著者

岩爪 道昭 小林 一郎 伊藤 紀子 高橋 祐介 藤城 浩子 菅野 道夫

出版者

The Japanese Society for Artificial Intelligence

雑誌

人工知能学会論文誌 = Transactions of the Japanese Society for Artificial Intelligence : AI (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.181-185, 2002-11-01

被引用文献数

4 4

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The aim of this study is to provide all people, from small children to aged persons, with a computational environment for everyday language communication. In order to achieve this, we propose a framework for a language-based operating system. In this paper, we explain our approach to dealing with the meaning of language, the architecture of the language operating system and its components. In particular, we describe the notion of language protocol and its resource representation (i.e., semiotic base), compared to the other protocols and their resource representations. We argue that by processing meaning of language rather than processing information, we attempt to provide a more human-like computer system and an intelligent computational environment to all people.

著者

林 勉 伊藤 一男 岩下 武彦 遠藤 宏 小野 寛 内藤 明 山崎 福之 鈴木 美弥 八木 京子

出版者

東京学芸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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新校本底本とすべき西本願寺本複製翻刻の文字の再確認と誤脱訂正を続け『校本萬葉集』等にないヲコト点・返点・合符等の校異も他の古写本にも試みた。古写本中仙覚新点本の青色書入の他に他本との校合を示す朱・赭筆書入のある京都大学曼朱院本の原本調査を終了した。また次点本で平安中後期写本で極めて年代古く極めて歌数多く校異も朱の他赭筆書入の多く価値高い元暦校本の調査も東京国立博物館のご助力頂き開始出来た。また萬葉歌を分類再編した古葉略類聚鈔の調査は進めたが平安末期書写の類聚古集の調査も始めたい。五代簡要等歌学書、古今和歌六帖等撰集、契沖等萬葉研究も続けて進めたい。

著者

谷口 進一 青木 克比古 中 勉 高 香滋 石井 晃 大林 博一 大林 博一 中村 晃 中江 友久

出版者

金沢工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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組織的教育力の効果を数理の基礎学力・ジェネリックスキルの観点から、入学から卒業までのスパンで定量的・質的に検証を行った。学力に関しては、同一の学力診断において、入学時に比べ1年後学期では成績が向上し授業効果が確認された。しかし、4年次では専門教育に力点が移り、授業効果は低下した。ジェネリックスキル自己評価では2年次で一旦多くの評価項目の自己評価が低下するが4年次では回復しほとんどの項目で最高点となることが確認された。

著者

林 潤

出版者

大阪大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では,平均粒径および粒径分布の幅が噴霧火炎構造に与える影響の解明および様々な噴霧特性を持つ噴霧火炎に対して適用可能な解析手法を開発することを目的とした.実験では,粒径分布が制御された噴霧を層流対向流場に供給することで形成された噴霧火炎に対するレーザー誘起赤熱法計測を行った.その結果,同一平均粒径を持つ場合には,粒径分布の幅が広い条件においてすす一次粒子の生成領域が減少することが明らかとなった.また,単分散噴霧火炎構造の重ね合せによる多分散噴霧火炎構造の評価を行った結果,噴霧火炎特有の群火炎構造が表現できる可能性は示唆されたものの,小粒径の燃料液滴による燃焼を過剰に見積もる傾向が示された.

著者

平林 宣和 劉 文兵

出版者

早稲田大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2005

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本研究においては、「文革期のプロパガンダ演劇における社会主義的近代性」に着目し、身体、ジェンダー、プロパガンダといった観点から、文革時代の中国のプロパガンダ演劇を考察することにより、そこに内包された社会主義的近代性の独自性を明らかにした。その成果として、劉文兵が2006年6月の日本舞踊学会、および同年8月開催の「早稲田大學演劇博物館21世紀COE研究発表会」において研究発表をおこなった。また同時に、映画メディアと文革の関係に注目、文革時代から文革終焉直後にいたるまでの映画表象の歴史的変遷を、2006年8月に上梓された『中国10億人の日本映画熱愛史』(集英社新書)、そして表象学会の学会誌掲載予定の論文「忘却への欲望トラウマの回帰--中国映画における文革の表象」において検証した。さらに、文革期から文革終焉直後にかけての中国の映画製作を概観する「政治と表象」という構想のもと、単著の書籍を執筆している(すでに作品社の2007年度刊行の学術書としてラインナップされている)。一方、早稲田大学演劇博物館「21世紀COE演劇の総合的研究と演劇の確立」のプログラムの一環としてアーカイブの作成に従事し、1960年代初頭から70年代後半までの『人民日報』『文匯報』のデータベースを構築した。そのほか、中国映画の巨匠である張芸謀監督、謝晋監督、賈樟柯監督にたいするインタビューをも重点的におこない、それに基づいた学術論文やインタビュー記事をも執筆している。

