親がそうであるのかは明らかではなく、今後の検討課題である。育児不安が弱い母親に比較し、強い母親は「子どもと遊んでいるとき」「夫と話をしているとき」「子どもの世話をしているとき」に充実感・幸福感を得ることが少ない傾向にあった。

著者

阿部 光司 廣瀬 翔子 本田 隆文 安川 久美 武藤 順子 髙梨 潤一

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.92, no.3, pp.110-115, 2022-06-25 (Released:2022-06-25)

参考文献数

12

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An 18-month-old boy developed toxic shock syndrome (TSS) after a minor burn. He sustained a second-degree burn (superficial partial thickness) over 4-5% of the total body surface area on the right upper arm and lateral chest. Four days later, he developed a fever and was brought to the emergency room of our hospital. At presentation, he had tachycardia and peripheral coldness despite the fever. There were no signs of infection at the burn site, but diffuse erythema was observed on the left upper arm and lateral chest. He was admitted to the pediatric intensive care unit for suspected TSS and compensated shock. Gradually, his condition stabilized and he was transferred to the general ward on day 4 of hospitalization. On day 7, desquamation away from the wound was observed. Staphylococcus aureus positive for the TSS toxin-1 gene was detected in the wound culture on admission, and we diagnosed probable TSS. Based on the course and physical examination findings, the patient was treated for TSS and had a good outcome without developing hypotension or multiple organ failure. TSS progresses rapidly and can be fatal, so it is important to be aware of TSS when treating febrile children with burns.

著者

豊田 泉 土居 浩 国井 紀彦 林 宗貴 西野 猛 阿部 正 松本 清

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.362-367, 1993-08-28 (Released:2010-09-09)

参考文献数

11

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脳血管障害の発生原因には, 各種の要因が存在する.性行為もその一因である.今回我々は, 昭和55年4月より平成5年3月までの, 約13年間に山梨赤十字病院及び昭和大学病院を受診した患者の中で, 病歴上明らかに性行為前後の脳血管障害と考えられる14例を検討した.症例は, 36歳から65歳にわたり, 性別に関しては, 男性13例であり, 女性は1例であった.脳出血8例, くも膜下出血6例であり, 梗塞性病変はなかった.これは, 脳神経外科系における診療データによるものであるからであろう.注目すべき点として, 性行為の相手としては, 3例のみが夫婦間であり, 残り11例は, 愛人関係や, 性風俗従事者との行為である.また, 発生場所に関して, 自宅であることより愛人宅・ホテル及び性風俗施設である.さらに, この中で, 初診時の問診にて, 性行為前後の発症であるということの情報があるものは, わずかに3例だけである.そのほとんどが, 後日, 関係者からの情報より得られるのみである.すなわち, このような症例が実は, 意外と多いことが考えられる.我々は, これらの疾患の発症様式等の詳細な検討を要する時期に来ているのではないかと考えられる.

著者

川口 敬之 阿部 真貴子 山口 創生 五十嵐 百花 小川 亮 塩澤 拓亮 安間 尚徳 佐藤 さやか 宮本 有紀 藤井 千代

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

pp.2023.001, (Released:2023-08-23)

参考文献数

21

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目的:精神保健福祉に関わる複数の立場の者が「患者・市民参画(Patient and Public involvement:PPI)」による研究を想定した際に,参画する研究段階や研究テーマについて,どのような考えを持っているかを明らかにすることを目的とした。方法:対象は,当事者,家族,支援専門職,行政職員,研究者の立場の参加者37名とし,半構造的なフォーカスグループインタビューを実施した。インタビューでは,PPIによる研究に対し,『どの研究段階で共同したいか/共同できるか』および『研究テーマや方法によって共同したい気持ちは変わるか』に関する参加者個人の考えを聴取した。質的データは,質的内容分析に基づきカテゴリー化を行った。結果・考察:研究段階に関する【研究段階によるPPI実施の可能性】および【各研究段階におけるPPI実施に関する見解】の2領域では,全ての研究段階で共同することの意義とともに,当事者や家族による柔軟な参加の許容が望まれるとする見解や,研究段階における当事者や家族の参画の意義や課題感が示された。また,研究テーマによるPPI実施についての具体的な意見に基づいた【研究テーマによるPPIの実現可能性】および【PPIに基づく研究が有効または実施が期待される研究テーマ】の2領域が生成された。精神保健福祉研究におけるPPIの普及に向け,成功事例の蓄積や解決策の検討を行うべき課題が提示された。

