著者

玉木 敦子

出版者

兵庫県立大学

雑誌

兵庫県立大学看護学部・地域ケア開発研究所紀要 (ISSN:18816592)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.37-56, 2007-03-15

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出産は女性や家族にとって喜ばしい出来事である一方で、周産期に何らかの精神健康上の問題により苦悩する女性が少なくないことも知られている。特に産後うつ病の罹患率は約13%と高く、また母親の精神状態は、児の発達などにも影響すると報告されている。しかし、わが国では、産後の精神健康状態やソーシャルサポートの実態について十分に明らかにされておらず、支援体制づくりは轍の課題とされている。そこで今回、産後の女性の抑うつ症状を中心とした精神状態とソーシャルサポートの実態およびそれらの関係を明らかにすることを目的として質問紙調査を行った。A県内3市で実施された4ヶ月乳児健康診査に訪れた母親で、研究協力に応じた女性582名に質問紙を配布し、後日郵送にて329名(回収率56.5%)から回答を得た。質問内容は、背景因子、精神健康状態、非専門的・専門的サポートの実態であった。得られたデータについて、SPSSを用いて統計的に分析した。結果は以下の通りである。1) EPDS (Edinburgh postnatal Depression Scale)の平均値は5.19(SD4.40)で、産後うつ病のスクリーニングにおける区分点(8/9点)以上だった者は全体の18.5%(61名)であった。2)パートナーや親などの非専門家からのサポート状況については、様々なサポートを得、それに満足を感じているる者が多い一方で、自分からは全くあるいはあまり支援を求めないという者が47名(14.4%)いた。3)産後に何かの心身の不調を自覚した者は120名(36.5%)で、そのうち専門家・専門機関に相談した者は38名であった。4)EPDS得点に有意な影響力を持つ要因は、自尊感情得点、母親役割に対する自己評価得点、パートナーからサポートに対する満足度、年齢、女性の身体的健康度、子どもの健康状態、義理の親からの「親に話を聞く」サポート、休息のなさに対するストレス認知であった。以上から、周期メンタルヘルスに関する今後の課題や看護の役割として、パートナーや親への教育的関わり、健診を利用した母親への精神的ケア、女性が必要とするときに適切な専門的サポートが受けられるようにすることの必要性について検討した。

著者

石山 徳子

出版者

青木書店

雑誌

歴史学研究 (ISSN:03869237)

巻号頁・発行日

no.884, pp.48-53, 2011-10

著者

寺沢 憲吾

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.154-158, 2019-01-15

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本稿では,必ずしも我が国の競馬事情に詳しくない情報系の研究者が,情報処理技術を駆使した競馬予想を用いて馬券で利益を出す試みに踏み出そうとする際に知っておくべき基本事項を解説するとともに,利益を出す手法の開発の可能性について述べる.パリミュチュエル方式におけるオッズ(払戻倍率)はファンの集合知によって定められることと,利益を出す馬券の買い方とは,的中確率最大化ではなく期待値(回収率)最大化を目指すものであること,その際には集合知によるオッズと自ら求めた各馬の勝利確率との乖離を発見することが肝要であることについて解説する.

著者

深瀬 治

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.58-61, 1970-06-20 (Released:2010-03-11)

参考文献数

33

著者

小川 祐樹 山本 仁志 宮田 加久子

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.483-492, 2014-09-01 (Released:2014-08-27)

参考文献数

38

被引用文献数

3

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The purpose of this paper is to test the Spiral of Silence theory in Internet society. Even today Noelle-Neumann's Spiral of Silence Theory is an important topic on the formation of public opinion. In the Spiral of Silence Theory up to now, the willingness to speak out has been handled as a dependent variable. However, there is significant bias in the question as to what extent the willingness to speak out actually influences the number of times a person speaks out. In addition, snowball sampling has been used, even in regard to the distribution of opinions of persons close to an individual. Accuracy increases because the attitudes of direct close users can be studied; however, only a small portion of close users can be studied. One defect of this approach is that it is actually quite costly. We use as a dependent variable the actual number of `tweets' on Twitter rather than willingness to speak out. In addition, for the attitude of close users, we used machine learning to estimate the attitudes of persons the users came in contact with, and we quantified homogeneity. We used and combined social investigations and behavior log analysis. With these, we were able to adopt simultaneously the following to a model: 1) individuals' internal situations, which can only be clarified by a questionnaire. 2) the actual quantity of behavior and the structure of communication networks, which can only be clarified through analysis of behavior logs. In the result, we found that a person's perception that their opinion in the majority and estimated homogeneity had a positive effect on the number of times a person spoke out. Our results suggest that the spiral of silence in regard to actual speaking out on Twitter.