著者

林 英一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

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2011年4月に日本学術擁興会研究者海外派遣基金第2回優秀若手研究者海外派遣事業にて派遣されていたガジャマダ大学文化科学学部歴史学科から戻り、1年間にわたる現地調査(現地の公文書館における文献収集と聞き取りを中心とするフィールドワーク)で得られたデータを整理した。その上で9月に『Merekayang terlupakan:Memoar Rahmat Shigeru Ono.Yogyakarta:Penerbit Ombak(邦題『残留日本兵の記憶』2011年、波出版社)』という著書をインドネシアで出版した。これはインドネシア語ではじめて残留日本兵について論じた本で、そのため様々な反響が現地で起こった。その模様については、『共同通信』、『毎日新聞』、『読売新聞』、『JAPAN TIMES』、インドネシアで最も影響力のある時事週刊誌といわれている『TEMPIO』などで記事が出た。また12月には『皇軍兵士とインドネシア独立-ある残留日本人の生涯』(2011年、吉川弘文館)という著書を日本で刊行した。これはインドネシア独立戦争後に残留日本兵がいかに国籍・市民権を取得し、現地社会に「内なる他者」として再統合されていったのかを、インドネシア残留日本人の典型的な人物であるフセン・藤山秀雄氏のライフヒストリーを描くなかで明らかにしたものである。以上のように現地語で研究成果を発表するとともに、現地側の視点から研究対象をとらえ直すことによって、従来、ジャーナリスティックな観点あるいは政治外交史の視角から、その歴史的役割が論じられていたインドネシア残留日本兵の実像に、社会文化史的な視点から迫ると込う.当初の目的をある程度達成することができた。

著者

荘林 幹太郎

出版者

学習院女子大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、連坦化促進のための手法として集落コミュニティによる農地所有の「一体化」が有効である可能性を検証することを主たる目的とした。事例地区に関する詳細な実証分析及び概念分析等を行った結果、土地所有者が協調して個別の所有権を大きく超える利用に対して規律をもたらす非農家主体土地所有者組合モデル(「新海モデル」)が、その規律がもたらす正の外部性が存在するときに土地利用効率上の大きな意味をもつことを明らかにした。それは「共有資源」の個別利用を主たる対象としたコモンズ論的に新たな視点を加えうるものであることも確認した。さらに、新海モデルの普及のために必要な政策的枠組みについての提案も行った。

著者

小林 和彦

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.1-16, 2001-03-05

被引用文献数

8 5

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FACE(Free-Air CO_2 Enrichment = 開放系大気CO_2増加)は,何の囲いもしない圃場の空気中に直接CO_2を吹き込んで,植生の周りのCO_2濃度を高める実験手法である.FACEにより,大気CO_2濃度が上昇した時の植物や生態系の変化を,現実の圃場で観察できる.1987年にアメリカで始まったFACEは,今ではアメリカとヨーロッパを中心に世界中で,農作物,牧草,樹木,自然植生を対象にした研究に用いられており,日本でもイネのFACE実験が1998年から行われている.大気CO_2濃度の上昇が植物に及ぼす影響については数多くの研究があり,初期の温室や環境制御チャンバーでのポット実験から,近年のオープントップチャンバー等のフィールドチャンバー実験に至っているが,いずれもチャンバー自体が植物の生長を変化させ(チャンバー効果),それがCO_2濃度上昇に対する植物の応答を変化させている可能性がある.これに対してFACEは,チャンバー効果が無い上に,大面積の圃場を高CO_2濃度にできる特長があり,今や実用的な実験手法として確立しつつある.FACE実験の結果は,農作物の収量増加率については従来の実験結果をほぼ支持しているが,さらに収量増加に至る生長プロセスの変化やメカニズム,生態系の変化について,多くの新しい研究成果を生み出しつつある.今後は,FACE実験結果のモデリングへの利用,複数地点でのFACE実験実施と実験結果の比較解析,そして特に発展途上国でのFACE実験の展開が期待される.