著者

門脇 敬 阿部 浩明

出版者

一般社団法人 日本神経理学療法学会

雑誌

神経理学療法学 (ISSN:27580458)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.12-19, 2022-06-29 (Released:2022-06-29)

参考文献数

27

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脳卒中後にはPusher現象やlateropulsionなどの姿勢定位障害が出現することが知られている。姿勢定位障害の一つであるPusher現象は病巣と対側への姿勢傾斜を特徴とし、片麻痺と触圧覚および固有感覚などの障害を伴うことが多い。一方、lateropulsionは、片麻痺や触圧覚および固有感覚障害を呈さず、四肢失調、痛覚および温度覚障害などを伴い、病巣と同側へ著しい姿勢傾斜を呈する。延髄梗塞後に病巣と同惻へのlateropulsionを示す症例の報告が多いが、橋病変例の一部で病巣と対側へ傾斜する症例も報告されている。今回、我々は橋出血後に片麻痺および触圧覚と固有感覚障害を呈し病巣と対側への著しい姿勢傾斜を呈した60歳台の症例を経験した。脳画像所見および文献的知識から病巣と対側への姿勢傾斜をlateropulsionであると評価し、その評価に基づき残存する感覚機能の活用に視点をおいた理学療法を実施したところ姿勢傾斜の改善がみられた。本症例が呈した姿勢定位障害に対する理学療法の過程について報告する。

著者

阿部 真由美 遠藤 健 森田 裕介

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.46068, (Released:2023-05-10)

参考文献数

17

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本研究では,2020年度秋学期の大学での授業について,大学生を対象としたアンケート調査を実施し,学生が「有益」だととらえた授業の形態とその傾向を検証した.授業形態は,対面とリアルタイム,オンデマンド,さらにそれらの組み合わせといずれも含まない8つの形態に分類した.その結果,次の点が明らかになった.まず,「有益」な授業には,対面やリアルタイムでの同期型の授業が含まれていた.また,同期型の授業では,履修者の発言や授業内の協調活動が活発だった.一方,授業外の協調活動は対面授業によって促進される可能性が示唆された.さらに,授業の区分や規模,学生の学年により,「有益」な授業形態の傾向に違いが見られた.

著者

門脇 敬 阿部 浩明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.74-82, 2019 (Released:2019-10-07)

参考文献数

24

被引用文献数

3

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【目的】 発症後 2 ヶ 月経過した時点で歩行が全介助であった両片麻痺を呈したSusac症候群の一例に対して足部可動性を持つ長下肢装具(Knee-Ankle-Foot-Orthosis:KAFO)を用いて積極的な歩行練習を実施したところ,屋内監視歩行を獲得したため報告する。【対象】 両片麻痺を呈し,急性期病院にて合併症により離床が進まず発症から 2 ヶ 月が経過したものの歩行に全介助を要する50歳代の女性である。【方法】 当院転院後,備品の KAFO を用いて歩行練習を中心とした理学療法を実施した。【結果】 両下肢の筋力が改善し,173病日に四脚杖と短下肢装具を使用して屋内監視歩行が可能となり,自宅復帰を果たした。【結語】 機能障害の重複によって下肢支持性が低下し,歩行に全介助が必用な症例の歩行再建を目指した場合,症例の能力に合わせて課題難易度を調節できる KAFO の使用は有益であると思われ,それを用いて反復的な歩行練習を実施することを一考すべきである。

著者

阿部 純一郎

出版者

椙山女学園大学文化情報学部

雑誌

椙山女学園大学文化情報学部紀要 = Journal of the School of Culture-Information studies (ISSN:24365416)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.21-34, 2023-03-31

著者

阿部 慶賀

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.161-170, 2016 (Released:2016-09-07)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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本研究では,印象評定時の重さの身体性入力が評定に及ぼす影響を検討する。近年の身体性研究では,事物や人物の印象評定時に触覚や力覚での身体性刺激を添えることによって判断に歪みが生じることが報告されている。例えば,重いクリップボード上に提示された履歴書の人物や記事に対して印象評定を行うと,軽いクリップボード上に提示された場合より重要性を高く評定する傾向が見られるとされている。しかし,こうした重さをはじめとする知覚される身体性入力は,主観量と物理量が必ずしも一致しない。そこで,本研究では重さによる印象への影響は主観量と物理量のどちらが主導であるのかを「大きさ重さ錯覚」を用いた心理学実験によって検討した。実験の結果からは,同質かつ同じ重量の飲料水でも容器の大きさから生じる錯覚で重さの主観量が異なっていた場合には,飲料水の貴重さや値段の見積もりが異なることが示された。このことから,重さによる印象評定には主観量が作用していることが示唆された。

