著者
西田 保幸
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.115, no.4, pp.410-419, 1995-03-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
13

The harmonic pollution caused by ac-to-dc converters has been our great concern. To overcome the problem, several Power-Factor-Correction (PFC) converters have been developed and applied in practice in recent years.However, several power converter systems, such as motor drive system with a wide V/F control range, uninterruptible power supply system, and dc power supply system with an universal input voltage range, require an ac-to-dc converter or an off-line converter (pre-regurator) with a wide output-voltage control range to obtain high efficiency. But the most conventional PFC converters employ a Voltage-Fed or Current-Fed type topology and they have lower or upper limitation of the output-voltage control range. Thus, they do not realize sufficiently high system efficiency.On the other hand, a Buck/Boost converter has a wide control range of the output voltage and acts PFC operation under an appropriate control technique. Thus, the study of a possibility about the Buck/Boost ac-to-dc converter with PFC and a wide output-voltage control range is important to realize harmonic-free and efficient power conversion systems.In this paper, the author proposes a three-phase bridge-type ac-to-dc converter system with a high input power factor and a wide output-voltage control range. The controller of the proposed system includes following two new techniques. One is the “Pulse-Space-Modulation” to compensate modulation errors in conventional Pulse-Width-Modulation caused by dc current ripples or fluctuations of the current pulse amplitude. The other is a switching pulse pattern generator, using the idea of equivalent pulse current source for the bridge, to simplify the pulse pattern generation process.In the following, the paper describes the proposed converter system, the control and modulation principles, and experimental results that show the reliability and usefulness of the proposed Buck/Boost converter system. Finally, the paper concludes the contents of this paper.
著者
武居 一正 Takesue Kazumasa
出版者
福岡大学研究推進部
雑誌
福岡大學法學論叢 (ISSN:04298411)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.497-524, 2016-09
著者
松浦 智之 當仲 寛哲 大野 浩之
雑誌
第80回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2018, no.1, pp.359-360, 2018-03-13

ツイッター分析は、ニュース番組でも頻繁に用いられるなど、その需要は増加している。しかしその手法を調査しても、大企業等が大きな予算や設備を導入して行う事例が殆どであり、個人の例は殆ど報告されていない。本研究では個人等がコンピュータ1台で行える手法を研究した。第1報では、本手法の概要及び、分析の前段階であるツイート収集方法を説明する。重要なことは、世界の全ツイートの収集を目指すのではなく、目的の分析テーマに応じて適切なクエリを発行し、受信するツイートを絞り込む点にある。本手法の有効性検証のため、Twitter社のサービスを停止させる程に大量に発生する「バルス」ツイートを収集し、NTTデータ社の収集結果と比較する。
著者
土屋 深優
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.87-103, 2021

<p> 本研究の目的は,社会的包摂の視点からコミュニティ図書館の意義と取り組みを明らかにすることである。研究方法として文献調査とロンドンのコミュニティ図書館6 館の運営責任者へのインタビュー調査を用い,社会的包摂の視点から考察を行った。調査の結果,コミュニティ図書館には社会的包摂概念が十分に浸透していることが明らかとなった。コミュニティ図書館は地域の閉館した図書館を維持することで,住民の情報,娯楽,文化へのアクセスを保障しており,具体的な取り組みとして,図書館を「場」とした人々の交流を促進し,孤立感の緩和に取り組んでいる。更に,従来は主に「包摂に取り組む側」として捉えられていたボランティア職員を,運営責任者は「包摂する側であり,される側である」と位置付けていた。それゆえコミュニティ図書館ではボランティア職員のスキルやコミュニケーション能力の向上,就労支援に意識的に取り組んでいることが明らかとなった。</p>
著者
千葉 哲也 堀本 ゆかり 丸山 仁司
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.35, no.6, pp.803-806, 2020 (Released:2020-12-19)
参考文献数
6

