著者

山本 真菜 岡 隆

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.20334, (Released:2021-08-30)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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During the spread of COVID-19, prejudice and discrimination against infected persons, their family members, close contacts, and health care workers have become a problem. In this study, we investigated stereotypical perceptions of persons infected with COVID-19 and examined their association with individual differences in behavioral immune system activation. The results showed that the stereotypical perceptions of persons infected with COVID-19 were low sociality and high activity. Next, we examined the effect of infection vulnerability awareness on stereotypical perceptions. The results showed that the stronger the germ aversion, the stronger the perceived lack of infection prevention behaviors, the lower the perceived sociality of the persons infected with COVID-19, and the higher their own perceived infection prevention behaviors. The content of the stereotypes of the persons infected with COVID-19 and the factors influencing these stereotypes were discussed.

著者

山中 直明 西村 光弘 石黒 正揮 岡崎 義勝 川西 哲也 釣谷 剛宏 中尾 彰宏 原井 洋明 廣岡 俊彦 古川 英昭 宮澤 雅典 山本 直克 吉野 修一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J104-B, no.3, pp.315-336, 2021-03-01

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2020年に我が国でも5G商用サービスが本格開始され,2021年の東京オリンピック・パラリンピックでは,5Gを応用したサービスのトライアルが行われる.一方,同時に将来の技術やニーズを先取りしたBeyond 5G/6Gの研究開発スタートの年となる.Beyond 5G/6Gを検討する際は,将来を予想して必要となるサービスを左手とするならば,ブレークスルーにより発展する基盤技術を右手として,それらを融合するネットワークアーキテクチャを面的に考え,同時に時間軸のステップを考える必要がある.そのため,総務省が主体となり「Beyond 5G時代の有線ネットワーク検討会」を発足させ,キャリア,国立研究機関,アカデミアに加え,本分野の代表的な電子情報通信学会研究専門委員会の委員長,コンソーシアムの主導者にも参加頂き,Beyond 5Gのオーバービューとブレークスルー技術等の取りまとめを行った.本論文では,そこで取りまとめた「ネットワークビジョン2030」を電子情報通信学会の多くの読者,研究者に提供することにより,自らのビジネスや研究へのヒントを得ると同時に,各分野の最新動向をフィードバック頂くことで,常に最新のビジョンへブラッシュアップすることを目指し,執筆を行った.

著者

藤浪 得二 相模 成一郎 外山 孟生 阪口 啓一 山本 三郎 山崎 果 畑中 茂 山本 義彦 秋本 祐三

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3-4, pp.193-204, 1962 (Released:2010-08-25)

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The skin irritating effect of various compounds was examined and the following results were obtained.1) Alcohols and esters are, in general, non-irritating effect. Acids, lactones and phenolshave a slight irritating effect. Aldehydes are strongly irritating and halogen compounds have also a strong irritating action.2) The greater the degree of unsaturation, the stronger is the irritating effect. Double bond compounds, especially, have a strong irritating action.3) Ketones are slightly irritating but those which are readily enolized have a strong irritating action.4) The irritability of aromatic aldehydes differs according to the type and position of the substituting radical.5) Water soluble but fat insoluble and water insoluble compounds are non-irritating. Skin irritants have the property of being both water and fat soluble in a certain ratio.

著者

山本 孝治 中村 光江

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

pp.20180706031, (Released:2018-11-30)

参考文献数

24

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本研究の目的は,青年期以前に発症した中年期のクローン病患者がこれまでどのように生活を再構築してきたのか,今後どのように病気とともに生活しようと考えているのかを明らかにすることである。中年期クローン病患者7名を対象とし,半構成的面接から得られたデータを質的に分析した。その結果,[再構築の契機となる経験][調子のよさを維持させる][体調コントロールの軸は自分][体調を優先させて生きる強さをもつ][自分の感覚が頼り][体得した自分流の工夫を生活に組み入れる][加齢や合併症出現による将来の生活の不安]の7つのカテゴリー,[乗り越えてきた喜びと自信][豊かに生きていく]の2つのコアとなるカテゴリーが抽出された。生活の再構築は繰り返され,病気や加齢による影響をふまえ,自分らしく豊かに生きていこうとするものであった。患者が自分流の工夫を実践し振り返りながら修正させ発展できるような支援が必要である。

