著者
藤井 進也 中島 振一郎 野田 賀大
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

近年、音楽経験を豊富に積んだ高齢者は、音楽経験の少ない高齢者に比べて、ワーキングメモリーや実行機能など、認知課題の成績が優れていると報告された。これらの先行研究を踏まえると、音楽はヒトの認知機能の改善や維持、長寿健康社会の実現に有用であると示唆されるが、その神経生理メカニズムは十分に解明されていない。そこで本研究では、核磁気共鳴スペクトロスコピー(MRS)と、経頭蓋磁気刺激と高解像度脳波の同時計測手法(TMS-EEG)を用いて、音楽家と非音楽家の前頭前野グルタミン酸・γアミノ酪酸(GABA)神経機能を横断比較し、音楽機能・認知機能との関連性を解明する。
著者
瀬川 拓郎 水野 章敏 秦野 裕介 葛原 俊介 岡 陽一郎 中村 和之 山本 けい子 寺門 修
出版者
札幌大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2021-04-01

奥州藤原氏の建立になる平泉・中尊寺や、藤原秀衡の平泉館といわれている柳之御所遺跡から出土した金箔に用いられている砂金に、北海道の砂金が使われていたかどうかを明らかにする。そのため、SEM-EDSおよびXRFにより、非破壊分析を実施する。それと平行して北海道・東北各地の砂金および産出地の土壌サンプルを蓄積する。このデータベースの数値と平泉での測定数値を比較して、砂金の産地同定を行う。
著者
竹沢 泰子 斎藤 成也 栗本 英世 貴堂 嘉之 坂元 ひろ子 スチュアート ヘンリー 松田 素二 田中 雅一 高階 絵里加 高木 博志 山室 信一 小牧 幸代
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

本研究は、京都大学人文科学研究所における定期的な共同研究会と2002年に国際人類学民族学会議において東京と京都において行った国際シンポジウムをもとに、推進してきた。共同研究では年間13日間開催し、毎回5時間以上かけ2人以上が報告を担当した。これまで検討してきた人種の概念に加え、人種の表象と表現に焦点を当てながら、人種の実在性についても、発表や討議を通して研究を発展させた。本研究の最大の成果は、2002年に国際人類学民族学会議において東京と京都において行った国際シンポジウムをもとに、学術研究書をまもなく刊行することである(竹沢泰子編 人文書院 2004)。この英語版も現在アメリカ合衆国大学出版局からの出版にむけて、準備中である。本研究の特色のひとつは、その学術分野と対象地域の多様性にある。さまざまな地域・ディシプリンの人種概念を包括的に理解する装置として、編者(研究代表者)は、小文字のrace、大文字のRace、抵抗としての人種RR(race as resistance)を主張する。それによって部落差別などの意見目に見えない差別の他地域との共通性が見えてくる。さらに、それぞれの三つの位相がいかに連関するかも論じた。また人種概念の構築や発展にとって、近代の植民地主義と国民国家形成がいかに背後に絡んでいるかも考察した。具体的には、まず広告、風刺画、文学作品、芸術作品に見られる人種の表象、アフリカや南米でのアフリカ人の抵抗運動、言説分析、ヒトゲノムや形質(歯や頭骨)からみたヒトの多様性なである。地域的にも、琉球、中国、インド、ドイツ、フランス、アフリカ、アメリカ、南米などにわたった。
著者
西條 辰義 大和 毅彦
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

