著者

太刀川 貴子 渡理 英二 染谷 健二 池田 年純 荒明 美奈子 藤巻 わかえ 金井 孝夫 内山 竹彦 宮永 嘉隆

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.255-263, 1999-11-30 (Released:2010-07-21)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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弱酸性電解水の各種病原微生物に対する効果を検討した.弱酸性電解水は電解添加液 (NaCl, HCl) を微量添加した水道水を隔壁膜のない電気槽で電気分解し, pH5.0-6.0に設定することにより, 次亜塩素酸を効率よく有効利用する目的で開発された.細菌に対する効果は含有塩素濃度, pH, 温度, 作用時間の影響を検討した.無芽胞菌 (13種を検討) においては本電解水含有塩素濃度30ppm, 作用時間30秒で被験菌株のほとんどについて生存菌数が検出限界以下であったが, P. aeruginosaの殺菌には50PPmが必要であった.有芽胞菌 (3種を検討) の場合, C. perfrigensとC. botulinumは含有塩素濃度60ppm, 作用時間1分で検出限界以下になった.B.subtilisは含有塩素濃度50ppm, 作用時間5分で検出限界以下になった.ウイルスに対する効果は50ppmではInfluenzavirus A/PR/8/34株, Semliki forest virusにおいては5秒, Adenovirus8型では15秒, Herpes simplex virus 1型HS株では1分, 2型KP株では5分以内で検出限界以下となった.Humanimmunodeficiency virus1型IIIB株においては30ppm, 5秒で検出限界以下となった.また, 応用として, 手指除菌効果の検討, 噴霧による実験動物飼育室の除菌効果の比較を行ったが, いずれも除菌効果があった.本弱酸性電解水は各種病原微生物に対して優れた殺菌効果があり, 安全で種々の用途への応用が期待される.

著者

細矢 治夫

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.340-343, 2012-08-20 (Released:2017-06-30)

参考文献数

4

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元素の周期表で第6周期のほぼ中央に位置する金と水銀の化学的な性質が,量子化学的計算と相対性理論による補正計算からどのように理解されるかを主に解説する。あわせて,ランタノイド元素のランタノイド収縮などの第6周期元素の性質についても若干議論する。

著者

島 一則 藤村 正司

出版者

国立大学法人 東京大学大学院教育学研究科 大学経営・政策コース

雑誌

大学経営政策研究 (ISSN:21859701)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.23-36, 2014 (Released:2022-04-28)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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In this paper, we demonstrate that graduate students received higher salaries than undergraduates in Japan, using a large data sample. In addition, we show that graduate students have a more successful university educational experience, assess the validity of university education higher, and invest in self-learning after graduation from university or graduate school more than undergraduate students. Further, we indicate that successful university educational experience, assessing the validity of university education higher, and investing in self-learning aftergraduation partially contribute to raising their earnings.

著者

渡邊 美如々 木村 将士 碓井 星二 根本 隆夫 外山 太一郎 宮崎 淳一 加納 光樹

出版者

アクオス研究所

雑誌

水生動物 (ISSN:24348643)

巻号頁・発行日

vol.2022, pp.AA2022-16, 2022-08-23 (Released:2022-08-23)

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The fish fauna in the middle and lower reaches of Sakura River flowing into Lake Kasumigaura was investigated with casting nets, hand nets and scoop nets in May, July, and October 2020 and from April to October 2021, and compared with data from previous studies conducted in 1984–1987, 1996–2002 and 2010–2015. A total of 36 fish species in 11 families, including 20 introduced exotic and Japanese species and 16 native species, were collected in 2020–2021. The analyses of long-term changes in presence/absence of fish species from the 1980s to the 2020s demonstrated the disappearance of four threatened species (three native bitterling species and the crucian carp Carassius buergeri subsp. 2) by various artificial environmental changes and a gradual increase in introduced exotic and Japanese species spreading mainly from Lake Kasumigaura.

著者

Kento Takata Yanpeng Shen Kanto Nishikawa Masaharu Motokawa

出版者

The Japanese Society of Systematic Zoology

雑誌

Species Diversity (ISSN:13421670)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.1-4, 2023-01-01 (Released:2023-01-01)

参考文献数

20

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A specimen of Acrochordidae, Acrochordus granulatus (Schneider, 1799) (Squamata), which was collected on Amamioshima Island, Ryukyu Archipelago, Japan in 1938, was discovered in the historical zoological collection of the Kyoto University, Japan. The specimen was originally included in the “Third Higher School collection” and is now kept in the Kyoto University Museum. The specimen represents the first record of this species from Japan. Morphology of the specimen is described, and the migration route of this individual is briefly discussed.

