著者

室田 保夫 今井 小の実 倉持 史朗 原 佳央理 佐野 信三 竹林 徑一 大野 定利 水上 妙子 鎌谷 かおる 片岡 優子 新井 利佳 蜂谷 俊隆

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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3年間の共同研究の成果を終えて、第一に大きな成果は社会福祉史のみならず近代日本史、大阪の近代史にもきわめて貴重な博愛社の史料整理とその保存が出来たことである。具体的には史料目録(仮)の完成とおよそ90箱にも及ぶ資料の保存である。研究の方では創立者小橋勝之助の日誌の翻刻といった研究が進捗した。そして機関誌の複製の作成、また史料が整理されたことによって研究への道がついた。さらにこの作業をとおして研究仲間同志の博愛社研究についての共有するところが大になったことも付け加えておこう。

著者

坂本 旬 山田 泉 村上 郷子 新井 紀子 菅原 真悟 御園 生純 シヤピロウ ノーマン・P シエラ オフマン・ガーシュ 樋口 浩明 TEP Vuthy 高木 勝正 重松 栄子 中村 優太 佐々木 順子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究の成果は、(1)「NetCommons」による文化探究学習の有効性を検証し、(2)文化探究学習理論を活用した「異文化理解」に国連やユネスコによる「メディア情報リテラシー教育」に関する最新理論を融合した教材の作成とその実践を行ないつつ、(3)日本及びアメリカ、カンボジア、中国の初等・中等・高等教育レベルの学校・大学とのICTを活用した協働的な文化交流学習の有効性を実証したことである。本研究の総括として、国際シンポジウム「文化葛藤時代のメディア・リテラシー教育-国連『文明の同盟』と日本の実践・課題」を開催した。

著者

新井 浩子

出版者

早稲田大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、昭和初期における文部省社会教育局の活動実態を明らかにする新資料を整理・分析し、近代社会教育行政の整備・展開過程に関わる貴重な資料として公開することを目的としたものである。昭和初期の社会教育政策についての先行研究は、社会教育局の掌握内容の変遷、組織化過程、代表的指導者の理論研究が行われているが、具体的な社会教育活動を明らかにする研究はほとんどない。本研究代表者は、この未開拓分野に関する新資料を発掘した。新資料は、社会教育局が創設された1929年前後の時期に社会教育を牽引した指導者たちへのインタビュー調査の記録テープ全38本である。調査は1960年代に財団法人日本女性学習財団(当時:財団法人大日本女子社会教育会)によって実施されたものである。本研究では、オープンリール型テープだったものをデジタル変換するとともに、内容をテキスト化して資料として利用可能な状態にした。併せてインタビューの証言者に関する資料収集を行い、社会教育指導者としての役割を明らかにした。約17時間に及ぶ記録テープには、18名の証言が収められている。それは具体的には、社会教育局長、社会教育局職員、県社会教育主事、日比谷図書館長、博物館研究者、青年団指導者、ボーイスカウト指導者、女学校校長、民衆娯楽関係者などによる証言である。証言内容と証言者に関する情報分析から、これまでほとんど知られていなかった民衆娯楽、文部省社会教育局、図書舘・博物館の社会教育施設、府県レベルでの社会教育活動の実態を確認することができた。その結果、1920~30年代に文部省社会教育局が各領域の指導者と密接な関係を結びつつ、その活動を通して社会教育行政の整備を推進したことが明らかになった。今回の調査・研究によって明らかになった事実、昭和初期文部省社会教育活動の歴史的意義については、論文・学会発表において公表していく予定である。また本研究によって整理した証言テープは、現在、(財)日本女性学習財団と公開方法を検討中である。

著者

岡田 信弘 高見 勝利 浅野 善治 只野 雅人 笹田 栄司 武蔵 勝宏 常本 照樹 佐々木 雅寿 加藤 一彦 稲 正樹 木下 和朗 新井 誠 齊藤 正彰

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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衆議院と参議院の多数派が異なる、いわゆる「ねじれ国会」が出現した結果、日本の国会における立法活動は混迷状態に陥った。本共同研究は、この混迷状態の制度的・政治的要因を探りつつ、そうした状態を解消・克服するための方策を従来の二院制に関する憲法学的研究とは異なった視角からの分析を通して明らかにすることを試みた。具体的には、従来の類型論的・解釈論的研究に加えて、統治構造論を視野に入れた実証的な比較立法過程論的研究を実施した。

著者

山崎 哲 高本 正樹 細井 賢三 山崎 均 新井 悟司 清水 和義

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.66, no.642, pp.619-626, 2000-02-25

参考文献数

12

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The partial flow dilution method is one of the typical measurement methods for particulate matter emission from diesel engines. In this method, exhaust gas at a transient flow rate should be transferred to a dilution tunnel at a constant ratio of exhaust gas. The present partial flow dilution method is used under steady-state engine operating conditions in lieu of direct flow rate measurement of exhaust gas. A more practical control of exhaust emission is, however, required world widely; therefore development of an exhaust gas flowmeter is indispensable in the partial flow dilution method for transient engine operating conditions. An ultrasonic exhaust gas flowmeter has been developed and been demonstrated to be capable of measuring the exhaust gas flow rate with sufficient accuracy.