著者

安達 久美子 恵美須 文枝 小川 久貴子 森越 美香 伏見 正江 山下 貴美子 加城 貴美子 西方 真弓 高塚 麻由 和田 佳子 阿部 正子 笹野 京子 高橋 初美 小林 美代子 島田 智織 加納 尚美 小松 美穂子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.116-125, 2005-02-14 (Released:2010-11-17)

著者

阿部 公彦

出版者

関西英語教育学会

雑誌

KELESジャーナル (ISSN:24238732)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.6-13, 2019 (Released:2020-04-25)

著者

阿部 真由美 向後 千春

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.43009, (Released:2019-08-23)

参考文献数

11

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学習者が英語学習を自律的に行う際,学習者の個別ニーズに合わせた学習をデザインし,そのプランに沿って学習を進めていくのが効果的だと考えられる.本研究では,大学の授業において英語学習デザインの指導を行い,その指導が学習者のプランニングとその後の学習に及ぼす影響を明らかにすることを目的として調査を実施した.その結果,以下の2点が明らかになった.(1)学習デザイン指導により,学習者は個別ニーズに合った学習プランを作成できるようになった.(2)個別ニーズのうち,学習者の好みに合わせた学習プランを作成することが学習に対する動機づけに影響し,学習者の好みや学習環境に合わせた学習プランがプランの実行度に影響を与えることが示された.以上の結果から,英語自律学習のための学習者の個別ニーズに合わせた学習デザイン指導,特に学習者の好みを考慮したプランニングの重要性が示唆された.

著者

阿部 学

出版者

千葉大学大学院人文社会科学研究科

雑誌

千葉大学人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書 (ISSN:18817165)

巻号頁・発行日

vol.237, pp.25-35, 2011-02-28

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千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書第237集『起業家教育に関する実践的研究』 藤川 大祐 編"A Practical Study About Entrepreneurship education" Report on Research Project No.237本稿は、大澤真幸・宮台真司『大澤真幸 THINKING「O」第8 号-「正義」について論じます-』(左右社、2010)で取り上げられるミメーシス(「感染的模倣」)の概念をたよりに、キャリア教育の教育方法について考察するものである。とくに宮台と大澤のミメーシス概念は、次のように分類できる。まず、「感染」する対象には、共同体的な存在と脱共同体的な存在のふたつがあり、それらの利他的行為によって「感染」が惹き起こされる。また、他者への「感染」を可能にするのは、「感染」する人A と、対象となる他者と、その他者を理想的なモデルとして肯定する第三者の視点の3 点が必要になる。さらにまた別の構造として、共同体で共生するにあたっての課題を抱える人から「感染」が惹き起こされることもある。以上のミメーシス概念とキャリア教育との関連ついて、職場体験、「間接的なキャリア教育」、起業家教育を例として考察した。

著者

伊藤 研一 清水 一雄 吉田 明 鈴木 眞一 今井 常夫 岡本 高宏 原 尚人 筒井 英光 杉谷 巌 杉野 公則 絹谷 清剛 中駄 邦博 東 達也 野口 靖志 阿部 光一郎 内山 眞幸 志賀 哲

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.310-313, 2014 (Released:2015-02-17)

参考文献数

4

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本邦においても進行甲状腺癌に対する分子標的薬が承認され,放射性ヨウ素治療(RAI)抵抗性進行性分化型甲状腺癌に対する治療が新しい時代に入った。しかし,適応患者の選択に際しては,病理組織型,進行再発後の放射性ヨウ素(RAI)治療に対する反応などを適切に評価した上で判断することが重要であり,分子標的薬特有の有害事象に対する注意も必要である。分子標的薬の適正使用に際しては治療による恩恵と有害事象を十分に考慮した適応患者の選択が肝要である。また,未解決の問題に関しては,本邦での臨床試験による検討が必要と考えられる。