著者

吉岡 佑毅 山本 直克 赤羽 浩一 川西 哲也 外林 秀之 高井 裕司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.180, pp.51-56, 2012-08-16

参考文献数

11

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新たな光周波数資源の開拓は,将来の光情報通信容量拡大の基盤技術となる.我々は,光情報通信応用を目的とした新周波数帯域としてT-band (1000-1260nm)とO-band (1260-1360nm)に注目し,この帯域で動作する光ゲインデバイスの研究開発を推進している.今回,GaAs基板上にInAs/InGaAs量子ドットを積層させたものとInAs/InGaAs量子ドット上のギャップ層を制御し変調量子ドット構造を持たせた二種類の光ゲインチップを作製した.この光ゲインチップを外部共振器機構に組み込み波長可変光源を構築した.結果,ゲイン材料にInAs/InGaAs量子ドットを用い広帯域利得を得ることで1.2μm-1.3μm帯で動作する広帯域波長可変光源の開発に成功した.

著者

田中 礼 小林 富貴子 伊藤 寿介 小山 純市 平 周三 田中 礼 小林 富貴子

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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本研究は、顎顔面領域へのMD-CTの臨床応用に際し、その至適撮影条件を明らかにすることを主な目的とした。具体的には、顎関節症症例、顎変形症や顎顔面形成不全症例などにおける顎関節部の骨の診断への応用を考え、顎関節部の撮影条件について検討した,撮影時間の短縮と被曝量の低減が可能であり、かつ、読影のためのより良好な画像データを得るために、ビーム幅を一定にしたときにテーブル移動速度(ピッチ)、再構成間隔、再構成関数の組み合わせを最適化することに主眼をおいた。研究成果は以下のとおりである。顎関節部のMD-CT至適撮影条件は、管電圧;120kV、ビーム幅;1.25mmの条件で、頭部ファントムを撮影し次のとおりと考えられた。ヘリカルピッチ;3(High Quality)、再構成関数;bone、管電流;80mA、再構成間隔;0.25mm。撮影時間と被曝量:撮影時間;14.8秒、CTDIw, eff;25.08mGy、DLPw;139.15mGycm。顎関節部の冠状断、および矢状断の再構築画像において、骨を中心に評価をする場合、観察しやすい画像の条件は、再構成間隔に大きく影響されると考えられた。今回、1.25mmのビーム幅に対して、1.25mm、1.0mm、0.5mm、0.25mmの4とおりの間隔で画像データを再構成し、冠状断、および矢状断のMPR画像を作成したが、それらのうち、最小の0.25mm間隔による再構成が有効であった。再構成間隔を一定にして、管電流による比較を行ったが、画像の観察しやすさは、管電流の大きさに必ずしも依存しない可能性が考えられた。ヘリカルピッチ3とヘリカルピッチ6では、同一の被曝量を示す条件での比較で、ヘリカルピッチ3の方が、より観察しやすい画像が得られた。再構成関数は、骨を中心に観察する場合、硬組織表示に適した「bone」が最も有効であった。

著者

大久保急鑑秀興, 本林伊祐 作

出版者

柏屋仁右衛門

巻号頁・発行日

1678

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江戸で刊行された奈良名所案内記。刊記に「江戸之住大久保急鑑秀興 南都之住本林氏伊祐 両作」とある以外、著者の経歴は未詳。「むさし男初旅して奈良の京春日のさとに」と、『伊勢物語』をもじった序文から始まる。挿絵の作者は記されていないが、画風から菱川師宣と推定されている。本書は、鈴木真年、渡辺霞亭、横山重の旧蔵。第2巻の1冊のみ、途中で取り合わされたようである。初版初刷りの天理図書館本とは一部絵の異なる部分があり、やや後の刷りとみられる。

