著者

平澤 〓

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究技術計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.128-141, 2004-07-10

被引用文献数

2

---

Research evaluation in the Japanese science and technology field is discussed from the author's point of view on avoidance of possible confusion due to early legislation, prevention of barren formality, and improvement of efficacy. Aspects of research evaluation are categorized into basics and more specific issues : the former includes the framework and structure of the evaluation system, related issues, scientific basis of evaluation, and the management of evaluation in the scientific community ; the latter is concerned to further development of evaluation theory, finding the outcomes, improvement in survey and analysis techniques, difficulties associated with exante evaluation, and the evaluation of the evaluation policy itself. These problems are reviewed in the perspective of the present situation in Japan.

著者

藤井 和佐 西村 雄郎 〓 理恵子 田中 里美 杉本 久未子 室井 研二 片岡 佳美 家中 茂 澁谷 美紀 佐藤 洋子 片岡 佳美 宮本 結佳 奥井 亜紗子 平井 順 黒宮 亜希子 大竹 晴佳 二階堂 裕子 中山 ちなみ 魁生 由美子 横田 尚俊 佐藤 洋子 難波 孝志 柏尾 珠紀 田村 雅夫 北村 光二 北川 博史 中谷 文美 高野 宏 小林 孝行 高野 宏 白石 絢也 周藤 辰也 塚本 遼平 町 聡志 佐々木 さつみ

出版者

岡山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

---

研究課題に関する聞きとり調査、質問紙調査等から、地方社会における構造的格差を埋める可能性につながる主な条件として(1)地域住民の多様化の推進及び受容(2)生業基盤の維持(3)定住につながる「地域に対する誇り」が明らかとなった。過疎化・高齢化が、直線的に地域社会の衰退を招くわけではない。農林漁業といった生業基盤とムラ社会の開放性が住民に幸福感をもたらし、多様な生活者を地域社会に埋め込んでいくのである。

著者

丘 勇超 王 〓坤 張 濱 岡田 耕市

雑誌

日本性機能学会雑誌 = The japanese journal of Impotence Research (ISSN:13458361)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.331-334, 2001-12-30

参考文献数

9

被引用文献数

2

著者

星野 浩司 金 大雄 李 重〓

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.701-702, 2010-08-20

著者

〓 凡 臼井 健二 沈 利星 小林 勝一郎 石塚 晧造

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.295-301, 1997-01-31

被引用文献数

3

---

2葉期イネおよびタイヌビエを供試して, プレチラクロール単独およびフェンクロリムと混合して処理した場合のグルタチオン濃度とグルタチオン S-トランスフェラーゼ(GST)活性の変化を調べ, また, プレチラクロールの代謝生成物であるGS-プレチラクロール舎量も測定した。還元型グルタチオン(GSH)と酸化型グルタチオン(GSSG)含量およびプレチラクロールを基質とするGST_<(pret)> 活性はタイヌビエよりイネの方が高かった。プレチラクロールとフェンクロリム単独およびそれらを混合して処理した場合, GST_<(pret)>活性の増加が見られたが, その程度はイネの方がタイヌビエより高かった。GSH含量は, イネではプレチラクロール単独処理で減少し, 混合処理によりある程度回復したが, タイヌビエにおける回復はわずかであった。また, GS-プレチラクロール抱合体舎量はタイヌビエよりイネの方が多かった。以上の結果から, イネとタイヌビエにおけるプレチラクロールの選択作用性は, GST_<(pret)> 活性およびその誘導の差異が主因であると考えられる。また, フェンクロリムは主に GST_<(pret)> 活性の誘導を通じてイネにおけるプレチラクロールの薬害を軽減させるものと思われる。

著者

亀 節子 前田 〓子 戸田 静男

出版者

関西鍼灸大学

雑誌

関西鍼灸大学紀要 (ISSN:09129545)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-12, 2005-05-03