著者

仁平 尊明

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.1-13, 2013-03-19 (Released:2013-04-30)

参考文献数

26

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北海道における小麦の栽培面積は,日本全体の約6割に達する。北海道は小麦の大産地であるが,現在のように小麦栽培が盛んになったのは,北海道における農業の歴史からみれば最近のことである。また北海道は広いため,すべての地域で小麦が栽培されているわけではない。北海道における小麦生産の発展要因を時間的・空間的な視点で捉えることは,北海道の農業だけでなく,今後の日本における食料生産のあり方を考える上でも重要である。本研究は北海道内における現在の小麦産地を確定した上で,小麦生産が発展するための要因を,品種更新,農業政策,産地の生産基盤に注目して解明することを目的とする。その際,統計・史料の分析を重視しつつ,土地利用調査や農協・農家への聞き取り調査など,フィールドワークの資料も活用した。北海道における小麦産地は,図3に示すように,(1)秋播き小麦に特化する十勝平野,秋播き小麦と春播き小麦の両方を生産する(2)東紋・北見地方,(3)石狩平野,(4)富良野盆地とに分けられる。北海道における小麦産地が今後も発展していくためには,北海道産小麦の商品化と地域ブランド化を進めること,海外の小麦産地の実態を考慮した補助金制度の拡充,大規模化と粗放的な栽培方法に対応した農業機械の導入などが重要であると考えられる。

著者

田沢 純一

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.110, no.9, pp.503-517, 2004 (Released:2005-01-07)

参考文献数

162

被引用文献数

52 46

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日本列島の先新第三系は, (1) 南部北上テレーン (前期オルドビス紀~後期デボン紀付加テレーン), (2) 秋吉テレーン (中期~後期ペルム紀付加テレーン), (3) 美濃テレーン (前期ジュラ紀~前期白亜紀付加テレーン), (4) 四万十テレーン (後期白亜紀~新第三紀付加テレーン) の4テレーン, およびジュラ紀末期~白亜紀初期に秦嶺—大別縫合帯からナップとして加わった (5) 飛騨—阿武隈ナップ (変成相中・古生界ナップ) に区分される. これらのテレーンおよびナップは, NE-SW方向に伸び, 南東へ向かって若くなる極性をもって配列している. 日本列島の骨格は, 前期オルドビス紀以降北中国東縁の沈み込み帯における連続的付加によってつくられた. そして, 後期ペルム紀~後期ジュラ紀の右横ずれ運動, ジュラ紀末期~白亜紀初期の東フェルゲンツの衝上運動, 前期白亜紀~古第三紀 (主に前期白亜紀) の右横ずれ運動により, 大規模な横ずれ移動と地体群の再配列がなされた. 前期白亜紀~古第三紀の左横ずれ変位は1500-2000 kmと考えられる. 新第三紀 (Miocene) に, “原日本” のリフティングによる日本海形成と西南日本の時計回りおよび東北日本の反時計回りの運動, 千島弧の衝突による北海道中央部の西フェルゲンツの衝上, 伊豆—小笠原弧の衝突による本州弧中央部の変形などが起き, 現在の日本列島が完成した.

