著者

松下 戦具

出版者

大阪樟蔭女子大学

雑誌

大阪樟蔭女子大学研究紀要 = Research Bulletin of Osaka Shoin Women's University (ISSN:24322458)

巻号頁・発行日

no.9, pp.237-242, 2019-01-31

著者

小野 和宏 松下 佳代 斎藤 有吾

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.27-46, 2023-01-20 (Released:2023-02-01)

参考文献数

40

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本研究の目的は,専門教育で身につけた問題解決スキルが汎用性をもちうるかを明らかにすることである.PBL カリキュラムで口腔保健・福祉分野を学んでいるX 大学歯学部3年生を対象に,まず問題解決プロセスの習得度をパフォーマンス評価により直接評価した.ついで,そのうちの15名を対象に,専門教育で身につけた問題解決プロセスの理解度と日常場面への適用に関して学生インタビューを行った.その結果,専門教育で問題解決プロセスの理解度・習得度が高まると,そこで獲得した問題解決スキルは専門教育から遠い日常の場面へも転移しうることが示唆された.また,問題解決プロセスの理解度・習得度を高めるうえで,PBL での協調学習や学習課題の設定・情報探索が効果的である可能性が示された.これらの結果は,専門教育で身につけた能力が汎用性をもつ過程を例証している.

著者

小川 壮寛 松下 明 中島 利裕 守安 洋子 島田 憲一 江川 孝 五味田 裕 髙橋 正志 髙見 陽一郎

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.302-307, 2013 (Released:2014-01-10)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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目的 : 共同薬物治療管理 (CDTM) を地域医療に導入するための方略の一つとして, 事前に処方医と事後報告を行うポジティブリストを作成し, 疑義照会を事後報告へ切り替えることによる効果を検証した.方法 : 事後報告に替えることのできる疑義照会をリソルブ疑義と定義した上で, ポジティブリストに基づく事後報告への切り替えを行い, その効果をリソルブ疑義の件数, 保険点数およびジェネリック医薬品使用率の変化を調査することにより評価した.結果 : 医師の治療計画を変更することなく, ポジティブリストにより178件 (疑義照会全体の22.7%) の疑義照会を事後報告に替えることができ, 疑義照会にかかる時間を大幅に短縮することができた. これにより保険点数は17,455点削減でき, ジェネリック医薬品使用率は46.6%まで上昇した.結論 : ポジティブリストに基づく薬剤師自身の判断で疑義照会を事後報告に切り替えることにより, 疑義照会実施件数および医療費削減とジェネリック医薬品使用率上昇を可能とした.

著者

杉原 アフマッド清志 松下 将典 森 治 松本 純 中条 俊大 佐伯 孝尚 津田 雄一 川口 淳一郎 奥泉 信克 宮崎 康行 古谷 寛 坂本 啓 松永 三郎 谷 義隆 清水 裕介 岡田 達明 岩田 隆浩 川崎 繁男 西山 和孝 月崎 竜童 神田 大樹 細田 聡史 高尾 勇輝 久保 勇貴 柏岡 秀哉 名田 悠一郎 豊田 裕之 佐藤 泰貴 田中 孝治 中村 徹哉 柴田 優一 中尾 達郎 森 一之 後藤 亜紀 藤井 さなえ 渡邊 秋人 酒井 良次 伊藤 裕明 SUGIHARA Ahmed Kiyoshi MATSUSHITA Masanori MORI Osamu MATSUMOTO Jun CHUJO Toshihiro SAIKI Takanao TSUDA Yuichi KAWAGUCHI Jun'ichiro OKUIZUMI Nobukatsu MIYAZAKI Yasuyuki FURUYA Hiroshi SAKAMOTO Hiraku MATUNAGA Saburo TANI Yoshitaka SHIMIZU Yusuke OKADA Tatsuaki IWATA Takahiro KAWASAKI Shigeo NISHIYAMA Kazutaka TSUKIZAKI Ryudo KODA Daiki HOSODA Satoshi TAKAO Yuki KUBO Yuki KASHIOKA Shuya NADA Yuichiro TOYOTA Hiroyuki SATO Yasutaka TANAKA Koji AKAMURA Tetsuya SHIBATA Yuichi NAKAO Tatsuro MORI Kazuyuki GOTO Aki FUJII Sanae WATANABE Akihito SAKAI Ryoji ITOH Hiroaki

