著者

堀 和孝

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.1219-1248, 2007-07

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本稿は、竹越与三郎が宮内省臨時帝室編修官長在任中に執筆した稿本「明治天皇紀」の特色を考察することを目的とする。竹越の稿本「明治天皇紀」は、「第一巻 緒論」、「第二巻 明治前紀甲」、「第三巻 明治前紀乙」、「第四巻 明治前紀丙」、「第五巻 明治前紀丁」の五冊から成るが、戦後公刊された『明治天皇紀』と比較すると、竹越稿本の最大の特色は、「第一巻 緒論」において、明治天皇生誕以前の歴史を叙述しているところにある。そしてそこでは、「歴史の本体は経済的動機にあり」(『日本経済史』)とする観点から、江戸幕府の崩壊が論じられている。また、明治天皇生誕以後を記述した「第二巻 明治前紀甲」以降についても、特に同時代の「国勢」に関する記述に公刊本『明治天皇紀』との大きな違いが見出される。竹越の編修官長辞任の要因は不明だが、もし彼が辞任していなければ、公刊された『明治天皇紀』とは大きく異なるものが完成していたに違いない。

著者

船曳 和彦 岡崎 圭子 仲本 宙高 有賀 誠記 相澤 昌史 金子 松五 蒔田 雄一郎 堀越 哲 富野 康日己

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.318-323, 2008-09

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目的:順天堂東京江東高齢者医療センターは2002年6月1日に開院し,質と安全度の高い先端的な高齢者医療を提供してきた.開院後5年間における血液浄化室にて施行した血液透析患者について解析し,今後の高齢者に対する透析療法に活かすため,わが国全体の慢性透析療法の現況と比較検討した.対象・方法:2002年6月より2007年5月までの5年間に,当センター血液浄化室にて透析療法を施行された慢性維持血液透析入院患者および維持血液透析療法に導入された入院患者計431名(男性265名,女性166名)を対象とした.対象患者を1年毎に性別,平均年齢,新規血液透析導入患者数を統計学的に評価するとともに,新規血液透析導入患者の原疾患および入院中の死亡原因について調査し,日本透析医学会の統計調査と比較検討を行った.結果:毎年透析患者数は増加傾向で開業時と比較して直近で約3倍となっていた.5年間の平均年齢は,70.8歳(男性69.4歳,女性73.4歳)であった.また,5年間で計89名(男性61名,女性28名)が新規導入され,平均年齢は71.6歳(男性66.7歳,女性76.4歳)であった.患者の原疾患は,糖尿病性腎症46名(51.7%),腎硬化症17名(19.1%),慢性糸球体腎炎7名(7.9%)であった.当センター入院中に46名が死亡し,原因として感染症が最も多く(14名),死亡患者全体の30.4%を占めていた.悪液質/尿毒症により死亡した5名の入院時平均血清アルブミン値は,24g/dlと低下していた.結論:当センター血液浄化室にて透析療法を施行された患者は増加傾向であり,2006年6月からの1年間では平均年齢73.6歳と全国と比較して7.2歳高齢であった.原疾患も糖尿病性腎症が半数以上を占め,急速進行性糸球体腎炎の比率も高いことは高齢化に起因すると思われる.死亡原因としては感染症が最も多く,患者の高齢化や糖尿病患者の割合が多く免疫不全により誤嚥性肺炎や敗血症に罹患しやすいためと考えられた.悪液質/尿毒症による死亡者は全例が高齢で長期透析患者であり,低アルブミン血症を伴っていたことから当センター入院中の高齢長期透析患者に対する適切な栄養管理および透析効率の確保が一層必要と思われる.

著者

内野 香織 堀口 彰史 ウエンティ トゥ フォン 長谷部 俊之 ウチノ カオリ ホリグチ アキフミ ハセベ トシユキ Uchino Kaori Horiguchi Akifumi Nguyen Thi Thu Huong Hasebe Toshiyuki

出版者

熊本大学

雑誌

熊本大学政策研究

巻号頁・発行日

vol.1, pp.123-144, 2010-03-26

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本稿は、持続可能な地域社会の形成というテーマの中でも、条件不利地域といわれる中山間地域のうち熊本県球磨郡五木村の振興、とりわけそこに住む村民が持続的に生き生きと暮らすにはどうするべきかという問題意識に立脚し、その対応策を提言するものである。

著者

堀口 秀嗣 井口 磯夫 安達 一寿 荒 義明 小林 裕光 前田 真人 本郷 健

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.23, pp.174-175, 2007-08-20

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eラーニングは現在、企業や高等教育で積極的に導入されている。しかし、小中高校では積極的に導入することを検討している学校は少ない。その理由を考察するとともに、その目的に合うe-Learningシステムとして開発した。その考え方や機能の代表的な部分を紹介する。

