著者

西川 芳昭 佐藤 剛史

出版者

久留米大学

雑誌

産業経済研究 (ISSN:03897044)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.573-596, 2005-03-25

著者

矢島 愛子 小向 奈津美 小林 沙織 神志那 弘明 大石 明広 佐藤 れえ子 安田 準

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.79-86, 2010-09-20 (Released:2011-12-16)

参考文献数

17

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ヒト用免疫阻害法CK-MB測定用試薬を用いて,犬血清CK-BBを測定できるかを検討した。犬血清をマウス抗ヒトCK-MMモノクローナル抗体(M抗体)と正常マウスIgG抗体(陰性コントロール)にそれぞれ感作させた後,無処理犬血清と共にアガロース電気泳動・CK酵素染色した。無処理血清および陰性コントロール血清では,CK-BBとCK-MMが認められた。M抗体処理血清ではCK-BBは出現したがCK-MMは消失して阻害効果を認めた。次に,犬血清とCK-MB活性値が既知のコントロール液の段階希釈検体を免疫阻害法で測定したところ,双方の検量線は良好な直線性が認められた。さらに28頭の犬を用いて,免疫阻害法と電気泳動法において,M抗体で阻害されない残存CKとCK-BBの間および両方の測定方法で得たCK-MMの間で良好な相関関係を認めた。犬でも免疫阻害法にてCK-BBを評価できることから,犬の神経疾患のスクリーニング検査に用いることができると考えられた。

著者

近澤 征史朗 小林 秀樹 堀 泰智 星 史雄 金井 一享 伊藤 直之 佐藤 淳 山本 祥大 立花 麻子 春原 瑠美 打出 毅 折野 宏一 渡辺 清隆 樋口 誠一

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.71-77, 2010-09-20 (Released:2011-12-16)

参考文献数

28

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犬の多中心型リンパ腫(Multicentric Lymphoma: ML)における血清フェリチン濃度を指標とした病態モニタリングの有用性を評価した。ELISA (enzyme-linked immunosorbent assay)法を用いて測定したMLの診断時血清フェリチン濃度は健常犬と比較して有意に高値を示し(平均値±標準偏差:1448±546および373±122 ng/ml,p<0.0001),化学療法の経過に伴って大きく変動した。また,完全寛解時の血清フェリチン濃度は健常犬と同等レベルまで低下し,再燃時には再び上昇する傾向を認めた。血清フェリチン濃度は他の悪性腫瘍,炎症など様々な疾患で高値を示すためMLの初期診断には適さないものの,MLの再燃予測あるいは抗がん剤治療中の病態モニタリングに有用な指標になり得る可能性が示唆された。

著者

佐藤 寿倫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CPSY, コンピュータシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.537, pp.73-78, 2004-12-13

被引用文献数

2

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性能ペナルティを被らないフォールトトレラントマイクロプロセッサを実現することを検討する。トランジスタの微細化、クロックの高速化、電源電圧の低下に伴い、マイクロプロセッサの信頼性に不安が持たれるようになってきた。加えて、E-コマースのような高い信頼性を必要とする応用も出現している。以上の背景を考慮すると、将来のマイクロプロセッサでは性能やコストだけでなく信頼性も評価対象となると予想できる。この要求を満足するために、命令再発行と時間冗長性を利用したフォールトトレランス機構をこれまで検討してきた。しかし残念ながら深刻な性能低下が確認されている。本稿では低下した性能を補うために、トリビアな演算とサブワード並列性を利用することを検討する。シミュレーションの結果、効果的な方式であることを確認している。

著者

佐藤 伸一 三谷 政昭

出版者

CQ出版社

雑誌

インタ-フェ-ス (ISSN:03879569)

