著者

伊藤 寛 堀内 格 成瀬 博昭 坂上 充志 本多 英邦 長村 洋一 西田 圭志 石黒 伊三雄 山崎 雅彦

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.21, no.8, 1988-08-01

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N-acetylneuraminic acid(以下NANA)はαおよびβ-globulin分画の糖蛋白質に含まれ,急性炎症,悪性腫瘍などで上昇するといわれている.その上昇に関与する蛋白質の性状は異なることが推測されることから大腸癌症例における詳細な糖蛋白質の動態の追跡を目的として,糖鎖末端にgalactose(以下GP)およびNANA-galactose(以下NGP)を有する糖蛋白質の定量を試みたので報告する.

著者

山崎 明男 益田 貞彦 大瀬 良雄 田原 稔 中原 和樹 薬丸 一洋

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.38, no.7, pp.871-875, 1998-12-01

被引用文献数

1

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症例は62歳、男性。1996年11月に胸部異常陰影を指摘され、当科に入院した。既往歴には高血圧で降圧薬服用があった。胸部X線、CT上、左上葉に45x25mmの辺縁不整な腫瘤影を認めた。全身検索のために行った腹部CTでは、左副腎に内部不均一一影があった。血中、尿中ホルモン値、腹部MRI、1231-MIBGシンチを行い、術前に褐色細胞腫と診断できた。術中、術後の血行動態を考慮し、褐色細胞腫の手術を先行させ、2期的に肺癌の手術を施行する事とした。1997年1月27日、左副腎・腫瘍摘出術を施行した。腫瘍は、副腎外発生であったが、副腎への浸潤はなかった。この手術の1ヵ月後の1997年2月27日、左上葉切除術、肺門縦隔リンパ節郭清(R2b)を施行した。病理は低分化腺癌、術後病理病期は、pT3NOMO stageIIBであった。上葉切除の術中、術後の血行動態は安定しており、安全に管理する事ができた。褐色細胞腫を合併した肺切除では、褐色細胞腫の手術を先行させる事により安全に手術ができると考えられた。

著者

樫村 志郎 山崎 敬一 南方 暁 棚瀬 孝雄 米田 憲市

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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紛争処理は広く合意型と裁定型に分けることができる.合意型の紛争処理においては,紛争処理過程の開始,進行とその結果が紛争当事者による承認ないし規範受容に結合されている(ただし,裁定型の紛争処理でも,紛争解決の最終結果の規範的妥当性が,制度的規範により構築されるにとどまり,その過程や結果の解釈等は,かなり紛争当事者の規範受容によって構築されたり影響されたりする).本研究では,合意型の処理において当事者の間のどのようなコミュニケーションがなりたっているのかを知ることを主眼として,エスノメソドロジーの知見を参考にしながら,複数の研究を行った.(1)まず,法社会学の研究と理論における,非公式紛争紛争研究のレビューを行った.(2)その上で,理論的分析としては,法的コミュニケーションを単なる相互了解としてではなく,法的場面を存立させるための根源的かつ基盤的作用をもつものとしてとらえる社会学的視角の総合と洗練を行った.(3)以上の理論的分析の上にたつ,経験的分析としては,まず,紛争当事者と法的専門家が公式・非公式の紛争処理の準備のために事件の分析を行う法律相談場面.紛争当事者と紛争解決者が合意にもとづく紛争解決を達成するために事件の分析を行う調停場面(シミュレーション)をとりあげて,詳しい分析を行った.(4)この経験的知見を確かめるために,人が日常的場面を理解しようとする際に規範へと言及する場面を半実験的に構成し,法制度的場面と比較した.これらの結果として,本研究は,理論的ならびに経験的分析を組み合わせて,合意型の紛争処理過程が,独特の制度的規範構造のもとで起こるコミュニケーションとして,日常的なコミュニケーションと区別されることを示すことに成功した.