著者

小林 俊雄

出版者

東北大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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エネルギー約300MeV/u、質量数約100の重RIビームを用いた不変質量法による実験では、同じエネルギー/質量領域の入射核破砕片の質量分離が必要不可欠である。この為には約0.1%の分解能を持つ全エネルギー検出器が必要であり、アルゴンにゼノンを少量混合した液体又は固体検出器を開発した。液体窒素を用いた冷却により、単体ガス又は混合ガスを液化/固化する試作機を製作し測定を行った。アルゴン単体の液化と部分的な固化の段階まで進んだ。

著者

小林 英雄 森 香津夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.88, no.1, pp.256-268, 2005-01-01

被引用文献数

12

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OFDM通信方式は,周波数軸等化方式の採用により多値QAM等の高能率変調方式の同期検波が可能となり,マルチパスフェージング環境下において高速度・高品質のデータ通信の提供を可能としている.これらOFDM通信方式の優れた特性を達成するためには,マルチパスフェージング環境下における周波数軸上の伝送路特性を高精度に推定する必要がある.本論文では,これまでに提案されている離散フーリエ変換(DFT)を用いた伝送路推定方式の問題点について明らかにし,これら問題点を解決する解散コサイン変換(DCT)を用いた伝送路推定方式について提案する.また,0FDMAやMIMOシステム等での利用が検討されているスキャタードパイロットを用いた伝送路推定方式に対して適用可能なDCT法を用いた周波数軸補間法についても提案する.本論文では,提案方式の有効性について計算機シミュレーション結果より実証する.

著者

長瀬 文昭 田中 靖郎 石田 学 高橋 忠幸 満田 和久 井上 一 宇野 伸一郎 HOLT S. 伊藤 真之 SERLEMITSOS P. 松岡 勝 北本 俊二 WHITE N.E. 林田 清 MADJSKI G. 田原 譲 CANIZARES C. 大橋 隆哉 MUSHOTZKY R. 紀伊 恒男 PETER R. 国枝 秀世 山内 茂雄 堂谷 忠靖 村上 敏夫 常深 博 牧島 一夫 小山 勝二 山下 広順 三原 建弘 小川原 嘉明 吉田 篤正 槙野 文命 HUGHES J. 宮田 恵美 鶴 剛 粟木 久光 石崎 欣尚 藤本 龍一 上田 佳宏 根来 均 田代 信 河合 誠之 RICKER G. HELFAND D. MCCAMMON D.

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1996

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「あすか」は、日米共同で製作されたX線天文衛星であり、1993年2月に打ち上げられた。そして、その後の観測運用も両国の緊密な協力によって遂行されている。これまで衛星は順調に運用され、装置は正常に稼し、所期の性能を発揮しており、試験観測・公募観測とも順調に行われてきた。本研究の目的はこの衛星の観測・運営を日米協力の下で行い、中性子星やブラックホールを含むX線連星や、超新星残骸、活動的銀河核、銀河団等からのX線放射、宇宙X線背景放射等の研究を行うことであった。この目的に沿って研究を進め次の各項目に述べる成果を挙げた。(1) 専門科学者グループの会合を定期的に開催し、観測計画の評価・ターゲットの選択、衛星の運用、適切な検出器較正等の衛星観測運営上の基本方針について討議をおこなった。(2) X線望遠鏡および各測定装置の精密な較正を行うとともに、各検出器の諸特性・応答関数の時間変化を明らかにし、すべての観測に対し正確な解析を可能とした。(3) データ解析ソフトウエアーの改良・拡充、科学データの編集、管理を両国研究者が協力し且つ継続的におこなった。(4) 観測から得られたデータを共同で解析、討議を行って、その科学的成果をまとめた。さらにこれらの得られた成果を各種国際学会・研究集会において発表し、また学術専門誌に公表した。(5) 観測者の占有期間を過ぎたデータを統一的に編集・管理し、またその観測記録を整備して、これらの観測記録、アーカイブデータを広く公開し、世界中の研究者の使用の便に供した。特に、「あすか」によるX線観測では、その高感度、高帯域、高分光撮像特性により、宇宙論研究に重大な寄与をするX線背景放射の解明、遠方のクエーサーや原始銀河からのX線放射の発見、銀河団の進化および暗黒物質の解明、活動銀河核、ブラックホール天体、ジェット天体、強磁場中性子星等の特異天体の解明、激変星、高温白色わい星、超新星残骸等における高温プラズマ状態の研究等において重要な成果を得ることが出来た。これら「あすか」の成果は国際的にも高く評価されている。以上、本研究課題に対する科学研究費補助金により、国際協力の下での「あすか」衛星の観測・運営が円滑に行われ、また十分な科学的成果を挙げることが出来た。

