2 0 0 0 ヤマドリの地域個体群の遺伝的構造は放島によりどのよらに変遷したか
- 著者
- 坂梨 仁彦
- 出版者
- 熊本県地域振興部文化企画課
- 雑誌
- 奨励研究
- 巻号頁・発行日
- 2009
研究目的:ヤマドリ(キジ科)は、本州以南に留鳥として生息する日本固有の鳥類である。色彩多型に富み、5亜種に分けられている。狩猟鳥として人気が高く、個体数の急激な減少を見せている。また、その分布の境界では中間型が知られており、保全研究の上でも、混乱を来している。この原因の一つが、亜種を顧みない放鳥の影響ではないかという懸念が指摘されており、その真偽のほどは未だに不明である。そこで、本研究では、ヤマドリの放鳥以前の個体群の遺伝子と、現生の個体群の遺伝子を比較解析することにより、放鳥の影響の有無を探ろうというものである。研究方法:私は、これまで、日本全国から狩猟により得られた現生のヤマドリ約200個体について、オリジナルなプライマーの設計を行うなどして、ミトコンドリアDNA(mtDNA)コントロール領域の分析を試み、全部で64のハプロタイプを見い出すことができた。そのハプロタイプには、地域による若干の偏りは認められたものの、亜種または地域に固有のハプロタイプはなく、全国的に同じようなハプロタイプが広く存在していることが明らかになった。今年度は、主として、放鳥事業が始まる(1973)以前に捕獲され、剥製として保管されている標本からDNAを抽出し、mtDNAの塩基配列の決定を行った。剥製のDNAはかなり断片化が進んでおり、新たなプライマーの作成が必要であったが、約100個体の剥製のコントロール領域ドメイン1の塩基配列、約400bpを決定することができた。研究成果:その結果、現生の個体には見られなかった新たなハプロタイプを見いだすことができた。しかし、これらの個体は、現生のものと同じように、地域固有のものでは無いものと思われた。つまり、ヤマドリは、相当な数が狩猟により捕獲され続けていたにもかかわらず、遺伝的な多様度は大変高く(0.98)、今も昔も変わりなく、多様な個体群から構成されているものと推察された。さらに、養殖されている放鳥個体からも複数のハプロタイプが見いだされたが、特有のものはなく、放鳥が特に何らかの影響を与えているとは考えにくいと結論される。
2 0 0 0 OA マウス4倍体ES細胞の発生能解析とその応用に関する研究
哺乳類において多倍体胚は着床後致死となることから、多倍体化により胚発生が停止する哺乳類独自の発生システムの存在が予想される。そこでゲノムの倍数性の変動が哺乳類の胚発生への影響について調べるため、マウス四倍体胚性幹細胞の樹立を試み、その性質を解析した。マウス四倍体胚性幹細胞における幹細胞マーカーの特徴は、マウス二倍体胚性幹細胞とほぼ同等であった。さらに、胚様体およびテラトーマの形成実験より、マウス四倍体胚性幹細胞から三胚葉へ分化誘導がなされ、マウス二倍体胚性幹細胞と同等の分化能を有することが示された。以上、倍数性の変動によりマウス胚性幹細胞の多能性は失われないことが明らかとなった。
2 0 0 0 OA サル胚性幹細胞由来運動神経細胞の脳内移植における錐体路再生の分子メカニズムの解析
- 著者
- 吉川 英志 鈴木 登
- 出版者
- 聖マリアンナ医科大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2007
神経細胞移植は現在有効な治療法がない難治性神経疾患に対する新規治療法として注目されている。本研究で、サルES細胞をレチノイン酸処理することで神経細胞を分化誘導できること、これを片麻痺マウスに移植することで運動機能を回復させることができた。移植した運動神経はケモカイン受容体CXCR4を発現しており、損傷部皮質に集族したグリア細胞の産生するケモカインSDF1に反応して、損傷部皮質に移動した。脳血流MRIを用いると、神経細胞移植脳では損傷部皮質の脳血流量が改善した。神経ネットワークの再生にはケモカインとその受容体が神経細胞の遊走に関わり、損傷組織への定着には神経接着因子が極めて重要な役割を果たすことを示唆された。今回の成績から、近い将来ヒトでの応用が行なわれれば運動障害も持つ多くの患者のQOLの改善に貢献すると期待される。