〔目的〕厚生労働省は2015年より50人以上の規模である事業所にメンタルヘルスチェックを義務付けした.当院は外部委託し年 2回実施している.近年管理者間に連携不足を感じ2018年12月の集団分析で管理者と一般職員に分類したところ,管理者の健康リスク値が高値であった.健康リスク値の改善を目的にDonabedianの考えに基づき構造改革を行った.〔対象と方法〕リハビリテーション科44人に対し介入前後の健康リスク値等を比較した.〔結果〕健康リスク値の改善はみられなかったが,離職率は改善した.管理者への対策が一般職員の離職予防の一助になったと考える.〔結語〕多くの施設でメンタルヘルスチェックを活用し,組織分析を行い組織運営改善の一助となることを希望する.
著者
金 賢植 原田 健次 馬 佳濛
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
日本体育学会大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.69, pp.162_3, 2018

<p> 本研究では、幼児を対象に、1日の外遊び時間と1日のTV視聴時間に影響を及ぼす個人的、家族的、社会的、環境的要因との関連性を検討した。3歳~6歳の幼児713名を対象に(男児362名、女児351名)、アンケート調査により、1日の外遊び運動時間(推薦群:28.5%、非推薦群:71.5%)と1日のTV視聴時間(推薦群:56.4%、非推薦群:43.6%)を調査した。また、外遊び運動時間とTV視聴時間に影響を及ぼす要因の検討するため、幼児に抱えられている要因の分析は、ロジスティック回帰分析を用いて分析した。個人的要因は、睡眠時間(OR = 3.54)、家族的要因は、親のTV視聴時間(OR = 5.30)、運動遊びの重要性(OR = 1.77)、社会・環境的要因は、徒歩通園(OR = 7.73)、遊ぶ場所(OR =6.23)、寝室TV有無(OR = 1.98)で有意な関連性が確認された。本研究の結果より、幼児の推薦運動遊び時間の確保とTV視聴時間の減少させるため、個人的要因より、家庭のメディア利用時間を減らすこと、ルールを決めること、運動遊びの重要性を認識すること、安全に遊ぶ場所と徒歩通園できる環境の整備が必要であることが示唆された。</p>
著者
浅間 英樹 赤林 伸一 山岸 明浩 坂口 淳 渋谷 典宏 石山 洋平
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)
巻号頁・発行日
no.47, pp.196-199, 2004-07-17

本報では,前報に引き続き北陸地域における住宅の用途別エネルギー消費量の調査結果から,各種家電機器のエネルギー消費量の検討結果について報告する。照明機器は,夏季に比べ冬季は使用時間が長く,また電力消費量も多い。厨房機器は使用時のピークファクターが高い。冷蔵庫の電力消費量と室温には高い正の相関が見られる。娯楽情報機器は使用時に安定した電力消費量を示す。家事衛生機器も使用時のピークファクターが高い。また,温水便座の電力消費量と水温には高い負の相関が見られる。
著者
Chung-Yi Lo Hsueh-Ling Cheng Jue-Liang Hsu Ming-Hui Liao Rong-Lang Yen Yo-Chia Chen
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.604-610, 2013-06-01 (Released:2013-06-01)
参考文献数
28
被引用文献数
2 4

Three phenyl derivatives of butyrate, 2-phenylbutyrate (2-PB), 3-phenylbutyrate (3-PB) and 4-phenylbutyrate (4-PB), were evaluated in terms of their antibacterial and cytotoxic activities. Our results indicated that PBs demonstrated specific inhibitory activity against Helicobacter pylori and Escherichia coli but did not influence the growth of Bifidobacterium bifidium and Lactobacillus reuteri. PBs also exhibited synergistic effects on H. pylori ATCC 43504 especially at pH 5.5. In the protein expression profiles in H. pylori treated by phenylbutyrates, we also found that three protein spots identified as oxidative stress-related proteins were significantly up-regulated, confirming the response of H. pylori when exposed to PBs. Due to their antibacterial activities and low or slight cytotoxicities, PBs are potential candidates for the treatment of H. pylori infection. This is the first study to discover the antibiotic effects of 2-PB, 3-PB and 4-PB (Buphenyl).
著者
Nobuyasu Tomabechi Kazuki Takizawa Keisuke Shibata Masao Mizuno
出版者
The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine
雑誌
The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)
巻号頁・発行日
vol.10, no.4, pp.191-198, 2021-07-25 (Released:2021-07-15)
参考文献数
28

