著者

阿部 康久 林 旭佳 高瀬 雅暁

出版者

The Japan Association of Economic Geography

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.117-132, 2019-03-30 (Released:2020-03-30)

参考文献数

33

被引用文献数

2

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本稿では,広汽トヨタ社を事例として日系自動車メーカーの中国市場におけるディーラーの分布と修理・メンテナンス用部品の管理体制について検討していく.調査手法として,広汽トヨタ社のあるディーラーを通じて,ディーラーの全国的な分布状況と部品物流倉庫の立地状況,修理・メンテナンス用部品のストックの状況や配送システム等についての情報を入手した.調査結果として,同社は全国に437店舗のディーラーを持つが,人口比を考慮すると,店舗の分布が沿海部に偏っており,近年,自動車の需要が高まっている内陸部への進出が遅れている.その一方で,地域別のGDP総額と店舗数の間には高い相関関係があり,同社では比較的経済規模が小さい内陸部の消費者向けに低価格な車種を販売するよりは,経済規模が大きい沿海部の大都市で高価格車を販売することを重視しているといえる.また同社において店舗数の拡大が進まない要因として,同社が重視する十分なアフターサービスを行えるディーラーを確保することが難しい点も挙げられる.同社では,ディーラーには修理・メンテナンス用部品のうち,最低でも1,500点以上をストックさせる方針を採っている.また,メンテナンス用部品を交換する際には,顧客に十分な説明と同意を得ることで顧客満足度を高めることを要請している.そのため,同社のディーラーには長期的な視点で事業を続けられる資金力が必要になるが,このようなディーラーは限られていることや,メーカーとディーラーの間での利益配分も難しい点が指摘できる.

著者

日本小児歯科学会 有田 憲司 阿部 洋子 仲野 和彦 齊藤 正人 島村 和宏 大須賀 直人 清水 武彦 石通 宏行 松村 誠士 尾崎 正雄 石谷 徳人 濱田 義彦 渥美 信子 小平 裕恵 高風 亜由美 長谷川 大子 林 文子 藤岡 万里 茂木 瑞穂 八若 保孝 田中 光郎 福本 敏 早﨑 治明 関本 恒夫 渡部 茂 新谷 誠康 井上 美津子 白川 哲夫 宮新 美智世 苅部 洋行 朝田 芳信 木本 茂成 福田 理 飯沼 光生 仲野 道代 香西 克之 岩本 勉 野中 和明 牧 憲司 藤原 卓 山﨑 要一

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.45-53, 2019-02-25 (Released:2020-01-31)

参考文献数

18

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日本人乳歯の萌出時期および萌出順序を明らかにし,乳歯の萌出に変化が生じているか否かを検討する目的で,全国的に3 か月から3 歳11 か月の小児8,724 名を調査し,以下の結果を得た。1 .男児の乳歯萌出は,A が5 か月-9 か月,A が7 か月-11 か月,B が9 か月-1 歳2 か月,B が9 か月-1 歳3 か月,D が1 歳1 か月-1 歳6 か月,D が1 歳1 か月-1 歳7 か月,C が1 歳2 か月-1 歳8 か月,C が1 歳2 か月-1 歳9 か月,E が1 歳11 か月-2 歳7 か月,E が2 歳0 か月-2 歳11 か月の順だったが,BB 間とD, D, C およびC の間には有意な差は認められなかった。2 .女児の乳歯萌出は,A が6 か月-9 か月,A が7 か月-11 か月,B が9 か月-1 歳1 か月,B が9 か月-1 歳2 か月,D が1 歳1 か月-1 歳7 か月,D が1 歳1 か月-1 歳7 か月,C が1 歳3 か月-1 歳9 か月,C が1 歳4 か月-1 歳9 か月,E が1 歳11 か月-2 歳7 か月,E が2 歳1 か月-2 歳10 か月の順だったが,AA 間,AB 間,BB 間,DD 間,CC 間には有意な差は認められなかった。3 .性差は大部分の歯で認めず,C とC の萌出時期にのみ有意な差を認め,いずれも男児が1 か月早く萌出していた。4 .前回報告(1988 年)に比べて,男児はA, A, C, D の,女児はA とD の,萌出時期が有意に早くなっていることを認めた。