著者

清水 聖希 千種 康民 服部 泰造 山崎 祥行 河上 哲也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.1, 2010-03-02

著者

山崎 福寿 浅田 義久 井出 多加子

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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公共投資の効果については,マクロ的な観点から有効需要に対してどのような影響を及ぼすかという点や,ミクロ的な観点から、産業関連の公共事業によって生産関数がいかなる影響を受けるかについての研究がなされている。しかし、生活関連投資が人々の効用にどのような影響を及ぼすかについては、これまで十分に研究されてこなかった。本研究では,生活関連投資による地域経済への影響を分析した。本研究では、第一に、米国における理論的研究をもとに、消費者と企業の行動をもとにした社会資本整備の影響を都道府県別のパネルデータを用いて計測した。その結果、生活関連の社会資本ストックは、人々の居住地選択に大きく影響することが明らかとなった。反面、企業は産業基盤整備の状況にそれほど影響されず、むしろ企業同士の集積のメリットや購買力の高い人口密集地帯に立地することが明らかとなった。生活関連資本の充実した東京周辺地域に消費者や企業が集中してきたのは、このようなメカニズムによるものと考えられる。第二に,道路,鉄道といった公共資本サーヴィスの地域間における最適配分について検討した。具体的には、各公共資本サーヴィスの供給手法を検討し,需要関数を推定し、現状での都心部と地方の公共資本サーヴィス供給のあり方を批判的に検証した。公共資本サーヴィスのひとつである鉄道サーヴィスの混雑料金推計においては、JRの中央線を対象にして分析を行なった。各利用者が感じる混雑による不効用は地価や地代に反映されることを利用して、ヘドニック・アプローチを用いて混雑料金を推計した。これによると、中央線では混雑時においてはおよそ4-5倍の料金を課すことが必要であるとの結論が得られた。さらに、道路の混雑料金モデルを構築し、混雑料金を推定した。その結果,高速道路の通行車両に混雑料金を課金することによって、交通量がどの程度変化し、その結果、環境負荷や都市構造がどのように変化するかを検討した。

著者

藤田 保幸 砂川 有里子 田野村 忠温 松木 正恵 中畠 孝幸 山崎 誠 三井 正孝(三ツ井 正孝) 江口 正

出版者

滋賀大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は、研究代表者らがこれまでに『現代語複合辞用例集』などの形で積み上げてきた複合辞についての記述研究をふまえ、そうしたそれまでの成果を理論的にもまた個別形式の記述においても深めていくことを意図して企画したものであり、補助金の交付期間中にも、(1)複合辞についての従来の研究を見直して、問題点を明らかにするとともに、(2)複合辞各形式についての各論的記述を深める、という点を中心に研究が進められた。まず、第一点の従来の研究の見直しと問題点の明確化という点については、研究代表者藤田により、本研究の初年度に「複合辞の記述研究の展望と現在」と題する研究発表が行われ、現段階の問題点が総括されたほか、研究分担者松木により複合辞研究史についての一連の論文が発表され、学説史の総括が試みられた。第二点の各論的記述の深化については、研究期間内にかなりの成果を上げることができた。具体的に取り上げられた形式は、格助詞的複合辞(もしくは副助詞的複合辞)としては、「について」「において」「をめぐって」「に限って」「によって」(「によっては」との比較を中心に)、接続助詞的複合辞では「として」「からには」「ばかりか」「くせに」「につれて」「にしたがって」「うえで」「こともあって」「ことだし」、助動詞的複合辞としては、「どころではない」などで、それぞれについて各論的研究論文が公にされ、個々の形式の意味・用法に関する詳細な知見が得られた。そのほか、複合辞に関連して、複合辞と助詞「は」の関わりやコピュラ・形式名詞、韓国語・中国語との複合辞的形式の対照などについても研究が進められ、それぞれその成果は論文として公にされた(上記には、研究協力者による研究成果をも含む)。これまでの複合辞研究を記述的に一段深化させるという点で、本研究は相応の成果を上げることができたものと考える。

