著者

薄田 勝男 斎藤 泰紀 相川 広一 桜田 晃 陳 炎 遠藤 千顕 菅間 敬治 佐藤 雅美 佐川 元保 藤村 重文

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.875-881, 1994-10-20

被引用文献数

9

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症例の寄せ集めといった人為的影響を極力排除するため, 一定地域で一定期間内で, tumor doubling time(DT)の検討可能な原発性肺癌例をいかなるselectionも行わないで収集し, それらを対象としてDTの分布および臨床病理学的特性を検討した.1)DTの対数変換後の分布は, 歪度が0.7204, 尖度が-0.0643と小さくなり, DTは対数正規分布に従がった.2)症例のDTは最小30日, 最大1077日であり, DTの算術平均は163.7±177.5日, 幾何平均は113.3日であった.3)DTの平均値は, 男性例が女性例に比較し, 喫煙例が非喫煙例に比較し, 有症状例が無症状例に比較し有意に短かった.またDTの平均値は, 扁平上皮癌および未分化癌が腺癌に比較し, T2, T3およびT4例がT1例に比較し, III期例がI期例に比較し有意に短かった.DTは密接に他の予後因子と関係していた.

著者

永元 則義 斉藤 泰紀 佐藤 雅美 佐川 元保 菅間 敬治 高橋 里美 薄田 勝男 藤村 重文 仲田 祐 大久田 和弘

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.399-405, 1993

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胸部X線写真無所見肺癌切除例149例中に認められた37例の隆起性病変の気管支における増殖特性を検索し, 術式の選択について考察した。肉眼所見から四型に分類できた。隆起した癌が内腔に全周性に増殖し気管支を狭窄しているもの(AC型 : 輪状狭窄型), 非全周性に一部が内腔に突出し, その周囲に表層浸潤を伴うもの(PSE型 : 進展性ポリープ型)と伴わないもの(LP型 : 限局性ポリープ型)があり, LP型はさらに有茎性(PLP型)と無茎性(NLP型)に分けられた。これら四型についてさらに組織学的に検索し, 気管支壁への深達性, 癌の広がり, リンパ節転移を検討した。以上の結果, (1)四型とも気管支鏡検査で隆起型をある程度推定しうる可能性がある, (2)PLP型, 横径小のNLP型およびPSE型は局在部位によっては区域切除やスリーブ葉切の適応となりうる, (3)AC型と横径大のNLP型は癌の根治性から考えて標準的な術式が妥当であろう, と考えられた。

著者

佐藤 宣子 佐藤 加寿子 藤村 美穂 加藤 仁美

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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ズギ人工林地帯である九州をフィールドとして、高度経済成長以降、過疎化が進行している山村の持続的な社会への転換と森林、農地、景観等の資源保全に向けた地域連携の課題を明らかにするために、主に、宮崎県諸塚村と大分県上津江村においてアンケートや聞き取り調査を実施した。特に、(1)山村問題を歴史的に概観し、(2)現段階の山村を持続可能な社会へ転換するための課題を、農林経済学、社会学、環境設計論の各立場から明らかにすること、(3)持続的な山村社会形成と森林保全にとって不可欠となっている山村と都市との連携の現況と問題点について検討をおこなった。諸塚村での村民アンケート(1400部強)と小集落アンケート(72集落)によって、近年、道路の維持管理が困難となっており、山村コミュニティにとって、(1)山村社会を支える主体形成のあり方(男性壮年層中心から女性や高齢者、Iタ-ン者などが参加しやすい活動への転換)、(2)集落組織の再編方向(小集落組織合併、集落機能の見直し、村内NPOなど「選択縁」的組織と地縁組織の連携)、(3)地域連携・都市山村交流活動を推進するための山村側の課題(自治体による住民に対する説明責任、都市住民との対等な関係作り、住民の意識改革)といった3点が明らかとなった。また、都市との連携に関して、産直住宅運動、草地景観保全ボランティア、農産物産直について考察を行い、活動を通じて山村住民の意識変化と同時に都市住民との意識差異が依然として存在していることが示された。