著者

劔 陽子 山本 美江子 大河内 二郎 松田 晋哉

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.1117-1127, 2002 (Released:2015-12-07)

参考文献数

22

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目的 アメリカにおける人工妊娠中絶に関する法律とその実際,10代の望まない妊娠対策などを調査することにより,わが国における10代の望まない妊娠対策の方向性を探る。方法 アメリカにおける中絶,家族計画などについて書かれた出版物,政府機関や主要 NGO 等が発行している文献・統計資料,ホームページから情報収集を行った。さらに,関係諸機関を訪問して現地調査を行った。成績 アメリカでは人工妊娠中絶の是非について,今だ中絶権擁護派と中絶反対派の間で議論が交わされており,社会的,政治的にも大きな問題となっている。こういった背景を受けて,中絶前後のカウンセリングや家族計画に関するカウンセリング,性教育などに重きがおかれていた。 10代の望まない妊娠対策の一環として,特に若者だけを集めるクリニックや,ヤングメンズクリニックなどの施設が設けられ,若者が性に関する情報や,安価もしくは無料の避妊具・避妊薬を入手しやすい状況にあった。結論 アメリカにおいては,中絶権擁護派と中絶反対派では人工妊娠中絶に対する考え方が異なっており,10代の望まない妊娠対策に対しても統一された方法はなく,さまざまな方法論がとられている。しかしアメリカにおける10代の妊娠率,人工妊娠中絶率は低下傾向にある。10代の性行動の活発化や人工妊娠中絶率の増加が危惧されるわが国において,今後10代の望まない対策を打ち立てていくとき,こういったアメリカで既に取り組まれている対策に学ぶべき点は多いと思われる。

著者

小嶋 雅代 酒々井 眞澄 鈴木 匡 坡下 真大 早野 順一郎 村上 里奈 山本 美由紀 浅井 清文 浅井 大策 石川 大貴 木村 侑樹 明石 惠子 赤津 裕康 大原 弘隆 川出 義浩 木村 和哲

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.221-235, 2019

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<p>背景 : 医療系学生による高齢者家庭訪問実習の初年度の教育効果の検証.</p><p>方法 : 実習に参加した医学部3年生5名, 高齢者5名によるフォーカスグループインタビューを基に自記式調査用紙を作成し, 医学部3年生, 高齢者の全参加者に調査協力を依頼した.</p><p>結果 : 学生84人と高齢者30人が協力に同意した. 学生の74%が「高齢者の暮らしぶりが分かった」と回答し, 高齢者の57%が「良い変化があった」と回答した. 93%の高齢者が本実習に満足だったのに対し, 学生の肯定的な意見は半数であった.</p><p>考察 : 学生が本実習に積極的に取り組むためには, 各自が明確な訪問への目的意識を持てるよう, 入念な事前準備の必要性が示された.</p>