公共財の存在する経済においては公共財の提供するサービスにただ乗りをする主体が発生するため,パレート効率な配分を達成するのは容易でない.ところが,1977年にグロブズとレッジャードは,彼らのデザインしたメカニズムにおけるナッシュ均衡配分がパレート効率になることを示した.この研究は経済学における70年代の最も輝かしい成果のひとつであった.この後,グロブズ=レッジャード・メカニズムよりも性能のよいメカニズムが数多く開発された.グロブズ=レッジャード以降の研究においては,各主体がメカニズムに参加することを暗黙のうちに仮定していた.しかし,たとえば地球温暖化防止京都議定書のように,議定書には署名はしても批准はしない(メカニズムそのものは認めてもそれには参加しない),という国々が出現している.この問題は地球温暖化防止や平和という国際公共財供給などの国際条約における共通の問題である.我々は,上述のメカニズムに参加するかどうかも戦略変数にとりいれ,理論モデルの構築を行ってきた.残念ながら,すべての主体が参加するようなメカニズムをデザインすることは不可能であるという基本的な不可能性定理を証明している.このことを検証するために実験室にてさまざまな実験を実施した.日本における実験では,参加をせずにフリーライドをする主体を参加者がパニッシュするという行為を通じて,自分の利得が下がるのにも関わらず,ほぼすべての主体が参加するということを観察している.一方,アメリカにおける実験では,進化論的に安定的な均衡という理論の予測どおりに被験者が行動している.この極端に異なる実験結果の分析は今後の課題となろう.
著者
吉水 守 笠井 久会 西澤 豊彦 高見 生雄 大迫 典久 呉 明柱
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究で実用化を目指した「ds-RNA型」ワクチンは,申請者らが開発してきた「mRNA型」ワクチンを発展させたものであり,ds-RNA接種により産生されるインターフェロンを利用した簡便かつ実用的な魚類ウイルスに対する免疫方法である。Poly(I:C)をニジマス,マハタ,ヒラメに投与し,魚を一過性の抗ウイルス状態とし,それぞれ伝染性造血器壊死症,ウイルス性神経壊死症,ウイルス性出血性敗血症原因ウイルスで攻撃して生存率を対照と比較した。3例共にワクチン効果が確認でき,この間に養殖環境中に存在する病原ウイルスに暴露させることでウイルスに対する特異免疫を誘導することもできた。さらに実用化に向け,魚毒性の心配がない用法・容量を定めることができた。
著者
檜枝 光太郎 高倉 かほる 小林 克己 MICHAEL Barr
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

あらゆる放射線生物作用の初期過程は、低エネルギー電子線の作用に還元できる。しかし、低エネルギー電子線(10eVから数100eV)の照射実験は技術的に極度に困難であり、DNA分子に照射できる施設は、現在、英国グレイ研究所にしかない。一方、励起・電離等のエネルギー吸収モードを制御できる低エネルギー単色真空紫外線源として、我々が多くの業績をあげた東大学物性研軌道放射物性研究施設が閉鎖された現時点では、KEK・PFのBL-20Aが残されている。低エネルギーの電子線と単色光子は、放射線生物効果誘発機構を解明するためには相補的な役割を持つ。本研究は、日本と英国の専門家が協力して、おのおののグループが得意とする放射線源を用いて、DNA主鎖切断誘発機構を総合的に解明しようという国際協力研究である。得られた結果をまとめると、(1)15eV電子線によって1本鎖および2本鎖切断が、総量に対してほぼ直線的に誘発された。このことは1本鎖および2本鎖切断誘発の閾値が15eV以下であることを示す。特に2本鎖切断誘発の閾値が15eV以下であることが実験的に示された成果は大きい。(2)低エネルギー電子線は2本鎖切断を1本鎖切断の数十分の1の比率で誘発し、この比がγ線による比と極端に違わないことが示された。(3)低エネルギー単色光子によるDNA主鎖切断は、効率は極端に低いが4.3eVでも誘発された。この意味では主鎖切断誘発の閾値エネルギーは存在しないが、通常の定義に従えば10eV程度の閾値エネルギーが得られることが実証的に示すことができた。(4)単色真空紫外線をプラスミド水溶液に照射するための照射方法を開発し、水溶液中DNAの2本鎖切断が7eV程度でも誘発されることを明らかにすることができた。本研究によって、シュミレーション計算で用いるDNA主鎖切断誘発の閾値を決める際に参考にすべき重要な情報を得ることができた。
著者
安藤 寿康 坂上 雅道 戸田 達史 小林 千浩
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2018-04-01