著者

佐原 宏典 小林 悠也 中村 健二郎 尾又 由佳乃 阿部 圭典 染谷 昴 西尾 勘汰 飯塚 俊明

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.205-210, 2019 (Released:2019-12-05)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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Microsatellites are now in vogue and a lot of and a variety of missions using them are progressed in the world, some of them require propulsion system to realize a highly precise attitude control or orbit transfer. In order to satisfy the requirements, we are developing Microsatellite-Friendly Multi-Purpose Propulsion System, MFMP-PROP, with capabilities of both mono-propellant and bi-propellant modes to provide both of small impulse bit and large delta-V, under the policies of Safety First, Border Free, Effective COTS, and Easy Scalability, based on the techniques of 60wt% Hydrogen Peroxide. We conducted captive tests of a thruster for mono-propellant mode under bi-propellant mode to confirm its stable ignition and continuous operation, and obtained performances under its pre-heating temperature and mixing ratio of hydrogen peroxide and ethanol, of 160 seconds of specific impulse at the highest.

著者

高島 悠次 阿部 浩明

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.52-59, 2018-01-01 (Released:2019-01-15)

参考文献数

30

被引用文献数

7

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急性期に長下肢装具(以下,KAFO)を作製した脳損傷(脳卒中および頭部外傷)後片麻痺例と作製しなかった片麻痺例の回復期リハビリテーション病棟(以下,回復期リハ病棟)転院後の歩行および階段の機能的自立度(以下,FIM)のFIM得点の推移を後方視的に調査した.2010年より2年間に回復期リハ病棟に入院した重度片麻痺例のうち,急性期病院にてKAFOを作製した8例をKAFO群とし,同等の条件(年齢,発症からの日数,回復期リハ病院入院日数,麻痺の重症度,歩行機能,階段昇降機能)で作製せずに回復期リハ病棟に入院した20例を非作製群として抽出し,2群のFIM歩行とFIM階段の経時的変化を調査した.FIM歩行とFIM階段は経過に伴い,両群とも自立度が向上した.KAFO群は非作製群よりFIM歩行が早期に向上し,退院時のFIM階段が有意に高かった.重度片麻痺例において早期にKAFOを作製し,理学療法を実施することは,歩行自立度を早期に向上させ,階段昇降の自立度を向上させると思われた.

著者

楠本 泰士 樋室 伸顕 西部 寿人 木元 稔 宮本 清隆 高木 健志 髙橋 恵里 阿部 広和

出版者

一般社団法人 日本小児理学療法学会

雑誌

小児理学療法学 (ISSN:27586456)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.7-17, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

27

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【目的】共同意思決定(Shared decision making;SDM)の知識と実践状況の乖離,患者の年齢帯や療法士の経験年数による目標設定の違いを明らかにすることを目的とした。【方法】小児疾患に関わる療法士115名を対象とし,ウェブアンケートにて目標設定の負担や実践の程度,目標設定に関するSDMの実践状況や内容を調査した。経験年数による2群で比較し,自由記述の内容は質的記述的分析を行った。【結果】目標設定に負担を感じている対象者が全体の2/3以上いた。2群間でSDMの実践状況に差はなく,対象児の年齢に応じて目標設定内容に違いがあった。SDMの実践状況と質的記述的分析の抽出内容に乖離があった。【結論】小児分野の療法士は,SDMの知識とSDMの実践状況に乖離があり,経験年数の違いにより目標設定内容に違いがあることが示唆された。SDMの正しい理解や経験年数,目標設定の思考過程を参照して,卒前卒後教育に活かしていく必要がある。

著者

大嶋 繁 原 彩伽 阿部 卓巳 秋元 勇人 大原 厚祐 根岸 彰生 冲田 光良 大島 新司 井上 直子 沼尻 幸彦 小川 越史 齋木 実 小林 大介

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.137, no.5, pp.623-633, 2017 (Released:2017-05-01)

参考文献数

20

被引用文献数

5

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Pharmacists applied deprescribing, which is a process for the rational use of drugs, for 13 at-home patients. The standard used for the rational use of drugs was the “Guidelines for Medical Treatment and Its Safety in the Elderly” (the Guidelines). The results of the deprescribing were discussed with physicians to determine prescriptions. After the prescription change, activities of daily living (ADL) and QOL were assessed using the Barthel Index and SF-36v2, respectively. Potentially inappropriate medications (PIMs) were detected in 10 of the 13 patients (76.9%). This detection rate is higher than previous PIM detection rates of 48.4% and 40.4% reported in prescriptions for home-care patients in Japan under the Beers and STOPP/START criteria. The Guidelines appeared useful as a decision support tool for deprescribing. The patients continuing the changed prescriptions showed no decrease in ADL or QOL after deprescribing, suggesting its rationality. The 10 measurement items of the Barthel Index were all suitable for evaluating the physical conditions of the patients. Meanwhile, SF-36v2 includes many items, but few indexes were directly applicable.