- 著者
- 府馬 正一 宇根 ユミ 久保田 善久
- 出版者
- 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2016-04-01
本研究は、東京電力(株)福島第一原子力発電所事故の高汚染地域における環境リスク評価および環境の放射線防護のための国際的指針作成に資することを目的として、有尾両生類の一種であるトウホクサンショウウオ(以下、サンショウウオ)を対象として高汚染地域由来の個体と実験的な長期低線量率被ばく個体を解析することにより、線量(率)-効果関係を取得するとともに、その影響メカニズムの解明を行っている。平成29年度は以下の成果が得られた。γ線連続照射実験については、これまで約5年間にわたって胚からγ線を照射し続けてきたサンショウウオ成体を、さらに1年間照射した。その結果、非照射対照と比べた体重増加は、線量率33μGy/hではやや促進され、150μGy/hでは影響が見られず、510μGy/hでは明らかに抑制された。また、対照と33μGy/hでは90 %以上の個体で第二次性徴が発現したのに対し、150 と510μGy/hで第二次性徴が発現した個体は皆無であった。汚染底質曝露実験については、福島県の高汚染地域で採取した底質に水を加えた系で1年間飼育したサンショウウオ幼生を変態させたが、幼体の皮膚に異常は生じなかった。有尾両生類であるメキシコサラマンダーで有用とされた方法を用いて造血幹細胞への照射の影響を評価したが、サンショウウオでは、反応がなく適用できなかった。細胞増殖活性については、線量率31~470μGy/hでγ線を連続照射した幼生でPCNA(増殖細胞核抗原)陽性率を調べたところ、肝細胞では31μGy/hで最高となり、腸上皮細胞では線量率依存的に高くなり、脾臓と尿細管上皮細胞では470μGy/hで顕著に高くなった。また、積算線量が2.95~24Gyとなるようにγ線を連続照射した成体では、線量依存的に腸上皮細胞のPCNA陽性率が低下し、24Gyでは肝細胞と尿細管上皮のPCNA陽性率が顕著に低下した。
2 0 0 0 制御性B細胞における食品由来ポリフェノールの免疫調節機能性
昨年度の研究で食品由来のケンフェロールとタマリキセチンが制御性B細胞の分化を促進することが明らかとなった。ケンフェロールとタマリキセチンの存在下、リポ多糖(LPS ; TLR4リガンド)とともに培養して得られたB細胞からmRNAを抽出し、リアルタイムPCRで解析したところ、LPSのみで誘導したB細胞と比べて、芳香族炭化水素受容体(Aryl hydrocarbon Receptor : AhR)の標的遺伝子であるシトクロムP450ファミリーlal (CYPlal)とAhRリプレッサ(AhRR)の発現が低下していたことから、両成分がAhRアンタゴニスト活性をもつことが明らかとなった。また、AhR遺伝子欠損マウスおよびAhR高活性化マウス由来B細胞を用いて制御性B細胞への分化を検討したところ、AhRシグナルの欠損が制御性B細胞誘導を促進することが示された。これらの結果より、ケンフェロール/タマリキセチンはAhRアンタゴニスト活性を介して制御性B細胞の分化誘導を促進していることが示唆された。次に、生体内での制御性B細胞の分化誘導効果を検討するため、C57BL/6マウスにケンフェロールを経口投与し、脾臓および腸間膜リンパ節の制御性B細胞数をフローサイトメトリーにより解析した。その結果、ケンフェロール投与マウスでは、対照群と比較してIL-10産生制御性B細胞が多く存在することが明らかとなった。さらにケンフェロール投与マウスは、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘発腸炎に対して抵抗性を示し、炎症指標である好中球が放出するmyeloperoxidase (MPO)活性と組織中のIL-6量も有意に低下した。以上の結果から、食品由来ポリフェノール類が生体内で制御性B細胞の分化誘導を促進し、炎症抑制効果を示すことが明らかとなった。
