著者

近角 聰信 長崎 誠三 鈴木 平

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.352-353, 1966-12-20

著者

栄 涼子 鈴木 香代 森 悟 朝山 正己 宮側 敏明

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, 2000-12-01

著者

鈴木 健之

出版者

東京学芸大学

雑誌

学芸国語国文学 (ISSN:03879135)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.22-31, 1995-03

著者

鈴木 崇文 高橋 正樹

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第52回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.203, 2009 (Released:2010-01-22)

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本研究では,幅・奥行きの異なる自律全方位移動ロボットのサイズを考慮し,並進運動と回転運動を同時に制御可能なファジィポテンシャル法に基づく障害物回避アルゴリズムを提案する.ロボット形状を考慮し,環境に応じて回転速度を決定することにより,効率的な移動および回避が可能となる.横幅のある自律全方位移動ロボットを対象としたシミュレーションによりその有効性を検証する.

著者

鈴木護

雑誌

犯罪学雑誌

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.93-94, 2001

被引用文献数

1

著者

本田 大典 鈴木 彰仁 丸山 智子 井上 雅裕

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.403-408, 2010-03-11

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組込みシステム開発は高度化の一途をたどっており,生産性を高め,品質向上を図るためモデルベース・システムズエンジニアリング(MBSE)が注目されている.組込みシステムの設計コンテスト(飛行船ロボコン)への学生チームとしての出場にあたり,組込みシステムの設計品質向上を目的としてMBSEの適用に挑戦した.プロジェクトの成功を期するため,プロジェクトマネジメントを実施し,学生としてのリーダーシップの実践とリスクマネジメントの評価を行った.プロジェクトメンバーの学生間でのリーダーシップ評価の結果,学生の特徴として,技術課題解決でのリーダーシップが高く評価されること,自己の作業に集中するあまり,他人の緊張度やモチベーションのコントロールが不十分なことなどが抽出された.また,リスクマネジメントでは,個々人が識別し登録したリスクへの共通認識を得ることが容易ではないこと,また,監視コントロールプロセス群での活動に課題があることがわかった.なお,飛行船ロボコンでは,システム設計と競技の総合部門で優秀賞を獲得した.

著者

渋谷 茂一 石塚 春夫 木下 敏雄 安藤 秀哉 亀島 昭徳 鈴木 喬

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学

巻号頁・発行日

vol.94, no.229, pp.49-56, 1994-09-13

被引用文献数

20

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1996年1月を期限とする各国の法制化に向けて、CISPRは最新版のpub.16-1(1993)「無線妨害とイミュニテイ測定装置」を公開した。その内容を検討したところ、"測定アンテナの種別と性能の規定""NSA(正規化サイトアッテネーション)規格表"をはじめ、多くの誤りや内部矛盾の存在が判明した。本論文は、勧告の承認に伴う国内と国際的な混乱を避けるため最小限必要な改訂提案ならびに、直ちに実行できる効果的な改善方法として、「NSG(正規化サイトゲイン)の導入」、「自由空間型サイトの採用と適合性判定基準」の追加提案を行った。

著者

梅林 健太 Lehtomaki Janne J 鈴木 康夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.260, pp.133-138, 2011-10-19

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プライマリユーザとセカンダリユーザ間のダイナミックス周波数共用におけるOR-ruleに基づく協調センシングのための効率的な情報収集法の検討を行う.OR-ruleに基づく協調センシングでは,FC (Fusion Center)は少なくとも1台の協調セカンダリーユーザが"1"と判断を下したかどうかを知れば良い.よって,情報収集のために直交チャネルを割り当てることは効率的とは言えない.本稿で提案する決定融合のアプローチでは,"1"と判断したセカンダリユーザは同一のタイムスロットで正弦波(continuous wave : CW)を送り,FCはそのクイムスロット内でCWを検出した場合に最終判断を"1"とする.この情報収集では,情報収集のチャネルのゲインが高いとしても,セカンダリユーザ間信号の打ち消し合いによる情報収集の通信品質が劣化するという問題がある.この問題に対して,本稿ではセカンダリユーザヘの送信電力割り当て法を提案する.これにより,打ち消し合いの影響を軽減することが可能となる.本提案方式は,非常にシンプルであるが効果的であり,ほぼエラーフリーの情報収集が高いチャネルゲインにおいて可能であることを示す.