著者

西郷 甲矢人

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.57-69, 2021-03-01 (Released:2021-03-15)

参考文献数

5

被引用文献数

5

著者

小林 直樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.332-351, 2020 (Released:2020-11-10)

参考文献数

25

被引用文献数

3 4

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本稿では,昆虫食習慣のある地域として長野県伊那市を取り上げ,地域の食文化とされる昆虫食について,食用昆虫の採集および流通,消費実態を明らかにし,昆虫食の成立,継続する要件を考察した.アンケート調査の結果,当地域では現在でも多くの住民が昆虫を食べており,昆虫を地域の食材,食文化として認識していた.一方,喫食頻度は低下傾向にあり,食用昆虫の流通構造などにも変化がみられる.伊那市の昆虫食は食用とされる昆虫の種類ごとに異なる特徴をもっており,流通構造などの変化の仕方や変化度合いも昆虫ごとに違いがみられた.今後当地域の昆虫食文化の存続を考えるためには,昆虫を食べない者の多い若い世代の増加による昆虫製品の需要の減少や,域外の原料に頼るかたちとなっている食用昆虫の流通の面に内在するリスクについて,さらに詳しい調査が必要である.

著者

今村 彰生 岡山 祥太 丸山 敦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2026, (Released:2021-05-24)

参考文献数

20

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琵琶湖に生息する淡水魚には産卵期に流入河川へ遡上する種が多数含まれるが、遡上量の大きい河川ではこれらの魚種を水産資源として利用すべく、定置罠「簗」が設置される。簗がもたらす魚類群集への影響を検証するため、本研究では琵琶湖淀川水系の固有亜種であり、絶滅危惧種でもある魚食魚ハスを対象に、産卵遡上期の個体数密度、性比、体長、産卵行動の頻度について、簗の有無(知内川と塩津大川の比較)および簗の開閉(知内川での比較)の影響を調べた。照度、水温、濁度、流速の測定も行うことで、ハスの保全において重要な因子の抽出を目指した。河川間比較の結果、産卵行動の頻度は知内川で高く、濁度と産卵行動の頻度の間に見られた負の関係性から、濁度の影響が示唆された。簗が設置されている知内川では個体数が多く、相対的にハスの産卵場所として好まれていると考えられた。個体サイズも知内川において大きかった。知内川の簗開時期には個体数密度と産卵頻度に正の相関が見られたが、知内川の簗閉時期には個体数密度と産卵頻度の関係が負に逆転していた。メスの比率は常に 0.5を下回り、知内川の簗閉時期で最も小さく知内川の簗開時期が続き、塩津大川で最大だった。以上の結果から、簗閉時期は産卵可能な流程が制限され、個体数密度が過剰である可能性が示唆された。したがって、ハスの遡上および産卵の成功度を上昇させるには、塩津大川のような遡上の少ない河川の濁度を下げて個体数を増やすことや、知内川のような遡上の多い河川での簗の無効化などが考えられる。近年の簗はアユ漁が主目的であるが、アユ個体群のみならずハス個体群への影響を考慮した、禁漁期間の設定や設置位置の微変更などの運用のさらなる工夫が有効であろう。

著者

星 秋夫 稲葉 裕

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.730-736, 1995-08-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

23

被引用文献数

6 9

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1898年から1991年までに幕内に入幕した力士664名を対象に,力士の年齢標準化死亡比(SMR)について同時代の日本人男性と比較した。さらに,1898年以降の出生者を対象として死亡率に対する種々の要因の寄与の推定を行った。その結果は以下の通りである。1.力士のSMRはいずれの年次においても有意に高く,年齢階級別にみると,35∼74歳のSMRが有意に高かった。2.Coxの比例ハザードモデルによる解析から力士の死亡率に寄与する要因として,入幕暦年,BMIが抽出された。3.生存率曲線において,入幕暦年の高値群,BMIの低値群はそれぞれ低値群,高値群よりも生存率が高かった。以上の結果から相撲力士の高い死亡率は35∼74歳の高い死亡率によるものと示唆され,力士において,BMIの高値群は死亡のリスクが高いことが明らかとなった。

著者

遠山 日出也

出版者

日本女性学研究会

雑誌

女性学年報 (ISSN:03895203)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.53-74, 2022-12-16 (Released:2022-12-16)