2 0 0 0 OA 手話言語における哲学表現の可能性について
本研究の目的は、近年、固有の一言語としての地位を獲得しつつある手話言語の概念的および論理的特性を、哲学的な観点から明らかにすることであり、また、それによって、これまでの哲学的論議に、新たな方向性を見いだすことである。すなわち、手話言語は、手、表情、その他の身体を使って表現される特有の言語であり、この特有性のゆえに、概念的および論理的な諸表現において、一般の音声言語とは根本的に異なった、特有の形態をとりうる。本研究は、その特有の形態を、とりわけ、哲学的な観点から取り出し、考察を加えるとともに、その特有性に基づいて開かれうる、新たな哲学的な論議の展開を試みる。
本研究はイタリアの自由主義期を対象として、議会選挙やさまざまな立法活動などの際に見られる国家と地域社会との交渉や妥協の歴史的過程を具体的に分析することにより、イタリアの「国民国家」形成の特質を明らかにすることを目的としている。本研究は共同研究であり、研究代表者、研究分担者7名、研究協力者6名の合計14名の参加者から構成され、2年の研究期間に合計6回に及ぶ研究会(研究打ち合わせ1回、研究合宿4回、他の研究会(イタリア近現代史研究会)の年次大会とのジョイント1回)を行った。この間に史料や研究文献のリスト作成や年表の作成なども行い、こうした一連の作業の成果を大部に報告書に集約した。この二年間の研究成果として以下のことが明らかになった。(1)近年の研究では1880年代後半から1890年代半ばにかけてのクリスピ時代に統治機構の大規模な改革が行われたことに注目が集まっていたが、それに先立つデプレーティス時代に国民形成に向けてのある種の構造転換が起きていた。(2)議会が多様な地域利害が議論・調整される場として、エリート層のナショナルな統合を推進する役割を果たしていた。(3)南部問題は、「国民国家」形成にとって重要なモーメントの一つであった。(4)カトリック教会やカトリシズムは従来想定されていた以上に、ナショナルな統合に大きな役割を果たしていた。(5)多様な地域的利害を交渉・調整していくうえで、ローカル・エリートが果たした役割の重要性が明らかになった。以上の成果を踏まえたうえで、今後は本研究の方法を深化させるために、特定の地域社会やローカル・エリートを対象とした中央一地方関係の事例研究を推進していく必要性を確認した。
2 0 0 0 OA 性別違和に関するケアと支援の現況(アジア):実態把握と文献・資料のデータベース化
研究開始当初、ジェンダー非同調性をめぐる的国際的議論において、日本を含むアジア地域の固有の経験や営み(文化的装置)が反映されることがほとんどなかった。また国内では90年年代以降に輸入された精神疾患概念「性同一性障害」に依拠して支援システムが構築されてきた。本研究では、1)1990年から2012年までに国内で発表された1483本の文献資料を収集し、学問領域別に「性同一性障害」の言説の発展と定着の経緯を分析し、2)他のアジア諸国の現況については、国際的組織が主体となって実施したケア・支援システムの現況調査に協力し、冊子資料の策定とその邦訳版制作に関わった。
2 0 0 0 科学技術の発達と社会の発展による環境・エコ犯罪に関する調査研究
近年における電子機器の発展に必要不可欠なリチウムについて、世界の半数以上の埋蔵量を有するボリビア多民族国家における産業化による環境破壊と健康被害に関する調査研究を行った。結果として、下記の諸点が解明された。第一に、ウユニ塩湖とその周辺地域は豊富な動植物が生息する地域であり、人間と動物にとって重要な分水界であることから、ラムサール条約(特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約)によって保護されている。しかしながら、リオ・グランデ・デルタ地帯は、鳥や動物が通年使えるラグーンであり、塩湖の再生に決定的な流域であるにもかかわらず、国際保護機関から世界の34の生物多様性のホットスポットとして分類されている。