本研究は、教育的・社会的に形成された人間のさまざまな心理的・行動的形質を説明する遺伝的・環境的な個体差の要因分析を、20年以上にわたり保持してきた思春期と成人期の2コホート、ならびにweb調査会社のコホートからなる双生児データによって行動遺伝学的に明らかにしようとした。思春期コホートでは認知能力や学業成績、利き手に及ぼす環境の影響について遺伝要因を統制することでより具体的・動的に明らかにした。成人期コホートでは利他性や教育動機やうつの遺伝・環境構造や、自尊感情とパーソナリティの発達的変化への遺伝と環境の影響を明らかにした。
著者
花田 賢太郎 桶本 優子 齊藤 恭子 佐久間 智理
出版者
国立感染症研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

感染症対策に汎用されるVero細胞には複数の亜株が存在する。ゲノム比較解析から、同細胞亜株は二系統に大別できるが、内在性レトロウイルス挿入位置やI型インターフェロン遺伝子クラスターのホモ接合性欠失位置は亜株間で同一であることを明らかにした。黄熱ウイルス17Dレプリコンが持続複製するVero細胞を作製した他、WHOが主導するポリオ根絶計画に寄与すべく、ポリオウイルス増殖能のないVero細胞も作製した。ヒト肝がん由来 HuH-7細胞系統の亜株でC型肝炎ウイルス産生能が高いHuh7.5.1-8細胞についてウイルス学的な有用性を見出し、HuH-7細胞系統におけるRIG-I変異の実態も明らかにした。
著者
山地 秀樹 勝田 知尚
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

ウイルス様粒子は,ウイルス感染症を予防するための有効かつ安全な次世代ワクチンとして利用が期待されている.本研究では,A型のインフルエンザウイルスの構造タンパク質であるヘマグルチニンHAおよびマトリックスタンパク質M1の遺伝子を昆虫細胞に導入し,両遺伝子を共発現する組換え昆虫細胞の作製を検討した.異なる薬剤耐性遺伝子を有する2種類の高発現型プラスミドベクターを用いて両遺伝子を導入し,薬剤耐性遺伝子に対応する2種類の抗生物質の存在下で培養することにより,HAとM1を含むインフルエンザウイルス様粒子を分泌生産する組換え昆虫細胞を効率よく作製することに成功した.
著者
曽我 昌史 山野井 貴浩 土屋 一彬 赤坂 宗光
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

急速な都市化や生活様式の変化に伴い、我々が自然と接する頻度は減少の一途を辿っている。こうした現代社会に蔓延する「自然離れ」は「経験の絶滅」と呼ばれ、保全生態学や公衆衛生など複数の学術分野で重要な問題として認識されつつある。本研究では、経験の絶滅の実態(発生・伝播プロセスや人と環境保全に与える負の影響)を全国規模で把握するとともに、将来求められる緩和策を提案することを目標とする。
著者
門司 和彦 青柳 潔 片峰 茂 嶋田 雅曉 竹本 泰一郎
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

アフリカにおいて近年猛威を奮うHIV/AIDS感染を小学生、中学生、高校生レベルで予防するためには、彼らの性に対する知識・態度・行動を知ると同時に、学校保健の枠組みの中で実質的・具体的な教育メッセージを送る必要がある。小学校でのドロップアウト率の高さを考えると小学校3-5年生ぐらいにエイズ教育を実施する必要がある。しかし、性に対するそれぞれの社会に扱いはデリケートであり、エイズ教育はそのままでは受け入れられない。一方、住血吸虫感染は、アフリカの農村部の多くの地域で慢性的に流行し、小学生が中心的な感染者である。特にビルハルツ住血吸虫症は血尿を主症状とするために、小学生が身近な関心を持つ疾患である。しかも、治療薬が存在し、本人が川との接触を避け、また川での排尿をしなければ、本人も感染を逃れ、また地域全体の感染も抑えることが可能である。ビルハルツ住血吸虫症は生殖器から出血するため性病と混同されることもあるが、そのサービス(治療)と健康教育は地域からも受け入れられている。本プロジェクトではこれまでのビルハルツ住血吸虫対策の健康教育とエイズ・性行動に関する知識・態度・行動研究と健康教育を連携させてその行動変容を見ようとしたものである。調査上の制約から住血吸虫症対策は主にケニアの小学生で実施し、性行動はタンザニアの高校生での調査が中心となった。いずれも知識は高いが行動変容にはなお時間がかかることがわかった。例えばコンドーム使用は増加しているが、感染危険が高いと考えられる相手の場合の方が使用頻度が低くなっていた。また、教育介入による行動変容は効果があがるまでに時間がかかり、その評価方法を明確にする必要性が浮かび上がった(715字)
著者
白石 憲史郎 垣見 和宏
出版者
帝京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2018-04-01