著者

木村 義成 山本 啓雅 林田 純人 溝端 康光

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2021, 2021

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<p><b>研究発表の背景</b></p><p> 令和元年度版の消防白書によると,全国における医療機関への平均搬送時間は35.0分(平成20年)から 39.5.分(平成30年)と10年間で4.5分増加しており,救急搬送の長時間化が指摘されている.また,患者の受入先医療機関が速やかに決定しない救急事案(救急搬送困難事案)が全国的に報告されている.</p><p> 傷病者に対する救急搬送の時間フェーズは大きく分類すると,「傷病発生〜消防署による覚知」,「覚知〜救急車の現場到着」,「現場到着〜傷病者の医療機関への収容」の三段階となる.救急救命活動においては,傷病者に対して一定時間内に適切な初期処置を行わなければ救命率が下回ることが報告されており,救急搬送の時間フェーズの中では,特に救急覚知場所への到着,「覚知〜救急車の現場到着」までの時間短縮が重要となる.</p><p> 高齢化社会が進展する中で,今後も救急需要は高まることが予想されており,救急施策において消防組織の改善努力では限界があり,救急車の適正な利用促進や夏季における熱中症の注意喚起など,搬送対象となる地域住民への啓発活動が推進されている.</p><p></p><p><b>研究発表の目的</b></p><p> このような社会的な背景のもと,本研究発表では,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用,熱中症と社会地区属性の3つの課題を例に,地理学がどのように救急医療の諸課題に貢献できるか紹介する.</p><p> 本研究発表では,救急隊の活動において重要視される「出場〜現場到着」時間の観点から考案した「救急隊最近接地域」という空間分析単位と都市内部の居住者特性の空間的分布パターンや居住分化に関する分析から派生したジオデモグラフィックスと呼ばれる小地域における地区類型データを用いた分析を上記の3つの課題に適用する方法について解説する.</p><p></p><p><b>救急隊最近接地域を用いた分析例</b></p><p> 救急活動においては,救急隊配置場所から救急覚知場所(「出場~現場」)の現場到着時間の短縮が重要となる.したがって,発表者らは,各救急隊がそれぞれ最短時間で現場到着できる地域を「救急隊最近接地域」と定義し,カーナビゲーション・システムで利用される道路ネットワーク・データとGIS(地理情報システム)を用いることで,この独自に定義した地域を作成した(木村, 2020).</p><p> 本研究発表では,大阪市を事例にした「救急隊最近接地域」の作成(図1)と,この独自に作成した空間分析単位を用いて,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用に関して,それぞれの地域差について分析した例を示す.</p><p></p><p><b>ジオデモグラフィックスを用いた分析例</b></p><p> 本研究発表では,Experian Japan社のMosaic Japanというジオデモグラフィックス・データと大阪市消防局の救急搬送記録から判明した熱中症発生データから,熱中症が多発する地区類型を見出す分析例を紹介する.</p><p> この分析例から,どのような地区特性の,どのような人を対象に,熱中症の注意喚起を促す広報活動を行うか,救急施策に対する地区類型データの利活用の可能性について本研究発表で触れる。</p><p></p><p><b>参考文献</b></p><p>木村義成 2020. 大阪市における消化出血患者の搬送特性からみた地域グループ.史林 103(1):215-241.</p>

著者

一林 亮 鈴木 銀河 山本 咲 中道 嘉 渡辺 雅之 本多 満

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.559-563, 2020-08-31 (Released:2020-08-31)

参考文献数

17

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目的:われわれは気管挿管下に人工呼吸管理を行った80歳以上の高齢者の予後に影響する因子を調査し,人工呼吸管理の是非を検討した。対象および方法:3年間で当院救命救急センターに現場から直接搬送され,気管挿管された80歳以上の患者95例を対象とした。診療録より日常生活動作,認知症の有無,APACHEⅡスコア,アルブミン値,28日間のventilator free day(VFD)などを後方視的に検討した。結果:患者95例のうち生存群55例,死亡群40例であり,多重ロジスティック回帰分析の結果,アルブミン値がオッズ比2.28869 で生存および28日間VFDに影響していた。結論:高齢者治療において人工呼吸管理をする場合,血中アルブミン値も参考に各施設でリスク・予後を評価する必要があると考えられる。

著者

山本 隆

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.445-449, 1984-06-01 (Released:2011-10-14)

