著者

佐藤 浩平 金原 数

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.219-223, 2022 (Released:2022-09-25)

参考文献数

12

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膜貫通タンパク質の構造を模倣した分子として,親水性ユニットと疎水性ユニットを交互に連結したマルチブロック型オリゴマー分子を設計し,これらの分子が二分子膜中でイオンチャネルを形成することを見いだした.さらに,張力応答性,リガンド応答性,電位応答性など,多様な刺激応答性を付与できることを明らかにした.

著者

永易 あゆ子 鈴木 麻希子 近藤(比江森) 美樹

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成24年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.55, 2012 (Released:2012-09-24)

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[目的] 加齢に伴う身体機能の低下は、高いQOLを営む上で重要な行為の一つである食事への興味・関心の低下につながる。高齢者の約90%は白内障をはじめとする視覚異常を患っている。食事に対して、その55%が視覚からの刺激を受けることから、料理の色彩や料理と盛り付け皿の色の組み合わせが食欲に与える影響は大きい。本研究では、煮豆を数種類の色の器に盛り付け、料理の判別やおいしさを感じる感覚について、正常観察および白内障模擬体験眼鏡をかけた場合を比較検討した。[方法] 調査は、本研究に対して同意が得られたO大学の栄養学科3年生40名を対象に、2011年6月に視覚調査を行った。異なる色を有する5種類の煮豆(白いんげん豆、大豆、赤いんげん豆、緑えんどう豆、黒大豆)を、白、黄、赤、青、緑、黒の6色の皿(今回は、各色のナプキンで色を演出した)に盛り付け、正常観察、次いで模擬体験眼鏡をかけた場合に、「判断しやすい」あるいは「おいしそう」と感じる組み合わせについて順位法による回答を求め、得点化した。[結果および考察] 正常観察では、「判断しやすい」と「おいしそう」の組み合わせはほぼ一致し、白皿が好まれる傾向にあったが、白いんげん豆の場合、「判断しやすい」のは黒皿であるが「おいしそう」は白皿で得点が高かった。一方、模擬体験眼鏡をかけた場合も同様の傾向を示したが、白いんげん豆では、「判断しやすい」と「おいしそう」ともにコントラストの強い黒皿で高得点となり、「おいしそう」と感じるためには、まずは「判断できる」ことが重要であることが示唆された。

著者

西 隆一郎 金子 有理 福永 和久 鶴成 悦久

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.I_941-I_946, 2020 (Released:2020-09-28)

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2014年10月に来襲した台風1418号と1419号により,鹿児島県奄美大島の南南東側で太平洋に面する瀬戸内町嘉徳集落前の嘉徳海岸で顕著な侵食被害が生じた.この時,後浜の侵食に加えて,嘉徳集落の墓地や民家の数m近くまで海岸砂丘が侵食され,砂丘としては20m程度後退した.台風銀座とも呼ばれる地域でもあり,台風は毎年来襲する可能性が高い.加えて,海岸砂丘上にある集落を護るために海岸保全の要望が地域住民からあった.一方,海岸保全だけでなく,絶滅危惧種オカヤドカリを含む海岸生態系への影響や景観および世界自然遺産登録への影響を考慮する必要性のある海岸でもあった.そこで,本論文では,台風1418号と1419号に伴う本海岸の海岸侵食機構の解明と,経年的な海岸過程について明らかにし,その後,海岸保全,環境保全,海岸利用が適切に調和した海岸保全の方向性に関し検討することにした.

著者

蟹江 松雄

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.8, pp.681-685, 1963-08-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

44

著者

米澤 和 森 恵莉 鄭 雅誠 関根 瑠美 永井 萌南美 弦本 結香 小島 博己 鴻 信義

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.317-322, 2020-07-25 (Released:2020-07-25)