第二に、ウユニ塩湖とその周辺地域は、大規模で大量の水を使用する産業化プロジェクトにより、これまでの過剰な水の使用に拍車がかかる虞がある。水不足の悪化は、地域住民の労働、伝統的な農業、生活に著しい影響を及ぼすことが明らかである。この地域の生態系が全体として汚染され、ますます破壊されるであろうことが予測されるにもかかわらず、ボリビア政府はウユニ湖とその周縁地域の深刻な環境破壊の警告に耳を傾けようとしない。このままリチウムから得られる利益の追求にまい進するならば、ボリビアの全生態系が破壊される結末となるであろう。第三に、リチウムの採掘・加工に使用する有害物質の環境への影響に関心を払わなければ、広範な環境汚染により動植物が危機に晒されることになる。人々の生活環境、動植物の生息環境を破壊するリチウム戦略は、ボリビア多民族国家が標榜する「よりよく生きる(vivir bien)原則」と「母なる大地の権利(right of mother earth)」と矛盾する。より包括的な形態の社会組織を市民社会の内部に形成し、より公正な政治・経済・社会システムを構築しなければならない。
2 0 0 0 政治裁判の法制史的研究-フランス革命期の国王裁判を中心にして
従来の法制史研究ではエピソード的にしか言及されてこなかった1792年から1793年にかけての、フランス革命期の議会(国民公会)でのルイ16世の国王裁判について、その法的側面に注目し、そもそも国王を裁判にかけることが可能かどうかの問題、被告人とされた国王の弁護人の言説の分析、国王裁判のクライマックスといえる1月15日から20日未明までの、4回の指名点呼による投票、すなわち、「罪責」「人民への上訴」「刑の内容」そして量刑が死刑となったことから「刑の延期」の4つの争点をめぐる定足数749名の国民公会議員全員の投票行動を一覧表にして、連続した4回の表決の推移がもつ意味を、県別の特徴があるのかないのか、年齢の世代ごとの違いがあるのか否か、さらに法律家の議員(たとえば、革命前のパルルマン法院裁判官や弁護士、革命期の治安判事など)はどのような法的論理を用いて自分の主張の論拠としているのかを議会議事録の『アルシーヴ・パルルマンテール(Archives parlementaires)』を用いて分析した。このような研究は、すくなくともわが国において初めての画期的なものであり、一覧表にしてみて判明する点が、たとえば刑法典に論及したうえでの死刑の求刑になっているなど、ルイ16世の国王裁判が単純な「政治裁判」であるといってすませることができないものであることを明らかにしえた。こうして、国王裁判は短期的には革命裁判所につながるものではあるが、長期的には政治裁判制度を考える原点になっているといえる。
2 0 0 0 OA 国家・共同体・家における<母>機能の意義と変遷-<男>を育てる<女>の比較文化史-
- 著者
- 高田 京比子 三成 美保 小浜 正子 田端 泰子 栗原 麻子 山辺 規子 長志 珠絵 河村 貞枝 福長 進 森 紀子 山本 秀行 京楽 真帆子 持田 ひろみ
- 出版者
- 神戸大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2006
アメリカ文学におけるますキュリニティー研究の成果を摂取しながら、日本史・東洋史、西洋史における母 - 息子関係の比較研究を行った。2006年度に3回、2007年度に5回、2008年度に1回の研究会と合宿発表会を持ち、それぞれの研究成果を発表して討論を行った。2008年には「家長権をめぐる<母>機能の比較史」というタイトルで比較家族史学会に於いてミニシンポジウムを行った。
2 0 0 0 ウナギの降河回遊の開始メカニズムに関する行動学的研究
