著者

松田 敬一郎 小山 孝 新井 利夫

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.26, 1980-03-25

著者

永原 陽子 粟屋 利江 鈴木 茂 舩田 さやか 阿部 小涼 今泉 裕美子 小山田 紀子 尾立 要子 小林 元裕 清水 正義 前川 一郎 眞城 百華 濱 忠雄 吉澤 文寿 吉田 信 渡邊 司 津田 みわ 平野 千果子 浅田 進史 飯島 みどり 板垣 竜太 大峰 真理 後藤 春美 高林 敏之 旦 祐介 津田 みわ 中野 聡 半澤 朝彦 平野 千果子 溝辺 泰雄 網中 昭世 大井 知範 柴田 暖子

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では、「植民地責任」概念を用いて、脱植民地化過程を第二次世界大戦後の植民地独立期に限定せず、20世紀の世界史全体の展開の中で検討した。その結果、第一次世界大戦期の萌芽的に出現した「植民地責任」論に対し、それを封じ込める形で国際的な植民地体制の再編が行われ、その体制が1960年代の植民地独立期を経て「冷戦」期にまで継続したことが明らかになった。

著者

小山 宏孝 中林 一樹

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.6, pp.107-114, 1996-11

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現在社会では、特に都市部において、活動のエネルギーを電力に依存する割合は大きく、しかも年を追うごとに高くなっている。また、電力は様々なライフラインを支える最も基礎的エネルギーでもある。そのため、都市部を中心に大規模な停電が発生した場合には、停電地域のみならず、広範囲にわたって、その影響が及ぶと予想される。そこで本研究では事業所活動を取り上げ、停電が事業所活動に及ぼす影響や停電対策の現状を、アンケート調査をもとに実態的に明らかにした。また、東京都区部を想定し、その停電の影響度合いの地域性を明らかにすることを目的とした。アンケート調査の結果によると、業種によって停電が事業所活動に与える影響度合いには差があった。建設業や運輸業では比較的影響は小さいとしているが、製造業や飲食店、大規模小売店、金融機関では非常に影響が大きいと評価している。従業員数規模別においては、業種間ほど大きな差は見られなかったものの、従業員数規模が大きくなるにつれて、停電による事業所への影響も大きくなった。個々の設備に対する支障とともに、営業・業務活動に対する総合的な支障程度として設定した総合支障度については、3種類の方法によって、その妥当性を検証した。第一に、設備別の影響度から各事業所ごとの支障値を求め、総合支障度との関係をみる方法、第二に、停電による影響が大きいとされた設備の支障度と、総合支障度との関係をみる方法、第三に、総合支障度との相関関係の高かった設備の支障度と、総合支障度との関係をみる方法の3種類により、総合支障度には、事業所活動全般に対する支障の程度を示す指標として、ある程度の客観性があることが検鉦された。地域性をみるための、東京都区部の事業所の分布実態に基づいた総合支障度を用いての今回の例示では、あまりにも集計単位が粗っぽく、不十分なものであった。地域単位の細分化や副次的影響の加味、停電の発生日時や継続時間の考慮など、不完全な部分が多々存在し、多くの問題が残されてしまった。停電対策は、停電による被害を受けた経験のある事業所も多いにもかかわらづあまり進んでいない。非常用電源を設置している事業所は全体の3割にも満たず、しかもその半分はパソコン等の電池類で占められていた。それは医療機関においても例外ではなった。また、非常用電源が設置されていても、医療機関などでは、その能力が不十分であるをいわざるをえない。その原因には、非常用電源の設置や維持に掛かる費用の問題と、他の防災対策も含めた停電や非常事態への認識の甘さが存在していた。停電によって機能が停止した設備の代替手段についても、人的な対応以外には有効な手段がほとんど存在しないことがわかった。停電にともなう事業所の営業・業務活動の支障は大きいにもかかわらず、停電によって機能を停止した設備類の多くに、代替手段の決め手はなかった。また、それを補うべく、非常用電源の設置やその能力についても、費用の面などから限界があった。便利で安全とされ、一見クリーンでもあるとされた電気に対して、必要以上に依存した社会から脱却することが、まず何よりの対策であり、そして必要なことであろう。

著者

小山内 康人 豊島 剛志 馬場 壮太郎 外田 智千 中野 伸彦 阿部 幹雄 足立 達朗

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.291-398, 2008-07-30

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第49次日本南極地域観測隊(JARE-49)夏隊・セール・ロンダーネ山地地学調査隊は,ドロンイングモードランド航空ネットワークを利用して航空機で日本から直接南極内陸山地に赴き,2007年11月23日〜2008年2月5日の75日間,キャンプ生活を送りながらスノーモービルと徒歩によりセール・ロンダーネ山地中央部地域の地質学的野外調査を実施した.また,ベルギー基地,インド基地等を訪問し,国際交流を実施した.今回の野外調査は,航空機を利用した南極内陸地域野外調査の初の試みであり,2007年度にスタートした国際極年(IPY)とも連動した国立極地研究所の一般プロジェクト研究(課題番号P-5-1:代表・本吉洋一)の初年度調査でもある.本報告では,設営面での計画の立案・準備から実施経過に至る過程について詳しく述べる.