参考文献数

20

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近年,喫煙と嗅覚障害の関連について様々な研究がされており,喫煙が嗅覚を悪化させる原因の一つであるとの報告も多くされている。今回,当院で2009年4月から2016年3月までにT&Tオルファクトメーター(T&T olfactometer; T&T)を用いて基準嗅力検査を行い,1年以上経過が追え,かつ2回以上嗅力検査が施行できた208名の患者を対象に,嗅覚障害の程度と嗅覚の改善度について,喫煙患者と非喫煙患者に分類して比較検討を行ったので報告する。208名のうち,喫煙者と非喫煙者の内訳は,喫煙者が51名,非喫煙者が157名であった。疾患の内訳は,感冒後が32.7%,慢性副鼻腔炎が28.4%,特発性が19.2%,外傷性が11.1%であった。喫煙頻度は,全疾患で24.5%であり,感冒後が17.6%,慢性副鼻腔炎が28.8%,外傷性が30.4%であった。重症度は,喫煙者で高度・脱失群が84.3%であり,有意に低下していた(p < 0.05)。また,感冒後における改善度は,喫煙者で不変・悪化群が66.7%(12名中8名)であり,有意に改善しない患者が多かった(p < 0.05)。嗅覚障害は喫煙により,重症化する可能性が示唆された。さらに,喫煙者において感冒後嗅覚障害の改善が乏しい結果となった。喫煙は嗅覚障害のみならず,人体に様々な影響を与えるため,禁煙指導は積極的に行うことが望ましい。

著者

荒木 俊之

出版者

日本都市地理学会

雑誌

都市地理学 (ISSN:18809499)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.175-179, 2020-03-15 (Released:2021-08-15)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

嶋津 百代

出版者

言語文化教育研究学会:ALCE

雑誌

言語文化教育研究 (ISSN:21889600)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.55-62, 2018-12-31 (Released:2019-05-12)

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本稿は,学際的なディスコース研究において考察されてきたナラティブの捉え方を例として,言語教育におけるナラティブ研究・実践の新たな方向性を探るものである。そして,「いま,ここ」の文脈において「わたしたちはナラティブを通して何をしているか」という問いが,言語教育におけるナラティブの可能性を見出す出発点となることを示す。まず,従来のナラティブの捉え方やナラティブ研究の視点を研究の認識論や方法論から整理し,それらを踏まえて,言語教育に求められているナラティブ研究・実践の課題を明らかにする。次に,筆者が担当している日本語教員養成で行っている 2つのナラティブ活動 ―教師候補生の探究・省察・成長を目指すための活動,およびアイデンティティの呈示・構築が見て取れる対話で成り立つ活動 ―を紹介する。最後に,これらの活動の目的や成果を通して,日本語教育・教師教育において「語ること」の意味と意義について,筆者の考えを述べる。

著者

福留 厚

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.425-435, 1977-10-28 (Released:2010-09-09)

参考文献数

80

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Fot the determination of lactose by galactose-oxidase peroxidase (GOP) method, it is necessary to measure the amount of galactose liberated after the hydrolysis of lactose.(1) Hydrolysis of lactose-Lactose was hydrolyzed with 0.2% H2SO4or with living cells of Escherichia coli3-MT (a mutbile-type variant which decomposes lactose but not galactose) . By H2SO4method, the calculated dose of galactose was liberated after 2 hours. By MT method, free galactose increased rapidly after 2 hours and reached maximum after 3 hours. The volume of lactose solution was diluted to 1: 4 in the procedures of acid hydrolysis and neutralization, but not in MT method.(2) Determination of galactose liberated from lactose after hydrolysis- (i) Free galactose in the H2SO4hydrolysate of standard solution of lactose was measured by GOP or a cup-plate method using M (galactose-sensitive mutant of enteric bacteria) as the test organism. The amount of galactose was measurable in the range of 25-200γ/2 ml in the case of GOP method, and 1.25-10γ/0.1 ml in the case of M-cup method. (ii) Galactose in the MT hydrolysate was measured by GOP or M-cup method. The amount of galactose could be estimated in the range of 25-100 γ/2 ml by GOP method, but the volume of MT hydrolysate was diluted to 1: 8 because of the necessity of deproteinizing. On the contrary, the amount of 1.25-10γ/0.1 ml could be estimated by M-cup method without the need of deproteinizing.(3) Determination of lactose in the biological material- (i) Free galactose in the H2SO4 hydrolysate of milk was measured by GOP or M-cup method. Although deproteinizing of the hydrolysate was necessary, the determination of galactose in the range of 25-100γ/2 ml was possible by GOP method. By M-cup method, 1.25-10γ/0.1 ml of galactose could be determined without the need of deproteinizing. (ii) The amount of galactose in the MT hydrolysate of milk was measured by GOP or M-cup method. While the estimation of 25-100γ/2 ml of galactose was possible by GOP method after deproteinizing, 1.25-10 γ/0.1 ml of galactose could be estimated by M-cup method without deproteinizing.From these experimental results, the combination of MT hydrolysis and M-cup method proved to be most sensitive for the determination of lactose in the biological material.

