著者

大塚 郁夫 菱本 明豊

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.134-140, 2020 (Released:2020-09-25)

参考文献数

26

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双生児研究などから,自殺には生来の遺伝負因が存在すると考えられている。自殺行動の致死性が高いほど遺伝負因も強くなることが示唆されており,自殺の生物学的機序の解明には自殺完遂者を対象とした研究が非常に重要である。しかしながらその試料は入手自体が困難なため,相応のサンプル数を要するゲノムワイド関連解析(genome‐wide association study:GWAS)などの報告は他の精神科領域に比して大きく遅れている。筆者らは遺族の深いご理解の下,世界最大規模の自殺完遂者DNA試料を保有し,日本人自殺完遂者を対象としたGWASを初めて遂行するなど,「日本人の自殺」に関する興味深い遺伝学的知見を得てきた。それらを中心に自殺の遺伝学的研究の現況を紹介する。

著者

真栄平 房昭

出版者

大阪経済大学日本経済史研究所

雑誌

経済史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.36-47, 2000-03-31 (Released:2019-02-01)

著者

宮崎 幹朗

出版者

香川大学一般教育部

雑誌

香川大学一般教育研究 = Studies in general education, Kagawa University (ISSN:03893006)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.1-15, 1984-10-01

著者

岩澤 美帆・守泉 理恵・釜野 さおり・余田 翔平・\n吉田 航・斉藤 知洋・別府 志海・是川 夕 Miho IWASAWA Rie MORIIZUMI Saori KAMANO Shohei\n YODA Wataru YOSHIDA Tomohiro SAITO Motomi BEPPU Yu KOREKAWA

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

人口問題研究 = Journal of Population Problems (ISSN:03872793)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.89-99, 2023-03

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資料

著者

吉枝 聡子

出版者

一般社団法人 日本外国語教育推進機構

雑誌

複言語・多言語教育研究 (ISSN:21887403)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.91-108, 2018 (Released:2020-09-25)

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Persian is one of the Indo-Iranian languages of the Indo-European language family and is spoken in Iran, Afghanistan, Tajikistan and some other surrounding countries. Termed as 'French in the Middle East' in European countries, it had traditionally been the lingua franca or the literary language in the so-called 'Greater Persia' or 'Persianate World' containing West and Central Asian lands, and it has been renowned for its long history of literature during the Turko-Mongolian dynasties. The purpose of this paper is 1) to provide the overview of the tradition of Persian literature by introducing major translation works into Japanese, and 2) to show the current state of the Persian studies and Persian language education in Japan.

著者

深澤 百合子 土谷 信高

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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エミシの鉄の実態とは古鉄リサイクルによる鉄の再生、再利用を特徴として行われていたということができる。古代においても古鉄は広範囲に流通し、古鉄流通網がすでにあった可能性がある。古鉄を再生加工し、日常生活の必需品に作りかえる技術を持っていた。密貿易あるいは交易において、それを仕切る有力者が存在し、古鉄は再分配されている可能性も考えられる。また、鉄は禁止される以前から流失しており、規制、禁止をしても鉄は抜けて流失するということがエミシ社会でも生じており、考古学資料を解釈するために禁鉄モデルは有効であることが検証できた。

著者

長池 卓男

出版者

一般社団法人 日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.103, no.4, pp.297-310, 2021-08-01 (Released:2021-10-01)

参考文献数

224

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人工林における針葉樹外来種植栽についての現状や課題をまとめた。自生種よりも成長の良い外来種や,市場で優位的な販売性を持っている外来種などが植栽されており,気候変動に適応できる種として外来種が選択されていることもある。一方,植栽地以外への定着・拡散が確認され,地域の植生や生物相,水文や養分循環などに負の影響を及ぼしている例もある。外来種を植栽した後に侵略性が顕在化した際,その対策にはコストが非常にかかっている。外来種を導入する可否を判定するツールが開発されているが,侵略性の評価に加え,土壌や水文への影響,食植者耐性などを含めた評価が必要とされる。また,外来種は,それ自体に対する考え方やノベル・エコシステムの中での位置づけに議論が起こっている。外来種であるコウヨウザンの日本での植栽が開始されているが,原産地の中国では更新の失敗と生産性低下が課題とされており,それは根などからの他感物質が原因の一つであるとされる。人工林にどのような樹種を植栽するかは木材生産機能のみならず公益的機能に少なからず影響するため,様々な機能の面から事前の検討と影響の予測が必要であろう。

著者

金子 裕子 村井 邦彦 舛田 昭夫 湯田 康正 槇田 浩史

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.118-121, 2006-04-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

15

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症例: 患者は47歳女性で, 20歳頃より右眼窩深部と右側頭部から後頭部にかけて拍動性の激しい頭痛が出現した. 頭痛は右眼球結膜充血, 流涙, 鼻閉, 嘔吐を伴っていた. 血管性頭痛との診断で, 発症当初より近医で星状神経節ブロック (stellate ganglion block: SGB), トリガーポイントブロック, エルゴタミン製剤頓服等の治療が行われたが, 効果は一時的であった. 右側頭部および後頭環椎関節部の圧痛を認めたため, SGBを2回施行した後, 透視下に右耳介側頭神経ブロック, 右後頭環椎関節ブロックを施行した. ブロック直後より頭痛は消失し, 夜間睡眠も良好となった. 5日後より軽度の右後頭部痛が再び出現したが, SGBとエルゴタミン製剤の内服により改善した. 以後1年以上の間, 頭痛発作は生じていない. 結語: 群発頭痛に対し, 耳介側頭神経ブロックと後頭環椎関節ブロックの併用が有効であった.