著者

新岡 大和 上野 貴大 戸塚 寛之 宮崎 哲也 山口 大輔 成尾 豊 荻野 雅史 鈴木 英二

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bd1463-Bd1463, 2012

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【はじめに、目的】 ボツリヌス療法(以下、BTX)は筋弛緩作用のあるボツリヌス毒素を痙縮した筋へ直接注射することで筋緊張の緩和を図るもので、世界70カ国以上で痙縮に対する治療として用いられている。本邦でも2010年よりA型ボツリヌス毒素製剤が脳卒中における上肢痙縮、下肢痙縮に対する効能、効果として厚生労働省より適応追加の承認を得ており、脳卒中治療ガイドライン2009においても痙縮に対する治療として推奨グレードAとされている。一方で、脳卒中の上肢痙縮、下肢痙縮改善の目的は単なる痙縮の改善だけではなく、痙縮の軽減による機能及び能力の改善にある。そのためにはBTXとリハビリテーションの併用の重要性がいわれており、先行研究においてもBTXと理学療法を併用した結果、歩行能力が有意に改善したという報告がある(Giovannelliら:2007)。当院ではBTXが上肢痙縮、下肢痙縮に対して承認されてから、痙縮が認められる維持期脳卒中患者に対してBTXを行い、理学療法介入を併用してきた。今回、症例を重ねる中でBTXの後療法としての理学療法の有用性を確認でき、若干の知見を得たので報告する。【方法】 対象は2011年3月より2011年9月の間に当院で脳卒中下肢痙縮に対してBTXを実施した12名(男性10名、女性2名、年齢64.2±10.0歳)である。対象者の下肢痙縮筋(股関節内転筋群、大腿二頭筋、下腿三頭筋、後脛骨筋など)にGlaxo Smithkline社製のボトックス(R)を投与した。注射単位数は対象者の痙縮の程度によって判断した。投与後より1ヶ月間、週2~6回、各60分程度の理学療法を行った。理学療法プログラムは、各種物理療法、関節可動域練習、筋力強化、歩行練習などが行われた。また、対象者に対してBTX施行前、1週間後、1ヵ月後にそれぞれ理学療法評価を行った。評価項目は、筋緊張検査として足関節背屈Modified Ashworth Scale(以下、MAS)、関節可動域検査として足関節背屈関節可動域(以下、ROM)、歩行検査として10m歩行検査、QOL検査としてSF-8をそれぞれ実施した。統計学的手法としてはSPSS for Windows10.0を用い、Friedman検定を行い、有意水準を5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はさいたま記念病院倫理委員会にて承認を得て実施した。調査にあたっては、対象者に対して本研究の目的及び内容を説明し、研究参加への同意を得た。【結果】 対象者の疾患内訳は、脳出血7名、脳梗塞3名、脳腫瘍2名であり、発症年齢は57.2±8.2歳で、発症からBTX施行時までの経過年数は7.0±3.8年であった。MASに関しては施行前より1週間後、1ヵ月後の順で有意に数値が減少した。ROMに関しては施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が増大した。10m歩行検査においては歩行時間が施行前より1週間後、1ヵ月後の順に有意に数値が減少した。歩数は施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が減少した。SF-8に関しては施行前より1週間後、1ヵ月後に有意に数値が減少した。【考察】 BTX施行より一週間後において、ほぼ全てのケースで筋緊張、関節可動域、歩行能力が改善されていた。また、BTX施行より1ヶ月後においても更なる改善を認め、先行研究の内容を裏づける結果となった。運動機能が固定されるケースが多い維持期脳卒中患者に対して、このような結果が得られたことは有意義といえる。今回、BTXを施行した多くの対象者は痙縮の改善後も以前の運動パターンが残存していた。筋緊張、関節可動域など改善された機能に見合った動作へ導くためには、正しい運動学習が必要となる。つまり、BTX後の治療の有無が重要ということになる。効果が1ヶ月ではあるが、持続ばかりか向上していた今回の結果は理学療法介入の必要性を示唆するものと考える。しかし、今回の研究は理学療法介入群のみのものなので、今後この点を課題として理学療法介入の有無によるRandomized Controlled Trialでの効果検証が必要だと考える。現在、諸外国ではBTXの後療法としてどのような理学療法介入が効果的か検討されている。今後は当院においても症例を重ねる中で、先行研究をもとに、より効果的な介入方法を検討し、その可能性を提示していくことが重要である。【理学療法学研究としての意義】 本研究は我が国ではまだ報告の少ない維持期脳卒中患者の下肢痙縮に対するBTXの後療法として、理学療法の有用性を示唆できたことに意義があると考える。