著者

山田 協太 池尻 隆史 陳 春名 赤塩 和弘 堀内 陽輔

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会中国支部研究報告集

巻号頁・発行日

vol.31, pp."518-1"-"518-4", 2008-03

著者

服部 寿史 堀田 勝平 小山 修司 前越 久

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

放射線防護分科会会誌 (ISSN:13453246)

巻号頁・発行日

no.14, 2002-04-04

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[目的]当院に2001年3月に導入されたフラットパネルディテクタ搭載乳房撮影装置(GE社製セノグラフ2000D)に撮影条件等と共に表示される平均乳腺線量値(Average glandular Dose)以下AGDと入射皮膚線量値(Entrance skin exposure)以下ESEの表示機能について実測値との比較を行ったので報告する。[方法]1.AGDを求めるために乳房撮影精度管理マニュアルに基づいてA1減弱法にて管電圧26〜34kV、陽極/フィルター材質Mo/Mo,Mo/Rh,Rh/Rhについて半価層を測定した。Fig.1 2.乳腺脂肪比率の異なる(30/70%.50/50%.70/30%)BR12乳房等価ファントム(モデル12A)を用いて厚さ2〜7cmについて各陽極/フィルター材質ごとにAGD、ESEを求め装置の表示値と比較した。[figure][figure][figure][figure] 今回,Fig.2のAGDを求めるにあたり1R当たりの吸収線量換算値についてはsobol,Wu(1997)等が求めた近似式より求め乳房厚と乳腺含有率に対応したデータに換算したものを用いた。また,大気補正係数については測定時気温25℃,気圧999hpaから1,0243とした。Fig.3のESEの後方散乱係数については19×24cmの照射野からBJRのSupplement No17の長方形照射野と等価な円形照射野の直径を求めるグラフより換算し1.16とし、吸収線量換算係数については光子減弱係数データブックより算出した実効エネルギーと吸収線量換算係数のグラフより乳腺組織に対応した値として0.82とした。[結果]Fig.4は28kV50mAsで乳腺脂肪比率50/50%のファントムを用い2〜7cmまで厚みを変化させ,陽極/フィルター材質Mo/MoでAGDとESEの表示値と実測値を表したグラフです。横軸にファントム厚を縦軸に線量を棒グラフ左側にAGD表示値と実測値を,右側にESE表示値と実測値を表したものです。各厚みに関してはAGD,ESE共にほぼ同じ比率で表示値より実測値が少ないものとなった。これは、乳腺脂肪比率30/70%.70/30%の結果においても同様の結果となった。組織別ではAGD,ESE共に表示値と実測値の差はほぼ一定であったが,線質別でRh/Rhがやや差の少ない結果なり平均するとAGDで15〜19%,ESEで9〜16%表示値より実測値が少ない結果なった。ここに28kV50mAs Mo/Mo4cmでの各組識別の実際のESEとAGDを示す。Table1[table] ここでESE表示値は組織(乳腺/脂肪比率)を変化させても全く同じ値を示した。これは他の線質間においても各厚みについても同じ結果となった。さらには乳腺組織とは全く違う物質、例えば発砲スチロール,鉛などの物質においても同等の大きさで条件,圧迫厚が同じであれば同様の結果となった。[考察]ESEについて、今回我々は照射線量から吸収線量に換算するさい吸収体の特定物質として乳腺を用いた換算係数で算出したが、装置の設定は算出方法が明確でないがESEは吸収物質が何であれよほど大きさが違わない限り撮影条件と圧迫厚で決定され、同じ表示値を示す事からも吸収物質が空気を対象とした計算方式ではないかと考えられる。また測定方法の違いや半価層の設定値の違いでAGDへの変換係数も変化するためある程度は誤差範囲と考えられた。[結語]今回、このようにAGD,ESE共に表示値と実測値は比例関係を示しており線質間での差が若干認められるものの線量を把握するには充分な機能であると考えられた。また、実測値のデータにおいて入射皮膚面吸収線量が平均乳腺線量の3.6〜5.6倍の値を示したことからも平均乳腺線量は全乳腺吸収線量の平均値で、より皮膚面に近い乳腺吸収線量は平均乳腺線量より多いことを理解すべきである。以上のことからも、この装置における線量の表示機能は被曝管理という観点からも有用な機能であると考えられ被爆低減に努力していきたい。