著者

中山 憲司 中島 美知子 浦口 弘子 山崎 由香 林 三起子 林 玲子 市原 侃 久保 亜希子 加藤 芳伸

出版者

北海道立衛生研究所

巻号頁・発行日

2002-11-29

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道央圏の岩見沢・小樽・北広島市3市で実施された3歳児検診時の尿検査検体を用いたウィルソン病(WND)のパイロットスクリーニングに関して報告した。本スクリーニングでは、尿中セルロプラスミン(Cp)濃度を指標とした。平成13年6月27日から平成14年1月18日までに、968名がWNDスクリーニング検査を受診し、受診率は90.4%に達し、WNDスクリーニングの高いニーズが明らかとなった。再検査数は68名、再検率は7.02%となった。要再検査検体では、正常と判定された群と比較し、有意な(p<0.001)Cp濃度の低下が認められた。再検査対象者のうち、12名について再々検査を実施した。現在までに、6名に対して精密検査受診勧奨を行った。2名が精密検査を受診し、1名について病因遺伝子の解析を実施した。

著者

荒川 浩久 黒羽 加寿美 山崎 朝子 川村 和章 小宮山 まりこ 飯塚 喜一

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.175-183, 1995-04-30

被引用文献数

15

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わが国におけるフッ化物配合歯磨剤の普及を図るべく,7つの年齢グループにおけるブラッシング習慣とフッ化物配合歯磨剤の使用状況および使用者の意識に関する質問紙調査を実施した。1歳6か月児〜小学生までの4つの子供のグループにおいては,ブラッシング時に常時歯磨剤を使用している者が1.7〜49.2%であり,歯磨剤使用者の中でのフッ化物配合歯磨剤の使用割合は50〜90%であった。成人の3つのグループのそれは34〜47%と低かった。また,歯磨剤使用者が歯磨剤の選択理由として"フッ素入り"を挙げた者は8〜43%と少なく,その傾向は子供より成人のグループにおいてより明瞭であった。フッ化物配合歯磨剤使用者の中で"フッ素入り"を理由に挙げた者も13〜45%と少なかった。フッ化物の配合されていない歯磨剤使用者の中で"フッ素入り"を理由に挙げている者もわずかに存在するという奇妙な現象も見られた。以上の結果より,フッ化物配合歯磨剤の普及を図るには,以下の対策が必要であると結論できる。1.成人を含めたすべての人に対してフッ化物配合歯磨剤の有用性を啓発する。2.歯磨剤会社は,フッ化物配合歯磨剤であることをわかりやすく表示するとともに,成人用の歯磨剤にもフッ化物を配合する。3.日本の歯科保健機関は,フッ化物配合歯磨剤に対して推奨する旨の表示をする。

著者

相澤 一美 山崎 朝子 野呂 忠司 望月 正道 細川 博文 河内山 晶子 杉森 直樹 飯野 厚 清水 真紀 藤井 哲郎 磯 達夫

出版者

東京電機大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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テキストのカバー率を95%にするための語彙レベルと,読解テストで十分な得点を取るための語彙サイズの間にはギャップがあることが明らかになった。例えば,大学入試センター試験の読解問題で,約3000語を学習することになっており,テキストも3000語の語彙知識があれば,95%をほぼカバーできるが,実際に理解度を試す問題に正答するには,5000語の語彙知識が必要であった。同様に,アカデミックテキストは,約5000語でほぼ95%をカバーできるが,十分な得点を取るためには,6500語が必要なことがわかった。