著者

醒狂道人何必醇 輯

出版者

藤屋善七

巻号頁・発行日

vol.[正編], 1782

著者

稲山小長男 編

出版者

後藤柳兵衛

巻号頁・発行日

1892

著者

除本 理史

出版者

北海道大学大学院経済学研究科

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.85-95, 2014-01-24

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福島原発事故はいまだ「収束」していない。汚染水の問題がクローズアップされ,抜本的な対策が求められている。事故の被害も継続している。深刻な事故被害の発生を受けて,宮本憲一や吉田文和ら,日本の公害研究の先駆者たちが,その蓄積を踏まえ,福島の事故について考察を行なっている。そこでは幅広い問題点や課題が網羅されており,大変貴重であるが,個別の論点に関する考察をさらに深めていくことが急務である。筆者は,宮本,吉田らの業績に学びつつ,水俣病や大気汚染などの公害被害補償について研究してきた。そして震災直後から,福島原発事故の被害実態と補償問題に関しても,共同研究者とともに調査・研究を進めてきた。本稿ではその成果の一部について,あらためて述べることにしたい。具体的には,責任と費用負担の問題や,「加害者主導」の枠組みのもとでの被害実態と補償の乖離などを取り上げ,最後に,戦後日本の公害問題の教訓から何を学ぶかについて考える。

著者

重田 勝介

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.677-684, 2014-01-01 (Released:2014-01-01)

参考文献数

15

被引用文献数

20 11

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近年,「反転授業」とよばれる授業形態が注目を集めている。反転授業とは,授業と宿題の役割を「反転」させ,授業時間外にデジタル教材等により知識習得を済ませ,教室では知識確認や問題解決学習を行う授業形態のことを指す。タブレット端末やデジタル教材,インターネット環境など情報通信技術(ICT)を活用した反転授業の教育実践が初中等・高等教育で広がっている。反転授業の普及の背景には,オープン教材(OER)とICTの普及があり,わが国においても初中等教育や高等教育での導入事例がみられる。反転授業の導入によって,学習時間を増やし教室内で知識を「使う」活動を促し,学習の進度を早め学習効果を向上させることが期待される。一方で,反転授業の実施にあたっては,学校や家庭におけるICTの環境整備やオープン教材の普及,自習時間の確保や教員の力量形成が課題となる。

著者

恩田 光子 宇鷹 瞳 倉山 慎太郎 山下 啓太 庄司 雅紀 荒川 行生

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.98-102, 2019-06-20 (Released:2019-06-26)

参考文献数

13

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目的:薬局及びドラッグストアにおける受診勧奨事例を精査し,セルフメディケーション支援の意義を考察する.方法:薬局薬剤師,ドラッグストア薬剤師・登録販売者(薬剤師等)を対象に調査を実施した.主な調査項目は,回答者属性,風邪様症状の相談での受診勧奨の経験,受診勧奨の内容とした.結果:薬局薬剤師300名,ドラッグストア薬剤師57名,登録販売者56名から回答を得た.薬局薬剤師の87.7%,ドラッグストア薬剤師及び登録販売者の100%が受診勧奨の経験を有していた.84の受診勧奨事例で疑われた疾患は,インフルエンザ,副鼻腔炎,胃食道逆流症等で,結核,マイコプラズマ肺炎,脳梗塞の初期症状の事例等も含まれていた.結論:風邪様症状の相談者に対し,薬剤師等が受診勧奨することにより,適正な一般用医薬品等(OTC医薬品等)の選択のみならず,重大な疾患の早期発見に繋がることが示唆された.

著者

西川文子 著

出版者

子供の道話社

巻号頁・発行日

1934

著者

門脇 浩明 山道 真人 深野 祐也 石塚 航 三村 真紀子 西廣 淳 横溝 裕行 内海 俊介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.1933, (Released:2020-11-10)

参考文献数

100

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近年、生物の進化が集団サイズの変化と同じ時間スケールで生じ、遺伝子頻度と個体数が相互作用しながら変動することが明らかになってきた。生物多様性の損失の多くは、生物の進化速度が環境変化の速度に追いつけないことにより引き起こされるため、生物の絶滅リスクを評価する上で進化の理解は必須となる。特に近年では、気候変動・生息地断片化・外来種などの人間活動に関連する環境変化が一層深刻さを増しており、それらの変化に伴う進化を理解・予測する必要性が高まっている。しかし、進化生態学と保全生態学のきわめて深い関係性は十分に認識されていないように感じられる。本稿では、進化の基本となるプロセスについて述べた後、気候変動・生息地断片化・外来種という問題に直面した際に、保全生態学において進化的視点を考慮することの重要性を提示する。さらに、進化を考慮した具体的な生物多様性保全や生態系管理の方法をまとめ、今後の展望を議論する。