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

第20回宇宙科学シンポジウム 講演集 = Proceedings of the 20th Space Science Symposium

巻号頁・発行日

2020-01

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第20回宇宙科学シンポジウム (2020年1月8日-9日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)相模原キャンパス), 相模原市, 神奈川県

著者

平山 朋子 斎藤 有吾 松下 佳代

出版者

大学教育学会

雑誌

大学教育学会誌 = Journal of Japan Association for College and University Education (ISSN:13442449)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.105-114, 2020-05

著者

松下 圭一

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.86-112, 1960-05-25 (Released:2009-12-21)

著者

松下 貴惠 岩島 佑希 馬場 陽久 稲本 香織 三浦 和仁 岡田 和隆 渡邊 裕 山崎 裕

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.209-217, 2020-12-31 (Released:2021-01-28)

参考文献数

31

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目的:味覚障害の多くを占めている高齢者における味覚障害の特徴を明らかにすること。 方法:2013年8月~2019年12月の6年5カ月間に味覚異常を主訴に当科を受診した101例を,65歳以上の高齢者群74例と,65歳未満の非高齢者群27例の2群に分けた。これらに対し,男女別の年齢分布,病悩期間,発症の契機,味覚の自覚症状,味覚異常以外の口腔内随伴症状,薬剤服用歴,内科的疾患,味覚障害の原因,初診時の味覚検査と血液検査,治療法,予後に関して比較検討した。 結果:高齢者群は非高齢者群に比べ,病悩期間が有意に長く(19.3±28.1月 vs. 8.9±16.8月),発症の契機率は有意に短く(46% vs. 74%),薬剤服用歴と内科的疾患の有病率はともに有意に高い結果であった(91% vs. 70%,93% vs. 59%)。味覚異常の原因では,両群ともおおむね同様の傾向を示したが,高齢者群は非高齢者群に比べ心因性が少なく,口腔疾患と亜鉛欠乏性の割合が多くなっていた。高齢者群の口腔疾患は,口腔カンジダ症が多く高齢者群全体の約2割を占め,臨床所見のみではカンジダ症が疑われない症例が約4割に認められた。高齢者群の改善率は非高齢者群と同様で約75%と良好であったが,治療期間は長い傾向にあった。両群ともに病悩期間の長いほうが改善率は低く,治療期間も長くなる傾向があった。 結論:高齢者における味覚障害では,口腔カンジダ症が多く認められるため,初診時のカンジダ検査の重要性が示唆された。また病悩期間が治療効果や治療期間と関係するため,早期発見と早期の適切な治療が必要であると思われた。

著者

高橋 徹 松下 正明

出版者

信州大学附属図書館

雑誌

信州大学附属図書館研究 (ISSN:21867593)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.57-87, 2019-01-31

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作家・北杜夫(1927-2011年)の双極性障害は、39歳時の躁病エピソードが初発とされているが、それ以前の時期にも、気分変動が存在していた可能性がある。本論では、この顕在発症前の時期に焦点をあて、その精神状態と創作との関連性を考察した。辻邦夫との往復書簡集を主な資料として、『どくとるマンボウ航海記』執筆前後の1959-1960年(32-33歳)頃の精神状態を推察した。この時期には既に、躁状態やうつ状態もしくは混合状態を呈していた可能性が高く、これらの精神状態が初期作品の創作に大きく関与しているものと考えられた。特に、意欲・活動性のベクトルが上昇に転じる「うつ病相(うつ状態)の後期」が、執筆活動には適した時期であった可能性を指摘した。また同作品が、それまでの文壇にはなかった独自性と新規性を有していることにも言及した。