著者

阿部 輝夫

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.55-61, 2006-03-30

参考文献数

7

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この10年間に,日本の性同一性障害を取り巻く環境は大きく変化した.1997年に日本精神神経学会が性同一性障害(GID)の診断と治療のためのガイドラインを策定し,1998年には日本最初の公に認められた性別適合手術が行われた.そして,2003年に新たな法律が制定され,性別適合手術(SRS)が終了しており,一定の条件が整っていれば戸籍の性別変更が可能となった.この結果,それまで自己判断でホルモン療法や外科的手術を受けていた人達も,性別を変更する目的で,そのために必要な精神科医2名からの診断書を得るため受診するようになった.この当事者達のニードの激しい増加を受けて,各地の大学病院などでも対応の準備が始まっているが,その数はまだまだ十分な状況とは言えない.ここでは,約1500例のGIDの自験例を基に,まずGIDに関する基本的概念を述べる.つまり,primary GIDとsecondary GIDの違い,同性愛とGIDの概念の相違,および今後の問題などについて.そして,実地医家がGIDの診断と治療を進めて行くうえでの留意点について述べたいと思う.・Diamondら日く,「GIDは自分で診断でき,治療法を選択できる唯一の疾患である」と.・GIDと同性愛は,概念が異なる.・MTFが男性を好きになるのはあたりまえの<指向>であり,<嗜好>でもなければ<志向>でもない.・『ガイドライン』への不一致例も,それまでの治療を再評価し,再構築することができる.・特例法の成立により,条件が整えば戸籍の性別が変更できる.

著者

石黒 初紀 阿部 加奈子 辰口 直子 蒋 麗華 久保田 紀久枝 渋川 祥子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.95-103, 2005-02-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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一般には炭火で調理されたものがおいしいと評価されることは多いがその根拠は明らかにされていない.そこで, 伝熱量および放射の割合を同等にした数種の熱源で鶏肉を焙焼し, 官能検査, においの成分分析を行った.さらに, 試料を焙焼する熱源から発生する燃焼ガスの成分分析を行った.官能検査の結果, においと総合的評価は[炭火焼き]と[ガス網焼き]を比較すると, 有意差は認められなかったが[炭火焼き]が好まれる傾向がみられ, さらにその匂いの差は識別できるものであった.そこで, においについて機器測定を行った.その結果, エレクトロニック・ノーズによる分析結果からセンサーが測定できるにおい成分の量は[ガス直火焼き], [ガス網焼き], [ヒーター焼き]は同等であるが, [炭火焼き]は他の熱源のものより低いことがわかった.このため, 炭火加熱により生じたにおいに何らかの違いがあることが考えられた.また, GCMSによる分析結果から, 官能検査により炭火加熱をした鶏肉の方が好まれた要因は, 香気成分組成において好ましくないにおいを持つ脂肪族アルデヒド類の割合が焼き網に比べ少なく, 香ばしい香りを有するピラジン類やピロール類の割合が多いためと考えられた.鶏肉の焙焼香の違いの原因は, 燃焼ガスにあるのではないかと考え, 燃焼ガスの測定を行った.その結果, 炭の燃焼ガスには, 焼き網よりも還元性の強い一酸化炭素や水素が多く含まれ, 酸素の含有量が少なかった.なお, この燃焼ガスの組成の違いと香気成分の生成との詳細な関連についてはさらなる検討が必要である.