著者

藤村 久

出版者

静岡大学工学部

雑誌

奨励研究(B)

巻号頁・発行日

2001

著者

吉見 雄三 藤村 政樹 安井 正英 笠原 寿郎 中尾 真二

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.502-507, 2004

被引用文献数

1

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呼吸器疾患における吸入薬は,近年ドライバウダー吸入(DPI)が普及し,圧作動式定量噴霧吸入(pMDl)に取って変わりつつある.しかし両薬剤には吸入流速による肺沈着率に違いがみられる.今回,安定期喘息患者8名を対象として,サルブタモールをTurbuhalerとpMDIの2つのデバイスを用いて吸入させ,その効果を薬剤吸入後の呼吸機能の改善度を指標として比較検討した.pMDIとDPIの比較では,吸入後の1秒量の経時的変化は両群間に有意差を認めなかった.両デバイスの吸入効果の差を表す指標としてΔAUCとΔmaxFEV_iを定義し,試験前の呼吸機能の指標との相関を検討したところ,1秒量・1秒率の低下している症例はど,pMDIの方がDPIよりも吸入後の呼吸機能の改善度が強い傾向がみられた.この成績は,吸入流速と薬剤沈着率との関係を反映したものと推察された.低呼吸機能患者に対する有用性があるため,今後もpMDI製剤は-部の患者には必要で,また吸気流速測定によるデバイスを使い分け等も考慮すべきであると考えられた.

著者

梶原 忠彦 川合 哲夫 赤壁 善彦 松井 健二 藤村 太一郎

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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最近"磯の香り"(マリンノート)はアメニティー機能を有する海洋系複合香として注目されている。例えば、そのタラソテラピー(海洋療法)における機能性芳香剤としての利用、あるいは水産食品への香味香付与によってみずみずしさを増強し、商品価値を高めるなど種々の用途開発がなされようとしている。ここでは高品質のマリンノートを安定供給できる最新の遺伝子組み換え技術と伝統的養殖技術を両輪とし化学合成を組み込んだ、未利用植物材料(沿岸汚染藻類、野菜クズなど)を利用する生産システムの技術開発を目指した研究に於て、次のような研究成果を得た。(1)紅藻ノリより、不飽和脂肪酸に酸素を添加しオキシリピン類(ヒドロペルオキシド)を生成する機能を有する新規のヘムタンパク質をはじめて単離することができ、このものはグリンノート生産に極めて有用であることが分かった。(2)ヤハズ属褐藻の特徴的な香気を有するディクチオプロレン、ディクチオプロレノール及びそのネオ一体の両エナンチオマーを酵素機能と合成技術を併用して、光学的に純粋に得ることに成功し、絶対立体位置と香気特性との関連を明らかにした。また、ネオ-ディクチオプロレノールから生物類似反応により、オーシャンスメルを有する光学活性ディクチオプテレンBに変換することに成功した。(3)緑藻アオサ類には、(2R)-ヒドロペルオキシ-脂肪酸を光学特異的に生成する機能を有することを実証した。また、このものはマイルドな条件下で海藻を想起する香気を有する長鎖アルデヒドに変換できることが分かった。(4)アオサ類に含まれる不飽和アルデヒド類を立体選択的に合成し、熟練したフレーバーリストにより香気評価を行った結果、これらは海洋系香料としての用途が広いことが分かった。

著者

原修二 藤村 茂 富田 昭司

雑誌

情報処理学会研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.5(1990-HI-034), pp.1-10, 1991-01-17

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Smalltalk?80のアプリケーション作成のパラダイムMVCはプラガブル、依存性などUIMSとしての基本的な性質を持っている。グラフィカルなアブリケーションにおける見た目の情報やアプリケーション本体とのやりとりをするための情報を表すオブジェクトGを、V・Cに対するMと同様の位置付けで、MVCに組み入れる。MとGをユーザの用途に応じて切り替えることにより、ユーザは、ユーザインタフェースの操作・編集についても、MVCの利点である対象物とV・Cとの分離、対話的な環境の恩恵を受けることができる。本稿では、このGを導入したMVC()とそれに基づくUIMS、Talkieについて述べる。