本年度ではウナギの降河回遊の開始メカニズムをより総合的に理解するために、以下の実験を行った。1.銀化に伴う行動変化黄ウナギと銀ウナギの行動学的な差異を調べるために、パイプ入りの水槽を用いて行動観察を行った。黄ウナギ23尾、銀ウナギ23尾を用いて解析を行った結果、銀ウナギは黄ウナギに比べ活動的な時間が長くなることが分かった。本実験により銀ウナギは黄ウナギに比べ、活動が活発になり、定着性が薄れることが傾向にあることが示唆され、このことは今後の行動実験をする上での行動指標になると考えられた。2.ウナギの降河回遊に伴う内分泌動態降河回遊の開始メカニズムの内分泌学的な背景を探るため、耳石微量元素分析を利用し降河行動の有無を調べた後、生理学的解析を行った。雌107尾、雄61尾を用いて、性ステロイドおよび主要下垂体ホルモンmRNAの発現動態を調べたところ、降河回遊に伴い11-ケトテストステロン(11-KT)と黄体形成ホルモンβサブユニット(LHβ)が顕著に増加することがわかった。3.11-KTと回遊に関する実験内分泌動態から回遊した個体では11-KTの増加がみられた。そのため、回遊シーズンに起きる温度低下に伴い11-KTが増加するのか。また11-KTを投与しウナギの形態および行動は変化するのかを調べた。温度低下実験の結果、約50日間で10度温度を下げた群は対照群に比べ11-KTの値が有意に高値を示した。またシリコンチューブによる11-KTの投与を行った。その結果、生殖腺の増大などの形態変化および行動の変化がみられた。このことから、11-KTが回遊の動機づけに関与している可能性が示唆された。
幼い子供を対象とする犯罪から子供たちを守るため、CGやVR技術を用い、地域全体の監視性と関心を高め、犯罪の起こり難い環境を作り、もし犯罪に巻き込まれた時には、子供たち自身の力で危機的な状況から、インタラクティブなゲーム感覚のシミュレーション装置による繰り返し訓練を行う事によって危機回避が出来る様にし、大切な子供たちの命を守る事に役立てようと試みた。研究代表自身の子供たちの通う小学校の校長・副校長あるいはPTAや地域の子ども会や町会など、子供を取り囲む各々の役割を持つ組織や個人の方たちを取材し、犯罪が起こりそうな特有な環境が判明した。神社や裏路地など数点に絞り実地調査を行った。また、彼らの意見から、ゲームをするように未就学の幼児でも簡単に操作が可能で、なお且つのめり込む様に興味を抱かせる環境を提供するためには、パソコンの画面だけではなく、もっと直感的なインターフェースが必要であることが判明した。最も親しみがあって実体のあるインターフェースとして玩具を取り上げることとした。ミニチュア模型のジオラマの様な、町や郊外の風景を再現し神社や空き地を配置して通学路を作成した。レールの上を動く車体の先端に取り付けた超小型の車載ビデオカメラの映像(被体験者の目線)に、インタラクティブに襲い掛かる犯罪者の映像を合成し、被体験者は足踏みマットの上を大きな声を張り上げながらダッシュして逃走を試みる。走る速さ(足踏みの回数/秒)と、マイクロフォンから入力された声の大きさ(dB)から、犯罪者から逃げ切れたかを判定する。それによって犯罪の起こり易い場所の理解と、犯罪から身を守るための対処行動の方法を身に着けてゆく。装置自体は研究期間内に完成させることが出来、実験の反響から装置の重要性は確認された。今後は実験を繰り返し行って行き、併せて普及に努める。
2 0 0 0 OA 地域の持続的活性化に資する景観計画のための理論と手法に関する研究
本研究では 景観計画およびまちづくりの理念を構築するための理論的研究として、①固定的視点からの景観把握モデルに代わる広域を捉える地域景観把握モデルの可能性を示し、②欧州風景条約から本研究の理念の位置づけを確認した。理念を実現する方法論として、③シーン景観、④移動景観、⑤生活景それぞれの視点で地域景観を記述する手法を考究した。理念実現化の運用方策として、⑥地域景観の保全から捉えた地域ガバナンス、⑦地域景観を活用した地域連携方策、⑧地域景観の価値の継承方策を調査した。以上を含めた本研究の成果は2014年1月23日に土木学会ワンデイセミナー「地域景観まちづくりの理論と実践を探る」において公表された。
2 0 0 0 ヒトP450による有機溶剤の代謝および毒性発現機構の解析