---

『古写本鍼灸秘書 全』は、独立した内容の三部から成立しており、第一部は、禁忌や経穴を中心とした治療法、第二部は、針治諸虫論、第三部は、中世の病理観や鍼の治療法が記されている。内容、及び字体から判断して、17世紀初頭の写本であると認められるが、この時期は、我が国独自の近世医学の興隆期に相当する。現代では、1989年に開催されたジュネーヴのWHO本部での会議の結果を受け、経穴や経絡を巡って、ほぼ世界共通の認識がなされている。しかし、経穴に関しては、依然流動的な要素もあり、また逆に、有効な治療穴でありながら、時代の波の中に消えてしまった経穴の存在も考えられ得る。従って本写本は、医史学的研究の対象としてばかりでなく、現代の正穴との比較、更には有効と思われる治療法の発掘という見地からも、価値を有すると考えられる。そこで、この写本の翻字を試みた。

著者

〓川 矩義

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.53-54, 2011-01-01

著者

〓 瑩 小野 創 酒井 弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TL, 思考と言語 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.138, pp.29-34, 2007-07-07

---

英語など主要部前置型言語を用いて統語的プライミング効果(Syntactic Priming; SP)を検討した先行研究では,活性化伝搬に基づいた説明モデルが提案されている.本研究は,文完成課題を用いて日本語受動文の産出におけるSPを実験的に検証することを通して,主要部後置型言語においても同モデルの適用が可能であることを確認した.さらに、主要部後置型言語の処理における予測メカニズムという観点から,日本語における文産出メカニズムに対して結果がどのような含意を持つか検討した.

著者

中牧 弘允 陳 天璽 廣瀬 浩二郎 日置 弘一郎 廣山 謙介 澤野 雅彦 三井 泉 竹内 恵行 澤木 聖子 出口 竜也 周佐 喜和 大石 徹 王 英燕 秦 兆雄 曹 斗燮 岩井 洋 市川 文彦 住原 則也 出口 正之 李 妍〓

出版者

国立民族学博物館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

---

上海万博のテーマに沿って、展示やイベントに見られる近未来の望ましい都市文化、都市生活のありようを研究した。追究したテーマは主に聖空間、国家、都市、企業にかかわるものであり、国威発揚、経済効果、生活様式の変化などに注目した。上海万博は、上海を「龍頭」として発展する現代中国を中心に、それをとりまく国際環境の縮図を一つの世界観として内外に提示したといえる。

著者

金 〓季 山本 修一郎 石原 宏

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SDM, シリコン材料・デバイス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.732, pp.19-24, 2003-03-11

---

1T2C型強誘電体メモリアレイにおけるデータ書き込みディスターブ効果について等価キャパシタモデルを用いて解析した。また、その結果からディスターブの低減に効果のある改良されたV/3ルール書き込み法を提案し、SPICEシミュレーションと実験とによりその効果を検証した。その結果、提案した書き込み法によるディスターブ低減効果が認められた。

著者

白石 陽治 宮坂 敬二 西川 〓八 野崎 貞彦

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, 1969-04-20

著者

本多 〓

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学園芸学部学術報告 (ISSN:00693227)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.91-98, 1974-03-15

---

1.都市樹木の公害抵抗性を増進するための管理技術開発の一環として,施肥による効果について実験を行った.2.供試樹木はケヤキZelkova serrata MAKINOで用土は肥料のほとんどない心土の赤土を用い,所定の施肥を行った後,1972年7月13日に木箱に植付けた.3.実験区は,多肥区・中肥区・少肥区・無肥区の4区を設け5連制で行った.植付けどきに化成肥料を元肥として施し,追肥は行わなかった.4.SO_2処理には,人工気象室より成るガスチェンバーを用い,樹木が活着し,肥料吸収の時間として1ヵ月および2ヵ月を経過した後に行った(2.5ppm,2時間).5.煙斑発生率よりみると,施肥区が無肥区に比べて被害は少なかった.1ヵ月では各区の差はあまり多くはなかったが,肥料の吸収利用が多くなったと考えられる2ヵ月後の実験においては,各区の差は大きく,中肥と多肥の区では無肥区の約1/3に減少した.6.落葉率よりみると,多肥区は少く,無肥区を100とすると多肥区では約40%にとどまった.7.SO_2接触24時間後に摘葉を行い,その後の再生展葉状態を調べたところ,肥料の少い区ほど再生力が乏しく,多肥区・中肥区では旺盛な恢復がみられ,少肥区・無肥区に比べ顕著な差があった.8.以上の諸点を総合すれば,樹木の公害抵抗性を高め,被害よりの恢復を促進し,被害を最少限度にとどめるための対策として,施肥は有効な手段である.9.従来都市緑化樹木に対して,施肥はほとんど行われていないが,今後緑化対策の一環として,施肥は不可欠の要素として取り入れるべきである.