著者

加藤 弘通 太田 正義 松下 真実子 三井 由里

出版者

日本青年心理学会

雑誌

青年心理学研究 (ISSN:09153349)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.25-40, 2018-08-31 (Released:2018-09-19)

参考文献数

42

被引用文献数

4

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The aim of this study is to address the decline of self-esteem in puberty from a viewpoint of development of thinking, especially critical thinking disposition. The sample consists of 633 junior high school students from four schools. We conducted nine separate questionnaires. We first estimated the mean pattern of self-esteem. It showed that self-esteem declines until Time 5 (Grade 7) after that it increased; however, there was more variation after Time 5. Then we examined self-esteem across five different time points to address the decline by using a latent growth curve model. The model showed an acceptable fit to the data. The change of Individual differences of self-esteem were shown to be related to critical thinking disposition (Time 1). The results revealed that the development of critical thinking in puberty had a negative effect on the change of self-esteem: if students have a higher level of development critical thinking disposition, it predicts that their self-esteem will decline. Thus, it appears that the development of thinking would be related to the decline of self-esteem in puberty.

著者

青山 善充 紺谷 浩司 池田 辰夫 石井 紫郎 河野 正憲 瀬川 信久 加藤 雅信 松下 淳一 植田 信廣 三谷 忠之

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1994

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本科研費による共同研究においては.10国立大学法学部(北大・東北大・東大・名大・阪大・香川大・岡山大・広島大・九大・熊本大)が.最高裁の方針により廃棄の運命にあった明治初年から昭和18年確定分までの民事判決原本を.各地の裁判所から暫定的に移管をうけたのを契機として.この貴重な史科群の保存利用に関し、多面的な検討を行った.具体的には.本研究会に4分科会を設け(外国法制研究、恒久計画測定.保存対策.プライヴァシ-.データベース).それぞれが核となって検討を重ねた結果、以下の知見を得た:1.民事判決原本に関する外国法制調査ヨーロッパ諸国(ドイツ・フランス・イギリス・イタリア・北欧).アメリカ合衆国.韓国.台湾.パナマといった諸国において.民事判決原本が如何なる機関において.如何なる期間保存され.どのように利用に供されているかを.現地調査やヒヤリングをも含めて調査した.この結果、国立の公文書館において.行政・立法の公文書とあわせて現用をおえた司法府の公文書を保存し.利用に供するのが一般的であること.そのシステムは.日本に比して発達した公文書館制度と表裏をなしていることが明確になった.2.日本における民事判決原本恒久保存施設の模索上記1に得た比較法的知見を踏まえて9民事判決原本の恒久的保存利用施設として如何なる機関が適切であるかを検討したところ.大学での保管はあくまで暫定的でイレギュラーな緊急〓措置であり.国立公文書館・国立国会図書館といった既存施設にもそれぞれ難点があるので.やはり.(名称はともあれ)司法資料を収容する国立の文書館を新設するのが筋であるという結論に達した.なお.このことと.民事判決原本を地域的に一箇所に集中するか地方分散とするかは.必ずしも必然的に結びつくものでないということが了解された.3.大学保管中の保存対策2の恒久保存施設に民事判決原本を移管するまで.3乃至4年間をめどに大学が保管の責務を負うのであるが.その間の保存対策について.史料保存学専門家の意見をきいて.協議し.空調・防虫対策・保安措置等について.各大学に助言を行うことができた.4.大学保管中の利用ガイドライン策定大学保管中に.大学は.可能な限り民事判決原本を学術利用に供することが移管に関する最高裁との協定からも望ましいが.これには.史料の性質上.プライヴァシ-保護を中心とする微妙な配慮を必要とする.これらの点を考慮しつつ.本研究会は.学術利用と事件当事者による閲覧との二類型を念頭においた詳細な利用ガイドラインとそれに応じた利用申請書式を策定し.それを.各保管大学で使用することとした.5.民事判決原本のデータベース化これまで民事判決原本へのアクセスを困難にしてきた最大の理由は.その検索の困難性にあった.この点は.民事判決原本に含まれるデータをデータベース化することによって大きく改善される.と同時に.原本自体を画像入力することによって.貴重な原本の損耗を防止できる.この見地から.フィージブルな民事判決原本データベースを模索した結果.明治23年までの判決原本を全文画像入力し.これに.最小限の項目データを付して検索の便を図ることが最善であるとの結論に達し.国際日本文化研究センターがこの作業を引き受けることとなった.