著者

鈴木 史明 谷口 武 庄野 明子 富山 俊彦 小野 雅昭 谷口 定之

出版者

近畿産科婦人科学会

雑誌

産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.71-76, 2007

被引用文献数

2

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近年,男性の喫煙率は減少傾向にあるが,女性の喫煙率は増加傾向にある.妊婦の喫煙率は,約20%である.妊婦の喫煙は,胎児発育遅延,常位胎盤早期剥離等の原因になる.従来の禁煙指導は,成果が十分でない.そこで当院では,多くの喫煙者が禁煙できるように,外来診察中に短時間(約2分30秒間)の禁煙指導(「ライト」)を開始した.「ライト」と禁煙外来の禁煙成功率を比較し,効果的な禁煙指導法を考察した.妊婦の場合,禁煙成功率は「ライト」で27.8%,禁煙外来で88.9%であった.妊婦1人の禁煙に要する指導時間は,「ライト」で9分,禁煙外来で1時間41分であった.禁煙指導1時間当たりの禁煙成功妊婦数は,「ライト」で6.7人,禁煙外来で0.6人である.このように短時間の禁煙指導である「ライト」でも,禁煙指導の効果は期待できる.「ライト」は,多忙な日常診療のなかで行う禁煙指導として意義は十分ある.さらに,「ライト」,禁煙外来,その他の禁煙指導法を組み合わせることよって,多くの喫煙者の禁煙が期待できる.〔産婦の進歩59(2)71-76,2007(平成19年5月)〕<br>

著者

鈴木 堅弘

出版者

文化資源学会

雑誌

文化資源学 (ISSN:18807232)

巻号頁・発行日

no.13, pp.147-161, 2015

著者

鈴木 克彦 SUZUKI K

出版者

名古屋大学教育学部附属中・高等学校

雑誌

名古屋大学教育学部附属中高等学校紀要 (ISSN:03874761)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.153-167, 2011-02-01 (Released:2012-02-24)

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教大協のフィンランドの教育視察団に参加し、各訪問校で観察したことを中心に、フィンランド教育を「個人主義」「柔軟性」「基準」「自己責任」をサイクルにした文化的背景をもつものとして、学校制度や教育課程を含む公教育全般を分析する。集団主義の文化や国民性をもつ日本の教育との比較も試みる。

著者

鈴木 琢郎

出版者

宮城学院女子大学

雑誌

キリスト教文化研究所研究年報 : 民族と宗教 (ISSN:0386751X)

巻号頁・発行日

no.48, pp.61-77, 2015-03-31

著者

鈴木 景二

出版者

日本史研究会

雑誌

日本史研究 = Journal of Japanese history (ISSN:03868850)

巻号頁・発行日

no.639, pp.73-78, 2015-11

著者

鈴木 義武

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.445-447, 2000-07-01 (Released:2011-10-14)

参考文献数

6

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ウェアラブルな通信機器の具現化を目指して,腕時計形PHS電話機を開発した.音声認識機能と拡声通話機能を搭載し,超小型化を実現した.また,低消費電力LSIを搭載し,小型電池の使用を可能にした.今後のウェアラブル通信機器のマルチメディア化に向けて,透過型HMD,液晶表示,ポリマー電池などへの高分子技術の応用が期待される.