著者

竹村 勘〓

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

機械學會誌

巻号頁・発行日

vol.34, no.169, 1931-05-01

著者

周 〓生 仲上 健一 小杉 隆信

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

---

1.ポスト京都議定書における選択肢として、「法的数値目標」を特徴とする「京都方式」と自主的行動を特徴とする「非京都方式」が挙げられる。2.気候変動枠組みにおいては、「共通ではあるが差異のある責任」原則に基づき、世界全体を、(1)先進国(米国、日本等)、(2)中進国(韓国、メキシコ等)、(3)途上国(中国、インド等)の3地域に分け、参加形態も強制的(法的拘束力のある数値目標をもつ)、自主的、(法的拘束力のない数値目標を自主的設定する)、自発的(数値目標は持たないものの、自発的に削減方策を講じる)との3つの形態に分けることができる。3.一人当たりの排出権を同等にするための「総量規制下で一人当たりの均等な排出許容量」を世界各国に初期割当量として排出枠を配分し、排出権取引やCDMを活かせば、世界全体が公平で効率よく総量規制を実現する。また、この基準とモデル予測により、日本は2008年、韓国は2013年、中国は2020年から法的削減義務を負う時期を迎えると推測する。4.中国と周辺各国日本、マレーシア、シンガポール、タイ、フィリピンとその他の地区と地域の8地域を対象とし、多目標、多変量、多制約且つ非解析的なアジアエネルギーシステムモデルを構築し、各地域、各部門のエネルギー生産、運輸、消費のバランス関係について最適化分析を行い、環境税及びCDMを導入した場合のエネルギー消費構造の予測、とCO_2、硫化物などの同時排出削減効果を分析した。5.本研究を通じて、温暖化対策に加えて、経済、環境、社会の調和が取れた持続可能で活力のある社会を形成していくための国境を越えた日中韓3国を含めた東北アジア低炭素社会共同体構想を提案する。このための要素課題と意義として、革新的低炭素技術の開発と既存技術の移転、低炭素化経済産業システムの創出とライフサイクルなど低炭素社会システムの変革、国際連携によるエネルギー・物質循環のエコデザイン、パイロットモデル事業を通じて、低炭素社会の実現可能性について先駆的に実証し、持続可能な低炭素社会への移行過程を具現化するロードマップの提示、アジア地域の低炭素社会建設を誘導する政策提言が求められる。

著者

竹内 〓

出版者

図書館情報大学

雑誌

図書館情報大学研究報告 (ISSN:02870010)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.p29-40, 1993

著者

岡本 智伸 中村 未樹 椛田 聖孝 王 〓生

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.217-222, 2000-12-25

被引用文献数

4

---

Stipa baicalensis優占植生における潜在的な生産性および生態学的な特徴を明らかにするため, 放牧および採草利用されていない極相植生のS. baicalensis Prunus sibirica群落をとりあげ, 地上部現存量の季節的動態や植生構成などを中国東北部の松嫩平原において調査した。群落は64種の植物から構成された。群落地上部の現存量は生長開始後130日目(8月18日)に最大の222.89DMm^<-2>に達し, その後減少した。現存量の動態は拡張ロジスティックモデルにより近似することが可能であった。推定した群落生長速度は生長開始後66日目(6月15日)に最大(3.90gDMm^<-2>day^<-1>)に達した。その後群落生長速度は減少し, 生長開始後125日目(8月13日)で負の値を示した。S. baicalensisは群落現存量の26〜36%を占め, 最も生産性の高い種だった。P. sibiricaは13〜18%を占めた。残りの生産はCleistogenes, その他のイネ科植物およびCarexが主として支えた。生長速度が最大値に達するのが最も早かったのはCarexであった。

