著者
友常 祐介 矢嶋 まゆみ 奥野 浩 山本 一也
出版者
独立行政法人 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所
雑誌
労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)
巻号頁・発行日
pp.JOSH-2021-0017-JI, (Released:2023-01-13)
参考文献数
26
被引用文献数
1

2011年3月に起きた東日本大震災に伴い発生した東京電力福島第一原子力発電所における事故において,日本原子力研究開発機構では最初の1年間にのべ約45,000人の職員が本来の職場を離れて電話相談,一時帰宅支援,環境モニタ リングなどの支援業務に従事した.特に,住民と直接に接する電話相談に従事した職員には,感情労働に伴うストレスがかかった.同機構の核燃料サイクル工学研究所ではこれらの支援業務に従事した職員に対して,組織的なメンタルヘルスケアを行った.本論文では,今回の活動を支援者への支援の具体例と位置づけ, 原子力災害において住民等の支援を行う職員のメンタルヘルスについて考察した.
著者
山本 美香
出版者
明治大学
巻号頁・発行日
2018

identifier:http://m-repo.lib.meiji.ac.jp/dspace/handle/10291/19548
著者
青野 要 山本 道夫 飯田 荘介 内海 耕慥
出版者
岡山医学会
雑誌
岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)
巻号頁・発行日
vol.90, no.9-10, pp.1297-1308, 1978-10-30 (Released:2009-08-24)
参考文献数
36
被引用文献数
1

In relation to the mechanism by which hemolysis was induced in radiated human erythrocytes in vitro, several inducements of membrane lipid peroxidation and protective effects of V. E and SOD were investigated. Results obtained were as follows:(1) K+-release from erythrocytes was accelerated by radiation prior to hemolysis. These accelerated hemolysis and K+-release were protected remarkably by V. E and evidently by SOD.(2) Mitochondrial Fe2+ induced and Fe3+-O2 generating system - ADP induced lipid peroxidation, and microsomal O2 generating system - induced lipid peroxidation were also protected by V. E and SOD.(3) Radiation of X-ray or 60Co γ-ray accelerated lipid peroxidation of liver homogenate, microsome and liposome. Some of these accelerated lipid peroxidations were protected effectively by V. E and SOD.These results suggest that O2 and/or OH·generation by radiation induces of membrane lipid peroxidation, which leads deterioration of membrane resulting in the change of ion permeability and then hemolysis.
著者
山本 一彦
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本毒性学会学術年会 第42回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.EL3, 2015 (Released:2015-08-03)

生体は自己の抗原とは反応しないという、免疫寛容のシステムを有しているが、これが破綻すると自己免疫現象、自己免疫疾患が惹起される。免疫寛容の破綻の詳細は明らかでないが、1)隔絶抗原の免疫系への提示、2)分子相同性、3)自己の抗原の修飾、4)樹状細胞の活性化、5)制御性T細胞の機能障害など、様々なメカニズムが考えられている。そしてこれらのメカニズムの背景には、遺伝要因と環境要因が複雑に影響しあっているとされている。本講演では、自己免疫疾患の一つである関節リウマチ(rheumatoid arthritis, RA)を例にとり、その免疫寛容の破綻について考察したい。RAは、自己免疫応答に起因する慢性炎症性病態が複数の関節に生じて、進行性の破壊性関節炎にいたる病態である。RAの発症に遺伝的な背景があることは、疾患の多発家系が存在すること、一卵性双生児における発症の一致率が高いことなどから示唆される。遺伝要因の最大のものはHLA-DR遺伝子であり、遺伝要因の10-30%を説明可能とされている。それ以外の遺伝要因として最近のゲノムワイド関連解析で約100程度の遺伝子多型が明らかになっている。環境要因としては、性ホルモンや喫煙、感染などが挙げられているが、最近では喫煙がもっとも注目されている。RAにおけるもっとも特異性の高い自己抗体は抗シトルリン化蛋白抗体(ACPA)である。ACPAは発症前から認められることが多いので、シトルリン化蛋白に対するトレランスの破綻が発症前より起こっていると考えられている。環境因子である喫煙との相互作用に関して、喫煙者の気管支肺胞洗浄液ではシトルリン化酵素(PAD、遺伝子はPADI)の発現とシトルリン化蛋白の増加が見られることから、喫煙がシトルリン化された自己抗原に対する免疫応答を誘導している可能性が示唆されている。HLA遺伝子多型、PADI遺伝子多型と、免疫寛容の破綻についても考察したい。
著者
山本 咲子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.68, no.8, pp.421-429, 2017 (Released:2017-09-06)
参考文献数
31