参考文献数

83

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ダイアン・グッドマンは、マジョリティがマイノリティ差別に反対する動機として、マイノリティへの「共感(エンパシー)」、「道徳的原則、宗教的価値観」、「自己利益」の3つを挙げ、それぞれを育成すべきことを説いている。本稿は、そのうち、女性解放の男性にとっての「自己利益」を、ジェンダーによる男性特有の被抑圧性からの解放という点にとどまらず、広く「ある社会における女性解放の程度はその社会の一般的解放の尺度である」(シャルル・フーリエ)という点に見出し、その具体的状況やメカニズムについて考察する。本稿は、フーリエの言う「社会の一般的解放」を、家族(=家内領域と公共領域の分離)や国家を乗り越えて、個々人の権利を社会全体で支えあう社会の実現であると捉え、そのために不可欠である女性解放の男性にとっての利益について、主に次の5つの角度から考察する。(1)公共/男性領域における女性の権利獲得と男性との関係、(2)女性が家内領域で担ってきた再生産活動の有償化や周縁的位置づけからの脱却と男性との関係、(3)「家族」という単位を乗り越えることと男性との関係、(4)女性解放と男性マイノリティとの関係、女性マイノリティの解放と男性との関係、(5)女性解放が、以上とは直接には関係しない点を含めて資本主義的抑圧全般からの解放に寄与することと男性との関係、である。以上のように広くトータルに女性解放の男性にとっての利益を捉えることは、女性解放を、たとえ男性特権を喪失しても実現すべきものとして理解することにつながる。本稿は、女性たちの運動が男性にとっても抑圧的な状況の緩和に結びついた具体的事例も挙げ、それらをより強めるには、女性の動きに男性の側からも呼応する必要があることも述べる。

著者

渥美 圭佑

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.33-44, 2020 (Released:2020-05-21)

参考文献数

69

被引用文献数

2

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動物の個性研究は、従来の行動生態学でノイズとして扱われる傾向にあった動物行動の個体差に焦点を当て、その個体差がどのように形成され、繁殖や移動分散をはじめとした個体の生活史とどのような関係を持つのかを明らかにしてきた。従来の行動生態学が動物は常に最適に振舞うと仮定してきたのに対し、個性研究では動物の行動の可塑性には限界があると捉える。つまり、行動には時間的に一貫した個体差があり(動物の個性)、異なる行動形質の間に相関がある(行動シンドローム)としている。そして、行動可塑性の制限が生じる究極・至近要因や、その生態学的帰結を明らかにしようとしている。本稿ではまず、個性研究を特徴づける2つの概念である「動物の個性」と「行動シンドローム」を説明し、両者を定量的に評価する統計手法を紹介する。次に、個性が個体の生活史(繁殖・空間分布・意思決定・社会的関係)としばしば強い関係をもつが、相関の正負や強さは分類群・個性形質に応じて大きく異なることを、近年急速に増えてきた事例研究やメタ解析をもとに紹介する。そして、個性が個体群・群集スケールのプロセスにまで波及的に影響することを示した事例研究を紹介する。さらに、集団内に個性の多様性があることが個体群と群集にどのような波及効果をもたらしうるのか、想定されるシナリオを紹介する。最後に、個性研究の功績・問題点を指摘したうえで、個性研究が今後どのような発展を遂げうるのか、そして進化学・生態学の発展にどのように貢献しうるのかについて議論する。

著者

塩見 直人 平泉 志保 野澤 正寛 岩田 賢太朗 松浦 潤 越後 整

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.10, pp.629-636, 2019 (Released:2019-10-25)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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CT設置数が多い日本において有用な軽症頭部外傷のCT施行基準を検討した. 成人はGCS 14であればCT必要, 次いで年齢が60歳以上, または何らかの症状があればCT必要とする. これらに該当しなかった場合は, 頭部の外傷所見があるか, 危険な受傷機転と判断した場合をCT推奨とする. 小児は①GCS 14, ②精神状態が普段と異なる (いつもと様子が違う), ③頭蓋骨骨折が触知できる, のいずれかに該当した場合をCT推奨とする. それ以外では, 2歳より上と2歳以下で基準を分けて設定し, なるべくCTを施行せずに入院して経過観察を行う. 放射線被曝の影響が危惧される小児では, MRIを活用したプロトコールも検討すべきである.