著者

堀田 峻司 小林 英嗣 小篠 隆生 水澤 啓太

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.1169-1170, 2007-07-31

著者

芳賀 昭弘 土岐 博 為永 節雄 堀川 弥太郎

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, 2006-08-18

著者

堀江 秀典 井上 宏子

出版者

神奈川歯科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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酸化型ガレクチン-1(GAL-1/Ox)はマクロファージを刺激しサイトカインIL-6の発現上昇を促進する傾向が見られたが、更に実験を重ねて統計的有意差を確認する必要がある。IL-1βやLIFの発現を有意には上昇させなかった。次にiNosを加え更に実験を重ねて統計的検討を行った結果GAL-1/Oxは1ng/mlの濃度で有意にiNOSの発現を上昇させた。iNOSは酸化作用のあるNO産生に関与する酵素で酸化型ガレクチン-1刺激によりマクロファージ内でその発現が上昇する。このNOは細胞外に分泌され、神経細胞やその軸索並びにシュワン細胞から分泌された還元型ガレクチン-1を酸化し、酸化型ガレクチン-1とする作用が考えられる。マクロファージから分泌されたNOの作用についてはin vitro並びにin vivoの研究から今後明らかにしていく計画である。次に炎症下でマクロファージを刺激する物質LPS(lipopolysaccharide)のマクロファージへの作用に酸化型ガレクチン-1がどのような作用を示すか検討を行った。10ng/ml,100ng/mlのLPSをマクロファージに作用させそのときのIL-1β、IL-6,LIF, iNOSのmRNAの発現変化を各作用時間1h、2h、3h、4hについて解析した。10ng/mlではIL-1β、LIF, iNOSのmRNA発現を上昇させたが、IL-6につてははっきりした効果が見られなかった。100ng/mlでは4種類の因子の発現上昇がはっきり見られた。この系に1ng/mlの酸化型ガレクチン-1を作用させると、4時間作用させた群では明らかに発現の減少が見られた。その抑制効果は酸化型ガレクチン-1の濃度を0.1ng/ml,0.01ng/mlと下げていくと次第に減少し、LPS10ng/mlでは0.01ng/mlの酸化型ガレクチン-1の抑制効果が、LPS100ng/mlでは0.1ng/ml以下の酸化型ガレクチン-1の抑制効果が見られなかった。以上の結果より酸化型ガレクチン-1がLPSのマクロファージ刺激作用を抑制することが示唆された。今後実験を重ねこの効果が統計的に有意であることを確認し、in vivoでの抑制効果を検討することにより、酸化型ガレクチン-1を炎症抑制因子として確立していく計画である。

著者

Ables G.P 西堀 正英 印牧 美佐生 渡辺 智正

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.64, no.11, pp.1081-1083, 2002-10

被引用文献数

19

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結核菌やサルモネラ菌などの細菌感染抵抗性に関して,マウスには系統差がある.この形質は特定の遺伝子に支配され,ポジショナルクローニングによって,Natumlresistance associated macrophage protein1(KRAMP1)遺伝子と同定された.抵抗性の場合,169番地のアミノ酸がGlyであるのに対して,感受性ではAsnである.そこで,この周辺の領域が重要であると考えて,牛(黒毛和種,ホルスタイン,アンガス,韓牛,アフリカダマ牛)と水牛(フィリピン沼,インドネシア沼,バングラデツシュ沼と河)のNRAMP1遺伝子の,エクソンVとVIを含む781塩基対を決定した.その結果,この領域は非常によく保存されており,牛と水牛間でアミノ酸置換はエクソンVにおけるThrとIleだけであった.マウスの169番地に相当するアミノ酸は全てGIyであった.その他,エクソンVに2箇所(サイレント),イントロン4および5にそれぞれ2箇所と10箇所の塩基置換が検出され,これらを用いて系統樹が作成された.

著者

宗森 純 堀切 一郎 長澤 庸二

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.143-153, 1994-01-15

被引用文献数

28

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ネットワークで結合された複数台の計算機による発想支援システム郡元(Groupware for new idea generation support system)を開発した。本システムは分散協調型KJ法と知的生産のためのカードシステムを計算機上で融合したものである。KJ法は川喜田二郎によって開発された(頭文字をとってKJ法)手法で、複数の人による発想法の体系的技術の一つである。分散協調型KJ法は複数の計算機上で行われる。参加者はテーマに添って意見を出し、それを類似性によっていくつかのグループに分け、そこから結諭を導き出す。本システムの特徴は、分散協調型KJ法の結果をカードシステムを模擬したデータベースに自動的に保存し、再利用できるようにしたことにある。本諭文では郡元を3台もしくは4台で行う分散協調型KJ法の学生実験に適用した緒果と紙面上で行ったKJ法の結果とを、意見の数、文字数、かかった時間などをパラメータとして比較して述ぺている。