参考文献数

38

著者

木村 昌紀 山本 恭子

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.51-60, 2017-02-28 (Released:2017-04-06)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to investigate the effects of exchanging emoticons through mobile text messages on interpersonal emotions. We examined whether reciprocal use of emoticons influence interpersonal emotions, by using the scenario method. The scenarios used were either usual mail exchanges, such as waiting for a friend (Study 1), apologizing, and being accepted by a friend (Study 2), or being rejected by a friend (Study 3). Results of Studies 1 and 2 indicated that positive emotions decreased and negative emotions increased when an emoticon was not used in response to a sent message with an emoticon, which could be caused by the violation of the reciprocity norm. In Study 3, the reciprocity norm had no effect and while positive emotions increased, negative emotions decreased as a result of emoticons in messages that were received. These results suggest that reciprocal use of emoticons is important in cooperative mail exchanges, such as usual communications, and when being accepted, but not important in non-cooperative situations, such as being rejected.

著者

山本 崇記

出版者

Japan Association for Urban Sociology

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.27, pp.61-76, 2009 (Released:2011-10-07)

参考文献数

29

被引用文献数

3 2

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This paper focuses on a squatter area in Kyoto City to clarify the conditions under which a residents movement can develop. My first purpose is to examine the difficulties of making residents' association in the underclass. In squatter areas, population fluidity is so high that it's difficult to make residents' association, so there are few research results about residents movements in lower class. Second is to approach minority and residents movements at the same time. The residents in the squatter area consist mainly of the Korean ethnic minority. For this reason, previous research has given more weight to ethnicity than to the viewpoints of the residents. This paper takes up a residents movement in a squatter area called ″40-banchi″ in Higashi-kujo. A marginal area, Higashi-kujo is located in south of Kyoto Station and is a Korean slum. Additionally, the slum is adjacent to a Buraku area. In fact, 40-banchi is lower than a slum or Buraku. Compared with these areas, it has stayed undeveloped and has been neglected by the local administration for a long time. 40-banchi is located in a river area between Takase and Kamo River, a substandard living environment where many shanties are squeezed together and which suffers damage from floods and fires frequently. The administration regarded 40-banchi as an illegal area. One could assume that making residents' association is difficult in such an area. But a powerful residents movement has risen up since the 1970s. In the 1990s, it made the administration build public housing that maintained characteristics of the community in the squatter area. The secretariat of the residents' association formed an NPO and is in charge of managing the housing. Thereby the practices in 40-banchi can be considered as an advanced reference point for community building of slums and Buraku.

著者

新田 博之 秀島 栄三 山本 幸司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.317-324, 2004-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

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近年都市圏において発生している都市水害に対し、地下空間の浸水に対する脆弱性が指摘されている。本研究では、特に浸水発生時において地下鉄列車を安全に退避させるための具体的な列車退避方策を導き出すことを目的として、地下空間への浸水プロセスと列車退避プロセスを結合したモデルを構築する。名古屋市交通局鶴舞線に本モデルを適用した上で、浸水に対する合理的な防災計画の策定について考察する。

著者

山本 洋子 橋本 明彦 冨樫 きょう子 高塚 純子 伊藤 明子 志村 英樹 伊藤 雅章

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.111, no.5, pp.821-826, 2001-04-20 (Released:2014-12-27)

被引用文献数

1

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掌蹠膿疱症における歯性病巣治療の有効性を調べるために,新潟大学医学部附属病院皮膚科で掌蹠膿疱症と診断した60症例について検討した.本学歯学部附属病院第二補綴科で歯性病巣を検索したところ,54例に慢性根尖病巣または慢性辺縁性歯周炎を認め,歯科治療を開始した.皮疹の経過観察を行い,「治癒」,「著明改善」,「改善」,「軽度改善」,「不変」,「悪化」の6群に分類し,「改善」以上の皮疹の軽快を認めた症例を有効群とした.口腔内アレルゲン金属除去ないし扁桃摘出術を行った症例を除いた31例について,歯性病巣治療の有効性を検討した.有効率は,歯性病巣治療終了群では70.6%,歯性病巣治療途中群では57.1%,両者を合わせた「歯性病巣治療群」では64.5%であり,無治療群の14.3%に比べて有意に有効率が高かった.有効群では歯性病巣治療開始後比較的早期に治療効果を認めること,罹病期間が長期でも治療効果が速やかに現れる症例があることより,歯性病巣は掌蹠膿疱症の主要な発症因子の1つであると考えた.本症では,従来のような扁桃炎などの耳鼻咽候科的な感染病巣および歯科金属アレルギーの検索とともに,自覚症状の有無に関わらず歯性病巣の検索も行い,個々の患者ごとに適切な治療方針を決定することが重要である.

