11 11 11 11 OA 埋忠銘鑑

著者
刀剣会本部 編
出版者
刀剣会本部
巻号頁・発行日
1917
著者
[大河内秀元 筆記]
出版者
諸芸新報社
巻号頁・発行日
vol.初編, 1882
著者
柴田 陽一
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
pp.146, 2013 (Released:2013-09-04)

【はじめに】公共サービスの地理学は,公共サービスの地域差や公共施設の立地問題などを研究テーマとしている。こうしたテーマを追求する上で,小中学校は一つの研究対象となりうる。その理由は,小中学校は義務教育であるがゆえに,どこに居住する児童・生徒にとっても通いやすい地点に立地するのが望ましいにもかかわらず,実際は必ずしもそうなっていないからである。そこで,小中学校の最適立地地点はどこか,いかに通学区域を設定すべきかといった問題に関して,これまで多くの研究が行われてきた。なかでも児童・生徒の総通学距離の最小化が,これらの研究の焦点であった。/日本の法律をみると,「義務教育諸学校等の施設費の国庫負担等に関する法律施行令」(2007年改正)には,「通学距離が,小学校にあってはおおむね4km以内,中学校にあってはおおむね6km以内であること」とある。また,小中学校施設整備指針(2010年改正)には,児童・生徒が「疲労を感じない程度の通学距離を確保できることが望ましい」とある。しかし,都市部はさておき,児童・生徒数減少のため学校の統廃合が進んだ山間部では,上記の距離以上を通学する児童・生徒も少なくない。/では,1986年の義務教育法施行以降,義務教育(小学校6年と初級中学3年)の普及を急速に進めてきた中国(小学校就学率1965年=84.7,1980年=93.0,1990年=97.8,2000年=99.1,2010年=99.7%)において,小中学校の立地はいかに変化したのか,その立地は適正な通学距離を確保しるものなのか。本報告では,昨夏にフィールド調査を行った吉林省長春市近郊農村の事例を中心に,これらの問題を検討することを通じて,中国農村地域の特徴の一端を考察してみたい。【東湖鎮黒林子村におけるフィールド調査】フィールド調査は,2012年8月16-18, 21, 25日に,小島泰雄氏,中科院東北地理所の張柏氏・劉偉傑氏と共に実施した。黒林子村は,長春市の東に位置する九台市東湖鎮(長春市街地から約20km,戸籍人口3.2万人)の1行政村である(鎮全体の行政村は12)。村中心部は長春市街地から約10kmに過ぎず,近年,近郊農村化しつつある(野菜生産の開始,幹線道路沿いへの企業の立地)。村は8つの村民小組(隊,社とも)から構成され,2012年時点の人口は423戸・1,452人である(1990年=372戸・1378人,2000年=391戸・1418人)。/村委員会での聞き取りによると,現在の黒林子小学は全学で6班約40人であり,教職員と生徒の数はそれほど変わらない。1960年代に開校(市志→1964年)する前は,北東約2kmに位置する双頂子小学へ通学していた。中学校は村になく,現在も昔も10km強離れた鎮中心部の中学校(現在の東湖鎮中心学校,市志→1957年開校)へ通学しているという。また,農民(1932~1951年生まれの6人)への聞き取りからは,1940~60年代初頭は,村に小学校がなく別村に通学していたが,通学先は同じではない(双頂子,大頂山,大何屯など)といった情報が得られた。通学先に違いが生じた理由は,就学時期・個人的事情を除けば,各農民の居住する小組の村内における位置にあると考えられる。【長春市周辺における小中学校の立地変化】市志に基づき,長春市周辺における小学校の立地地点を調べると,(日本の基準であるが)学校から4km以上離れた地域は,周辺の農村地域でも多くないことが判る。中学校の立地地点をみても,ほとんどの地域は6km圏内に含まれている。ただ,市志のデータは1988年のものであることに注意が必要である。/というのも,1980年代半ば以降,政府は農村の小中学校の分布調整に着手し,多くの学校を統廃合する政策を実施してきた。2000年代に入ると,政策は「撤点併校」と呼ばれ,統廃合がさらに進められた。その結果,2000年から2010年の間に全国の農村小学校数は約半分に減少し,ある調査によると,平均通学距離は小学校で5.4km,中学校で18kmにもなり,多くの中途退学者を生み出す原因になっているという。そのため,現在の長春市周辺の小中学校の立地地点も,1980年代末とは異なる。【おわりに】中国政府は義務教育の完全普及を目指し,義務教育法を2006年に改正した。その中では,義務教育無償の原則や農村と都市の教育格差是正の方針が明確に打ち出されている。しかし,農村地域を小中学校の立地変化からみると,むしろ農村と都市の格差は広がっている。今後は,特定地域の小中学校の統廃合過程をより具体的に明らかにしたい。
著者
内藤 貴司 林 聡太郎
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
pp.17070, (Released:2017-12-08)
参考文献数
63