著者

ワンチコワ M. 阿部 真也 窪田 新一 佐々木 浩 友田 治 山下 洋子

出版者

Research Society of Buddhism and Cultural Heritage

雑誌

佛教文化学会紀要 (ISSN:09196943)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.13, pp.l72-l91, 2004-11-10 (Released:2009-08-21)

著者

阿部 康久

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.99-122, 2001-04-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

109

被引用文献数

3 2

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The purpose of this article is to clarify employment policies and to provide some background regarding Chinese workers developing a colony in Sakhalin during the 1920s, paying attention to the whole labor policy including those directed toward Japanese and Korean workers.The data used in this analysis were the confidential documents produced by the Karafuto government and the local newspaper, 'Karafuto nichinichi shinbun', which were obtained from the diplomatic record office of the Japanese Ministry of Foreign Affairs, the Hakodate city library and the National Diet Library. The results of the paper can be summarized as follows.The employment of Chinese workers was caused by the need to develop the colony and the severe shortage of labor in Sakhalin. Namely, after world war I, in Sakhalin, a paper manufacturing industry developed, but labor to construct plants and infrastructure was in short supply. Therefore, the Karafuto government considered the use of Chinese workers.When the Karafuto government recruited Chinese workers, they assigned a quota to companies and contractors which expected to employ them and the authorities forced these employers to abide by this rule. Furthermore, the authorities prepared a detailed outline to manage Chinese workers and forced employers to abide by these laws. The main aspects of this outline were as follows: (1) to employ Chinese as seasonal workers in order to prevent them from permanent residence; (2) to force Chinese workers from having as little contact as possible with Japanese people, and (3) to gather Chinese workers from the same region or village in order to link friends and relatives which would serve as a deterrent to escape.Thus, Chinese workers were employed as seasonal workers from 1923 to 1927. They were gathered from around the province of Shandong in Northern China and were employed in various undertakings, such as railroad construction, plant construction, mining, and so on. Among these undertakings, the largest was the construction work of the Karafuto east coastal railroad leading from Otiai to Siritori. During construction, about 1, 500 Chinese workers were employed.However, some local residents started movements against the use of Chinese workers on this project. Merchants in Toyohara, Maoka, and Tomarioru districts were especially opposed to the use of Chinese workers, on the grounds that they would not contribute to the local economy due to their tendency to save money and send wage remittances to China.In addition, labor disputes were often raised by Chinese workers regarding their employment. The main reasons for these disputes were poor working conditions, such as a low wage level, nonpayment of wages, contract discrepancies and charges paid to middlemen for their passage to Sakhalin.In those days, the wage levels of Japanese workers who were employed in the construction and labor sectors were 2.0 to 3.5 yen a day, and those of Korean workers, who were colonized under Japan, were 1.8 to 2.5 yen a day. However, those of Chinese workers were about 1 yen a day at first, but their wages were later raised by 0.2 to 0.3 yen. Furthermore, from their wages employers deducted food expenses, charges, and so on, thus reducing their net wage to only 0.6 to 0.7 yen per day.In spite of these movements against Chinese workers and the labor disputes raised by them, the Karafuto government allowed companies and contractors to employ Chinese workers for five years in order to attempt to halt the increasing population of Korean workers. According to the results of the national census taken in 1930, the Korean population in Sakhalin was 8, 301, which accounted for 2.81 percent of its total population. Compared with the Korean population in 1920, which were 934, the number increased rapidly in 1930.

著者

阿部一知

出版者

会計検査院

雑誌

会計検査研究

巻号頁・発行日

no.38, 2008-09

著者

阿部 康二

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

pp.cn-001095, (Released:2018-02-28)

参考文献数

265

被引用文献数

2

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日本における進んだamyotrophic lateral sclerosis(ALS)研究の今後のさらなる発展を期するために,日本において初期にALS関連疾患がどのように見出され,その原因や病態がどのように解明され展開して来たかについて今日的視点で纏めておくことは重要である.本稿では認知症を伴うALSや,紀伊半島を中心とした地域で見られるALS/PDC,遺伝性ALS(FALS),球脊髄性筋萎縮症(SBMA),小脳性運動失調など多系統に及ぶALSの5項目に焦点を当てて,それらの初期論文とその今日的展開について海外論文とも比較検証しつつ主要論文を中心に論じた.5項目ともに日本からの論文が極めて重要な貢献を果たし,初期から120年以上に渡って大きな今日的展開を継続していることを示した.