著者

高橋 昭三 可部 順三郎 後藤 和弘 青木 秀夫 萩原 修 栗原 正英 徳島 真彦 須永 吉信 黒沢 元博 根本 俊和 笛木 隆三 小林 節雄 溝部 政史 浦田 誓夫 渡辺 東 阿部 ゆかり 真野 健次 伊藤 幸治 宮本 昭正 岡山 道子 畑岡 勲 井上 洋西 滝島 任 田口 治 飛田 渉 野上 裕子 中島 明雄 池田 賢次 藤田 博司 明瀬 加典 多田 利彦 金森 一紀 魚谷 浩平 高倉 文嗣 岡藤 和博 松田 保 我妻 千鶴 山岸 雅彦 平井 英幸 鈴木 明 成島 道昭 田中 一正 戸野塚 博 金重 博司 国枝 武文 中神 和清 里見 智正 鈴木 一 野口 英世 坂本 裕二 浅井 貞宏 渡辺 尚 林田 正文 原 耕平 谷口 正実 安田 和雅 谷口 ひとみ 菊池 範行 源馬 均 岡野 昌彦 秋山 仁一郎 早川 啓史 本田 和徳 佐藤 篤彦 伊藤 光保 馬場 研二 本多 康希 高木 健三 佐竹 辰夫 富田 忠雄 大川 健太郎 山崎 公世 奥村 二郎 土井 幸雄 岸上 直子 久保 裕一 南部 泰孝 大石 光雄 津谷 泰夫 中島 重徳 宮本 康文 佐野 靖之

出版者

社団法人 日本呼吸器学会

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.24, no.Supplement, pp.263-270, 1986-03-10 (Released:2010-02-23)

著者

冨田 純治 鈴木 和博 Tomita Jun-ji Suzuki Kazuhiro

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.25, pp.212-228, 2014-03

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名古屋大学年代測定総合研究センターシンポジウム報告

著者

鈴木 真吾

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

no.31, pp.1-27, 2015-07-15

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In the second half of the nineteenth century, belediyye (municipality) was established in major Ottoman cities. Its principal role was to maintain public health by means of street cleaning and disinfection. Though it was the autonomous body, a Provincial Health Inspector (Vilayet Sihhiyye Mufettisi) regularly examined the task of sanitary services offered by the municipality. Also, he often ordered it to take preventive measures such as a medical care for the poor and a vaccination for children. Street sweepers who were recruited by Dutch auction cleaned the street, collected the garbage and disinfected the city. Hygiene guidelines issued by the municipality instructed its inhabitants on how to maintain public health. But at the same time, these kinds of municipal services were strongly demanded by inhabitants of Izmir who considered it essential to keep the environment clean in order to defend against poisonous air. Thus, it can be said that the sanitary reform of the municipality was not only the top-down process, but also the bottom-up process. Personal hygiene was stressed as well as public hygiene. With the progress in bacteriology, the sanitary measure in this period seems to have become an individual thing.

著者

桑原純吾 峰野博史 田中 希世子 鈴木 偉元 石川 憲洋 水野 忠則

雑誌

情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.113(2005-ITS-023), pp.181-186, 2005-11-18

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携帯端末の高性能化と短距離無線通信技術の発展により,携帯端末が周辺機発とのダイレクトな通信端末となる要求が高まっている,しかし,既存の周辺機器は計算機に直接接続された形での利用しか想定されていない.そこで我々は,様々な種類の周辺機器のインタフェースとして利用されているUSBに着目し,携帯端末に直接USB機器接続することなく,ネットワークを介してUSB機器を利用する方法(intelligent USB)を提案する.また,USB機器のネットワーク越しのプラグ&プレイ(リモートプラグ&プレイ)についても検討し評価した.実験より十分な帯域と低遅延の環境であればリモートプラグ&プレイに要する処理時間は短く,有効であることを確認した.

著者

桑原純吾 峰野博史 田中 希世子 鈴木 偉元 石川 憲洋 水野 忠則

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.113(2005-MBL-035), pp.181-186, 2005-11-18

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携帯端末の高性能化と短距離無線通信技術の発展により,携帯端末が周辺機発とのダイレクトな通信端末となる要求が高まっている,しかし,既存の周辺機器は計算機に直接接続された形での利用しか想定されていない.そこで我々は,様々な種類の周辺機器のインタフェースとして利用されているUSBに着目し,携帯端末に直接USB機器接続することなく,ネットワークを介してUSB機器を利用する方法(intelligent USB)を提案する.また,USB機器のネットワーク越しのプラグ&プレイ(リモートプラグ&プレイ)についても検討し評価した.実験より十分な帯域と低遅延の環境であればリモートプラグ&プレイに要する処理時間は短く,有効であることを確認した.