The purpose of this study is to clarify the life problems of unmarried women in non-regular employment. Amartya Sen's Capability Approach that provides a new way of understanding of life quality is applied in order to do so. The survey took the form of interviews which were conducted among 6 participants. The results of the survey were as follows: various social conditions that make it hard to escape non-regular employment or have stable income, such as fixed-term contracts system, unstable work environment and suspicion towards the pension system, made participants unable to think positively about the future. To resolve these life problems, I propose several measures: to secure the opportunity of stable employment for non-regular employees; to conduct a seminar that would educate people about the position of non-regular employees within the current economic structure; to introduce a policy that would improve the low wages of non-regular employees.
著者
山本 宣之
出版者
京都産業大学法学会
雑誌
産大法学 (ISSN:02863782)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3/4, pp.613-636, 2017-01

1 本稿の機縁2 過去の学説・判例3 違法性の認識可能性の実質4 違法性の認識可能性の存続5 違法性の認識可能性の位置づけ
著者
安田 康晴 佐々木 広一 坂口 英児 山本 弘二 吉川 孝次 友安 陽子 上杉 香鈴 二宮 伸治
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.806-815, 2022-10-31 (Released:2022-10-31)
参考文献数
20

背景:救急現場で使用されている眼球保護具の形状はさまざまであり,それら形状別の飛沫防御効果を検証する必要がある。目的:救急活動時に使用されている眼球保護具の形状による飛沫防御効果を検証し,適切な眼球感染防御対策について検討すること。対象:ゴーグルなど着用なし,眼鏡,全周カバー付きゴーグル,スポーツタイプゴーグル,シールドグラス,フェイスシールド,シールド付きヘルメット。方法:模擬飛沫発生装置により,救急活動での傷病者と救急隊員の距離・水平角・方位角別の眼球部の模擬飛沫付着を比較・検討した。結果:模擬飛沫の付着は本研究で用いたフェイスシールドでは認められなかったが,他の眼球保護具では認められ,眼鏡やスポーツタイプのゴーグル単体より,シールドグラスなどを併用することにより飛沫防御効果が高まった。まとめ:顔面全体を覆うフェイスシールドの着用や眼鏡やゴーグルにシールドグラスなどを併用することにより眼球への飛沫曝露リスクを軽減させることが示唆された。
著者
松浦 史子 喜多 藍 楢山 満照 水口 幹記 大形 徹 齋藤 龍一 下野 玲子 山本 尭
出版者
二松學舍大學
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2022-04-01

漢~唐代に成立発展した瑞獣の図とその東アジアへの伝播について多分野の祥瑞研究従事者により考察する学際的研究である。龍・鳳凰など多様な種が知られる瑞獣は、王権の正当性を保障する象徴として政治利用されたのみでなく、東アジアの世界観・死生観など文化の基底にも存在するが、従来の祥瑞研究ではとくに図像の研究成果を活用しきれていない。そこで本研究では文献・図像を統合すべく王権との関わりを一つの中心的課題として、研究者間で方針の一貫性を図り、新出の祥瑞図を現地調査し、関連の文献を読解し、①漢~唐代の主要な瑞獣とその図像の名称・機能の検討、②瑞獣図のデータベース化、③唐代の重要な祥瑞文献の翻刻と出版を目指す。
著者
八木 千裕 松山 洋 山本 裕 髙橋 姿
出版者
特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
雑誌
頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.303-309, 2016-02-28 (Released:2016-04-06)
参考文献数
17

症例は,先天性下肢複雑奇形に対し頻回の手術が必要と診断され,麻酔科からの依頼により生後8か月時に気管切開術を施行した男児である。計7回の整形外科手術を終了し,4歳3か月時に気管支鏡にて声門下を確認したところ,カニューレ直上に気管内腔をほぼ閉塞する瘢痕組織を認めた。4歳7か月時に瘢痕除去術を施行したが,術後癒着による気管狭窄を認めたため,5歳4か月時に気管拡大術およびTチューブ留置術を施行した。2か月間Tチューブを留置後抜去し,5歳9か月時に気管孔閉鎖術を施行,その後の経過は良好であった。本症例を通して,気管カニューレ抜去困難症に至った反省点や同疾患への治療における工夫などを報告した。
著者
木村 征太郎 笠原 政志 山本 利春
出版者
日本トレーニング指導学会
雑誌
日本トレーニング指導学会大会プログラム・抄録集 第9回日本トレーニング指導学会大会 (ISSN:24337773)
巻号頁・発行日
pp.O07, 2020 (Released:2022-04-22)