著者

金子 昌生 岡和田 健敏 高井 通勝 佐藤 一雄 田中 博 高橋 元一郎 宮崎 洋二郎 深谷 哲昭 小山 照夫 内藤 真明

出版者

浜松医科大学

雑誌

一般研究(A)

巻号頁・発行日

1986

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本研究は、デジタル画像の圧縮・蓄積・転送など、画像の持つ情報管理の一面があり、アナログ情報をデジタル化して保管する方法を模索する研究も含まれている。4年間の研究期間中に、この分野の電子工学的発展はめざましく、研究のカバ-すべき範囲が広いため、X線撮影時からデジタル化される Computed Radiography(CR)は紹介するだけに留めた。従来から取り組んできたフィルムのアナログ的な保管方法であるマイクロ化システムを、いかにして効率よくデジタル化して活用するかについて新知見を得た。すなわち、テレビ・カメラのレンズ系をズ-ミングによりマイクロ・フィルム情報を直接拡大して電気信号に変換し、A/Dコンバ-タ-によりデジタル化する方法を開発した。CCD方式とレ-ザ-・スキャン方式のデジタル化も基礎的臨床的に比較検討した。デジタル画像の読影、報告書作製に関する適合性を評価するため、読影結果のレポ-ト作製の方法を比較検討するとともに、音声入力の方法の有用性を実際にテストした。Radiology Information System(RIS)の一環として放射線オ-ダリングやリファリングを実現させる反面で、その見返りとしてのレポ-ティングはやはりデジタル情報としてコミュニケ-ションされるべきであろう。しかし、有用なレポ-ト作製には臨床医から充分な臨床情報を得ることが必須条件である。このためのRISの臨床情報伝達ソフトウェア開発を行っているところである。画像管理・保管と読影業務すべてを包含するTotal Information System(TIS)をより高度化するために、実現可能性の高いMini-PACSやCase Information System(CIS)を実現させ、理想的なImage Management and Communication Systems(IMACS)を完成させるべきバック・グラウンドを研究した。

著者

相澤 純也 小山 貴之 塩田 琴美 高梨 晃 磯崎 弘司

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【目的】人工股関節全置換術(以下、THA)後の爪切り動作では術後合併症である脱臼の回避と、足先の目視が必要であり、代償的な動作が限定されるため、動作獲得には良好な股関節可動域(以下、ROM)が不可欠となる。動作獲得に向けた効果的な介入には、客観的なROM評価と、動作自立に要するROMの詳細情報が重要な根拠となる。本研究目的は、THA後の爪切り動作自立に要するROMの一水準を得ることである。<BR>【対象と方法】対象はTHA後患者34名の48下肢、年齢64.3±10.5歳、身長152.9±6.3cm、BMI23.0±4.2kg/m<SUP>2</SUP>であった。原因疾患は変形性股関節症46肢、大腿骨頭壊死2肢であった。手術アプローチは後外側が44肢、前外側が4肢であった。ROMは、同一検者が日本リハビリテーション医学会・日本整形外科学会制定法に従い、東大型角度計(TTM-KO)を使用して測定した。測定項目は股関節屈曲、外転、外旋角度とし、無作為順に測定した。対象動作は坐位、膝関節屈曲位で、単純股関節屈曲位もしくは、股関節屈曲・外転・外旋位での爪切り動作とした。動作自立度の判定は、検者による動作観察と、被験者の主観的評価によりa.不可能、b.かろうじて可能、c.容易に可能、の3段階で行った。統計学的分析は、群別に各データの平均値及び標準偏差を算出した後、一要因分散分析及び多重比較(LSD法)を用いて、群間での各データの有意差をみた(5%水準)。<BR>【結果】年齢、身長、BMIに群間での有意差は認めなかった。各群(N:a群12、b群21、c群15)の角度平均値及び標準偏差は、屈曲a群72.3±11.8、b群88.3±13.2、c群96.2±12.0度、外転a群7.7±9.1、b群10.6±6.0、c群15.4±5.3度、外旋a群14.8±8.4、b群21.4±8.5、c群20.8±10.1度、屈曲+外転+外旋a群94.7±24.8、b群120.4±19.2、c群132.4±17.4度であった。a群と比較して、b群において屈曲、外旋、屈曲+外転+外旋が有意に高値を示し、c群においては屈曲、外転、屈曲+外転+外旋が有意に高値を示した。b群とc群の比較では、c群で外転のみ有意に高値を示した。<BR>【考察】THA後の爪切り動作の自立には屈曲と外旋のROM増大が特に重要であると示唆され、容易な動作遂行に要するROMとしてc群の角度データが一水準になると考えられた。また、b群と比較し、c群での外転が有意に高値を示したことから、安楽な動作遂行には外転ROMの増大が重要になると考えられた。爪切り動作のような足部へのリーチ動作において、多軸関節である股関節では、屈曲、外転、外旋各々のROM不足を相互に代償しうる特性を持つことから、3つの角度の総和も動作自立に要するROMの一指標になりうると考えられた。<BR>