著者

山路 公紀 石井 華香

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.A21-A29, 2022 (Released:2022-05-07)

参考文献数

15

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ジョウビタキ Phoenicurus auroreus が日本で繁殖域を拡大している.ジョウビタキは元々樹洞営巣性であるにもかかわらず,開口部が巣箱や郵便受けよりも広い換気扇フードを営巣場所として多く選んでいた.その理由を知るために,利用された換気扇フードと利用されなかった換気扇フードの二群を,巣からの視界に注目して比較した.その結果,開口部の面積によらず,巣を視点とする垂直視野角または立体角が有意に小さい換気扇フードが利用されていた.また,換気扇フードには,巣からの視界が狭くなり,その視界に捕食者が入りにくい特性があった.これらから,捕食者から見つかりにくいことが換気扇フードが利用される理由と考えられた.立体角などをもちいて巣からの視界を調査することは,営巣場所の評価として有益である.

著者

奥野 充 井口 正人 三好 雅也 三浦 大助 小林 淳 橋本 武志 大場 武 佐藤 鋭一 宝田 晋治

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.251-254, 2022-09-30 (Released:2022-10-27)

参考文献数

18

著者

磯部 美良 江村 理奈 越中 康治

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.187-204, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、仲間外れ、無視といった関係性攻撃を示す幼児を対象とした社会的スキル訓練プログラムを開発し、その有効性を検討することであった。プログラムは全10セッションであり、(1)仲間入りスキルの習得や仲間協力児とのかかわりを通して排他的な仲間関係を解消すること、(2)関係性攻撃を適切な規律性スキルに置き換えること、の2点から構成された。訓練対象者は、関係性攻撃が顕著であるとして保育者から報告のあった年中女児1名であった。プログラムの効果は、訓練後と3か月後の保育者評定と行動観察によって検討された。その結果、対象児の関係性攻撃は低減し、多様な仲間とのかかわりが増加していた。また、ターゲットスキルも増加していた。この効果は3か月後のフォローアップ査定の時点でも安定して維持されていた。最後に、関係性攻撃を頻繁に示す幼児に対する社会的スキル訓練の有効性や意義について考察した。

著者

薗田 将樹 若林 邦江 田村 奈穂 石川 俊男

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.453-459, 2016 (Released:2016-05-01)

参考文献数

15

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目的 : 摂食障害は慢性難治性の疾患で, さまざまな身体合併症がみられる. その中でも腎機能障害がしばしば認められる. 今回, 当院の入院摂食障害患者の腎機能障害についてretrospectiveに調査検討を行った. 方法 : 対象は2010年4月~2013年11月までに当科に入院した摂食障害患者で, 書面で研究の同意を得た198例 (ANbp 93名, ANr 52名, BNp 32名, EDnos11名) であった. 対象の病型, 入院時年齢, 入院時BMI, 罹病期間, 生化学所見を診療録より調査し, 欠損値のある症例を除いた計149例に対して, 統計学的手法を用いて病型別に検討した. 結果 : 149例のうち, 慢性腎臓病 (chronic kidney disease : CKD) を合併していた入院摂食障害患者数を調べたところ, 38.3% (57/149名) であり, 病型別の割合はANbp : 58.4% (45/77名), ANr : 18.4% (7/38名), BNp : 19.2% (5/26名), EDnos : 0% (0/8名) であった. 各病型のeGFR (estimated glomerular filtration rate) はANbp : 中央値 ; 54.3, 四分位範囲 (39.4~74.8), ANr : 中央値 ; 76.8, 四分位範囲 (62.2~92.0), BNp : 中央値 ; 77.7, 四分位範囲 (61.7~89.8), EDnos : 中央値 ; 78.7, 四分位範囲 (74.2~92.9) であった. ANbpはANr, BNp, EDnosに比較してeGFRの有意な低下がみられた (p≦0.05). ANbpで, eGFRとBMI, eGFRと罹病期間の項目間で有意な相関がみられた (eGFRとBMI : r=0.38, p<0.01, eGFRと罹病期間 : r=0.44, p<0.01). また, BNpでeGFRと罹病期間の間に有意な相関がみられた (eGFRと罹病期間 : r=−0.60, p<0.05). 各病型のeGFRにおいて, 低カリウム (K) 血症 (K<3.5mEq/l) の有無の群間でMann-WhitneyのU検定を行ったところ, ANBpとBNpで群間に有意差がみられた. 考察 : ANbpでは摂食障害の他の病型と比較して, eGFRの統計学的に有意な低下がみられた. また, ED患者においてBMI低値, 長期間の罹病期間, 低K血症がCKDのリスクとなるという結果であった. 結論 : ED患者の腎機能障害は頻回に遭遇する病態と考えられ, 腎機能保護を考慮した治療が必要である. 特にANBpにおいては高度の腎機能障害のリスクが高いため, 早期よりの評価・介入が望ましい.