Work-matched high-intensity intermittent cycling training (HIICT) reportedly improves VO2max regardless of the combination of loads and cadences. However, the effect of work-matched HIICT with different combinations of loads and cadences on anaerobic work capacity is unknown. This study aims to investigate the effects of work-matched HIICT with different loads and cadences on Wingate anaerobic test (WAnT) performance, which is an index of anaerobic work capacity. University athletes performed HIICT either with high-load / 60 rpm (HL60, n = 8) or low-load / 120 rpm (LL120, n = 8). HIICT consisted of eight sets of pedaling for 20 s with 10 s of passive rest between each set. Initial exercise intensity was set at 135% of VO2peak and decreased by 5% after every two sets. HIICT was performed for 18 sessions during the 6-week period. Pre and post the training period, peak power, peak rpm, average power, and time to reach peak power during WAnT and VO2peak were measured. According to two-way analysis of variance (time × group), the main effect of time was observed in VO2peak, peak power, peak rpm, and average power during WAnT (p < 0.05). However, time × group interaction was not observed for any indices (p > 0.05). Conversely, time × group interaction was observed in time to reach peak power during WAnT, and significantly shortened only in HL60 (p < 0.05). These results suggest the effectiveness of work-matched HIICT with high-load / low cadence on WAnT performance.
著者
山梨県砂防課
出版者
公益社団法人 砂防学会
雑誌
砂防学会誌 (ISSN:02868385)
巻号頁・発行日
vol.46, no.6, pp.40-45_2, 1994-03-15 (Released:2010-04-30)
参考文献数
5
著者
余田 敬子
出版者
日本口腔・咽頭科学会
雑誌
口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.225-234, 2007-03-31 (Released:2010-06-28)
参考文献数
45
被引用文献数
8

頻度が少なく診断に難渋しがちな「特殊な上咽頭炎」として, 結核, 放線菌症, マイコプラズマ, クラミジア, サイトメガロウイルス感染症を呈示した. 臨床的特徴として, 結核は20-40歳代の女性に白苔を伴う腫瘤または潰瘍性病変を, 放線菌症は男性に悪性腫瘍を疑う腫瘤性病変を, マイコプラズマは年長の小児から20代前半の若年者にイチゴ状に腫脹したアデノイドを, クラミジアは成人型封入体結膜炎に併発して発赤・腫脹を呈することが多い. サイトメガロウイルスの1例は33歳男性で, 上咽頭に肉芽腫性病変を認めた. これらの上咽頭炎は, 耳閉感, 咽頭痛, または鼻閉を訴え, 上咽頭の詳細な観察と組織生検を契機に診断に至る場合が多い.
著者
細田 亜津子 Atsuko HOSODA
出版者
長崎国際大学
雑誌
長崎国際大学論叢 (ISSN:13464094)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.161-172, 2013

東日本大震災から一年余経過し、被災文化財の状況が解明されてきた。国指定および選定、県指定、登録されている文化財の被災状況は744件であった。これは、未指定文化財と東京電力福島第一原子力発電所の事故による立ち入り制限の文化財をのぞくものである。また、地形の変化による遺跡などへの影響についてはまだ解明されていない。1995年の阪神淡路大震災の被災文化財の調査と修復の経験は、東日本大震災で文化財レスキュー事業、文化財ドクター派遣事業などとして施行された。行政と民間のレスキューは阪神・淡路大震災の経験をいかし、流出した多くの古文書、資料、民俗文化財などを救出した。しかしこれまでとは比較にならない震災の規模で、多くの文化財を失った。この経験は、平時の文化財所有調査を継続して行っていくこと、データ化しそれを多くの機関に保管することなどとして提起されている。この経験と蓄積は、ハーグ条約で文化財を尊重し、緊急時の文化財保存の定義に通じるものである。世界の紛争、テロ、自然災害などに対処するためハーグ条約第二議定書が採択された。日本は平成19年(2007年)に締約した。条約で重視しているのは平時の文化財保存、緊急避難の準備などである。東日本大震災の被災文化財救出の経験は、ハーグ条約に合致し、世界の指針となり、継続して実行することが被災地の復興にもつながるのである。
著者
内丸 裕佳子 諏訪 棟植
出版者
岡山大学全学教育・ 学生支援機構
雑誌
岡山大学全学教育・学生支援機構教育研究紀要 (ISSN:24329665)
巻号頁・発行日
no.5, pp.271-282, 2020-12-30