著者

小山 裕

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.37-51, 2010-06-30

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本稿の目的は,ニクラス・ルーマンが『制度としての基本権』(1965年)において最初に提示した機能分化社会という秩序表象が立つ共時的・通時的連関の解明にある.共時的な観点からは,ルーマンの機能分化社会理論が,公共性や公的秩序といった概念を手がかりとした,ドイツ的国家概念の批判という,同時代のドイツ連邦共和国の理論家の幾人かに共通して見られる試みの一ヴァージョンであったことが示される.ルーマンの機能分化概念は,かかる国家概念を支える19世紀ドイツの社会構造と見なされていた国家と社会の二元主義へのオルタナティヴであった.通時的な観点からは,機能分化社会という秩序表象がカール・シュミットの全面国家との比較から分析される.ルーマンは,シュミットのいう社会の自己組織化を,社会全体の政治化による自由なき全面国家の成立と見なし,それを批判するために機能分化を維持するためのメカニズムを探求した.政治システムの限界づけを志向するという点で,初期ルーマンの機能分化社会理論は,19世紀の市民的自由主義の自由主義的な再解釈であったと特徴づけることができる.

著者

小山 良太

出版者

北海道大学

雑誌

北海道大学農經論叢 (ISSN:03855961)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.81-92, 2003-03-28

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日本最大の馬産地日高地域は、軽種馬生産を中心として各関連産業の集積産地として成立しているのである。さらに、日高地域は、その集積構造の中で大規模企業的経営層が多数の家族経営層を相手に多角的な事業(種牡馬事業、産地育成、繁殖牝馬の仔分・預託など)を展開することで成立している。この意味において、現在、産地に浸透している構造不況の影響は、小規模家族経営層だけではなく、大規模企業的経営層にまで波及していくものと考えられる。このことは、日本最大の馬産地日高地域全体に壊滅的な影響を与えることを意味する。そこで、本稿では、軽種馬産業集積地における大規模企業的経営と多数の中小規模家族経営と事業的な関連性を明らかにするために、日本最大の牧場Aグループと日高の生産者との関連構造を分析し、馬産不況がもたらす産地へ影響を明らかにしていく。この馬産不況の影響をみる分析視角として、現在深刻な経営危機にある産地競馬の廃止の影響を一つの指標として用いることで構造的な関連性を明確にしていくこととする。

著者

吉田 健一 小山内 行雄 向山 一男 矢後 義昭 滝沢 寿一 米内山 誠

出版者

日本高専学会

雑誌

高等専門学校の教育と研究 : 日本高専学会誌 (ISSN:1343456X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.21-26, 2002-10-20

著者

小山 清

出版者

広島大学教育学部光葉会

雑誌

国語教育研究 (ISSN:02873354)

巻号頁・発行日

no.7, pp.43-48, 1963-05-05

著者

市川 隆一 関戸 衛 竹内 央 小山 泰弘 近藤 哲朗 望月 奈々子 村田 泰宏 吉川 真 市川 勉 加藤 隆二 大西 隆史 藤咲 淳一 高島 和宏 飛翔体VLBIグループ