著者

古川 健司 重松 恭祐 岩瀬 芳江 三上 和歌子 星 博子 西山 孝子 大塚 藍 阿部 宏子

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.1139-1146, 2018 (Released:2018-12-20)

参考文献数

25

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【目的】がんに対する糖質制限食として、medium chain triglyceride(以下、MCTと略)オイルの少ない修正MCTケトン食を導入し有効性を検討した。【方法】ステージⅣ進行再発大腸癌患者10例に、ケトン比が1.4:1の修正MCTケトン食を1年間抗がん剤と併用し、RECIST判定、血中総ケトン体、quality of life(以下、QOLと略)の評価を行い、ステージⅣで抗がん剤治療のみを行った群14例と比較検討を行った。【結果】抗がん剤単独群は、CR0例、PR3例、SD6例、PD5例で、奏効率21%、病勢コントロール率64%で、ケトン食併用群は、CR5例、PR1例、SD1例、PD3例で、奏効率60%、病勢コントロール率70%で、1年継続することで、CR率が50%に上がった。【結論】ケトン食併用の抗がん剤治療は、抗がん剤単独群と比較し、奏効率、病態コントロール率が高く、ステージⅣ大腸癌の支持療法になると思われた。

著者

阿部 豪 三好 英勝 佐鹿 万里子 中井 真理子 島田 健一郎 上田 一徳 富樫 崇 池田 透 立澤 史郎 室山 泰之

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.257-263, 2011 (Released:2012-01-21)

参考文献数

15

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エッグトラップはアライグマ捕獲に有効な罠だが,保定・回収の際に作業従事者が攻撃を受ける,アライグマにストレスがかかるなどの問題点も指摘されている.そこで本研究では,エッグトラップで捕獲されたアライグマが自発的に回収箱に潜り込むように,内部を暗くした専用の誘導型回収箱を設計し,捕獲個体を円滑にかつ安全に回収する方法を開発した.本研究では,市販の容器に黒の塗料を塗布したタイプAと,北海道で最も普及率の高い箱罠に黒の覆いをかけて内部を暗くしたタイプBの2種類の回収箱を製作し,エッグトラップで捕獲されたアライグマ60頭(オス24頭,妊娠メス8頭,非妊娠メス28頭)の回収を試みた.試験では,タイプAで8頭,タイプBで52頭の回収を行ったが,捕獲個体が極端に興奮するなどの理由により回収に時間がかかった3例をのぞき,すべて60秒以内に回収することができた.60秒以内に回収できた57個体の平均回収時間(±SD)は,14.5(±11.1)秒で,回収箱のタイプや保定状況,性別による回収時間に差は見られず,この方法が多様な対象や捕獲状況に適用可能であることが示唆された.回収箱の大きさや材質などによって回収時間に差が見られなかったことから,誘導型回収箱に必要な要件は,アライグマが身を隠すのに十分な広さと暗い空間である可能性が示唆された.また,既存の箱罠に覆いをかけただけの簡易な回収箱でも十分機能することが明らかとなり,回収した個体の処分について,通常の箱罠捕獲と同様の対応が可能なことが示された.

著者

阿部泰

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.1097, 2020-04-07

著者

杉町 敏之 須田 義大 阿部 朋明 鈴木 彰一 牧野 浩志 鯉渕 正裕 杉浦 孝明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.149-151, 2015-03-01 (Released:2015-03-30)

参考文献数

4

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本研究では,道路の劣化に与える影響が大きい過積載トラックの対策のため,重量変化により生じる車両の固有振動数変化に着目し,次世代交通システムで応用可能な重量推定法に関する基礎検討を行う.具体的には,重量ごとに変化する車両の固有振動数に着目し,この値を走行車両上で計測することにより過積載を検出するシステムの実現を目指す.そのための検討として本稿では2 軸車両を対象とし,積載重量に対する固有振動数の変化を解析する.また,個体差や経年変化に対する検討として,重心位置の変化に対する固有振動数への影響に影響について検討を行った.

著者

阿部 真司

出版者

高知大学

雑誌

高知医科大学一般教育紀要 (ISSN:09123083)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1a-15a, 1986-03-31

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It has been generally thought that Yomino-kuni, the region of the dead, is under the ground or among the mountains and that Yomotsu-hirasaka, a border between Yomino-kuni and this world, forms a slope which is within the territory of Yomino-kuni. Having considered, however, the meaning of 'saka' and its examples in Kojiki, I found that Yornotsu-hirasaka, a point connecting Yomino-kuni and this world, forms a pass or a flat top of a mountain and that Yomino-kuni is a far-away land which is imagined to be extending beyond the Yomotsu-hirasaka on the same ground as this world.