著者

宮里 均 耒田 善彦 古閑 和生 井関 邦敏 比嘉 啓 古波蔵 健太郎 諸見里 拓宏 杉山 諒

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.101-107, 2023 (Released:2023-03-28)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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新型コロナウイルスに対するワクチン接種は全世界的に進められ3回目,4回目接種も行われている.新型コロナウイルスによる重症化リスクの高い末期腎不全患者に対して積極的なワクチン接種が進められているが診療に関わる透析医療従事者のワクチン接種について十分なデータはない.沖縄県全透析医療施設(74施設)に依頼し医療スタッフのワクチン接種状況をアンケート調査した.2回接種は96.4%(1,746人中1,683人),3回接種は88.3%(1,139人中1,006人)で受けられていた.2回目接種時58.1%の施設でまた3回目接種時29.2%の施設で職員すべてが新型コロナウイルスワクチン接種を受けていた.3回目接種時のアンケートにてワクチン接種を行わない理由を調査した.副反応が怖いが最も多く33件,ついでワクチンは無効と考える26件,周囲に止められた7件などがあげられた.患者の安全を守るためにもより積極的に新型コロナウイルスワクチン接種を進めていくべきと思われる.

著者

山田 育穂 岡部 篤行

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.923-928, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)

参考文献数

10

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空間自己相関は,地域の空間的な近接性と属性的な類似性との関連を示す概念であり,都市空間で発生する事象の空間分布やその背景にあるプロセスを理解するうえで,重要な役割を担っている.MoranのI統計量は,地区データの空間自己相関を扱う際に最も広く用いられている手法のひとつであるが,その潜在的な問題については一般にあまり認識されていない. MoranのI統計量による検定がその分布の漸近的な正規性を仮定して構築されているのに対し,通常のデータでI統計量の正規性が達成される可能性は低い.従って,I統計量の正規性を仮定した仮説検定では結果に偏りが生じる恐れがあり,またこの問題を避けて用いられるシミュレーションによる検定方法であっても,結果にはシミュレーションに特有のばらつきが生じる.そこで,本研究ではMoranのI統計量の確率分布の裾野に着目した大規模シミュレーションを通じて,仮説検定で用いられる棄却限界値の推定式を構築する.達成の難しいI統計量の正規性や都度のシミュレーションに依らない平易な推定式を提供することで,検定結果の安定と信頼性の向上に資することを目的とする.

著者

乾 隆子

出版者

静岡県立大学

巻号頁・発行日

2016-09-29

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2016

著者

古川 公宣

出版者

日本心身健康科学会

雑誌

心身健康科学 (ISSN:18826881)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.84-90, 2012-09-10 (Released:2012-09-10)

参考文献数

14

著者

大井 裕子 菊谷 武 田中 公美 加藤 陽子 森山 久美

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.117-122, 2023 (Released:2023-04-19)

参考文献数

17

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筆者らは,終末期がん患者の現状を確認するツールとしてIMADOKOを考案し在宅チームで使用している.今回,IMADOKOが,終末期がん患者と家族のよりよい療養場所の意思決定支援に及ぼす影響について明らかにするため看取りの実態を後方視的に調査した.対象患者はIMADOKO導入前の64名(男性/女性38/26名)と導入後の140名(男性/女性78/62名),平均年齢はいずれも74歳で主な原発巣は,膵臓,呼吸器,消化管であった.IMADOKO導入により在宅看取り率は有意に上昇した.IMADOKO導入後,IMADOKOは108名の患者とすべての家族に使用した.患者へのIMADOKO使用は看取り場所に関連を認めなかったが,患者と家族,患者家族対医療スタッフのコミュニケーションが有意に良好になった.IMADOKOは,よりよい療養場所選択の意思決定支援において有用である可能性がある.

著者

柴田 玲 大内 乗有 室原 豊明

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.147, no.3, pp.139-142, 2016 (Released:2016-03-10)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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肥満症を中心とした代謝異常,心血管病の病態には,種々のアディポカインの産生異常が関わっている.近年,アディポネクチンなど生活習慣病や心血管病に保護的作用を有している可能性が高いと思われるアディポカインが見出されている.オメンチンもその一つである.肥満症や冠動脈疾患においてオメンチンの血中濃度は低値を示す.オメンチンは,血管において血管新生促進作用やリモデリング抑制作用を有し,心臓においては心筋梗塞縮小効果や心臓リモデリング予防効果を発揮する.今後,オメンチンのさらなる機能解析や発現作用調節機構の解明が,心血管病の病態解明への新たなアプローチにつながると考えられる.オメンチンは心血管病への診断に有用であるだけでなく,今後,治療への応用にも期待される.