著者

臼杵 勲 佐川 正敏 松下 憲一

出版者

札幌学院大学総合研究所 = Research Institute of Sapporo Gakuin University

雑誌

札幌学院大学人文学会紀要 = Journal of the Society of Humanities

巻号頁・発行日

no.102, pp.31-51, 2017-10-30

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遊牧国家を建設した匈奴の領域では,遊牧生活的ではない定住的な城郭や集落が形成された。本稿では,匈奴国家の実態を探ることを目的に,それらの構成要素である建造物を取り上げ,その内容を示し,それらが匈奴国家に導入された系譜を明らかにすることを目的とした。 匈奴の建造物は,平地式と竪穴式の二種に区分された。平地式については瓦の使用などから漢代中国建築の影響が強いが,一部に西方の中央アジアの影響がうかがえることを指摘した。また竪穴式については,中心部ではなく中国の北辺からの影響を想定した。また,中国からの技術導入,中央アジアとの関連については,歴史史料にも,関連する記述があることを確認した。また,このような技術導入は,匈奴国家が,国家経営上,組織的意図的に実施した可能性が高いことを指摘した。論文Article

著者

福田 弥夫 井口 富夫 佐野 誠 松下 泰

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.630, pp.630_331-630_438, 2015-09-30 (Released:2016-07-27)

参考文献数

16

著者

松下 貴史 佐藤 伸一

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.333-342, 2005 (Released:2005-11-05)

参考文献数

64

被引用文献数

4 12

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B細胞の生存・分化・抗体産生に重要な役割を果たすBAFF (B cell activating factor belonging to the tumor necrosis factor family)はTNFファミリーに属する分子で単球,マクロファージ,樹状細胞の細胞膜上に発現され,可溶型として分泌される.BAFFの受容体にはBAFF-R (BAFF receptor), BCMA (B-cell maturation antigen)およびTACI (transmembrane activator and calcium-modulator and cyclophilin ligand interactor)の3種類が知られておりいずれもB細胞の広範な分化段階において発現がみられる.BAFFシグナルは主にBAFF-Rを介して伝えられ,TACIは抑制性のシグナルを伝達している.BAFFはB細胞上の受容体との結合により未熟B細胞の生存と分化,成熟B細胞の増殖,自己反応性B細胞の生存を制御する.BAFF過剰発現マウスでは全身性エリテマトーデス(systemic lupus erythematosus ; SLE)やSjögren症候群に類似した症状を呈する.さらにSLE自然発症モデルマウスや関節リウマチ(rheumatoid arthritis ; RA)モデルマウスであるコラーゲン誘導関節炎においてBAFFアンタゴニストの投与にて症状が改善することが明らかにされた.そしてSLEやRA,Sjögren症候群,全身性強皮症の患者において血清BAFF濃度の上昇が報告されている.BAFFは末梢性B細胞の分化・生存に影響することから,BAFF/BAFF受容体の異常が末梢性トレランスの破綻を来たし,リウマチ性疾患の発症に関与していると推測される.近年SLEやRAにおいてB細胞をターゲットした治療が脚光を浴びており, BAFFが有望な治療標的となることが期待されている.