著者

馬場 尚一郎 堀 政義 佐藤 建樹

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学会関東支部総会講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2003, no.9, pp.61-62, 2003-03-13

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On Dynamic-type ice storage system, the continuously preventing technique of the ice growing and adhering to the pipe wall from supercooled releaser to Supercooling chiller is proposed. -2.0 degree level supercooled water cooled by the evaporator of an electric refrigerator is able to be changed to sherbet ice perfectly by the supercooled releaser. Heating (less than 100W) the plastic pipe prevents the ice growing and adhering. 50USRT level experiment results are discussed and the stability prevention of the ice growing and adhering condition is shown.

著者

堀本 佐智子 三重野 繁敏 堀本 仁士 渡邊 房男 岸田 賢治 古谷 栄介 勝間田 敬弘

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.107, no.2, 2006-03-05

著者

内堀 敬則

出版者

明治大學商學研究所

雑誌

明大商學論叢 (ISSN:03895955)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.27-38, 2004-03-26

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順調な経済発展に伴い、中国では都市部を中心に購買力を増した中間層が台頭している。こうしたなか、多くの日本企業が中国拠点の位置付けを「輸出基地」としてだけでなく、「国内販売拠点」としてもとらえるようになった。WTOへの加盟を果たしたうえに、2008年の北京五輪や2010年の上海万博といった需要を喚起するような大型プロジェクトが控えており、外資系企業の間で中国市場への期待感は否応無く高まっている。中国の直接投資受入額は、2002年に米国を追い抜くなど急拡大しており、英誌「エコノミスト」系研究機関、EIU[2003]の見通しでは今後もその勢いは衰えないとされている(図表1)。

著者

伊藤 慶明 堀 貴明

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.36-40, 2009-12-25

被引用文献数

4

著者

狐崎 長琅 後藤 典俊 小林 芳正 井川 猛 堀家 正則 斉藤 徳美 黒田 徹 山根 一修 奥住 宏一

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.1-17, 1990-12-31

被引用文献数

45 75

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The following two kinds of empirical relations are derived : 1) relations between the P-wave velocities and geological factors (facies, time, and depth), based on oil well data in Akita prefecture; 2) relations between the S-wave velocities and the P-wave ones, based on published and new data from in situ velocities measurements in relatively deep boreholes in Japan. Combination of the above two relations provides means for estimating the S-wave velocities from geological factors. A VSP experiment was carried out in a well of 1.3 km depth in Akita prefecture to provide this study with S- and P-wave data of oil field area. To demonstrate the purpose of this study, calculations of ground vibrations due to the vertically incident SH-waves are conducted for a two-dimentional seismic structure model corresponding to a typical sedimentary basin in Akita prefecture.

著者

篠原 亮太 堀 悌二 古賀 実

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.27, no.7, pp.400-405, 1978-07-05

被引用文献数

2

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環境中に残留する微量のo-,m-, p-ターフェニルの分析法を抽出,クリーンナップ,マスフラグメントグラフィー(MF)による分離について検討し,この分析法が実際試料に適用しうることを確認した.水からの抽出はn-ヘキサンによる液-液抽出法を用い,底質からはn-ヘキサンを抽出溶媒とした連続抽出法を用い,それぞれ定量的な回収率を得た.妨害物質の除去はn-ヘキサン;ベンゼン(4:1)を溶離液としてシリカゲルカラムクロマトグラフィーで行った.微量のターフェニル異性体のMFにおける分離は,1%OV-101に0.1% Bentone 34を混合したもの,2%OV-101に1% BMBTを混合した2種の液相が満足できる結果を与えた.MFにおける検出限界は,水(200ml)の場合o-, m-, p-はそれぞれ0.007ppb,0.025ppb,0.05ppbであり,底質(10g)の場合はそれぞれ0.14ppb,0.5ppb,1.0ppbであった.これらの分析法を用いて北九州地方の海水,河川水とその底質について検察した結果,水はすべて不検出,底質からはo-, m-, p-はそれぞれ(0.8〜390)ppb, (1.1〜210)ppb, (1.7〜180)ppbの範囲で検出された.