著者

山本 燎 荒木 みどり 峯 秀樹

出版者

高松赤十字病院

雑誌

高松赤十字病院紀要第6巻 = The Journal of Japanese Red Cross Takamatsu Hospital

巻号頁・発行日

vol.6, pp.47-51, 2019-06-30

著者

山本 健

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.72, pp.2818, 2017

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<p>アニメや特撮に登場するキャラクターの身長および体重の分布にみられる性質を議論する。ポケモンやパワー・レンジャーなどの作品で、キャラクターの体重の分布が対数正規分布とよく一致するという結果が得られた。この結果を提示するとともに、対数正規分布が現れる定性的な説明を試みる。</p>

著者

佐藤 恵美 坂井 博之 高橋 英俊 山本 明美 橋本 喜夫 飯塚 一

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.876-879, 2001-10-01

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72歳,女性.57歳,64歳時に不明熱で入院歴がある.インフルエンザワクチン接種の約2週間後に40℃台の発熱,咽頭痛,多関節痛,全身の筋肉痛が出現し,好中球優位の白血球増多,脾腫,肝機能異常,血清フェリチン値の上昇を認めた.皮疹は発熱とともに消長する一過性紅斑と汗疹様の持続性丘疹で,成人Still病と診断した.発症時から約1か月後のB型インフルエンザウイルスの抗体価は4,096倍と著増しており,発症にワクチン接種の関与を推定した.抗体価は半年後も高値が持続し,本症の病因が感染症に基づく個体側の過敏反応であることを示唆する所見と思われた.

著者

山本 龍彦 尾崎 愛美

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.96-107, 2018

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<p> 現在の人類は,人工知能(Artificial Intelligence, AI)の技術革新に牽引される,第4次産業革命の時代を迎えていると言われている.わが国では,民間企業による採用場面や融資場面などの「適性」評価にAIが利用され始めており,刑事分野においても,AIを用いて犯罪の発生等を予測するシステムの導入が検討されている.米国では,一部の州や地域で,AIを用いた犯罪予測システムを用いた捜査が既に実施されているほか,刑事裁判における量刑判断にもAIが利用されている.その代表例が,COMPASという有罪確定者の再犯リスクを予測するプログラムである.しかし,このプログラムがどのようなアルゴリズムによって再犯予測を行っているのかは明らかにされておらず,このアルゴリズムにはバイアスが混入しているのではないかとの批判がなされている.このような状況下において,ウィスコンシン州最高裁は,COMPASの合憲性を肯定する判断を下した(State v. Loomis判決).本稿は,State v. Loomis判決を手がかりとして,AIを憲法適合的に"公正に"利用するための道筋について検討するものである.</p>

著者

笛田 和希 山本 七彩 横山 遥 手嶋 日菜子 五十川 奈穂 柴田 航志 中原 涼花 乘次 優希奈 宮川 光林 田中 聖子 平野 貴士 上野 桃子 藤戸 文子 高嶋 綾香 菅野 憲一

出版者

近畿大学産業理工学部

雑誌

かやのもり:近畿大学産業理工学部研究報告 = Reports of Faculty of Humanity-Oriented Science and Engineering, Kindai University (ISSN:13495801)

巻号頁・発行日

no.24, pp.15-20, 2016-07-15

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We investigated long-lasting bubbles by mixing commercially available reagents. The features of the soap bubbles depended on the composition of the detergent, polymer, and other chemical components. Soap bubble containing sucrose, sodium alkyl ether sulfate (AES)- detergent and PVA laundry starch gave a spherical shape on various solid surfaces, including concrete, asphalt, tile, and grass after landing. We revealed that the low surface tension of the bubble was not the singular reason for its long lifetime. The lifetime of the film tended to be prolonged with decreasing humidity.