Individuals with spinal cord injury have a reduced afferent input to the thermoregulation center and lack both sweating capacity and vasomotor control below the level of the spinal cord lesion. A loss of heat loss capacity results in an excessive rise in core temperature, which in turn decreases exercise performance and increases the risk of heat-related illness. To prevent hyperthermia and improve exercise performance during exercise in hot environments, a popular strategy, body cooling, has been proposed. However, despite the interest and vast array of research into cooling strategies for able-bodied humans, less is known about the application of these cooling strategies for individuals with thermoregulatory impairment due to spinal cord injury. The purpose of this review was to investigate effective cooling strategies for attenuating the increase in body temperature in humans with spinal cord injury exercising in a hot environment. Cooling strategies for individuals with spinal cord injury involve external cooling such as water immersion and use of sprays, and cooling garments and internal cooling by ingestion of cold fluid. We addressed the practical issues associated with each of these methods. We concluded from our review that external cooling has been criticized for its impracticality during sporting competitions, although water immersion and the application of cooling garments do reduce the core temperature in individuals with spinal cord injury. However, ice ingestion has recently received considerable interest in studies of able-bodied humans. Therefore, we propose that ice ingestion could be an effective strategy for individuals with spinal cord injury.
著者
岡部 祐介 友添 秀則 春日 芳美
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
pp.1203240225, (Released:2012-04-03)
参考文献数
40

Konjo is the willpower necessary to endure suffering, and for making an effort, having become a word in daily use in society, as well as in sports. The purpose of this study was to clarify the opportunity and the factors responsible for the transformation of konjo in Japanese society in the 1960s. Our study focused on three points: 1) Clarifying how the meaning of the word konjo changed in the 1960s, from its dictionary definition and usage in newspaper articles. 2) Clarifying the situation in which konjo became popular through the Tokyo Olympic Games, and its spread to the sports community and to society. 3) Considering the factors responsible for the transformation of konjo, and to propose a hypothesis that could account for it. Our conclusions were as follows: 1) The meaning of konjo evolved from a negative context of “a fundamental character and mindset with which a person is born” to a positive context of “a strong, resilient character that cannot be suppressed” and “a strong motivation to accomplish an aim” at the beginning of the 1960s. 2) Konjo was considered to the spiritual keynote for athletes at the Tokyo Olympic Games. Hirobumi Daimatsu's “konjo theory” had the persuasive reason by winning “Oriental Witches” championship at the Tokyo Olympics. In view of these factors, we considered that konjo was interpreted as a popularized moral virtue by society, and impacted on both education and popular culture. 3) We considered that the concept of konjo became transformed and was used to promote competitiveness in sports at the Tokyo Olympics as part of the strategy for “character building”. It also played a role in bolstering human resources that played a key role in economic development during the 1960s, and thus was of strategic value. The considerations listed above show that the Tokyo Olympic Games played an important role in the transformation of the concept of konjo in the 1960s.
著者
山本 麻子
出版者
日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
vol.54, pp.A09, 2007

10代後半から20代前半の女性を対象としたファッション雑誌について、レイアウト・デザインを中心に分析し、雑誌の特徴とファッションに与える影響について考察した。調査はJMPAによる05年9月~06年8月までの印刷証明付部数開示から、女性ヤング誌(ファッション総合)上位3位である『CanCam』、『ViVi』、『JJ』を対象とし、広告ページを除いたファッション・ページについて、図版数および図版レイアウトについて集計・分析を行った。結果として、3誌とも見開き1ページに対する図版数が約20~70枚近くあり、大変込み合った誌面作りが行われていることが分かった。また小さな図版が多く、読みにくいものが多かった。レイアウトは、人物像と商品アイテムを組み合わせたものが大半を占めた。また総ページに対し広告ページは約40%を占め、メーカーのカタログとして機能しており、商品の売上に直結した誌面作りが意識されていた。かつての雑誌の使命であった新しい文化の創造や優れたデザインの提案よりも、大量の商品情報を得たい読者のニーズに応えるものであると、同時に、絶えず消費を喚起するものであるといえる。
著者
藤田 昌也 松見 淳子 平山 哲
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.195-204, 2011-09-30

本研究は、最重度知的障害を伴う自閉症成人女性に対して、1時間単位の時計の読みと時系列の順序を指導した事例研究である。対象者は、28年間施設を入所利用し、)し2年から重症心身障害児施設を入所利用する41歳の最重度知的障害を伴う自閉症のある女性である。モデル提示、弁別訓練、プロンプトを用いた約30分の指導セッションを45試行、フォローアップを5試行実施した。介入の結果、アセスメントでは7以上の数字を読むことができなかった対象者が、段階的な指導を行うことにより1時間単位の時計の読みと時系列の順序を獲得することができた。3カ月半後のフォローアップでは時計の読みスキルの維持と他の時計への般化も確認された。本研究の結果から、段階的な行動的支援方法を用いることにより、最重度知的障害を伴う自閉症成人に対して、日常生活に応用可能な新たなスキルを形成できることが示された。
著者
藤村 宣之 太田 慶司
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.33-42, 2002-03-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
19
被引用文献数
7 1