著者

小林 宏行 河合 伸 押谷 浩 酒寄 享 小池 隆夫 大西 勝憲 斎藤 玲 中山 一朗 富沢 磨須美 大道 光秀 平賀 洋明 渡辺 彰 貫和 敏博 青木 信樹 関根 理 鈴木 康稔 荒川 正昭 和田 光一 岡 慎一 稲松 孝思 増田 義重 島田 馨 柴 孝也 吉田 雅樹 佐藤 哲夫 林 泉 宍戸 春美 赤川 志のぶ 永井 英明 渡辺 尚 馬場 基男 松本 文夫 桜井 磐 嶋田 甚五郎 堀 誠治 小田切 繁樹 鈴木 周雄 高橋 健一 平居 義裕 石丸 百合子 山本 俊幸 鈴木 幹三 山本 俊信 下方 薫 齋藤 英彦 成田 亘啓 三笠 桂一 三木 文雄 二木 芳人 副島 林造 澤江 義郎 仁保 喜之 大泉 耕太郎 市川 洋一郎 徳永 尚登 原 耕平 河野 茂 門田 淳一 朝野 和典 平潟 洋一 前崎 繁文 伊藤 直美 松本 慶蔵 永武 毅 宇都宮 嘉明 力富 直人 那須 勝 山崎 透 斎藤 厚 普久原 浩 広瀬 崇興 佐藤 嘉一 熊本 悦明 河村 信夫 岡田 敬司 稲土 博右 守殿 貞夫 荒川 創一 宮崎 茂典 大森 弘之 公文 裕巳 小野 憲昭 渡辺 豊彦 村田 匡 熊澤 淨一 松本 哲朗 尾形 信雄 高橋 康一 天野 拓哉 中村 元信 山本 松男 清水 武昭 岩井 重富 国松 正彦 大塚 一秀 中川 良英 渡辺 哲弥 松山 秀樹 杉山 勇治 中山 一誠 品川 長夫 真下 啓二 真辺 忠夫 木下 博明 森本 健 久保 正二 藤本 幹夫 上田 隆美 岩佐 隆太郎 横山 隆 児玉 節 津村 裕昭 松田 静治 保田 仁介 山元 貴雄 岡田 弘二 遠藤 重厚 山田 裕彦 高桑 徹也 斎藤 和好 相川 直樹 田熊 清継 藤井 千穂 福田 充宏

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.846-871, 1997-10-25

被引用文献数

7

著者

越智 匠作 太田 猛彦 田中 延亮 堀田 紀文

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.75-80, 2008-06-15

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幼齢林における樹冠遮断量の測定上の問題点を解決できるような大型雨量計のデザインを提示し,実際に作製した大型雨量計を用いてその実用性を検討した。雨量計の重要な要素である受水面積は,我が国の一般的な幼齢林の植栽密度,植物への影響,メンテナンス性,既往の大型雨量計を用いた樹冠遮断研究における受水面積の決定基準などを参考にして,約5m^2が適当であると決めた。大型雨量計の実用性は,次の各実験により確認した。まず,降雨強度の大きい降雨イベントにおいても雨量計からの排水水量を正確に測定できるようするために,本研究で用いた500mLの転倒マス型量水計を対象に大流量を含めた流量検定を行い,流量と1転倒に要する水量との関係を求めた。次に,大型雨量計の初期損失量を求めたところ0.2mm以下であり,大型雨量計の排水性は良好であった。さらに,大型雨量計の受水面積を厳密に求めるために,自然降雨を対象にした大型雨量計と貯留型雨量計の比較観測を行った。転倒マス型量水計の検定結果を考慮して補正した大型雨量計からの排水水量と,貯留型雨量計が示した雨量の関係は,良好な直線関係を示しており,その直線の傾きから大型雨量計の厳密な受水面積を決めた。また,その直線関係は,通常の降雨イベントだけでなく強度の大きい降雨イベントにおいても成り立っていたため,本研究で提示した大型雨量計は降雨強度の大きいイベントにも耐えうる実用性の高い雨量計であることがわかった。

著者

林 雅也 今井 慈郎 堀 幸雄 林 敏浩

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.470, pp.175-180, 2009-02-28

被引用文献数

1

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計算機アーキテクチャ教育支援を目的とした可視化シミュレータVisuSimはアプレットとしても,スタンダローンアプリとしても動作できるようJavaで記述・実装されている.可視化機能と共に情報通信機能を有し,ユーザ間での非同期型情報共有を可能としている.実際の教育現場では,効率的な情報共有を実現するため,シミュレータのダウンロード用Webサーバを立ち上げ,これにメイルサーバ機能や情報共有機能(の一部)を準備し,複数ユーザを対象とするシミュレーション機能,情報通信機能,情報共有機能などを提供している.本稿では,シミュレータの運用を目的とした情報サーバの環境について事例に基づき報告する.