【目的】高校野球投手の競技力向上に向けた増量に関する情報が散見する中で、形態や体 組成を詳細に分析した報告は少ない。そこで本研究は高校野球投手の球速と競技レベルに 着目し、高校野球投手の形態及び体組成の特徴について明らかにすることを目的とした。 【方法】本研究における測定は各高校野球部のグラウンドまたは屋内施設にて実施した。 測定対象は全国の高校野球投手120 名(年齢:16.2±0.7 歳、身長:173.6±5.1cm、体 重:68.9±10.2kg)とした。測定項目は体組成(TANITA 社製MC-780A-N)、周径囲(ISAK 身 体計測方法)とした。さらにアンケート調査を行い、プロフィール、プレースタイル(投 球タイプ、最高投球速度など)について回答を得た。分析方法は、球速はアンケートから 得られた最高投球速度とし、高速群23 名(130km/h 以上)、中速群26 名(120km/h 以 上)、低速群37 名(120km/h 未満)に分類した。また、競技レベルをエリート群28 名(過 去5 年以内に春夏含め複数回甲子園出場校)と非エリート群18 名(都道府県予選敗退 校)に分類した。各群における体組成と周径囲の差に対する分析は、球速別の比較は一元 配置分散分析を行い、Tukey のHSD 法により多重比較検定を行った。競技レベル別の比較 は対応のないt 検定を行った。いずれも有意確率は5%未満とした。 【結果】球速別からみた高校野球投手における形態では前腕、上腕以外の全ての項目にお いて高速群が低速群に比べて有意に高値を示した(p<0.05)。また、体組成では体重、ア ーム長、除脂肪量において高速群が低速群に比べて有意に高値を示した〔体重、アーム長 (p<0.05)、除脂肪量(p<0.01)〕。投手の軸脚とステップ脚の下肢周径囲を比較した結 果、両脚ともに高速群が低速群よりも有意に高値を示した[大腿両脚(p<0.01)、両脚下 腿(p<0.05)]。競技レベル別の体組成及び周径囲はエリート群が非エリート群よりも有 意に高値を示した〔身長、除脂肪量、腹囲、大腿、下腿(p<0.05)〕。 【考察】高速群およびエリート群における投手の形態及び体組成の特徴については、上肢 の周径囲に差はない一方で、体幹および下肢の周径囲と除脂肪量が有意に高値を示した。 このことから、球速を向上させるためには、体幹および下肢における筋量の増加が必要で あることが示唆された。また、投手の軸脚とステップ脚については、一側有意性がなく、 両脚とも低速群よりも高速群の方が有意に高値を示し、球速向上のためには下肢全体の筋 量の増加が必要であることが示唆された。 【現場への提言】これまで高校野球投手の競技パフォーマンス向上に向けた増量の必要性 を示されていたが、本研究結果から球速向上や各大会上位へ勝ち進むための投手へのトレ ーニング指導の際には、主に筋量の増加と共に体幹や下肢を中心とした身体づくりをする 必要があると言える。なお、形態及び体組成の本研究結果は、高校野球投手に対して左右 共に下肢を鍛えることを支持する根拠となった。
著者
刀根 隆広 笠原 政志 山本 利春
出版者
日本トレーニング指導学会
雑誌
日本トレーニング指導学会大会プログラム・抄録集 第9回日本トレーニング指導学会大会 (ISSN:24337773)
巻号頁・発行日
pp.O06, 2020 (Released:2022-04-22)