生体に備わる免疫応答を意図的に増幅し全身的な治療効果すなわちアブスコパル効果を惹起させることは腫瘍学上も大変斬新で魅力的であり、革新的な次世代の治療法に貢献し得る。近年癌治療の場面で最大の注目を集め続ける腫瘍免疫に着目しつつ、免疫チェックポイント阻害薬を用いて放射線照射を局所から全身治療へと発展させる新規治療戦略の開発を見据えた科学的根拠を分子細胞レベルで確立し臨床応用することが本研究の目的である。飛躍的に運用が拡がる免疫チェックポイント阻害剤だが、依然として以下の問題点が挙げられる。I. 標的病変の良好な反応性および生命予後延長が期待できる治療患者選別のためのバイオマーカーが未だ十分に確立していない II. 放射線治療併用における安全性有効性の検証が不十分 III.アブスコパル効果誘導に対するバイオマーカーが不明 IV. 腫瘍特異的遺伝子変異由来の新生抗原(ネオアンチゲン)が未解明これらのcriticalな問題点を解決するため、下記プロトコールの前向き臨床研究を検討した。I.放射線治療未施行例の原発巣または少数転移病巣:標的腫瘍に50Gy/5分割でSBRT II.放射線治療既施行例の照射野内再発病巣:サイズに応じて30-40Gy/5-8分割でSBRTprimary endpointは非標的病変に対する治療効果=アブスコパル効果の有無、secondary endpointは、IVR技術を用い治療前後に採取した標的・非標的病変腫瘍組織における特異的遺伝子変異の全エクソンシーケンスによる同定である。初年度は国内外で進むphase I/IIのoligometastasis症例に対する臨床試験等のバイオマーカー探索の詳細を徹底的に調査し、二年目は免疫治療で不可欠なPD-(L)1抗体等が投与される内科・泌尿器科・頭頸部腫瘍科・乳腺外科を含む横断的協力体制を構築し研究継続している。
著者
伊東 信宏 小島 亮 新免 光比呂 奥 彩子 太田 峰夫 輪島 裕介 濱崎 友絵 上畑 史 阪井 葉子
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

ブルガリアの「チャルガ」は、「マネレ」(ルーマニア)、「ターボフォーク」(旧ユーゴ諸国)などのポップフォーク(民俗的大衆音楽)と並んで、1990年代以降バルカン諸国に特有の社会現象であり、同様の現象は日本の「演歌」をはじめとしてアジア各国にも見られる。本研究はそれら諸ジャンルの比較を行い、その類似と差異をあきらかにすることを目指してきた。これまでに大阪、東京などの諸都市で、8回の研究会を開催し、20の報告が行われた。2017年にはこの問題に関する国際会議を開催する予定である。そこでは上記諸ジャンルの社会的文脈を検証し、歌詞や音楽構造の分析が行われた。日本語による単行本出版が準備されている。
著者
根本 敬 泉谷 陽子 磯崎 典世 井上 あえか 宇山 智彦 礒崎 敦仁 粕谷 祐子 横山 豪志 石塚 二葉 新谷 春乃 中野 亜里
出版者
上智大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

本研究は権威主義体制の持続という現代世界を特徴づける検討課題を設定し、その中でも「建国の父」という正統性シンボルに着目して、アジア諸国(計8か国)を対象に比較分析を行うものである。主に歴史学と比較政治学のディシプリンを活用し比較定量分析による一般化可能な論点を抽出することも目指す。権威主義体制、ナショナリズム、歴史修正主義などの研究分野への貢献を視野に入れている。具体的な問いは次の2つである。(1)「建国の父」という正統性シンボルが、本人およびその後の後継エリートによってどのように構築され、継承、変化してきたのか(2)「建国の父」と権威主義体制の持続とのあいだにはいかなる関係があるのか
著者
中野 智之 上條 隆志 高山 浩司 岸本 年郎 廣田 充
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2022-04-01