著者

橋爪 秀一 河野 貴美子 小久保 秀之 山本 幹男 桂川 秀嗣 鎌田 明彦 渡辺 恒夫

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.48-52, 2015-03-01 (Released:2018-10-03)

参考文献数

12

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嗜好品であるノンアルコールビールのリラックス効果を、心理生理学指標である皮膚伝導水準(SCL)と心拍(HR)とを用いて評価することを試みた。10名の大学生が被験者として参加し、安静の後、7分間の内田クレペリン検査及び3分間の暗算により、ストレスを負荷した。その後、2種類のノンアルコールビール、キリンフリー及びアサヒドライゼロ、或いはコントロールとして水を1分間で摂取した後、椅子に静かに座る閉眼安静を10分間行った。RussellとLaniusの気分特性モデル(Russell and Lanius model of affective quality)により解析した結果、両ノンアルコールビールは強いストレス改善効果を有することが明らかになった。また、嗜好調査の結果、全被験者がビール好きではあったが、ノンアルコールビールは好きではなかった。これらの結果から、ノンアルコールビールは、嗜好に関係なく、ストレス改善効果があると考えられる。そのメカニズムは明らかではないが、両ノンアルコールビールに含まれるホップは、ハーブの一種でストレス改善効果があることが知られており、ノンアルコールビール中の素材がストレス改善効果に効いている可能性がある。

著者

河野 浩善 三好 夏季 竹野 由美子 山本 真代 沖川 佳子 野田 昌昭 兼丸 恵子 飯伏 義弘

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.612-619, 2016-05-25 (Released:2017-01-10)

参考文献数

23

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近年,真性赤血球増加症(PV)の約98%でJAK2-V617FまたはJAK2 exon 12変異を認め,本態性血小板血症(ET)の約80%でJAK2-V617F,MPL,CALR変異のいずれかを認めることが報告されている。今や骨髄増殖性腫瘍において遺伝子変異の解析は診断上必須であるにもかかわらず,限られた施設でしか検査できないのが現状である。我々は,PV,ETおよび各反応性血球増加症における末梢血液検査データについて後方視的解析を行い,スクリーニングへの応用やJAK2-V617F変異の予測について検討した。その結果,IPF countはPVおよびET症例群で有意に高値を示し,NAP scoreはPVおよびETの中でもJAK2陽性症例群において有意に高値を示すことが分かった。さらに,JAK2-V617F変異予測におけるROC解析の結果,IPF countおよびNAP scoreはAUCが0.9以上と予測能が高かった。我々はIPF countのカットオフ値を10,000/μL(真陽性率100%,偽陽性率16.7%),NAP scoreを250(真陽性率85.7%,偽陽性率25.0%)に設定し,症例をIPF count 10,000/μL未満&NAP score 250未満のA群,IPF count 10,000/μL未満&NAP score 250以上のB群,IPF count 10,000/μL以上&NAP score 250未満のC群,IPF count 10,000/μL以上&NAP score 250以上のD群に分類した。A,B群には各反応性血球増加症が91.7%と高率に含まれ,D群はJAK2変異陽性率が94.7%と高かった。このように,PV,ETにおいてIPF countおよびNAP scoreは,反応性血球増加症例との鑑別に有用であり,迅速かつ簡便にJAK2-V617F変異を予測できる可能性が示唆された。