岡山大学の全学日本語コースは現在,「全学日本語コースWebシステム」という独自のシステムを用いて,学内限定でオンラインによるプレースメントテストを行っている。このシステムの廃止が予定されていること,COVID-19の影響で学内への立ち入り制限が想定されることから,現システムに代わって学外からでも受験できる手段の準備が望まれている。そこで一つの解決策としてMoodleを用いたプレースメントテストの問題作成に取り組んだ。本稿ではMoodleによる聴解テストと文法テストの作成について紹介するとともに,今後の課題を述べる。

1 0 0 0 OA 運命論者

著者
国木田独歩 著
出版者
改造社
巻号頁・発行日
1930
著者
石川 敬史
雑誌
十文字学園女子大学紀要 = Bulletin of Jumonji University (ISSN:24240591)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.187-201, 2018-03-24

移動図書館とは、単に図書を運ぶ自動車ではなく、地域に「図書館」が「移動」する活動である。「館(やかた)」の多様な蔵書や図書館活動のうち、何を選択して運ぶかが重要である。しかし、日本の移動図書館の台数は、東日本大震災以降もほぼ横ばいが続き、豊かな移動図書館活動が確実に広がっているとはいえず、移動図書館担当者が集う場も十分ではない。これからの移動図書館活動の可能性を拓くためにも、まずは現在の移動図書館活動の傾向や特徴や課題を明らかにする必要がある。そこで本研究では、戦後期から行われた複数の移動図書館実態調査を踏まえながら、埼玉県内の公立図書館(1県,63市町村)を対象に、移動図書館活動の実態を調査した。方法は質問紙調査とし、①廃止理由、②積載資料、③巡回方法・ステーション数、④業務内容・人員、⑤今後の展望等に関する設問に回答いただいた。こうした回答と、国内における過去の実態調査の結果とを比較し、今後の移動図書館活動の課題と展望について、①図書館資料の「移動」へ、②図書館員の「移動」へ、③図書館の「移動」への3点の視角から考察した。
著者
吉川 雄一郎 篠沢 一彦 石黒 浩 萩田 紀博 宮本 孝典
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.1284-1293, 2007-03-15
参考文献数
16
被引用文献数
5

人間同士のコミュニケーションにおいて,視線は意図の伝達や会話の調節など,重要な役割を持つことが知られている.人間と対面するロボットやスクリーンエージェントの従来研究においても,それらの視線をどのように構成するかに注目が集まっているが,相手の視線の動きを考慮した枠組みの研究は少ない.しかし,相手の視線が自分の視線に対してどのように変化しているかを見ることは,人間が相手の視線を認識するうえで重要な手がかりになっていると考えられる.そこで本研究では,対面相手の視線に基づいて自身の視線を動かすことのできるロボットを構築し,応答的視線によってより強い被注視感を相手にいだかせることができることを示す.In face-to-face communication, eyes play a central role, for example in directing attention and regulating turn-taking. For this reason, it has been a central topic in several fields of interaction study. Although many psychology findings have encouraged previous work in both human-computer and human-robot interaction studies, so far there have been few explorations on how to move the agent's eye, including when to move it, for communication. Therefore, it is this topic we address in this study. The impression a person forms from an interaction is strongly influenced by the degree to which their partner's gaze direction correlates with their own. In this paper, we propose methods of controlling a robot's gaze responsively to its partner's gaze and confirm the effect of this on the feeling of being looked at, which is considered to be the basis of conveying impressions using gaze in face-to-face interaction experiments.