著者

田中 博 山崎 孝治 伊藤 久徳 森 厚 向川 均 山根 省三

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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近年の異常気象や地球温暖化の研究において、北極振動が特に注目されている。初年度の平成18年度には、2006年7月8-9日に第1回北極振動研究集会を筑波大学で開催し、約30名の参加を集めて最新の情報提供や活発な議論が行われた。研究代表者は2007年2月19-20日にアラスカ大学で開催された第7回極域気候変動に関する国際会議(GCCA-7)に主催者のひとりとして参加し、北極振動研究に関するレビュー講演を行った。2007年3月2-3日には筑波大学で第2回北極振動研究会を開催し、約40名の参加者を集めて、研究成果報告と今後の研究計画について議論した。2年目の平成19年度には、5月に開始された地球惑星科学連合大会で「北極域の科学」ユニオンセッションを企画して、研究成果報告を行った。そして日本気象学会の査読付き国際学術誌である気象集誌の12月号に、北極振動研究の成果を集めた「北極振動特集号」を企画し、本研究実績のまとめとして12編の論文およびノートが発刊された。北極振動は、任意の定常外力に共鳴して起こる大気大循環の力学的な特異固有モードとして理解される一方で、それを励起する太平洋と大西洋のストームトラックの活動が互いに独立に大振幅でNAOとNPOのテレコネクションを励起するため、統計的な見かけのモードに見えるという理解に至った。

著者

山崎 敏昭 小川 雅史 笠 潤平 遠山 秀史 萬處 展正 谷口 和成 宮永 健史 村田 隆紀

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, 2003-03-06

著者

平田 純一 近藤 宏一 木下 明浩 斉藤 雅通 山崎 正史 塚口 博司 春名 攻 土居 靖範 平井 孝治

出版者

立命館大学

雑誌

地域連携推進研究費

巻号頁・発行日

1999

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本地域連携研究は,京都府,滋賀県,京都市を対象地域とし,対応する行政機関との連携をはかりつつ研究活動を継続してきた.研究期間内に大規模小売店舗法から大規模小売店舗立地法へと大規模小売店舗の主点調整に対する枠組みの変更もあり,現在ではいわゆるまち作り3法(改正都市計画法,改正建設基本法,大規模小売店舗立地法)によるまち作りとあわせた大規模小売店舗の立地調整が基本となってきた.こうした商業活動を巡る環境の変化と併せて研究期間内には商業活動自身にも大きな変化が発生した.複数の大規模小売業が破綻または大規模なリストラを行う必要が発生した.こうした商業活動を巡る大きな変化を目の当たりにしつつ,本研究プロジェクトでは,対象地域の各自治体における商業調整方法の変化や中心市街地活性化計画等の説明を受けつつ,大学の研究者が独自の研究計画に従った,研究を進め相互交流を図った.研究成果はいくつかに分類することができるし,今回の研究成果のすべてを研究報告書に取り入れることはできなかったが,今後個人ベースで今回の研究成果をより精査することと併せて,学内で研究グループを維持し,行政の担当者との交流を含めて来年度の研究成果の本格的なとりまとめを行うことを予定しており,学内的な予算措置も講じた.本研究では,京都府,滋賀県,京都市における商業活動状況の特性を明らかにすることを目指して,商業統計データの詳細な分析により,地域間の商業活動の比較分析を行った上で,京都府下および滋賀県内における具体的な研究対象地域を設定し,ここにおいて各種の調査を行った上で,これらの地域に対する具体的なまち作り計画を検討した.ここで対象とした地域は,京都府京都市伏見区の大手筋を中心とした商業地区と滋賀県草津市の中心市街地である.伏見地区では,TMOによる具体的な中心市街地活性化計画を策定中であり,これが完成した時点において,この地区がどのようになるのかを歴史的検討と併せて評価を行った.草津市後威信市街地では,大手スーパーSEIYUが撤退跡市を含む隣接地域の将来経計画が大きな課題となっており,これらを含めて検討を行った.こうした検討を行う上で,両地区の通行量調査,来街者調査,消費者の買い物動向調査を行い,これらの調査結果もとりまとめている.こうした調査は,これまで行政主体のものが多く,ここではこれらの内容にとらわれることなく,独自の調査を行った.