巻号頁・発行日

vol.37, no.12, pp.128-141, 2011-12

著者

相原 憲一 佐藤 和枝

出版者

一般社団法人国際P2M学会

雑誌

研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.130-139, 2010-04-17

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地域活性化は不確実性を伴うオープンイノベーションの土俵で如何に地域価値を活かすのかという議論が中心である。地域自身の扱いが、行政区画でなく、本来の文化・生活・産業的な範疇とすることが今日では自然の認識であり、そこに存在する産業構造と地域価値創出の人間力が注目される。そこでは、地域活性化に関してP2MV2コンセプトは大いに参考になる。地域価値を創出するにはプロデューサ(いわゆるプロジェクトのオーナー)とコーディネータ(いわゆるプロジェクトマネージャ)の存在は当然として、実は多様化、オープン化時代には、ある種の業務遂行能力を備えたブリッジパーソン(いわゆくプログラムマネージャ)の存在が不可欠になることを本論文は提唱する。そして、具体的事例として、広島県世羅町の6次産業、浜松市佐久間の廃墟トンネルワインセラーなどを示して、ブリッジパーソンの存在意義を考察する。

著者

佐藤 和枝 相原 憲一

出版者

一般社団法人国際P2M学会

雑誌

国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.117-127, 2010-09-28

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地域活性化は不確実性を伴うオープンイノベーションの土俵で如何に地域価値を活かすのかという議論が中心である。地域自身の扱いが、行政区画でなく、本来の文化・生活・産業的な範疇とすることが今日では自然の認識であり、そこに存在する産業構造と地域価値創出の人間力が注目される。そこでは、地域活性化に関してP2M V2コンセプトは大いに参考になる。地域価値を創出するにはプロデューサ(いわゆるプロジェクトのオーナー)とコーディネータ(いわゆるプロジェクトマネージャ)の存在は当然として、実は多様化、オープン化時代には、ある接の業務遂行能力を備えたブリッジパーソン(いわゆるプログラムマネージャ)の存在が不可欠になることを本論文は提唱する。

著者

岸元 良輔 佐藤 繁

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.73-81, 2008 (Released:2008-07-16)

参考文献数

24

被引用文献数

6

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長野県に広く生息するツキノワグマ(Ursus thibetanus)と人間とのあつれきが,最近になって増加している.長野県は,1995年にツキノワグマ保護管理計画を策定し,計画に基づいたツキノワグマの保護管理施策を実施してきた.保護管理計画は2002年に特定鳥獣保護管理計画に位置付けられた.長野県は,計画策定時の1995年と改訂時の2002年,及び2007年に,合計3回のツキノワグマの個体数調査を実施している.当初2回の調査では直接観察法が採用され,3回目の調査ではヘア・トラップ法が採用された.1995年,2002年,及び2007年における推定生息数は,それぞれ1,362頭,1,325~2,496頭,及び1,881~3,666頭であった.1995年と2002年の計画では,個体群サイズを1,300頭水準に維持するために年間捕獲上限数を150頭に規制していたが,生息数推定値の信頼性が低いことから,2007年の計画では,固定した捕獲上限数を設定していない.これは,様々な仮定に基づくこれらの推定結果の信頼性は疑わしいためである.正確な個体数の推定よりも,クマ個体群の動向を監視することのできるモニタリング手法を確立することが,日本のツキノワグマ個体群管理における最も重要な課題である.

著者

佐藤 栄作

出版者

愛媛大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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日本語研究の最新の成果である「役割語」の視点を導入して、「写生」・写生文を見直した。俳句実作者と俳句評論家を中心に、近代文学研究のテーマとして議論される「写生」について、日本語研究も加わって論じる場を立ち上げた。まず、「写生」とは固定観念から主体を解放することを前提とするから、その実践である写生文は「役割語」とはなじまないことが確認できた。しかし、写生文の中の方言は「役割語」ではないとか、写生文の方言だけは資料として第一級だとはいえない。写生文においても、使用された方言の資料価値は、作品個々の問題であるという結論に至った。

著者

佐藤 次郎

出版者

福島大学教育学部

雑誌

福島大学教育学部理科報告 (ISSN:03870855)

巻号頁・発行日

no.22, pp.51-63, 1972-11

著者

片岡 正喜 有田 幸生 中園 真人 佐藤 誠治

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文報告集 (ISSN:09108017)