本研究では, 算数の授業における他者との相互作用を通じて児童の問題解決方略がどのように変化するかを明らかにすることを目的とした。小学校5年生2クラスを対象に「単位量あたりの大きさ」の導入授業が, 児童の倍数関係の理解に依拠した指導法と従来の三段階指導法のいずれかを用いて同一教師により実施された。授業の前後に実施した速度や濃度などの内包量の比較課題と, 授業時のビデオ記録とワークシートの分析から, 以下の3点が明らかになった。1) 倍数関係の理解に依拠した指導法は従来の指導法に比べて, 授業時と同一領域の課題解決の点で有効性がみられた。2) 授業過程において他者が示した方法を意味理解したうえで自己の方略に利用した者には, 他者の方法を形式的に適用した者に比べて, 洗練された方略である単位あたり方略への変化が授業後に多くみられた。3) 授業時の解法の発表・検討場面における非発言者も, 発言者とほぼ同様に授業を通じて方略を変化させた。それらの結果をふまえて, 教授・学習研究の新しい方向性や方略変化の一般的特質などについて考察した。

2 2 2 2 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1932年03月28日, 1932-03-28
著者
須賀 晶子
出版者
独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター)
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01 (Released:2015-04-16)

成熟した神経細胞には再分裂能がなく、成体神経組織に存在する幹細胞の分裂は非常に限られているため、中枢神経組織の障害は回復が非常に困難である。網膜では神経細胞が障害されるとミュラーグリア細胞が増殖を開始し、神経細胞へと分化することが示されているが、増殖・分化能は動物種によって非常に異なっている。例えば魚類は大部分のミュラーグリア細胞が増殖して網膜全層が再生されるのに対して、マウス・ラットといった哺乳類を用いた実験では一部のミュラーグリア細胞のみが増殖し、分化する神経細胞の種類も限られている。内在性細胞による神経細胞の再生は将来的には神経変性疾患の進行抑制につながると期待され、また組織内での分化細胞の維持機構の理解がより深まると期待される。本研究は遺伝子を導入によりミュラーグリア細胞の増殖および神経細胞の再生を促進することを目指して行っており、当初は成体マウスの網膜をモデルに使う予定だった。しかし成体網膜組織への遺伝子導入効率が低く導入遺伝子による影響の確認が困難だったこと、また生後2週間以内のマウス網膜に対するin vivo 遺伝子導入でミュラーグリア細胞の増殖と神経細胞への分化促進が報告されたことから、本年度はラットミュラーグリア細胞由来の細胞株と幼弱マウス組織を用いて遺伝子導入による細胞増殖への影響を検討した。ミュラーグリア細胞株に対してこれまでに検討した候補遺伝子からは、既に先行研究があるAscl1の増殖促進作用をさらに大きく変える因子は得られなかった。
著者
Kazuya Kobayashi Ken Suzuki
出版者
The Japanese Circulation Society
雑誌
Circulation Journal (ISSN:13469843)
巻号頁・発行日
pp.CJ-18-0786, (Released:2018-08-09)
参考文献数
123

Transplantation of stem/progenitor cells is a promising, emerging treatment for heart failure (HF) in the modern era. Mesenchymal stem/stromal cells (MSCs) are considered as one of the most promising cell sources for this purpose, because of their powerful secretion of reparative factors and immunomodulatory ability. To date, various sources of MSCs have been examined for the treatment of HF in preclinical or clinical studies, including adult tissues (bone marrow and adipose tissue), perinatal tissues (umbilical cord and amnion), and pluripotent stem cells (induced pluripotent stem cells and embryonic stem cells). Adult tissue-derived MSCs have been more extensively examined. Previous clinical trials have suggested the safety and feasibility of these MSCs in HF treatment, but their therapeutic effects remain arguable. Perinatal tissue-derived MSCs have the advantages of removing the necessity of invasiveness biopsy and of mass production. An increasing number of clinical studies (albeit early stage) have been conducted. Pluripotent stem cell-derived MSCs may be another promising source because of their mass-production ability underpinned by their unlimited expansion with consistent quality. However, the risk of tumorigenicity restricts their clinical application. In this review, we summarize the current information available from preclinical and clinical studies, highlighting the advantages and disadvantages of each MSC type. This will provide an insight into consideration of the best MSC source for the treatment of HF.