著者

石川 捷治 出水 薫 李 弘杓 中島 琢磨 平井 一臣 木村 朗 藤村 一郎 山田 良介 木原 滋哉 黒木 彬文 中村 尚樹 李 〓京 権 赫泰 金 暎浩 金 世中 余 信鎬 徐 炳勲 李 春根 許 殷

出版者

久留米大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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朝鮮半島における1945年「8月15日」を境とする政治・社会状況の変化について、当時の人々(日本人を含めて)の証言(記憶)と記録により歴史の具体像の解明にせまる。韓国・日本・その他の歴史博物館における「8・15」の位置づけに関する調査と文献資料の収集と分析を行い、現地での韓国人や引揚者などからの聞き取り調査を交えて、研究を進めた。その結果、それぞれ「転換期」にある韓国・日本の「歴史認識」の位相について明らかにすることができた。

著者

副田 義也 樽川 典子 嶋根 克己 藤村 正之 牧園 清子 小高 良友 株本 千鶴 樫田 美雄

出版者

金城学院大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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社会的行為としての死の研究。医師、看護師、メディカル・ソーシャル・ワーカー、近親者などと死にゆく者との相互作用のなかで、死を観察、分析、研究した。とくに、緩和ケアのありかた、医師と看護師の役割分担、医療スタッフと近親者とのコミュニケーションに焦点をあわせつつ、聞きとり調査をおこない、事例研究をおこなった。制度としての葬儀の研究。国内では、高度成長期以降の葬儀業界のありかたを、葬祭業者の専門職化と資格の制度化を中心に、調査、研究した。また、創価学会で近年注目される友人葬の事例を収集し、研究した。外国では、フランスにおける葬祭業の成立と展開にかんする歴史社会学的研究、中国の客家人の葬儀と死生観の事例研究をおこなった。文化としての追悼の研究。太平洋戦争時における市民から出た大量の死者を追悼する施設の調査・研究に主力を集中した。東京・沖縄・広島における戦争博物館の比較考察、対馬丸記念館の調査・研究がおこなわれた。ほかに、沖縄の陸軍病院壕、周南市回天記念館は、軍人戦死者の追悼施設として追加調査された。死の社会学の全体構想の研究。以上の3部門の研究をふまえ、内外の死の社会学的研究文献の分析・総括をあわせて、死の社会学の体系化が試みられた。全体社会、組織・集団、相互作用、社会制度、文化、パーソナリティ、社会的行為の7つの主要概念の有機的連関を利用して、死の社会学の7部門が構成された。(研究成果報告書、11ページ参照)。

著者

柴田 和彦 笠原 寿郎 藤村 政樹

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.33-37, 2000-02-20

被引用文献数

1

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肺癌患者に対し, シスプラチンを中心とする化学療法を施行した際, 5HT_3受容体拮抗剤とステロイド剤の併用による標準的な予防的制吐療法を行った場合, 経験的に高頻度に吃逆が観察される.我々は1997年4月から約1年間に全身化学療法を施行した13例の肺癌患者について, 吃逆の発生状況をretrospectiveに検討した.CDDPベースの化学療法は9例に行われ, 前例で5-HT_3受容体拮抗剤とステロイド剤の併用による制吐療法が行われていた.このうち1例を除く8例, 総投与コース数24コース中11コースで吃逆が認められた.吃逆はCDDP投与開始後18〜42時間後(中央値26時間後)に発生し, 1〜37時間(中央値11時間)持続し, 最長でも58時間後には停止した.CDDPを使用しなかった4例では吃逆を認めなかった.CDDPベースの化学療法に標準的制吐療法を行った場合, 高頻度に吃逆を認めることが明らかとなった.