著者

阿部 拓真 木村 和彦 醍醐 笑部 作野 誠一

出版者

日本体育・スポーツ経営学会

雑誌

体育・スポーツ経営学研究 (ISSN:24323462)

巻号頁・発行日

pp.210002, (Released:2021-11-26)

参考文献数

84

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The purpose of this paper is to conduct a literature review on the career of athletes with very high capabilities in their previous or future sports activities in international competitions. Additionally, we elucidate the trends of research on Japan’s athletes’ careers, and clarify future research issues. Papers were selected in accordance with the review procedure, and finally, 43 papers were deemed to fall under the scope of this review and were classified according to their research category.Four categories were generated: “Competition Retirement”, “Support Systems”, “Employment”, and “Career Development”. We then focused on the shift in research interest in the careers of athletes in the “Career Development” category, and after describing the changes, clarified the research issues. The results, in examination of these changes, are summarized by the following three points.1) With regard to research trends from 1996 to 2002, due to the decline of corporate sports, which has contributed to the improvement of Japan’s international competitiveness, the issue of athletes pursuing a second career started to attract more attention and began to be incorporated in research that belongs to the category of “Competition Retirement”.2) Research trends from 2003 to 2010 fell under the categories of “Support Systems” and “Career Development” due to the background of career support systems established by the Japanese government, professional sports bodies, and universities as well as the increased interest in careers for youth players belonging to the J-League.3) As for research trends after 2011, more papers were found which fell into the “Support Systems” and “Career Development” categories in which career support projects by the J-League and the Japanese Olympic Committee were repurposed to focus on athletes’ professional paths. These included founding start-up companies, and also considered re-education as well as the versatility of athletes’ skills. After 2016, studies in the category of “Career Development” have been actively carried out due to the growing momentum for dual career policies and the promotion of university sports in Japan.

著者

阿部 和広

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.894-897, 2017-09-15

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近年,Scratchを用いたワークショップがさまざまな組織によって行われるようになってきた.その多くは定型的なカリキュラムにしたがって,あらかじめ定められた目的の達成を目指すものである.しかし,子供たちの興味や関心は常に変化しており,ワークショップ中に新しい気付きやアイディアが生まれることも稀ではない.それを無視した予定調和的なワークショップは,実施者や保護者にとって,安心・安全である反面,子供たちが持っているポテンシャルを制限することにもなりかねない.ここでは,内容や目的が変化することを前提としたワークショップの実践について紹介する.

著者

阿部 英樹 H. Abe

出版者

中京大学経済学部

雑誌

中京大学経済学論叢 (ISSN:09152555)

巻号頁・発行日

no.13, pp.49-78, 2002-03

著者

小島 彩子 尾関 彩 中西 朋子 佐藤 陽子 千葉 剛 阿部 皓一 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.1-27, 2017 (Released:2018-04-12)

著者

阿部 永

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳動物学雑誌: The Journal of the Mammalogical Society of Japan (ISSN:05460670)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.13-23, 1974-02-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

10

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1.本州において, 小形のアズマモグラを駆逐しながら北方に分布を拡大している大形のコウベモグラの分布北端の一つが, 狭い木曽谷流域にある長野県上松町および伊那谷の上流に位置する塩尻市小野附近にある。2.1959年8月と11月に行なった採集とトンネル調査, および1973年3月に行なったトンネル調査により, 分布接点における両種のトンネル分布の14年問における変化を調べた。3.上松町ではモグラがこの14年間に約3kmにわたってアズマモグラを駆逐して分布を拡げた。一方, 塩尻市小野附近における両者の分布接点はこの期間にほとんど変化がなく, その最大の理由は, この附近が川の源流に近く, 土壌条件が悪いため, 大形のコウベモグラの生息にとって不適当な環境であることによるものと考えられた。4.コウベモグラは木曽谷よりも伊那谷の方において, より早く北方まで分布を拡大してているが, その理由は, 前者より後者においてモグラの生息域が広く, したがって生息数が多いことによるものと考えられた。5.生息地の環境条件, モグラ類の地理的変異の一般的傾向, 形質置換, およびベルグマンの法則などの影響を受けながら形成されたと思われる, 分布接点附近における2種のモグラの形態的特徴をもとにして, それらの生態的関係を論議した。

著者

岡田 顕宏 阿部 純一

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本ファジィ学会誌 (ISSN:0915647X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.730-740, 2000-12-15 (Released:2018-01-07)

参考文献数

60

被引用文献数

2

著者

阿部 新

雑誌

名古屋外国語大学外国語学部紀要 = Journal of School of Foreign Languages, Nagoya University of Foreign Studies

巻号頁・発行日

no.41, pp.127-145, 2011-08