著者

工藤 茂博

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.628-631, 2020-09-01 (Released:2020-09-24)

著者

籔谷 祐介 阿久井 康平

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.1156-1163, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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本研究では、地方自治体の総合計画に記されている各都市政策への市民満足度が、シビックプライドの醸成に与える影響を小矢部市をケーススタディとして実証的に検証した。満18歳以上の小矢部市民を対象に1250部アンケートを配布し、有効回答は437(有効回答率 35.0%)であった。調査の結果、官民協働による自治体経営、魅力ある都市空間形成と観光振興、教育推進に関する政策満足度を向上させることで、シビックプライドを構成する地域愛着が醸成され、その結果としてアイデンティティと参画、持続願望が醸成されるという因果関係を統計的に明らかにした。また、市民の社会参画の機会を創出し当事者意識を育むことが、シビックプライドを醸成する上で最も有効な政策であることを指摘した。さらに、男性、高齢者、居住年数が長い市民ほどシビックプライドが高いことを明らかにし、女性の地域社会における活躍の場や機会の創出、居住年数の短い若者のシビックプライドの醸成が課題であることを示した。

著者

神山 和好

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.127-138, 1992-11-14 (Released:2009-05-29)

参考文献数

11

著者

江沢 洋

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.467-471, 1994-06-05 (Released:2019-10-25)

参考文献数

16

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468ページの写真は,小谷先生の若き日のノートの第2〜3ページである.表紙には量子力学論文輪講原稿第二集と筆で几帳面な楷書で書かれている.高校時代から親友だった犬井鉄郎が「かわいい,小学生が使うようなノート,表紙に赤い屋根がついた…」と語ったのは第一集のことか?この第二集には「赤い屋根」でなく「赤い花」がついている.横14.3cm,縦19.4cmの94ページ.罫線はない.小谷は,勝木のインタヴュー(1977年6月15日)において「大学の2年のころに,かなり量子力学の論文,といってもそう論文があるわけでもないけれど,何か学生の仲間で,論文を読んだりしていた」と言い,同席した犬井は「小谷さんはSchrodingerをやった」と応じて「とにかく,やたらに,めちゃめちゃに読んだ」と言っている.小谷ノートは,そのとき作られたのである.「原稿」とあるから,輪講の準備ということだろう.

著者

Toshikazu Ito Issei Kameda Naoki Fujimoto Ryo Momosaki

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION OF RURAL MEDICINE

雑誌

Journal of Rural Medicine (ISSN:1880487X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.221-227, 2022 (Released:2022-10-22)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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Objective: This study assessed the regional disparities and the associated factors in the implementation of cardiac rehabilitation in Japan.Materials and Methods: Regional disparities were investigated by comparing the number of cardiac rehabilitation units in each of 47 prefectures in Japan based on the National Database of Health Insurance Claims Open Data published by the Ministry of Health, Labour, and Welfare. The relationships between the numbers of inpatient and outpatient cardiac rehabilitation units and the numbers of registered instructors of cardiac rehabilitation, board-certified physiatrists, and board-certified cardiologists were examined.Results: The region with the highest and lowest numbers of inpatient units showed 11,620.5 and 1,650.2 population-adjusted cardiac rehabilitation units adjusted per 100,000 population, respectively, corresponding to a 7.0-fold difference. Meanwhile, 4,865.3 and 238.6 units were present in the regions with the highest and lowest numbers of outpatient units, respectively, corresponding to a 20.4-fold regional disparity. Our analysis showed that the population-adjusted number of inpatient cardiac rehabilitation units was significantly associated with the population-adjusted numbers of registered instructors of cardiac rehabilitation (r=0.647, P<0.001) and board-certified cardiologists (r=0.445, P=0.002) but only marginally associated with the population-adjusted number of board-certified physiatrists (r=0.329, P=0.024). Moreover, the population-adjusted number of outpatient cardiac rehabilitation units was significantly associated with the population-adjusted numbers of registered instructors of cardiac rehabilitation (r=0.406, P=0.005) and board-certified cardiologists (r=0.450, P=0.002) but not with the population-adjusted number of board-certified physiatrists (r=0.078, P=0.603).Conclusion: Large regional disparities were observed during the implementation of cardiac rehabilitation. Increased numbers of cardiac rehabilitation instructors and cardiac rehabilitation practices are expected to eliminate these regional differences in cardiac rehabilitation practices.