著者

新井 利幸 蜂須賀 喜多男 山口 晃弘 磯谷 正敏 堀 明洋 青野 景也 森 直治 前田 敦行 河合 正巳 高野 学 山口 竜三

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.27, no.9, pp.2135-2140, 1994-09-01

被引用文献数

21

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最近10年間に経験した消化器外科手術後に発症した急性肺塞栓症例8例を臨床的に検討した. それらは同期間の手術例の 0.07% に相当し, 平均年齢65.5歳 (55∿75), 1例が男性, 7例が女性, また7例が悪性疾患, 1例が胆石症であった. 術後の安静解除の時期に呼吸困難, 胸痛, 胸部不快感あるいは急性循環不全の症状がみられ, 心エコーで右心の拡張が認められれば急性肺塞栓症が強く疑われる. 肺動脈造影は診断のもっとも確実な方法であり, これを施行した5例全例で塞栓が証明された. 8例中5例は線溶・抗凝固療法で軽快したが, 3例は死亡した. そのうち2例は発症後数時間で失ったが, 1例は補助循環下に線溶・抗凝固療法を行い11日間の生存が得られた. 急性肺塞栓症に対しては, 必要なら補助循環を併施し, 強力な循環管理下に線溶・抗凝固療法をまず行うのがよいと思われる.

著者

石沢 昭 秋山 和彦 新井 秀喜 稲葉 徹 浜里 和雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.1, 1996-03-11

被引用文献数

1

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一般にシステムは床等から絶縁し、外部の接地線(極)とは接地バーやグランドウィンド(GW)と呼ばれる領域を介して一点で接続される。通信システム等では機器の増設が度々行われる。接地線についてはGW等ですべて接続されていることから、接地工事が正しく行われたか否かのチェックが困難であり、目視によらざるを得なかった。本稿ではシステムを運用した(オンライン)状態のまま、接地配線等の正常性を検査する方法について述べる。

著者

新井 正康

出版者

北里大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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今年度、表記の研究課題について以下のことを明らかにした。1.全国の麻酔指導病院を対象とした、術中心停止時のマニュアルに関するアンケートを配付し、マニュアルの有無、PCPSを使用した蘇生の経験の有無、臨床工学技師のレベル、院内の協力体制の有無、PCPSを扱えるかという問題、PCPSの適応に関する意見を調査した。2.PCPS開始決定時の循環器外科、内科、臨床工学部門への連絡経路を作成した。3.手術室内で行われる術式、体位で分類した、送血管、脱血管挿入部位の決定、手順を作成した。4.モニタリングの部位と内容として、パルスオキシメーター、呼気終末炭酸ガスモニタリング、観血的動脈圧モニタリング、中心静脈圧モニタリング、スワンガンツカテーテル挿入、経食道心エコーの施行、各種カテーテルの挿入部位をマニュアル化した。5.手術内容、部位、時期による抗凝固療法(ヘパリン)の量の決定、抗凝固のモニタリングの間隔(開頭手術、開胸手術、開腹手術、四肢体表手術)(手術開始前、中、止血後、終了後)(ACT200秒3時間毎)などをマニュアル化した。6.PCPS開始後の鎮静薬、筋弛緩薬の量(midazolam. Propofol, thiopental, vecuronium, pancuronium)をマニュアル化した。7.脳保護法とそれに関するモニタリング(midazolam. Propofol, thiopental,ステロイド、低体温、過換気)(脳圧モニタリング、内径静脈酸素飽和度モニタリング、脳波モニタリング)の方法をマニュアル化した。8.体温を決定した。(常温管理、軽度低体温管理、中等度低体温管理)9.手術室内にPCPS回路およびPCPS装置を常備できるかという問題、コスト的な検討を行なった。

著者

新井 修子 堀川 慶子

出版者

メディカ出版

雑誌

ハートナーシング (ISSN:09142819)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.10-14, 2006-01