【目的】高校野球選手の競技力向上に向けた増量に関する情報が散見する中で、形態や体組 成を詳細に分析した報告は少ない。そこで本研究は高校野球選手の打力と盗塁能力との関 連性に着目し、高校野球選手における形態及び体組成の特徴について明らかにすることを 目的とした。 【方法】対象は全国の高校野球選手465 名(全国大会出場校から都道府県大会ベスト32 以 上)とした。測定項目は身体組成(TANITA 社製MC-780A-N)、周径囲(ISAK 身体計測方法)、 スイングスピード(SSK 社製マルチスピードテスターⅡ)とした。測定は各高校野球部のグ ラウンドまたは室内施設にて実施した。さらにアンケート調査を行い、プロフィール、打力 (本塁打数、打者タイプ)、盗塁能力(盗塁数、主観的な足の速さ)について回答を得た。 なお、統計分析は身体計測値と本塁打数およびスイングスピードとの相関係数を求めた。ア ンケートで回答した盗塁数から盗塁5 個以下を「盗塁が苦手な群」、盗塁16 個以上を「盗塁 が得意な群」に分けて各計測値をt 検定にて検討し、主観的な足の速さ盗塁数との関係につ いてはクロス集計からχ2 検定を行った。なお、有意水準は5%未満とした。 【結果】本塁打数は両腕の前腕、胸囲、腹囲、臀囲、両脚大腿部、軸足下腿の周径囲との間 で有意な正の相関関係が見られた(p<0.01)。除脂肪量については、全身の除脂肪量、腕、 足、体幹の除脂肪量と有意な正の相関関係が見られた(p<0.01)。スイングスピードは、 引き手前腕の周径囲、腕、足、体幹の除脂肪量との間で有意な正の相関関係が見られた(p <0.01)。右投げ右打ちと右投げ左打ちそれぞれで左右差を検討したところ、右投げ右打ち における右の上腕周径囲が左よりも有意に大きかった(p<0.01)。盗塁においては、盗塁 が苦手な群よりも盗塁が得意な群の体脂肪率が有意に低く(p<0.01)、さらに腕の除脂肪 量は盗塁が得意な群の方が有意に大きかった(p<0.05)。また、盗塁が苦手な群と盗塁が 得意な群において主観的な足の速さに関してχ2 検定を行ったところ、盗塁が得意な群は 盗塁が得意な群に比べて主観的に足が速いと回答したものが有意に多かった(p<0.01)。 【考察】打力向上において、周径囲では特定した部位に限って大きいということなかったが、 身体組成では全身の除脂肪量、すなわち筋量の増加が必要であることが示唆された。また、 盗塁能力については、自覚的な足の速さが必要であり、身体組成としては体脂肪率が低く、 腕のスイングに影響する腕の除脂肪量が影響することが示唆された。 【現場への提言】高校野球選手の本塁打数やスイングスピードの向上を目的とする場合、周 径囲では特定の部位に特化して大きくする必要はなく、全身の除脂肪量の増加に務めるこ とが必要であると言える。また、盗塁など走ることを得意とする選手については、体脂肪率 を増加させないよう配慮することが必要である。なお、双方を高めるとするならば、体脂肪 率を極端に増加させないように配慮しながら、除脂肪体重増加に務めることが求められる。
著者
力武 正浩 小島 博己 山本 和央 田中 康広 森山 寛
出版者
一般社団法人 日本耳科学会
雑誌
Otology Japan (ISSN:09172025)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.125-130, 2013 (Released:2015-04-16)
参考文献数
9
被引用文献数
8

画像診断の進歩により高分解能側頭骨CTにおいて耳硬化症病変の有無や進展範囲を評価することが可能となりつつあるが、耳硬化症症例における術前CT所見と術後成績について検討した。側頭骨CTを施行し耳硬化症と診断され、初回アブミ骨手術を行った67人81耳を対象とした。術前CTにて卵円窓前方および蝸牛周囲の脱灰の有無を判断した。術後成績はAAO-HNSの基準案に準じ術後気骨導差が10dB以下に収まるものを成功とした。CTにてfenestral typeと診断されたものが59.3%、蝸牛にも脱灰像を認めたretrofenestral typeと診断されたものが9.9%、所見なし30.9%であった。卵円窓の狭小化例が9.9%あり、アブミ骨底板の肥厚例が22.2%であった。全症例における手術成績は79.0%であった。CT上、卵円窓の狭小化が認められた例の成功率は42.9%、アブミ骨底板の肥厚が認められた例では66.7%であった。病態が進行したと考えられる卵円窓狭小化、アブミ骨底板肥厚が認められた症例では手術成功率が低かった。
著者
山本 大介 目瀬 浩
出版者
公益社団法人 日本口腔外科学会
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.64, no.5, pp.274-278, 2018-05-20 (Released:2018-07-20)
参考文献数
18

Case reports describing mandibular fractures associated with external auditory canal fractures without condylar fractures are extremely rare. We report a case of mandibular and external auditory canal (EAC) fractures. A 56-year old man was referred to our department because of pain on opening and closing of the jaw. He had hypertension, diabetes mellitus, sleep apnea syndrome, and familial myoclonus epilepsy. In January 2014, he bruised his chin and precordial region when he fell down because of orthostatic hypotension. He was transported to a nearby general hospital and underwent treatment for a laceration on the chin. He was introduced to our department to receive treatment for hemorrhage from both the EAC fracture and mandibular fracture. Local examination showed disturbed mouth opening due to jaw pain and bloody discharge from both auditory canals. There was also a laceration on the chin. Computed tomography (CT) disclosed a fracture line at the mandibular symphysis and both EACs, but the auditory ossicles were not separated. The patient was treated by packing both auditory canals in consultation with the Department of Otolaryngology. We performed open reduction and internal fixation (ORIF) surgery with the patient under general anesthesia, and intermaxillary fixation (IMF) was secured for 1 week. The patient was followed up for 1 year, and healing was satisfactory with no subsequent stenosis of the auditory canal.