著者

長谷部 弘道

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.15-26, 2022-06-20 (Released:2022-09-17)

参考文献数

36

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組織における新旧のレトリカル・ヒストリーの移行の過程において,過去のレトリカル・ヒストリーを支持するアクターとの軋轢を回避するために経営者がいかなる対策をとるのかは,先行研究でもまだ十分に検討されていない課題である.本稿ではソニーを事例に,「歴史的距離の確保」という,過去に展開されたレトリカル・ヒストリーにあえて触れないという経営者の行動が,軋轢の回避として重要であることを明らかにした.

著者

濱野 靖一郎

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.1_316-1_340, 2018 (Released:2021-07-16)

参考文献数

11

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科挙の無い徳川日本に於いて, 儒学は出世に必須ではなかった。幕末の能吏・川路聖謨も, 勘定所での実務能力で異例の昇進を果たした。しかし川路は数多くの儒者・蘭学者と交流し, 並の儒者では到底及ばない程の学識を持っていた。川路 (つまりは侍官僚) に於ける学問の意義が, 本稿の課題である。 川路は徳川家康を堯舜以上の名君とし, 「武士」 の理想を追求する (「聖人」 を目指してはいない)。川路の 「実用の学」 とは, 「修己治人」 を旨とした朱子学的 「実学」 ではなく, 「武士」 が 「御役目」 を適切に遂行する知見として 「実用」 か, との意味であった。そのため川路は朱子学に止まらず, 徂徠学や頼山陽の著作も精力的に読み込んでいく。 『寧府紀事』 に於ける御白洲と学問所の運営の記述を検討すると, 川路は朱子学関連の書を広く読み参考としながら, それとは異なる結果主義的な判断を多く下していた。更に理想的な統治者として, 法律の厳正な運用を行った子産や諸葛孔明を挙げる。川路にとって儒学も, 実務経験を基に取捨選択するものに過ぎない。それが儒者ならざる 「武士」 である川路の, 学問の活用であった。

著者

福澤 直樹

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.1-11, 2007-04-30 (Released:2017-08-30)

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Even though the market economy is at the core of the socio-economic order in modern Germany, certain adjustment has been necessary due to limits on its function and coverage. It was not always the State but primarily individual consanguineous, territorially-connected and/or multiple social linkages (or solidarity), which carried out this adjustment. However, as the extent of economic activity expanded and each nation state became firmly established as an economic unit, social problems became a growing concern and the State could not ignore its social responsibilities. Social benefits in Germany after the enactment of legislation creating the "Workers' Insurance" in the 1880s were a typical expression of this trend. However, existing communities or solidarity associations not infrequently hindered the development of a system of nationwide solidarity. Friction was often generated between individual interests which promoted the conservation of social and economic differences, and the intention to expand social cooperation to the nationwide scale. Even though nationwide solidarity was functionally ineffective in the severe economic circumstances of the depression, and a national community was once built forcibly at the cost of enormous sacrifice, the concept of nationwide solidarity became a generally established principle in the Federal Republic of Germany (FRG) after WWII within the system of the market economy. This nationwide solidarity was further complemented by communities or associations for solidarity in various dimensions in the form of pluralistic function in the social welfare system. In the FRG the "Welfare State" was not pursued as a providing state, but as a "Sozialstaat"(Social State) on a philosophical foundation, derived from a full consideration of the nature of the market economy. In this concept of a "Social State", the realization of fair distribution and the elimination of inappropriate social and economic difference was to be pursued, at least in the speculative dimension, in a fashion compatible with the market economy and without hindering its effectiveness or incentives to individual economic activity. Although factors such as the ending of rapid economic growth after WWII or the "oil shock" might expose difficulties or limits of the enhancement of social benefits, this did not provoke a fundamental dismantling or reconstruction of the system of social benefits in the FRG. It might be thought that this was because of a solid agreement about the nature of the "social state" in Germany, but recent movements contradict this interpretation. Even the Social Democratic Party is now willing to cut back the welfare system in the face of economic difficulties brought about by strong economic competition due to globalization and regional integration. It is to be wondered what happened to the philosophical constructs underlying the fairness of distribution and the health of the market economy. In this sense, the dynamism of the "social state" is still a meaningful field for research.