著者

枝野 敏行 新井 晃一 大島 武 古志 朋之 平田 光輝 大口 正夫 岡部 哲郎

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.379-382, 1994-03-15

被引用文献数

4

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In order to identify the membrane-bound peptidase that is responsible for the degradation of endothelin (ET), an endothelin-1 (ET-1) degradation enzyme was solubilized from membrane fractions of porcine kidney with 1% Triton X-100,and subsequently purified by column chromatographies, i. e., diethylamino-Sepharose ion exchange, gel permeation, Con A Sepharose and hydroxyapatite chromatography. On DEAE-Toyopearl ion exchange column chromatography, the ET degradation enzyme and aminopeptidase were separated, but ET degradation enkephalinase activities were not separable. In order to separate ET degradation enzyme and enkephalinase, the active fractions were loaded on each of the column chromatographies : sephacryl S-200,Con A Sepharose or hydroxyapatite. The ET degradation activities were co-migrated with enkephalinase activities on all of the three chromatographies. In addition, the ET degradation activities were inhibited by thiorphan, phosphoramidon and EDTA, which are known to inhibit enkephalinase. These results suggest that ET degradation activity in the membrane fractions of the kidney is related to enkephalinase and may be involved in the degradation of ET-1 in vivo.

著者

新井 紀子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.379-386, 2006 (Released:2006-10-01)

参考文献数

4

被引用文献数

1 2

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NetCommonsはGPL(GNU General Public Licence)のオープンソースとして公開されている情報共有基盤システムである。NetCommonsはその基盤として活用しているXOOPS同様,コンテンツ管理機能を持つコミュニティ構築ソフトウェアであると同時に,XOOPSにはない,グループウェア・e-ラーニング機能を持つ。NetCommonsを導入することによって,ひとつのWebサーバ上で容易にワンストップサービスを開始することが可能となる。特に,教育機関がNetCommonsを導入することによって,学校Webサイトの拡充・データベースの公開・緊急連絡網の整備・校務の情報化・教育の情報化などを低コストで実現している。本稿では,NetCommonsの基本機能を解説するとともに,いくつかの活用事例について紹介する。

著者

小竹 武 新井 仁之 板東 重稔 伊藤 秀一 高木 泉 加藤 順二 小野 薫

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1989

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多様体上の解析学としての大域解析が包括する研究対象は多岐にわたる。本研究では、種々の偏微分方程式の解構造の研究、力学系、関数微分方程式の摂動と安定性の研究、非線型解析の微分幾何学、数理物理学への応用等、解析学と幾何学、数理物理学との境界領域での研究の進展をはかるとともに、これら研究における解折手段として重要な調和解析および作用素の理論等の深化につとめた。以下、本研究において得られた新たな知見、成果の概要を記す。1. 偏微分方程式論に関するものとして、一般な正値ポテンシャルをもつシュレディンガ-作用素に対する固有値の漸近分布についての結果、およびリ-マン多様体上の熱方程式に対するヴィダ-型一意性定理の証明、更に、楕円型作円用素論の幾何学への対用として、ディラック作用素族の芸変指数についての研究、正則ベクトル束の除去可能特異点についての研究等が挙げられる。2. 力学系の分野では、可積分なハミルトン正準方程式系の特異点近傍での標準型への還元に関する研究、一方、遅れをともなう関数微分方程式に対する大域解の存在、安定性についての研究等がある。3. 非線型解析に関しては、拡散・反応方程式系について解の詳しい幾何学的研究がなされ、パタ-ン形成や将異点発生等について興味ある結界が得られた。4. 調和解析では、強擬凸領域上の〓〓調和関数の境界挙動に関するファトゥ型定理の証明がある。 2、作用素環の順序構造と正則完備化の構造との関係について新しい知見が得られた。5. バ-クマン核の研究では、領域がラインハルト領域のとき、核のトレ-スと境界のチャ-ン・モ-ザ-不変多項式との関係が明確化され、その応用として、複素球の大域的特徴づけが示された。

著者

松井 豊 竹中 一平 新井 洋輔

出版者

筑波大学心理学系

雑誌

筑波大学心理学研究 (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

no.30, pp.43-49, 2005-09-01

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A Simulation Training system for Earthquake shelter Program (STEP) has been developed, and evaluated in terms of its effectiveness. Previous role-playing (ver.0.1) and panel-presentation (ver.0.2) versions were revised, and prototype ...