著者

藤村 晃一

出版者

岡山大学教育学部

雑誌

岡山大学教育学部研究集録 (ISSN:04714008)

巻号頁・発行日

no.55, pp.p79-95, 1980-09

著者

坂東 琢麿 西 耕一 大家 他喜雄 安井 正英 藤村 政樹 松田 保

出版者

日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 : 日本気管支研究会雑誌 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.569-574, 1992-09-25

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症例は57歳, 男性で, 主訴は胸部異常陰影であった。1990年7月3日, 急性心筋梗塞と診断され, 7月7日当院受診, 胸部X線像にて右上肺野に浸潤影が認められたが, 7月26日には自然消退した。外来にて経過観察中の9月27日に, 左中下肺野に斑状影が出現した。気道症状はなかったが, 軽度の炎症反応があり, 呼吸機能検査で軽度の拘束性障害が認められたため, 間質性肺炎を疑い, 気管支鏡検査を行った。気管支肺胞洗浄中の細胞は増加し, リンパ球が増加していた。病理組織学的には器質化肺炎と診断された。こうした所見は, アレルギー反応によって生ずる間質性肺炎に類似しており, 本症例では血清抗心筋抗体が陽性であることなどから, 心筋梗塞後症候群の一亜型と思われた。

著者

近藤 靖史 小笠原 岳 藤村 淳一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.66, no.547, pp.67-74, 2001

被引用文献数

2 1

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It is well known that water vapor and carbon dioxide in the air have several infrared bands where these gases absorb and emit radiative energy. Therefore the radiative heat absorbed by room moisture may not be neglected in the prediction of room air temperature. Glicksman and Chen(1998) carried out numerical analysis and showed that the effect of radiative heat absorbed by room air moisture should be considered in the prediction of temperature distribution in large enclosed spaces. In this paper the analysis method of the radiative energy absorbed by room moisture is shown and some examples simulated by this method are presented. (1) The numerical analysis with temperature of walls as a given boundary condition was carried out. The simulated results with 25%, 50%, 75% relative humidity were compared to the case with absolutely dry air and the impact of radiative heat absorbed by room moisture on air temperature was confirmed. The effect of moisture on air temperature was remarkable especially when the temperature difference between walls was large and the volume of space was big. (2) The interactive simulation of convective and radiative heat transfer was conducted with the moisture's effect on air temperature simultaneously. The results showed that the impact of the radiative heat absorbed by room moisture appeared not only in air temperature but in the surface temperatures of walls.

著者

松原 哲哉 原田 憲一 椎原 保 中路 正恒 上村 博 水野 哲雄 森田 実穂 曽和 治好 藤村 克裕 坂本 洋三 寺村 幸治

出版者

常磐大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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芸大と過疎地域の連携を目指す研究メンバーと芸大生が、地域の小中高生用の芸術系総合学習プログラムを作成するため、始原的な創造力を持つ「お窯」の制作やその実際的な活用を含む「ものづくり」の実践を京都市右京区の黒田村で展開。この試行をもとに、過疎地域の潜在的な価値を大学生と地元の子ども達が協働し、4種の「お窯」を使って再発見する「お窯プログラム」を開発。

著者

二山 拓也 藤田 憲浩 常盤 直哉 進藤 佳彦 枝広 俊昭 亀井 輝彦 那須 弘明 岩井 信 加藤 光司 福田 康之 金川 直晃 安彦 尚文 松本 雅英 姫野 敏彦 橋本 寿文 劉 逸青 Chivongodze Hardwell 堺 学 丁 虹 竹内 義昭 梶村 則文 梶谷 泰之 櫻井 清史 柳平 康輔 鈴木 俊宏 並木 裕子 藤村 朋史 丸山 徹 渡辺 寿治 原 毅彦 大島 成夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ICD, 集積回路 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.2, pp.39-42, 2009-04-06

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32nmCMOS製造プロセスを用いて3ビット/セルの多値技術を持った32GビットのNANDフラッシュメモリを開発した。微細化と3ビット/セル技術の導入により、チップサイズ113mm2を実現した。プレスリリースされている32GビットNANDフラッシュとしては世界最小かつ最高密度であり、マイクロSDカードに実装できるNANDフラッシュメモリとしては世界最大容量を実現した。本発表では、最近のNANDフラッシュメモリの技術動向に関してもあわせて紹介する。

著者

藤村 知春 垂水 弘夫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)