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.254, pp.19-24, 2005-08-19

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情報通信研究機構では、宇宙飛翔体の準リアルタイム軌道決定技術の獲得を目指して、相対VLBI実証実験を行っている。火星探査機「のぞみ」や小惑星探査機「はやぶさ」のVLBI実験において、ISAS/JAXAによるR&RR結果に対する群遅延残差は、最大数10ナノ秒にも及ぶものの双方の結果は調和的であった。また、広帯域のレンジ信号送出の時間帯に限定すれば、双方の残差は10ナノ秒程度のばらつきにおさまる。「のぞみ」位相遅延データによる暫定的な解析では、「のぞみ」の赤道座標系推定位置が約40ミリ秒角以下の誤差で決定できた。その他、測地GPSデータにより相対VLBI法での中性大気による伝搬遅延誤差の軽減効果についても評価した。

著者

八木 行雄 古内 進 高橋 秀之 小山 弘之

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.389-395, 1989-04-15

被引用文献数

1

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Theileria sergenti感染牛赤血球の浸透圧脆弱性および膜形態の変化について検討した.実験感染牛では,原虫寄生率の増加にともない赤血球浸透圧脆弱性は亢進し,等張域における溶血率は原虫寄生率よりも明かに高い値を示した.この現象は密度勾配分画された各寄生率の赤血球においても同様であった.血清浸透圧は感染牛,潟血牛ともほぼ一定の値で推移した.走査型電子顕微鏡による観察の結果,重篤時の牛の赤血球は変形し,ほとんどの赤血球はEchinocyteの状態に陥っていることが判明した.またEchinocyteの比率は原虫寄生率よりも著しく高い値を示した.同様の現象は小型ピロプラズマ病重篤時の放牧牛においても認められた.以上の成績から,赤血球の浸透圧脆弱性と膜形態の異常はT. sergenti寄生赤血球のみならず,非寄生赤血球においても起きていることが示唆された.

著者

増永 良文 舘 かおる 小山 直子 喜連川 優 藤代 一成

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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今や,Web空間は茫漠たる量の情報が発信され,数十億ページを有する地球規模のデータベースと化している.このWeb空間には,社会の実態が姿を変えた形で映し込まれていると言える,一見しただけでは混沌として様子がつかめないが,それを巧みに分析すれば,現実を俯瞰できる地図や興味ある事実が浮かび上がってくるであろうことは十分予想される.そのための分析手法が「Webマイニング」である.中でも,Webページ間のリンク構造に着目してWeb上のコミュニティ(Webコミュニティ)を発見するWebマイニングツールは,1990年代後半から急激に発展してきた.ここで,Webコミュニティとは,基本的に同じトピックに関心を持つ人々や組織によって形成された「Webページの集合体」を指す.本研究では,お茶の水女子大学ジェンダー研究センター(舘かおる教授・小山直子研究員),東京大学生産技術研究所(喜連川優教授・豊田正史特任助教授),および東北大学流体科学研究所(藤代一成教授)と共同して,Webマイニングによるジェンダー(社会的な意味での性別)関連のWebコミュニティの発展過程を徹底的に分析した.その結果,1999年6月の「男女共同参画社会基本法(英訳:The Basic Law for a Gender-Equal Society)」,この法律は性別(gender)によって不利益をこうむることがない平等(gender-equal)な社会の実現を目指すためのもの,の施行に伴って日本各地で発生した女性センター関連コミュニティの発展過程を的確に捉え,かつWebマイニングが隠れた事実を浮き彫りにしたという大きな成果を得た.これらの結果はキーワード「ジェンダー」をWebマイニングツールCompanion-(喜連川研究室が開発)に日本語で入力して抽出した結果を,ドメイン知識,つまり特定分野の専門知識を持つ者(上述,舘教授,小山研究員)が徹底的に読み解いて得たものであり,Webマイニングツールの有用性を明らかにするとともに,Webマイニングがジェンダー学(gender studies)を含む社会科学の新しい研究方法論となり得ることを実証してみせた.本研究では,さらにこの結果に基づいて,ジェンダー関連ポータルサイトの構築法を明らかにし,それをお茶の水女子大学ジェンダー研究センターのホームページ作成に役立てた.12611

著者

大森 章吾 堂地 修 小山 久一

出版者

北海道家畜人工授精師協会

雑誌

繁殖技術 (ISSN:00177520)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.65-67, 2007-03

著者

原田 一敏 松原 茂 神庭 信幸 澤田 むつ代 沖松 健次郎 和田 浩 小山 弓弦葉 行徳 真一郎 三浦 定俊 早川 康弘 若杉 準治 谷口 耕生 村重 寧 田沢 裕賀 小林 達朗 原田 一敏

出版者

独立行政法人国立博物館東京国立博物館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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国宝・法隆寺献納宝物聖徳太子絵伝、全10面について場面内容の同定と描写内容の精査、当初の地である綾地の精査を行った。また高精細デジタル写真の撮影、1面ごとの合成を行い、あわせてX線フィルムをデジタル化し、同様に合成することにより、両者を対照可能なデータとする基本資料の作成を行った。