著者

新井 由紀夫

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、中世後期イングランド社会の具体的諸相を、ジェントリ(十地保有階層)の視点から明らかにするという全体構想のもと、ジェントリの関係する史資料の全貌を体系的に明らかにした。比較的まとまった史料群でありながら、公文書とは違うため英国史料データ化プロジェクトには載らないような中世後期ジェントリの家系文書史料であるイングランド北部のヨークシァ、リーズ市文書館所蔵のプランプトン家文書を、まるごとデジタル画像ファイル化しその史料類型と内容のあらましを整理分析した。

著者

太田 亨 新井 宏嘉

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.112, 2005-09-10

著者

新井 宏朋 中村 洋一 生地 新

出版者

山形大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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従来の成人病検診における眼底検査は働き盛りの脳卒中予知を主たる目的としていたが、高齢化社会においてはこれに加えて脳卒中による寝たきりや動脈硬化によるぼけ老人の予知が重要な課題となる。本研究では、まず最初に山形県F町における70〜75歳の在宅高齢者の眼底所見の有病率を検討した。Keith,Wagener分類O群は男39.3%、女39.8%、I群は男39.3%、女42.0%、IIa群は男18.9%、女12.7%、さらにK、WIIb群に相当する典型的な動脈硬化性網膜症が男2.5%、女5.5%に見られた。同時に実施したBenton視覚記銘検査との関連性を検討した結果、Keith,Wagener分類とBenton検査の正確数の間には統計的に有意の関連性は認められなかった。次に眼底所見を中心に血圧、心電図の循環器検査所見及びBenton検査の正確数、誤謬数等との関連について林の数量化III類を用いて検討した。第1軸は循環器所見の有無と解釈できたが、第2軸については解釈できなかった。また眼底所見はBenton検査の正確数、誤謬数と近接した関係は見られなかった。次いで、Y町で65〜74歳の在宅高齢者を対象に循環器検診5年後の日常生活動作、ぼけに関する症状等19項目の質問調査を実施した。Keith,Wagener分類と日常生活動作との関連では、全体的な傾向としてKeith、Wagener分類O,I群がIIa以上群に比較して良好な比率が高く複数の項目で有意差が認められた。ぼけに関する症状等については、各項目とも有意差は認められなかった。次に、この調査から精神科医のスクリーニングで痴呆の可能性が疑われた者(症例群と略)と対照群に柄沢式及び長谷川式簡易知能評価スケールを実施した。柄沢式では「ぼけあり)が症例群4.8%対照群0.01%であったが、長谷川式では症例群(平均26.3点、標準偏差6.4点)と対照群(28.0点、4.1点)に有意差は認めなかった。また両群の眼底K、WIIa以上出現率にも有意差を認めなかった。

著者

新井 桂子

出版者

お茶の水地理学会

雑誌

お茶の水地理 (ISSN:02888726)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.76-76, 1991-05-10

著者

小谷 元子 塩谷 隆 新井 仁之 熊谷 隆 井関 裕靖 納谷 信 楯 辰哉 石渡 聡

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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幾何学と確率論の異なる分野の関わりを通じて、これまで扱えなかった特異性のある空間や離散的な空間の幾何学の新たな研究方法を開拓することを目的とし、ランダムウォークの量子版である量子ウォークや、非対称ランダムウォークの長時間挙動の幾何学的理解、ランダム群の固定点性質、Alexandrov空間のBishop-Gromov型の不等式、ランダムグラフの収束性などに関する結果を得て、発表した。

著者

高山 陽子 矢野 寿一 新井 和明 平潟 洋一

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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A(H1N1)pdm09を用いて市中感染型MRSA(ATCC BAA-1680:USA300)、院内感染型MRSA(ATCC BAA-1699:USA100)のMDCK細胞への侵入性について検討した結果、ATCC BAA-1680の侵入性はATCC BAA-1699よりも高いこと、いずれもA(H1N1)pdm09の先行感染存在下で侵入率が増強していたことが判明した。本研究により、A(H1N1)pdm09先行感染後のCA-MRSA感染のメカニズムを解明する上で、その一つとして侵入性がかかわることを示唆する重要な知見を得た。

著者

飯塚 正人 大塚 和夫 黒木 英充 酒井 啓子 近藤 信彰 床呂 郁哉 中田 考 新井 和広 山岸 智子

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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ムスリム(イスラーム教徒)を反米武装闘争(「テロ」)に駆り立ててきた/いる,ほとんど唯一の要因と思われる「イスラームフォビア(ムスリムへの迫害・攻撃)」意識の広範な浸透の実態とその要因,また「イスラームフォビア」として認識される具体的な事例は何かを地域毎に現地調査した。その結果,パレスチナ問題をはじめとする中東での紛争・戦争が世界中のムスリムに共通の被害者意識を与えていること,それゆえに反米武装闘争を自衛の戦いとして支持する者が多く,反イスラエル武装闘争を支持する者に至っては依然増加を続ける気配であることが明らかになった。