1.遺伝子工学的に合成されたヒトP450による有機溶剤の代謝を検討した。これらのP450のトルエン,エチルベンゼン,スチレンの代謝への寄与は類似しており,最も代謝活性が高いのはCYP2B6で,CYP2F1,CYP2E1,CYP1A2,CYP2C8,CYD4B1がこれに次いでいた。CYP3A3,CYP3A4,CYP3A5も活性を示したが,その程度は僅かであった。CYP2A6,CYP2C9,CYP2D6の有機溶剤の代謝活性は殆ど認められなかった。一方ベンゼンとフェノールの代謝活性が最も高いのはCYD2E1であった。CYP1A2,CYP2B6,CYP2C8,CYP2F1のこれらの代謝への寄与は非常に低かった。しかしCYP1A2/1は骨髄で発現されているが、CYP2E1は発現していないので、ベンゼンの骨髄毒性という観点からはCYP1A2の方が重要である。2.トルエンの代謝をモデルとして、CYP2B1-次構造とトルエンの代謝物生成との関連性を検討した。58番目のLenをPheに置換するとベンジルアルコール(BA)の生成は60%以上保持されるが、O-とP-クレゾールの生成は消失していた。114番目のlleをPheに置換するとすべての代謝物が50%以下に低下したが、トルエン環の水酸化は確実に保持されていた。282番目の置換(Glu→Val)はトルエンの代謝に大きな影響を与えなかった。CYP2B1によるトルエン環の水酸化には58番目のLeuが重要な役割を果しているといえよう。3.ヒトの肝のみならず肺ミクロソームにおいて多くの有機溶剤が代謝された。しかし肺における代謝速度は肝の数パーセントであった。喫煙は肝においてトルエンからO-クレゾールの生成を促進させ、肺におけるスチレンの代謝を亢進させた。飲酒の有機溶剤の代謝に与える影響は認められなかった。ヒトの肺におけるトルエンの代謝のパターンは肝におけるパターンと異っていた。すなわち、肝ではO-とP-クレゾールの生成比率は10%以下であったが、肺においてはそれぞれ20%と30%であった。
2 0 0 0 OA 嗅覚入力が新生嗅細胞の成熟過程に及ぼす影響の検討
新生嗅細胞の分化・成熟過程に、嗅覚入力がどのような影響を及ぼすのかを検討した。嗅上皮障害後の再生過程を観察すると、障害後14日以降で、鼻閉側の嗅上皮が薄く、嗅細胞数や成熟嗅細胞数も開放側と比較して減少していた。さらに新生細胞の成熟は、嗅覚入力期間ではなく、障害後7-14日の嗅覚入力に依存することを明らかにした。閉塞後再開放側の嗅球背側領域の匂い刺激に対する神経活動は、開放側と比較して低下しており、嗅覚入力遮断による嗅上皮障害後の組織学的な不完全再生は、嗅覚機能面にも影響を及ぼすことが明らかした。
2 0 0 0 OA 近代巨大地主家(宮城県河南町齋藤家)文書の整理とアーカイブズ学的研究
本研究では、(1)戦前から戦中にかけてのアメリカの文化外交政策に着目し、(2)アメリカ図書館協会(ALA)やロックフェラー財団が占領政策の背後でいろいろな働きかけをしていたこと、(3)アメリカ図書館学がこの時期に制度化され社会的に一定の位置づけを獲得していたこと、の3点を新しい視点として、在米の資料の発掘をしながら、占領期の図書館政策についての新しい研究領域の開拓を行ったものである。まず、3年間で、イリノイ大学、ミシガン大学、カリフォルニア大学、メリーランド大学、国立公文書館、議会図書館などにおいて資料調査を行い、多数の未紹介の1次資料を発掘し、コピーして持ち帰った。これらの資料のうちかなりの部分を整理して、目録化して報告書に掲載することができた。これらの資料分析の結果、わが国の戦後の図書館政策がアメリカ政府の戦中/戦後の国際的な文化戦略の影響下にあったGHQ/SCAPの教育文化政策に位置づけられることが明らかになった。米国の戦時体制において連邦政府情報一元化政策がとられるなかで、図書館界においても全米的なプログラムが重視された。その延長で戦後の国際的な教育文化戦略においてユネスコがつくられるが、それにも図書館関係者が深く関与する。こうした国際情勢のなかで、陸軍省とアメリカ図書館協会が背後からバックアップしながら、GHQ/SCAPの図書館政策が展開されようとしていた。しかしながら、冷戦体制の顕現化、教育文化の再編より経済的な復興を重視する政策により、制度的な改革は中途半端なものに終わったということができる