著者

平田 オリザ 石黒 浩 橋本 慎吾 吉川 雄一郎 宮下 敬宏

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究では,現代口語演劇理論に基づき,人間型ロボットやアンドロイド(人間と同じ見かけを持つロボット)を人間の俳優とともに役者として演劇に登場させる「ロボット演劇」の創作を通じ,特定のシーンにおいてロボットが人と関わる振舞を実現する枠組みを構築した.期間内に国内26件,国外31件(15カ国)の公演を成功させ,聴衆を対象とした大規模かつ文化比較的なアンケート調査により,提案する枠組みにより親和的なロボットの振舞が実現できることを確かめた.また実現された演出事例の分析から,ロボットの振舞のルールが抽出できることを示し,その効果を確かめた.

著者

原田 幸一

出版者

一橋大学国際教育センター

雑誌

一橋大学国際教育センター紀要 (ISSN:21856745)

巻号頁・発行日

no.4, pp.109-121, 2013

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本稿は、一橋大学に在籍する学生を対象として行われたキャンパスことば調査の結果を報告するものである。キャンパスことばを若者ことばの一部として位置づけ、キャンパスことばなのか否かは傾向性の問題として捉える。使用範囲を尋ねるアンケート調査を行うことで、一橋大学内で使用される言葉か否かの分類を試みた。調査の結果、一橋大学の学生が使用する多様な言葉が収集できた。

著者

尾崎行雄 著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1925

著者

大和 毅彦

出版者

滋賀大学経済学会

雑誌

彦根論叢 (ISSN:03875989)

巻号頁・発行日

no.第357号, pp.47-65, 2006-01

著者

田畑 伸一郎 梶谷 懐 福味 敦

出版者

比較経済体制学会

雑誌

比較経済研究 (ISSN:18805647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.1_1-1_16, 2019 (Released:2019-03-08)

参考文献数

38

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中央と地方の間の財政関係について,ロシア,中国,インドというユーラシアの3大国の比較を行った.その結果として,ロシアでは最も中央集権的な財政構造となっているが,財政再分配機能は最も低いこと,中国では最も地方分権的な財政構造となっており,中央から地方への移転が最も大きな役割を果たしているが,地方財政の自立性が最も高いこと,インドでは地方の自主財源が少なく,地方の自立性が低いことなどを明らかにした.

著者

飯川 遥

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.29-1, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)

参考文献数

14

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Saul Kripkeʼs skeptical solution to the rule-following paradox has often been characterized as self-refuting. In this paper, I will attempt to reconstruct it into a consistent position. Alexander Miller, in a recent paper, showed that Kripkeʼs solution can be interpreted as a kind of quasi-realism about meaning, and pointed out its difficulties (Miller 2020). I will rather characterize the skeptical solution by comparing it to global expressivism, and show that such a reformulation can clear up the difficulties Miller points out.

著者

三谷 幸之介

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.150_1, 2018 (Released:2018-02-01)

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CRISPRなどの人工制限酵素が,本来の標的DNA配列以外の類似配列を認識して切断することによって生じるDNA変異のこと.それによって予期せぬ遺伝子に変異が入り,基礎研究では得られるデータに影響が出る可能性が,また臨床応用では細胞のがん化などに結びつく危険性が問題とされている.通常,オフターゲット部位は,対象生物のゲノム上で標的DNA配列と3〜4塩基のミスマッチを持つ配列をコンピューターで同定するが,実際に細胞内で生じる部位を反映していないとの報告もある.ゲノム編集を行った細胞でこれらのオフターゲット変異部位について集中的にシークエンシングして,変異が入っている頻度を決定する.

著者

Koichiro Shiba Takuya Kawahara

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.31, no.8, pp.457-463, 2021-08-05 (Released:2021-08-05)

参考文献数

49

被引用文献数

1 44

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Methods based on propensity score (PS) have become increasingly popular as a tool for causal inference. A better understanding of the relative advantages and disadvantages of the alternative analytic approaches can contribute to the optimal choice and use of a specific PS method over other methods. In this article, we provide an accessible overview of causal inference from observational data and two major PS-based methods (matching and inverse probability weighting), focusing on the underlying assumptions and decision-making processes. We then discuss common pitfalls and tips for applying the PS methods to empirical research and compare the conventional multivariable outcome regression and the two alternative PS-based methods (ie, matching and inverse probability weighting) and discuss their similarities and differences. Although we note subtle differences in causal identification assumptions, we highlight that the methods are distinct primarily in terms of the statistical modeling assumptions involved and the target population for which exposure effects are being estimated.