巻号頁・発行日

no.380, pp.32-45, 1987-10-30

被引用文献数

4

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Housing stock in our country consists of many small houses which are already built. In recent years residential alterations and additions show a tendency to increase remarkably. The purpose of this study is to clarify how the dwelling levels are improved by making additions to small houses for sale. The results are as follows : (1) Additions are effective for improving the dwelling levels. (2) Improvements by adding rooms are more effective in the SDK houses-type than in the 3LDK. Most of the 3LDK are improved to 4LDK〜5LDK, and most of the SDK to 5DK. (3) Additions are begun soon after moving in new houses, and sooner in the 3DK than in the 3LDK. (4) The rates of houses provided with all of the necessary rooms (bedroom, dinning room, living room and guest room) are limited to 20 percents before additions, but come up to 80 percents after. (5) The rates of houses with bedroom for children and master's bedroom are lower in the SDK than in the 3LDK before additions, but almost the same in both houses-type after additions. (6) The rooms added in the 3DK (with living room) are different from those in the 3DK (with guest room) at the beginning. So the rates of houses provided with guest room in the 3LDK and with bedroom in the 3DK are shown much higher after additions.

著者

中村 文子 佐藤 弥 吉川 左紀子 松村 道一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.470, pp.7-12, 2002-11-14

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近年、いくつかの研究から、視線方向の知覚によって喚起されるような自動的な注意シフトが、シンボルやジェスチャーによっても喚起されるという知見が報告されている。しかし、報告例は少なく実験手続きも統一されていないため、明確な結論は出されていない。今回我々は、視線・シンボル・ジェスチャーを手がかりとする3つの手がかりパラダイム実験を行い、この問題を検討した。手がかりは画面中央にランダムに呈示され、被験者はその後手がかりの左右いずれかに出現するターデットの位置をボタン押しで反応した。その結果、被験者は手がかりが確率的に有効でないことを認識していたにもかかわらず、それらが示す方向へターゲットが呈示された時、異なる方向に呈示された場合に比べ反応時間が有意に短縮された。実験1・2からは、いずれの手がかりによっても、課題遂行の促進が早い段階で起こり、復帰抑制は起こらないことが示された。また実験3からは、手がかり方向へ被験者の注意が移動していることが確かめられた。全ての実験において、質的交互作用は示されなかった。これより、視線・シンボル・ジェスチャー方向が、いずれも知覚者の注意を自動的にシフトさせると結論できる。

著者

佐藤 信夫

出版者

山梨学院大学

雑誌

山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.402-187, 2003-09-30

著者

佐藤 理夫 武田 栄輝 佐藤 幹雄

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第22回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.121, 2011 (Released:2011-11-07)

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福島第一原子力発電所の事故により、福島県の広い地域に放射性物質が降り注いでしまっている。家畜排せつ物を堆肥化して農地に返す有機資源循環が止まらないよう、阿武隈川流域にある2か所のたい肥生産施設の放射線量を緊急調査した。7月時点では、排せつ物や堆肥の放射性物質量は周辺土壌よりも少なく、農地散布に問題ないと思われた。秋以降に収穫される稲わらやもみ殻の放射性物質量に注意が必要である。有機資源循環を意識した放射性物質のモニタリング、汚染されたワラや牧草を適切に処理する施設の建設、放射性物質が濃縮される残渣の処分方法の確立が、急務である。

著者

佐藤 和

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.1-21, 1993-10-25

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本論文では組織文化を「あるグループのメンバーに共有された基本的価値観と,そこから生じる行動パターンのことである」と定義し,企業におけるその外部適応機能,内部統合機能の検討を通じて,組織文化がその組織の広義の情報処理特性を特徴付けていることを示した。そして情報システムを企業におけるコミュニケーション・メディアの一つであるとし,組織文化に応じて異なった特性や異なった発展度を持つ情報システムが必要とされると考えた。そこで組織文化の直接的,間接的な分類項目によって企業の分類を行ない,これと組織の情報処理特性や情報システムの発展度との関係について実証分析を行なった。3つの組織文化の分類軸が抽出され,これを用いて企業を6つのグループに分類した。また情報システムを含む広義の情報処理特性の発展度を表す5つの評価軸を抽出し,組織文化による企業分類との関係を分析した。こうした結果から,組織文化は組織の広義の情報処理特性と強い関連を持つと同時に情報システムの発展度に影響を与えていることがわかった。有効な情報システムの構築を通じて企業全体の総合的な情報処理特性を向上させてゆく為には,組織の個性としての組織文化に応じた対応策が必要なのである。