著者

仲上 健一 小幡 範雄 周 〓生 高尾 克樹 中島 淳 竹濱 朝美 福士 謙介 加藤 久明 原 圭史郎 韓 驥 濱崎 宏則 李 建華 何 青 RAHMAN M. M. ISHRAT Islam GIASUDDIN Ahmed choudhury HASSAN Ahmadul FARHANA Ahmed REBA Paul

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

---

気候変動による水資源環境影響評価分析・適応策および統合的水管理に関する理論的研究を行い、水危機への戦略的適応策のフレームワークを構築した。アジア大都市圏(日本:琵琶湖流域、中国:上海市・太湖周辺地域、バングラデシュ:ダッカ市、メコン河流域諸国)における気候変動による水資源環境影響評価分析、気候変動への実態と課題を実証分析し、戦略的適応策の施策を体系化した。

著者

堀 てる代 籏 美代子 佐野 恂子 道家〓き

出版者

日本衣服学会

雑誌

日本衣服学会誌 = Japanese journal of clothing research (ISSN:09105778)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.47-56, 1998-10-31

著者

林 良嗣 加藤 博和 〓巻 峰夫 加河 茂美 村野 昭人 田畑 智博

出版者

名古屋大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

---

社会基盤整備プロジェクトのLCAにはSocial/Dynamic LCA概念の具体化が必要であることを示し、各社会システムに対してLCAを実施したところ、以下に示す成果を得た。1.交通・流通システム:1)道路改良事業の事業計画段階において、環境負荷削減効果を自動車走行への波及効果を含めて定量的・包括的に評価するための方法論を構築し、自動車走行状況に応じた削減効果の発現条件を明らかにした。2)航空路線を削減し新幹線輸送に転換させることの有効性について、LCAを導入して検証を行う方法を提案し、新幹線整備をCO_2排出量の観点から評価した。3)容器入り清涼飲料水の流通段階の環境負荷排出の内訳をLCAにより詳細に分析し、流通・販売形態によってLC-CO_2が大きく異なることを明らかにした。2. 廃棄物処理・上下水道システム:1)ごみ処理事業を対象とし、中長期視点から処理施設の維持・更新とごみ処理に係るLCC、LC-CO_2を算出することで、将来からみた現在のごみ処理施策の実施効果を評価するモデルを開発した。地方都市でのケーススタディでは、現在のごみ処理施策実施に伴うLCC、LC-CO_2を積算し、これらを削減するための処理政策を提案・評価した。2)生活排水処理システムについて、計画段階でLCAを適用のするために必要な原単位を整理・分析し、実際の計画へ適用したところ、排水処理技術の進展についても考慮が必要なことが明らかになった。3. 都市システム:1)地域施策や活動にLCAを適用する際の課題を整理し、地域性の表現、地域間相互依存の考慮といったLCAの手法面で検討が必要な項目を明らかにした。2)郊外型商業開発のLCAを用いた分析の枠組みを整理し、時系列的な変化を考慮することの必要性や統計データの精度に改善の余地があることを示した。なお、日本LCA学会誌Vol.5 No.1(2009年1月発行)において、研究分担者・加藤博和が幹事を務めた特集:「社会システムのLCA:Social/Dynamic LCAの確立を目指して」は、本研究の成果公表の一環として位置づけられている。

著者

舘 〓

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.15, no.10, pp.10_66-10_69, 2010-10-01 (Released:2010-12-16)

被引用文献数

3 1