著者

貴志 真也 森北 育宏 片岡 大輔 木村 侑史 吉田 隆紀 小林 啓晋 鈴木 俊明

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C3O3042-C3O3042, 2010

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【目的】<BR> 剣道活動中の傷害発生率は他のスポーツに比べて低いものの、剣道を継続しているものには腰痛症が多く認められる点が剣道競技におけるスポーツ障害の特徴である(和久1991)。そこで今回、その要因を検討するための指標を得る目的に、剣道選手の脊柱Alignmentと脊柱筋の特徴について調査した。<BR>【方法】<BR> 立位姿勢と踏み込み動作姿勢の脊柱側面像のX-P撮影を行い、腰椎前弯度をL1椎体上縁とL5椎体下縁とのなす角をCobb法に準じて測定し、立位姿勢と踏み込み動作姿勢の比較と腰痛群と非腰痛群の2群の比較を行った。統計学的分析は、2×2(痛み×姿勢)分散分析を用いて各群間の平均値の違いを検証した。さらに、交互作用が認められた場合、Tukey HSDによる多重比較を行った。つぎに、MRIにて腰椎のT2強調画像の横断面像を撮影し、L3高位の多裂筋面積と大腰筋面積との比(多裂筋/大腰筋比)を測定した。多裂筋/大腰筋比は、左右の比較と左右平均値を腰痛群と非腰痛群の2群で比較した。統計学的分析はStudentのt検定を用いた。さらに、立位姿勢から踏み込み動作の腰椎前弯変化度と多裂筋/大腰筋比の相関性について調査した、統計学的分析は、Peasonの相関関係で求めた。有意水準は各々5%未満とした。<BR>【説明と同意】<BR> 本研究の趣旨を説明し同意を得た大学男子剣道選手20名(大学で腰痛を経験したことがある選手:以下腰痛群10名と過去に腰痛を1度も経験したことがない選手:以下非腰痛群10名)とした。腰痛群は、全例がO大学の診療所にて筋・筋膜性腰痛症の診断を受けた症例である。本研究は大阪体育大学大学院スポーツ科学研究科倫理委員会の承認を得た。<BR>【結果】<BR> 腰椎前弯度は、痛みの有無に有意な主効果が認められ(F(1,36)=14.74,p<0.001)、同じく立位姿勢と踏み込み動作姿勢においても有意な主効果が認められた(F(1,36)=68.29,p<0.001)。さらに、痛みと姿勢について有意な交互作用が認められた(F(1,36)=6.73,p(0.014)。その後の多重比較では、腰痛群と非腰痛群の2群とも立位姿勢に比べ踏み込み動作姿勢の腰椎前弯度が有意に増強した(p<0.01)。また、その増強は腰痛群が有意であった(p<0.05)。多裂筋/大腰筋比は、腰痛群・非腰痛群とも左右で有意差は認められなかった。また、左右平均値は腰痛群37.6±7.8%で非腰痛群61.0±21.6%に比べ有意に低値を示した(p<0.01)。多裂筋/大腰筋比が小さくなると腰椎前弯度が大きくなるという有意な相関が得られた(p<0.01)。<BR>【考察】<BR> 今回行った踏み込み動作姿勢のレントゲン画像による脊柱アライメントは、立位姿勢に比べ腰椎前弯度が有意に増強した。さらに、その腰椎前弯の増強は腰痛群が有意に大きかった。したがって、剣道競技における踏み込み動作は、腰椎前弯に伴うストレスが腰椎部に加わる特徴があり、腰痛群は特にその要素が強いと思われる。腰痛群において腰椎前弯度変化が大きい理由について、腰痛群の立位姿勢における腰椎前弯度が非腰痛群に比べて有意に少ないことが挙げられる。その要因として、多裂筋/大腰筋比が非腰痛群に比べ有意に少ないこと、多裂筋/大腰筋比が少ないと立位姿勢の腰椎前弯度も少ないという正の相関関係が得られたことなどから、多裂筋/大腰筋比の低下が考えられる。以上のことから、多裂筋/大腰筋比が少ないと踏み込み動作時の腰椎前弯変化が大きくなり腰痛を引き起こす危険性があるため、多裂筋を選択的に鍛え筋量を増やすことが腰痛予防につながると示唆された。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 近年、スポーツ医学の進歩に伴い、理学療法士がスポーツ選手の障害予防ならびに早期スポーツ復帰のための理学療法をドクターと連携し行うことが重要とされている。そのため、スポーツの競技特性を理解することは障害予防のリハビリテーション、早期復帰への理学療法を行う上で大切である。今回の研究は剣道競技の身体的特徴と腰痛の関係について調査した内容であり、剣道選手の腰痛予防、腰痛からの競技復帰に向けた理学療法を行う上において意義のあるものと考えています。