著者

小山 孝一

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.17-22, 2010-01-01 (Released:2017-04-25)

参考文献数

3

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放送番組はその時代で最新の媒体を使ってきており,テレビ番組のアーカイブも放送された媒体に合わせて保存されてきた。テレビにおけるアーカイブの歴史は短いが,番組媒体の種類はフイルムから磁気のビデオテープ,ディスク等,いろいろな媒体で保存されてきた。放送形態の変更があると,古い素材を新しい媒体へ変換しなければならず,この作業は繰り返されている。2000年からは徐々にデジタル化が進み,デジタルアーカイブの導入により,保存される番組もファイル化され,社内のLocal Area Network(LAN)を利用して保存された番組の検索,閲覧ができるようになった。

著者

大野 秀樹 大脇 将夫 中島 尚志 吉岡 一機 武藤 顕一郎 小山田 敏文

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.65, no.12, pp.929-932, 2012-12-20 (Released:2017-05-26)

参考文献数

14

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猫の膝関節に,大腿骨と膝関節の関節包の間に膝関節筋があることを確認した.膝関節筋は1歳までは発達するが,加齢に従い筋線維は退縮し脂肪組織に置換する傾向がみられた.また筋紡錘の分布密度が高く,退縮した筋を充塡する脂肪組織の間にも筋紡錘が残存していた.この理由から猫においては加齢に従い膝関節筋の肉眼的観察が困難になり,今までその存在が明らかにならなかった.また,膝関節筋が機能的には膝関節筋の動力学的モニターとして機能していることが示唆された.

著者

辰本 拓也 綱澤 有輝 小板 丈敏 高谷 雄太郎 小山 恵史 所 千晴

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.139, no.11_12, pp.52-62, 2023-12-29 (Released:2023-12-27)

参考文献数

18

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To clarify the mechanism of liberation in the comminution process of electronic scrap (e-scrap), we attempted to express the degree of liberation by first-order kinetic equation related to impact energy. Breakage energy measurements, comminution experiments, and discrete element method (DEM) simulations were conducted on two types of e-scrap with relatively simple structures. The mechanism of the liberation was estimated from the observation of the fractions in the comminution experiments. The results of the breakage energy measurements and DEM simulations supported the mechanism in terms of impact energy. The results of fitting first-order kinetic equations based on the cumulative specific impact energy from the DEM simulations and the degree of liberation in the experiments showed a high correlation. The fitting parameters of the firstorder kinetic equations were compared confirmed to be consistent with the mechanism of liberation and the breakage energy measurements, suggesting the numerical validity of the equations. In conclusion, it was shown that for e-scrap with relatively simple structures, the first-order kinetic equations of the cumulative specific impact energy calculated by DEM simulations can be used to evaluate the degree of liberation.

著者

渡辺 能行 尾崎 悦子 松井 大輔 小山 晃英 栗山 長門

出版者

京都先端科学大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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過敏性腸症候群は腹痛や腹部不快感、便通異常を主症状とした消化器症状が持続、または寛解と増悪を繰り返す機能性消化管障害の一つである。これまでの国内外の研究では偏りのある有病症例が対象となっていて罹患率や罹患のリスク要因も全く検討されていないので、主として臨床症状に基づいた診断の国際基準である「RomeⅢ」日本語版質問紙票を用いた調査が既に5年前に実施されている40~74歳の一般京都府民3,910人において再調査を行い、その罹患率と罹患に関わるリスク要因を前向き研究として実施する。

著者

大内 田鶴子 玉野 和志 林 香織 鰺坂 学 廣田 有里 小山 騰 ディアス ジム 斎藤 麻人 吉田 愛梨 細淵 倫子 清野 隆

出版者

江戸川大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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グローバリゼーション下、地域社会と市民・近隣組織に関する新たな理論枠が必要になっている。本研究は新しい社会に対応する近隣組織について実態を把握し、論点を整理した。1.イングランドでは自治会規模の住民組織が準自治体となっている。2.シアトル市ではボトムアップ式の協議体を設置し、合意形成能力を獲得し、その後政治対立に巻き込まれ機能不全に陥った。3.シアトル近郊の極小自治体の長期存続は、住民の凝集性の維持につとめたこと、コモンズの維持管理を行っていることなどによる。4.個人が情報のコントロール力を持ちつつある現在、ITによる意見交換の仕組みと個人の情報発信のスキルが必要であることが明らかになった。