巻号頁・発行日

no.47, pp.180-183, 2004-07-17

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本研究は異なった熱性能をもつ戸建住宅の、温熱環境と暖冷房エネルギー消費の現状把握を目的としている。富山県高岡市に立地する次世代省エネルギー基準適合住宅、地域に多く残る無断熱木造住宅、伝統的民家(蔵造り)の3邸を取り上げ、温熱環境と、暖冷房エネルギー消費の実態を1年間にわたって実測調査を行った。年、月、日平均温湿度を示し、異なる熱性能、暖冷房運転方法による温熱環境の差を確認した。また、暖冷房エネルギー消費にCOPを考慮して求めた温冷熱供給量と室内外温熱環境の関係性の検討を試みた。

著者

藤村 知子 西條 美紀 フジムラ トモコ サイジョウ ミキ Fujimura Tomoko Saijo Miki

出版者

東京外国語大学留学生日本語教育センター

雑誌

東京外国語大学留学生日本語教育センタ-論集 (ISSN:09189602)

巻号頁・発行日

no.32, pp.177-189, 2006

著者

千葉 直子 藤村 明子 高橋 克巳

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.20, pp.115-120, 2009-02-26

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インターネット上の違法有害情報問題に関して、そのなかでも特に社会問題化や国際動向により、喫緊の対策が求められている分野を取り上げる。具体的には、出会い系サイト、自殺誘引サイト、児童ポルノ、ネットいじめ、ネット上の犯行予告について、近年の状況や対策動向をとりまとめ、今後の方向性について述べる。Recently, illegal and harmful information on the Internet has become one of the important social problems in terms of public policy and child protection. In this paper, we focus on some problems requiring the urgent countermeasures because of international trend and social environment, such as dating sites, suicide sites, child porno distribution, cyber bullying and notice of crime on the Internet. We survey the recent circumstance, the trend of countermeasures and the future trend.

著者

朱 紹文 藤村 俊郎

出版者

福島大学経済学会

雑誌

商学論集 (ISSN:02878070)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.p87-94, 1990-03

著者

藤村 正司

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.85, pp.27-48, 2009-11-30

被引用文献数

2

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In a society like Japan, where half of students graduating from high school go on to college, there seems to be a universal belief that anyone who wishes to can gain access to college. In line with this, higher education policy has been directed toward increasing the quality of education. As a consequence, less attention seems to have been given to the ideal of equal opportunities for higher education. However, parental financial support for children has been pushed to the limit because of decreasing public finance and rising tuition at private universities. Yet there has been little systematic investigation of economic disparities in access to universities and the potential of equal opportunity policy. This article attempts to fill this gap. The 2005 National Students' Career Survey (NSCS) data set, which consists of the data from 4,000 high school seniors and their parents filled by random sampling, provides materials for examining these issues. We first estimated the marginal effect of the "achievement-income" dummy variables, high school rank, sex, and parent's education on the probability of university attendance. Secondly, in order to examine the role of national universities, which are supposed to enroll students with "high academic achievement and low-income," we examined mobility patterns of application and admission among respondents as a function of city size, and university type (national/private). After examining the relationship between these patterns, we reported the results of the logit model to predict the marginal effect on four outcomes (national/private, home/away). We then investigated the effectiveness of scholarship loan programs (category 2 loans from JASSO, which bear interest) on the probability of university attendance. And finally, to clarify the reason not of "risk aversion" but of why parents go into debt, and to identify the latent group which applies for the loan program, a latent class analysis was used. The major findings are as follows: (1) Economic inequality in access to university education still exists after controlling other factors. (2) National universities guarantee post-secondary opportunities for students with "high academic achievement and low-income." (3) Student loan programs based on prior applications do not increase the accessibility of low-income students to colleges. These results show that, rather than loans themselves acting as an incentive, parents who have already intended to enroll their children into university apply for the loan program. (4) Parents who are willing to go into debt belong to a latent class, which are characterized as low-or middle-income, upward mobility. These findings show that the tight financial conditions facing higher education since the 1990s have changed the incentive structure by creating policies that give low-income families incentives comparable to those of higher-income families. Therefore, guaranteeing college opportunities for the low-income students, and extending opportunities for individual choice, are important problem for higher education policy.