著者

藤井 勉 澤海 崇文 相川 充

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.162-168, 2014-05-01 (Released:2014-09-11)

参考文献数

24

被引用文献数

2 3

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In the present study, the authors focused on discrepancy between explicit and implicit self-esteem. Previous literature showed its association with maladaptive aspects such as narcissism, and the present study predicted the same tendency. Seventy-seven college students completed the Implicit Association Test for measuring implicit self-esteem, and the self-report scales of explicit self-esteem and narcissism. A series of analyses of variance revealed a significant interaction effect between explicit and implicit self-esteem on self-assertion(subscale of narcissism scale). However, this interaction effect was directionally contrary to our hypothesis. For future directions, scholars have to closely examine this interaction and collect more data.

著者

星川清親著

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

1985

著者

杉井 健 Takeshi Sugii

出版者

熊本大学文学部

巻号頁・発行日

2022-11-03

著者

濵田 竜彦 坂本 稔 瀧上 舞

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.219, pp.147-162, 2020-03-27

著者

保田 洋 木村 弘子 中野 久美子 堀田 浩之 永藤 清子

出版者

学校法人 甲子園短期大学

雑誌

甲子園短期大学紀要 (ISSN:0912506X)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.37-42, 2023-03-15 (Released:2023-04-17)

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近年、推し進められている高等教育改革において、学習成果の可視化は重要なキーワードであり、そしてその可視化が多くの高等教育機関において精力的に取り組まれている。しかし、多くの大学で実施されている方法は、ディプロマ・ポリシーに対応するような評価であるとは言い難い。甲子園短期大学ではディプロマ・ポリシーの内容に基づき、卒業までに学生が身につける能力を抽出し、その能力をカリキュラムマップと対応させた学習成果システムを構築した。その概要を報告する。

著者

齋藤 駿介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.86, no.784, pp.1792-1803, 2021-06-30 (Released:2021-06-30)

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This paper clarifies the relationship between the regional development planning which was strongly influenced by the national land and regional planning, the preceding urban planning, and wartime urban planning, by taking the Sen’en region as a case study; examines its ideas and reality; and considers the characteristics of wartime urban planning. The central ministries, such as the Cabinet Planning Board, the Civil Engineering Bureau, and the Planning Bureau of the Home Ministry, worked to formulate the national land and regional planning and implement related projects, but their views did not necessarily align, and its concepts were not systematized. On the other hand, in the Sen’en region, under the leadership of Shigeyuki Kanamori, the director of the Sendai Civil Engineering Branch of the Home Ministry, they formulated the Sen’en Regional Development Comprehensive Plan, which was a comprehensive regional development plan, based on an original systematic view on national land and regional planning. The Sen’en Plan was designed to make the Sen’en region an industrial city by utilizing the production base of Kamafusa Dam and Sendai inner and outer port construction as its core projects. Although previous studies did not elucidate the relationship between urban planning and national land and regional planning during WWII, by clarifying the process of how the Sen’en Plan was designed, it is found that civil engineers’ advocacy of integrated regional development concepts linked indirect population and industrial local dispersal concepts through industrial infrastructure development to actual industrial city construction in provincial areas, and that urban planning and national land and regional planning were closely linked. However, the preceding discussion about the development of the region and urban planning strongly influenced how the Sen’en Plan was formulated. Though the intentions of individual entities such as the Home Ministry, Miyagi Prefecture, and each municipality were not necessarily in accord, they had the purpose of industrialization and urbanization in the Sen’en region in common, allowing for the smooth drafting of a grand development plan for the whole region. In response to the formulation of the Sen’en Plan, wartime urban planning in Sendai specialized in projects related to industrial development in the city’s east and south. First, the eastern part of the city was incorporated into the urban planning area. Next, the land readjustment that was enforced by public entities in Nagamachi and Haranomachi was actualized. In addition, existing urban planning streets were added and changed. Tagajo, where the construction of a naval arsenal was proceeding, also saw the actualization of projects for land readjustment, the development of streets and elementary schools, and river improvements. However, these projects were stipulated at the locations of military arsenals, and the original concept for Sen’en region as a whole was not realized. In this way, wartime urban planning in the Sen’en region was innovative in that it was planned and implemented based on the urban planning concept as a comprehensive plan that made incorporations not only in terms of enhanced planning standards and wider planning areas, as clarified in previous research, but also in terms of plans for future land use across the whole region. However, in reality the plan was not actually feasible, partly because the construction of Kamafusa Dam and Sendai outer Port was frustrated. Thus, as was the case in other regions, the project focused heavily on military and munitions demands.