著者

小林 賢章

出版者

京田辺

雑誌

同志社女子大学学術研究年報 (ISSN:04180038)

巻号頁・発行日

no.62, pp.220-213, 2011

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論文 (Article)

著者

松村 千鶴 雨宮 加奈 雨宮 さよ子 雨宮 昌子 雨宮 良樹 板垣 智之 市野沢 功 伊藤 拓馬 植原 彰 内野 陽一 大川 清人 大谷 雅人 角谷 拓 掃部 康宏 神戸 裕哉 北本 尚子 國武 陽子 久保川 恵里 小林 直樹 小林 美珠 斎藤 博 佐藤 友香 佐野 耕太 佐野 正昭 柴山 裕子 鈴木 としえ 辻沢 央 中 裕介 西口 有紀 服巻 洋介 吉屋 利雄 古屋 ナミ子 本城 正憲 牧野 崇司 松田 喬 松本 雅道 三村 直子 山田 修 山田 知佳 山田 三貴 山田 祥弘 山田 玲子 柚木 秀雄 若月 和道 鷲谷 いづみ

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.175-180, 2003-12-30

被引用文献数

2

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Flower visitations by both native and exotic bumblebee species were investigated at 21 monitoring sites in various regions of Japan in the spring and summer of 2002. The investigation was part of a long-term program that has been in progress since 1997 to monitor the invasion of an alien bumblebee, Bombus terrestris L. (Hymenoptera: Apidae). Flower visitation by B. terrestris was ascertained at two monitoring sites, one in Shizuoka and one in Hokkaido, where a large number of colonies of this species have been commercially introduced for agricultural pollination.

著者

三浦 裕一 石川 正道 竹之内 武義 小林 礼人 大西 充 吉原 正一 桜井 誠人 本多 克也 松本 昌昭 河合 潤

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発報告 (ISSN:13491113)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-100, 2005-03