著者

日合 文雄

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.133-159, 2013-04-25 (Released:2016-12-22)

参考文献数

78

著者

松井 大

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.1-14, 2023 (Released:2023-06-21)

参考文献数

70

被引用文献数

1 1

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Behavior is studied in several disciplines including psychology, ethology, and neuroscience. However, the definition of behavior has never been consistent not only across disciplines, but also between researchers within a field. The present article reviews this inconsistency and confusion both in the modern research fields and historical literatures. We find that the definitions of behavior are closely tied to the system of the fields, and the inconsistency of definitions rises from the differences of fields. As a result, the complete definition of behavior seems challenging. Instead of seeking for the complete definition, it is more productive to identify what makes definitions of behavior inconsistent. The article, thus, proposes three points to reduce the confusion accompanied by the inconsistency of the definitions: (1) stipulation of an organism as a whole and environment (2) internal-external distinction, and (3) formulation of the relationships between an organism and environment.

著者

小寺正一

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.743, 2012-03-29

著者

堀拔 功二

出版者

日本比較政治学会

雑誌

日本比較政治学会年報 (ISSN:21852626)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.69-91, 2009 (Released:2020-03-16)

参考文献数

11

著者

Tomohisa Yamanaka Kengo Yuruki Yuto Sanabe Maki Yasutake Masahiko Inoue

出版者

Tottori University Medical Press

雑誌

Yonago Acta Medica (ISSN:13468049)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.448-458, 2023 (Released:2023-11-28)

参考文献数

50

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Background Parents residing in the community have children with diverse neurodevelopmental disorders. Thus, developing online parent training that is effective for various types of neurodevelopmental disorders, not just for a single one, is essential. This study investigated the effects of real-time online group parent training developed for parents of children with various neurodevelopmental disorders.Methods Twenty-two parents (two males and 20 females) of children with diagnosed or suspected neurodevelopmental disorders participated. We developed real-time online group parent training based on the Tottori University parent training (TUPT-ON), which can be implemented online as a pilot study. Parenting stress, parenting attitudes, mental health, and children’s inappropriate behavior scores were measured before and after the intervention and analyzed using paired t–test.Results The average participation rate was 75.5%, and the average homework submission rate was 66.6%. The intervention significantly improved parents’ quality of life and negative parenting. Moreover, significant improvements were found in the total problems age-standardized scores (T-scores) of the Child Behavior Checkl List in participants’ children. In response to five questions about the acceptability of our online group parent training, participants rated most items as four or higher out of five.Conclusion The implementation of TUPT-ON showed some improvements in children’s outcomes and brought about positive changes in parental outcomes across various neurodevelopmental disorders. This result suggests the potential effectiveness of this intervention for different types of neurodevelopmental disorders. TUPT-ON could provide parent training and support for parents dealing with their children’s various neurodevelopmental disorders, regardless of location, as long as they have a stable internet connection. However, the lack of a control group and the small sample size of certain diseases warrant caution in interpreting these findings, and a rigorous validation design should be employed and revalidated in the future.

著者

辻内 琢也 扇原 淳 桂川 泰典 小島 隆矢 金 智慧 平田 修三 多賀 努 増田 和高 岩垣 穂大 日高 友郎 明戸 隆浩 根ケ山 光一

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究は、「帰還か移住か避難継続か」の選択を迫られる原発事故被災者が、今後数年間で安心して生活できる新たな居住環境をどのように構築していくのか、現状と問題点を明らかにし、「居住福祉」に資する心理社会的ケアの戦略を人間科学的学融合研究にて提言していくことにある。「居住は基本的人権である」と言われるように、被災者が安心・安全に生活できる基盤を構築するためには、内科学・心身医学・公衆衛生学・臨床心理学・発達行動学・社会学・社会福祉学・平和学・建築学・環境科学といった学融合的な調査研究が欠かせない。応募者らは2011年発災当時から被災者支援を目指した研究を継続させており、本課題にてさらに発展を目指す。