著者

佐藤 一精

出版者

広島大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1996

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本研究では、究極的にはパン様食品の教材化を目指し、まず学校の授業や家庭で簡便に作れるような電子レンジ加熱を利用したパン様食品の好ましい調製法の確立と、そば粉やはったい粉などの添加により嗜好性、栄養性、物性等に優れたパン様食品調製の可能性の検討を目的として検討を行った。得られた成績は以下の通りである。1.発酵パンのロールパンに準じて調製したドウを、電子レンジ加熱により膨化させ、続いてオ-ブン加熱操作を行い焼成した。オ-ブン加熱のみのものをコントロールとして膨化率を比較検討した結果、少量の重曹とヨ-グルトの添加で、嗜好性も、フレーバーも良好なものが得られた。大学生男女各17名で行い7段階の点数で評価した官能検査においてもその重曹とヨ-グルト添加のものに最高点が与えられた。2.本研究費で購入したクリープメーター物性試験システムを使用して硬さを測定し焼成後の変化を見たところ、やはり少量の重曹とヨ-グルトを添加して調製したものが最も硬化し難いことが判明した。3.はったい粉やそば粉の添加効果については、上記の最良の条件のものに50%まで小麦粉に置き換えて添加して調べたが、まだ検討は継続中である。そば粉の場合は、添加量に比例して膨化が促進され、10%添加のものが比較的良好であった。また、はったい粉の場合は、添加割合が多いほど膨化率は減少したが、10〜25%添加割合のものは、嗜好性も、フレーバーも良好であった。以上、十分実用に供しうると思われるパン様食品の調製法を確立することができた。この教材としての応用についても展望が開けたが、実践方法等の検討は今後の課題である。

著者

坪井 良子 石川 ふみよ 平尾 真智子 奥宮 暁子 佐藤 公美子 村松 仁

出版者

山梨医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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研究期間を通して,国立国会図書館所蔵のGHQ/SCAP Recordsから公衆衛生福祉局(PHW),民間情報教育局(CIE),民間史料局(CHS)及び経済科学局(ESS)のSheetsから,看護改革に関連する英文書を検索・収集し,分析を行ってきた。平成13年度に翻訳したNursing Education Council(看護教育審議会)の第1回から第6回分(1946.3〜1946.6)の会議録,議事録を統合して,看護教育改革の経緯を明らかにした。さらには,Council on Medical Education(医学教育審議会)の翻訳も進め,両方の会議のあり方,審議内容,その経緯など,関連性を追究してきた。これら会議での決定方針を具現化した,看護のモデルスクールであるTokyo Demonstration school of Nursingにおける設立時の教育内容(カリキュラムを含む)を見出し,占領初期の看護教育改革の実施過程を明らかにした。また,占領当時GHQ/SCAPに関与した看護職や占領期研究者へのインタビューを行った。研究活動の主な成果は,医学・看護系学会の学術集会で発表してきた。そして,従来の日本側の看護改革研究にGHQ/SCAP文書からの視点を加えて,新たな知見を提言した。特に,看護教育の改革構想に影響を与えた参加者名及び発言内容を明らかにしたことで,GHQ/SCAP, PHWが遂行した看護改革の意図,目標及び目的,経緯が明らかになり,今後の研究発展のための基礎資料となった。

著者

藤井 和佐 西村 雄郎 〓 理恵子 田中 里美 杉本 久未子 室井 研二 片岡 佳美 家中 茂 澁谷 美紀 佐藤 洋子 片岡 佳美 宮本 結佳 奥井 亜紗子 平井 順 黒宮 亜希子 大竹 晴佳 二階堂 裕子 中山 ちなみ 魁生 由美子 横田 尚俊 佐藤 洋子 難波 孝志 柏尾 珠紀 田村 雅夫 北村 光二 北川 博史 中谷 文美 高野 宏 小林 孝行 高野 宏 白石 絢也 周藤 辰也 塚本 遼平 町 聡志 佐々木 さつみ

出版者

岡山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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研究課題に関する聞きとり調査、質問紙調査等から、地方社会における構造的格差を埋める可能性につながる主な条件として(1)地域住民の多様化の推進及び受容(2)生業基盤の維持(3)定住につながる「地域に対する誇り」が明らかとなった。過疎化・高齢化が、直線的に地域社会の衰退を招くわけではない。農林漁業といった生業基盤とムラ社会の開放性が住民に幸福感をもたらし、多様な生活者を地域社会に埋め込んでいくのである。