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1990 年代に行われた宇宙実験によって,ピストン効果は,臨界点近傍において普遍的に成立する臨界減速(critical slowing down)に桁違いの速さで熱を伝える効果をもち,結果的に熱輸送は臨界加速(critical speedingup)するメカニズムとして作用することが明確となった.その速さは音速によって規定され,対流,拡散,輻射とは異なる,第4 の熱輸送メカニズムとして認知されるに至った.宇宙実験と平行して発展したピストン効果の理論的検討は,ピストン波が加熱ヒーターの境界層で断熱膨張によって励起され,バルク流体中を高速に伝播することを明らかにした.このような研究の進展において,次の点がいまだ不十分であることが明らかとなった.(1)これまで行われたピストン波の観測は,高々ビデオ収録の時間分解能(1/30 秒)の範囲であり,音速(〜 100 m/s)から見積もられる進行速度と比較すると,実際に観測された現象は試料セル内を数100 往復した後の現象しか捉えていない.すなわち,ピストン波の素過程を直接見たとは言えず,平均化された間接的な効果しか見ていない.(2)実験的に実現された臨界温度への接近は,高々T - T_C 〜 30 mK であり十分臨界点に近いとは言えない.(3)小貫による精密な動的臨界現象理論によると,ピストン波に強い影響をもつ体積粘性係数(bulk viscosity)は,臨界温度T_C に十分近づいた場合に強く発散する.しかしながら,これまでのピストン効果の実験研究では,このような効果に関する観測事実は全く報告されていない.すなわち,理論と実験的事実とが食い違っている,あるいは実験が理論に追いついていない.そこで,我々の研究の目的は,上記の研究の不足を克服することを目的として,(1)音速で伝播するピストン波の素過程を直接観測する.(2)臨界温度への接近は,T - T_C 〜 1 mK を実現する.(3)ピストン波の直接観測により,ピストン波の熱輸送量をT - T_Cを関数として定量的に計測する.これによって,動的臨界現象理論が成り立つかどうかを検証する.このような高精度の実験を前提とした研究目的を実現するためには,微小重力環境を利用することは不可欠である.特に,理論と実験との食い違いを克服し,新規な動的臨界現象理論を実証するためには,重力効果による未知の効果を取り除き,不必要な可能性を排除することは極めて重要である.本研究では臨界流体を用いた欧州のフライト実験で観測されているピストン効果について,その素過程からの解明を目指した地上実験を実施してきた.我々が技術開発を進めた結果,多段の熱シールドからなる温度制御・測定系を構築し,常温において± 1 mK の精度で温度制御することが可能となり,マイクロ秒レベルのパルス加熱によって,臨界点近傍で相関距離に近い厚みの熱拡散層を励起できるようになった.さらに,マイケルソン干渉計とフォトマルを組み合わせた光学測定系を構築し,相対密度感度7 桁の精密測定によりマイクロ秒のオーダーでの高速現象の観測を可能にした.このような技術開発は,従来の実験技術を格段に上回るものであり,従来全く得ることができなかったピストン波の特性を定量的に測定することを可能とし,ピストン波の発信に伴うエネルギー輸送の効率計測,流体全体が音速で瞬時に均一に温度上昇する断熱昇温現象の観測,また,理論的にのみしか予想されていなかった臨界点に極めて近い領域における動的な輸送係数の発散を初めて観測するなど,極めて多くの知見を得ることに成功した.また,臨界点近傍のピストン効果ダイナミクスは重力に強く影響することも明らかにし,微小重力実験の有望性を実証した.このような技術開発の蓄積を踏まえ,ロケット実験を想定した実験装置の小型化およびリソースの軽減,臨界流体を扱う場合避けることのできない臨界タンパク光散乱によるSN 比の低下を回避するための宇宙用赤外干渉計の新規開発,試料充填時における臨界密度の設定誤差低減に関する試料取り扱い技術の向上,実験計画の作成など,宇宙実験実施に関わる中核技術の開発と運用構想を作成し,その有望性を評価した.

著者

上林 憲雄 井川 浩輔 厨子 直之 櫻田 涼子 千田 直樹 柴田 好則 平野 光俊

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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21 世紀初頭の新しい日本型人的資源管理(HRM)システムのあり方として,コーポレート・ガバナンス制度や経営戦略の側面においては,1990 年代以降,グローバリゼーションや情報通信技術(ICT)革新の影響の下,かなりの程度変容し,「市場主義」的になりつつある。しかし,多くの日本企業は,組織・人的資源管理の側面においては,部分的には変化が見られるものの,従前の仕組みを残存させつつ新たなモデルを志向している実態が明らかとなった。こうした動向は,新しい日本型モデルを構築していくうえで大きなヒントになると思われる。

著者

大野 令央義 小林 正夫

出版者

診断と治療社

雑誌

小児科診療 (ISSN:03869806)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.48-50, 2007