小笠原諸島の西之島は、2013年からの噴火によりほぼ全ての陸地が溶岩に覆われ新たな島となった。西之島は最も近隣の小笠原諸島父島から約130km離れた海洋島であり、海洋島における生態系の成立過程を観察できる世界で唯一の場所である。令和元年度に環境省が実施した総合学術調査において海産無脊椎動物、陸上植物、昆虫等陸棲節足動物、土壌微生物が採集された。本研究課題では、主にDNA解析に基づき、海産無脊椎動物、植物、昆虫、土壌微生物の視点から、「なにが」、「いつ」、「どこから」、「どのように」遷移が起きたのかを人類史上初めて明らかにするものである。
著者
米家 泰作 中山 大将 竹本 太郎 三島 美佐子 水野 祥子 永井 リサ 中島 弘二
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2021-04-01

本研究は、明治後期から昭和戦前期にかけての、帝国日本のフォレスター(林学者や林政官僚、林業技術者、林業家)が、本国と植民地(ないし勢力圏)において、どのようにして人材と学知のネットワークを築き、植民地化された人々と接しながら、「帝国林業」を展開したのかを問うものである。さらに、帝国日本が展開した「科学的林業」によって確立した森林保全的な思想が、旧植民地にもたらしたポストコロニアルな影響を検討する。その際、近代科学の発展を帝国主義の空間的な展開のなかで捉えるとともに、イギリス帝国との比較を通じて日本の「帝国林業」の特色を捉える。
著者
元治 恵子 辻 竜平 太郎丸 博 三輪 哲 田辺 俊介 長松 奈美江 脇田 彩 斉藤 知洋
出版者
明星大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究では、「職業に関する意識調査」を実施し、従来の職業威信スコアのバージョンアップを行うとともに、職業構造の変化に対応する、職種に加え、性別、雇用形態、企業規模などを反映した社会的地位尺度を作成した。職業威信スコアは、性、年代、学歴別では、グループ間に高い相関が見られ、時点間でも変化は見られず、スコアの頑健性と信頼性が改めて強調されることになった。しかし、性別、雇用形態、企業規模の情報が評定職業に付与されていた場合には、同じ職業であっても人々の評定に違いが見られた。多元的地位尺度を測定した職業以外に拡張し、さらに精緻化していくことが喫緊の課題である。
著者
山下 俊一 大津留 晶 難波 裕幸
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

甲状腺がんの発症機序を解明するために、本年度は、甲状腺細胞のアポトーシスからの逸脱と放射線抵抗性およびDNA修復能について解析をすすめた。放射線照射により甲状腺細胞がアポトーシスに対して抵抗性があることをin vitroとin vivoで確かめた。放射線照射後に、p53タンパクが細胞内で増加することを認め、p53依存性アポトーシスが誘導されない理由を解明するために、p53下流で転写活性の調節を受けている遺伝子群(Bcl-2,Fas,Bax,GADD45,Wafl)について、その発現を調べた。その結果、GADD45,Waflはp53の発現誘導に相関して転写活性の増加を認めたが、Bcl-2,Fas,Bax遺伝子に関しては、p53タンパク量により発現調節を受けていないことがわかった。DNA修復能を調べる目的でDNA end-joining分析を用いおこなった結果、正常p53の発現が増加することでDNA end-joiningが促進することが確認された。以上の結果より、甲状腺細胞では放射線によりアポトーシス抵抗性が見られ、細胞内に誘導された正常p53の作用によりDNA再接合が促進されることが示唆された。すなわちチェルノブイリの甲状腺がんで高頻度で認められるRetがん遺伝子の再配列の一機序を明らかにすることができた。この結果は、Oncogene14、1511-1519、1997誌に報告した。