著者

佐藤 未来子 辻田 祐一 堀 敦史 並木 美太郎

雑誌

研究報告 システムソフトウェアと オペレーティング・システム(OS)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.6, pp.1-6, 2011-07-20

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ハイパフォーマンスコンピューティング (HPC) の分野では,ペタフロップス級のスーパーコンピュータ開発が現実のものとなり,エクサフロップス,ゼッタフロップスという単位のシステム開発が次の技術課題となっている.本研究では,エクサコンピュータの実現に向けて,今後 HPC の主流となるメニーコアアーキテクチャを有効活用するための基盤ソフトウェアの研究開発を行っている.従来のマルチコアアーキテクチャを汎用コアとして活用しつつ,演算性能や並列性を強化しているメニーコアアーキテクチャを混在させたシステムアーキテクチャを想定し,アプリケーションプログラムからはメニーコアとマルチコアの特性を活かした単一システムとして見せられるメニーコア OS カーネルの実現を目指す.本論文では,メニーコア OS カーネルの検討課題を述べ,プロセス管理,メモリ管理,I/O 管理についての基本設計を述べる.In the field of high performance computing (HPC), the super computer development of the PetaFLOPS class becomes the one of the reality. The development of the ExaFLOPS system is the following technological opportunity. In this study, the infrastructure software to use Many-core architecture that will become the main current of HPC in the future effectively is researched and developed aiming at the achievement of ExaFLOPS system. We are assuming the system architecture to use past Multi-core architecture together with Many-core Architecture. We aim at OS Architecture that can use Many-core and Multi-core from the application program as a single system. In this paper, we show the overview of the OS and discuss on problems of the OS for Many-core architecture system. Moreover we describe the management of processes, threads, memory and also inter-OS communication handling.

著者

三根 有紀子 佐藤 香代 浅野 美智留 石村 美由紀 吉田 静 鳥越 郁代 野中 多恵子 宮野 由加利 藤本 清美

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学看護学部紀要 (ISSN:13488104)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.89-99, 2006-03

被引用文献数

1

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目的 : 「身体感覚活性化(世にも珍しい)マザークラス」を実践する人材育成のための教育プログラム開発の資料として,福岡市で開催した医療者向けセミナーの評価と考察を行った.方法 : 2006年2月26日に福岡市で行われた「身体感覚活性化(世にも珍しい)マザークラス」医療者セミナーの参加者128名を対象に,質問紙調査を行った.結果 : 質問紙の回収率は93.8%であり,以下のような結果が得られた.1.セミナーの参加動機は「興味・関心」,「マザークラスの変革」,「学びたい・知りたい」が上位を占めた.また,101名(84.2%)がマザークラスの運営に困難を感じていた.2.セミナーの満足度は108名(90.1%)が「満足」と回答しており,その理由として「自分自身が体験できたこと」,「快」,「身体感覚活性化(世にも珍しい)マザークラスを知った・わかった」の3つが上位を占めた.「少し不満」「非常に不満」「どちらでもない」と回答した者は7名(5.8%)であった.3.今回のセミナーを今後のマザークラス運営に「役立てられる」と回答した者は99名(82.4%)であった.活用方法としては「身体感覚の刺激・"感じる"こと」が最も多く,ついで「妊婦同士の交流の場づくり」,「助産哲学・考え方」の2つが占めた.4.今後のセミナーやリカレント教育に参加の意思を持つ者はそれぞれ117名(97.5%),107名(89.2%)と高率であった.結論 : 参加者は現行のマザークラスのあり方を模索し,関心を寄せている現状が明らかとなった.参加者が「満足」であった理由は主催者側のセミナーの目的と一致していた.妊婦あるいはスタッフで参加した者の体験談は,マザークラスの概要や助産哲学理解の一助になっていると考えられる.したがって今回のセミナーの目的は達成されたと考える.しかし妊婦と同様の経験はできたが,根底に流れる助産哲学を用いてマザークラスを実践する段階までには至っていない。その実践の習得には,段階を追った継続したプログラムが必要であることが示唆された.