著者

谷口 和成 岩間 徹 笠 潤平 山崎 敏昭 小川 雅史 萬處 展正 宮永 健史 村田 隆紀

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, 2003-08-15

著者

山崎 敏昭 岩間 徹 遠山 秀史 笠 潤平 萬處 展正 小川 雅史 高田 雅之 谷口 和成 宮永 健史 村田 隆紀

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, 2004-03-03

著者

笠 潤平 山崎 敏昭 成田 英二郎 岩間 徹 萬處 展正 谷口 和成 宮永 健史 村田 隆紀

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, 2004-03-03

著者

門倉 正樹 山崎 達雄 安西 春幸 駒崎 敏郎 松本 隆 長島 直樹 荻原 正規 沼尻 良克 小山 勇 鋤柄 稔 尾本 良三

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, 1994-02-01

著者

大野木 和敏 JRA-25実施グループ 尾瀬 智昭 大野木 和敏 小出 寛 坂本 雅巳 古林 慎哉 松本 隆則 加藤 浩司 山崎 信雄 釜堀 弘隆 高橋 清利 筒井 純一 初鹿 宏壮 門倉 真二 和田 浩治

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.87, 2005-04-30

著者

貝沼 洵 牧田 実 河村 則行 黒田 由彦 山崎 仁朗 米田 公則

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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本調査研究は、グローバリゼーションが進展し、地域が直接的にグローバルな影響にさらされ、かつ新自由主義的な国家政策との関連で、成長第一主義的な地域振興、すなわち、「中央依存型」「公共投資依存型」の地域振興から、あたらしい「まちづくり」の方法と主体形成に向けて苦悶している三つの地域、北海道北見市、愛知県瀬戸市、沖縄県宜野湾市の実状を分析し明らかにした。北見市においては、「資源供給型」「公共投資依存型」「中央主導型」経済からの脱却と、自立的な地域産業の確立を目指す「産業クラスター」運動と、新自由主義的な手法を取る神田市政が、地域の多様な利害を調整していけるのかどうかが、今後の課題であることを明らかにした。瀬戸市においては、愛知万国博覧会の主会場予定地が長久手町に移った現在、ビッグ・プロジェクト依存の中央主導型のまちづくりではなく、瀬戸市の地元政・財界がどのように「政治的に」自己革新して、幅広い住民諸階層の利害や運動に対応するのかが、瀬戸市の課題であることを明らかにした。これに対して、宜野湾市においては、普天間飛行場跡地利用も含めた中央政府への依存と、米軍基地に依存する経済からの脱却と自立したまちづくりとのジレンマに直面していることを明らかにした。

著者

川田 明日香 入交 眞巳 山本 裕司 向井 孝夫 松浦 晶央 山崎 淳 甫立 孝一

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, 2010

著者

山崎 由美子 小川 昭利 入來 篤史

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.366-377, 2008 (Released:2010-02-15)

参考文献数

57

被引用文献数

9

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Researchers studying symmetry, one of the requirements for establishing stimulus equivalence, have contrasted inferences made by human and nonhuman animals and suggested that inference in each animal species is determined by several biological factors developed in the course of the evolution of a given species. This paper reviews the relevant experimental studies with human and nonhuman animals, including studies of young children, individuals with developmental disabilities, and nonhuman mammals. This work indicates that developmental, ethological, and behavioral factors are closely related to produce symmetry. In searching for the neural factors of symmetry, evidence from fMRI studies suggests that brain activity associated with equivalence relationships occurs in the processing of stimuli with or without temporal order. Thus, further research on the processing of temporal-spatial factors of stimuli is needed in both human and nonhuman animals. A detailed analysis of human subjects failing to establish equivalence relationships, and of nonhuman animals performing prerequisites for symmetry, such as identity matching and matching by exclusion, is crucial for understanding the biological origins of symmetry inferences.