著者

松下 裕 三上 拓真

出版者

公益社団法人日本工学教育協会

雑誌

工学教育研究講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.25, no.61, pp.590-591, 2013-08-29

著者

松下 憲一

出版者

北大史学会

雑誌

北大史学 = The journal of Historical Association of Hokkaido University (ISSN:04410874)

巻号頁・発行日

no.56, pp.48-73, 2016-12-20

著者

内出 崇彦 堀川 晴央 中井 未里 松下 レイケン 重松 紀生 安藤 亮輔 今西 和俊

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-05-19

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2016年熊本・大分地震活動は2016年4月14日の夜(日本時間)に始まり、布田川断層帯、日奈久断層帯や火山地帯に及んだ。最初の大地震(イベント #1)は4月14日21時25分に発生したMw 6.2の地震で、その後、15日の0時03分にMw 6.0の地震(イベント #2)が起こった。最大の地震(イベント #3)はMw 7.0で、16日1時25分に発生した。個別の地震の強震動のみならず、長引く大地震、中規模地震によって、住民は苦しめられている。地震活動は、布田川断層帯・日奈久断層帯、阿蘇北部地域、別府・由布院地域と、3つの離れた場所で活発になった。本研究では、以下の問題に取り組んだ。ひとつは、なぜ断層が1つの大地震でなく、3つの別々の大地震で破壊されたのかということである。もうひとつは、なぜ地震活動に空白域が見られるかという問題である。 まず、本地震活動の震源の再決定をhypoDDプログラム(Waldhause and Ellsworth, 2000)を用いて行った。その結果、布田川・日奈久の両断層帯に対応する地下の複雑な断層形状が明らかとなり、北西傾斜の断層とほぼ垂直な断層が見つかった。イベント #1の震源はほぼ垂直な断層に、イベント #2の震源は傾斜した断層にあることがわかった。イベント #3の断層は別の垂直な断層にあり、傾斜した断層とぶつかる場所に近いことがわかった。これは発震機構の初動解にほぼ対応する。おそらく、断層形状が急激に変わるところで破壊伝播が食い止められ、それと同時に次の地震の開始にも寄与しているものと考えられる。これによって、3つの大地震が次々と起こるという結果になったと考えられる。 布田川断層と阿蘇北部の間の地震活動の空白域(「阿蘇ギャップ」と呼ぶ)はイベント #3によって破壊されたということが、国立研究開発法人 防災科学技術研究所(防災科研)の基盤強震観測網(KiK-net)のデータを用いた断層すべりインバージョン解析によって明らかになった。おそらく、イベント #3によって阿蘇ギャップが、余震が起こる余力もなくなるほど完全に破壊されたためであると考えられる。これは阿蘇山の構造に関連したものであると考えられるが、これ以上の議論のためには、詳しい構造モデルやその結果の断層挙動を調べる必要がある。 由布院では動的誘発地震が発生したことが、防災科研の強震観測網(K-NET)とKiK-netの地震波形データにハイパスフィルタをかけたデータを見ることによってわかった。動的誘発地震はよく火山地帯で発生することが知られている(例えば、Hill et al., 1993)。16 Hzのハイパスフィルタをかけた地震波形の振幅を、近くで発生したMw 5.1の地震(2016年4月16日7時11分)のものと比べることで、誘発された地震の規模をM 6台半ば程度であると見積もった。これは、合成開口レーダー「だいち2号(ALOS-2)」による干渉画像で見られる変形の長さや、イベント #3が発生した直後に地震活動が活発化した地域の長さとも調和的である。地震の動的誘発によって、由布院と阿蘇北部との間には、結果として空白域が生じたものである。 われわれのデータ解析によって、2016年熊本・大分地震活動の奇妙な振る舞いを引き起こしたメカニズムが明らかになったが、まだ多くの問題が残っている。どのようにして複雑な断層が入ったのか、阿蘇ギャップと阿蘇山との関係といった問題である。この地震によって火山活動がどのような影響を受けるかという点も注目すべきである。地震や火山による災害の推定を改善するためにも、これらの研究は重要である。 謝辞本研究では、気象庁一元化処理地震カタログの検測値を使用した。検測値には、気象庁、防災科研、九州大学が運用する地震観測点のデータを含んでいる。また、防災科研の高感度地震観測網(Hi-net)、KiK-net、K-NETの地震波形データ、F-netのモーメントテンソルカタログを使用した。Global CMTプロジェクトによるモーメントテンソルカタログも使用した。

著者

鮎澤 聡 松下 明

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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光学的特徴による脳神経機能や術中の組織の弁別を目的として、偏光を用いた脳神経外科手術中の術中顕微鏡イメージングを検討した。ラットを用いた実験では、反射照明を用いた偏光顕微鏡では、複屈折の差や変化で脳神経組織や機能を捉えることは困難であった。一方、余分な散乱光を軽減することにより、表面より深部の情報が可視的に得られた。これらの結果から、実際の術野で用いることができる顕微鏡を試作した。

著者

永塚 規衣 大野 隆司 大川 佑輔 松下 和弘 仁科 正実 峯木 眞知子 長尾 慶子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 = Journal of cookery science of Japan (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.360-365, 2004-11-20

参考文献数

10

被引用文献数

3

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煮こごりを始めとするゼラテン料理に加えられるアルコール量のゲル化に及ぼす影響をみるために低濃度から高濃度(1%,3%,5%,10%,20%)まで変化させたアルコール添加ゲルを調製し,動粘度モニタリングシステム,旋光度,動的粘弾性,レオメーターによる力学特性及び^<17>O-NMRのスピン-格子緩和時間(T_1)の測定,電子顕微鏡によるゲル内部の組織観察を行い,得られた結果を以下にまとめた。(1)アルコール添加濃度が高濃度になるほどゼラチン分子のゲル化特性(ゲル化温度,旋光度,粘性率及び弾性率の低下)に影響を及ぼし,初期の架橋形成も遅れることが示唆された。つまり,高直度のアルコール添加はゲル化が阻害されることが明らかとなった。(2)10%以上の高濃度アルコール添加ゲルの物性は,表面はゴム状の延性的性状を有したが,(1)の結果から内部は網目構造の少ない口どけの早いゲルを形成すると推測された。(3)ゾルのNMR測定及びゲル内部の組織観察から,10%以上の高濃度アルコール添加はアルコールと溶媒の水との相互作用により,ゼラチン分子の網目形成が阻害され,ネットワークの少なく組織構造の変化したゲルを形成することが認められた。

著者

松下 直樹 井口 広義 和田 匡史 大石 賢弥 岡本 幸美 寺西 裕一 神田 裕樹 山根 英雄

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.201-205, 2014 (Released:2015-02-11)

参考文献数

27

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頰部に発生する腫瘍として耳下腺に付属するステノン管および副耳下腺を由来とするものが認められるがともに頻度は少ない。また原発がステノン管なのか副耳下腺なのかはっきりしないことも多い。しかし過去の報告からはステノン管を原発とするものは扁平上皮癌が多く,副耳下腺を原発とするものは粘表皮癌が多く扁平上皮癌は少ない。今回われわれはステノン管が原発と考えられた扁平上皮癌を1例経験したので,若干の文献的考察を加えて報告する。症例は71歳の男性。右頰部腫脹を主訴に受診され,画像所見から副耳下腺扁平上皮癌として手術を施行した。術後の病理所見などを含めて総合的に判断すると,ステノン管が原発の扁平上皮癌と考えられた。

著者

前田 安里紗 上間 大生 白水 菜々重 松下 光範

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.204-215, 2015-01-06 (Released:2015-01-06)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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The objective of this study is to support learning of Japanese onomatopoeia for foreigners who learn Japanese. In recent years, the number of such foreigners is increasing. There are a lot of onomatopoeia words in Japanese and many of them are difficult to translate because only the number of onomatopoeia words in foreign languages (e.g., Mandarin, Cantonese) are fewer than these in Japanese. To overcome the cultural difference, this paper proposes a digital picture book system for learning Japanese onomatopoeia. The system presents 32 onomatopoeia words to a user. The design criteria of the system is that: (1) adopts an interface of user participation, (2) presents a tiny story in which onomatopoeic words are associated with pictures, and (3) enables comparison of two synonymous/antomynic onomatopoeias. We conducted a user study with foreign learners and revealed that the proposed system improves understanding of semasiological differences between two confusing onomatopoeic words.