著者

山口 嘉夫

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.36, no.9, pp.641-642, 1981-09-05 (Released:2020-06-09)

著者

大平 英樹 木村 健太 白井 真理子 藤原 健

出版者

日本感情心理学会

雑誌

エモーション・スタディーズ (ISSN:21897425)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.38-51, 2017-10-01 (Released:2018-01-10)

著者

遠藤 正行 鷺谷 広道 真知田 宏

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.422-426, 1991-05-20 (Released:2009-10-16)

参考文献数

30

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A new method, a combination of the tape-stripped and paper-absorbent methods, was developed for measuring the distribution of peroxide and skin surface lipids on their depth in human stratum corneum. Peroxide lipids were shown to be produced not only in the top layer of the stratum corneum in the skin of people not exposed to sunlight but in the deep layer as well. Their compositions were correlated to those of skin surface lipids. Peroxide lipids in the outer layer were more easily produced than those in inner layers, possibly due to higher squalene content in the outer lipids. The removal of peroxide and skin surface lipids from the stratum corneum was also conducted and the washing properties were noted to differ. Peroxide lipids not only in the outer layer but also in the inner layer could be washed away while washing removed skin surface lipids only from the top layer. The addition of a cleanser enhanced removal efficiency.The removal efficiency of three surfactants differing in hydrophilic groups, i.e. phosphate, sulfate and carboxylate groups, was assessed. The phosphate type surfactant was found more capable of removing skin surface lipids in the stratum corneum.Based on the present results, an ideal cleanser should wash away peroxide lipids situated deeply within and harmful to the skin, but only skin surface lipids which function as a surfactant barrier.

著者

細井 浩志

出版者

日本時間学会

雑誌

時間学研究 (ISSN:18820093)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.31-47, 2011 (Released:2017-02-28)

著者

平田 幸一 鈴木 圭輔 春山 康夫 小橋 元 佐伯 吉規 細井 昌子 福土 審 柳原 万理子 井上 雄一 西原 真理 西須 大徳 森岡 周 西上 智彦 團野 大介 竹島 多賀夫 端詰 勝敬 橋本 和明

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.166-179, 2020 (Released:2020-08-31)

参考文献数

51

被引用文献数

4

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難治性の疾患における持続中枢神経感作と言われる病態の疫学,基礎・臨床的な位置付けさらには患者のケアにむけての研究をまとめた.本総説は厚生労働研究班の各員の研究結果を示したものなので,必ずしもまとまりがない点に限界があるが,今までは疾患縦断的に診断治療がおこなわれてきた難治性疾患における中枢神経感作の役割を横断的にみたという意味でもわれわれの研究の結果は一部ではあるが解明したものといえる.結果として,中枢神経感作は種々の疾患,特に難治性のもので明らかに何らかの役割を呈していることが示せた.さらにその治療法の解明には至らぬまでも,患者ケアに繋がる方略を示せたものと考えられ,今後の研究の基盤となることが望まれる.

著者

大場 博幸

出版者

THE SOCIETY FOR EDUCATIONAL RESEARCH OF NIHON UNIVERSITY

雑誌

教育學雑誌 (ISSN:02884038)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.31-43, 2021-03-25 (Released:2021-04-09)

参考文献数

50

著者

岡野 多門 安東 重樹

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会論文誌 (ISSN:18835856)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.232-239, 2012 (Released:2012-11-27)

参考文献数

14

被引用文献数

2 1

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鳥取県の8海岸で撤去を伴う漂着ごみ調査を7年間毎月行い,河口から調査地までの距離と,そこでの由来地別漂着量について分析した。河口近くでは日本ごみが多く,外国ごみは少ない。これは地元のごみを含む河川水が,海表面を河口から扇型に広がる表流水効果で説明できる。日本ごみの量は河口からの距離にほぼ反比例するので,地元ごみと遠方からの日本ごみの量を推算できる。千代川流域圏では日本ごみの半分近くが地元由来となり,それは地名情報を印刷した漂着宣伝ライターの地名割合と一致した。この地域の漂着ごみは長崎県から鳥取県までの範囲から来るが,千代川流域圏の人口は,その地域の約3%にすぎない。これは河口から流出した地元ごみが,その地域の沿岸域に滞留しやすいことを示す。ここで発見した浮遊ごみに対する表流水効果と沿岸域滞留現象は一般的と判断できるので,地元海岸の漂着ごみを減らすためには,地元からのごみの流出を防止することが最も重要である。

著者

鈴木 翔 須藤 康介 寺田 悠希 小黒 恵

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.167-181, 2018 (Released:2019-03-28)

参考文献数

28

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本稿の目的は,大手の結婚相談サービス事業者であるX社の会員を対象にした調査から,学歴・収入・容姿が「成婚の可否」「異性からの選好されやすさ」「結婚相手のより好み」に与える影響を明らかにすることである.分析の結果,以下の三点が明らかになった.第一に,高学歴,高収入,高身長・低肥満といった客観的条件の多くは,男性の高収入を除き,成婚の確率を高めるとは言えない.第二に,男性では,高学歴,高収入,高身長・低肥満であるほど女性から選好の対象とされやすく,女性では,非大学院卒,高収入,低肥満であるほど男性から選好の対象とされやすい.第三に,男性では,高学歴,高収入,高身長・低肥満であるほどより好みしており,女性では,高収入,低肥満であるほどより好みをしている.つまり,結婚相談サービスを利用した婚活では,一般的な結婚とは異なり,学歴・収入・容姿で有利な条件を備えていることが成婚の可否へほとんど影響を与えておらず,これは,男女とも婚活市場における自身の価値に対応したより好みを行うというメカニズムが存在するためだと考えられる.

著者

大久保 賢一

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.127-141, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

2

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本論文では、日本行動分析学会「体罰に反対する声明」を受け、学校場面における「体罰」に依存しない行動問題に対する適正手続きについて解説する。まず、わが国における児童生徒が示す行動問題に対する懲戒や出席停止、あるいは有形力の行使などの適正手続きについて紹介し、「体罰」と懲戒の線引きに関する課題を明らかにする。そして、タスクフォースが声明において何に反対し、何に反対しないのかということをより明確にする。さらに、声明において推奨されているポジティブな行動支援の一例として、米国において普及しつつあるSchool-wide Positive Behavior Support (SWPBS)について紹介し、行動問題に対する予防的で階層的、そしてシステムワイドな支援モデルについて紹介する。米国の「障害のある個人教育法」(individuals with Disabilities Education Act: IDEA)において定められている学校教育における懲戒ルールについて解説し、適切な支援を行うことを前提とした行動問題への適正手続きについて言及する。

著者

野澤 茜 大谷 道輝 松元 美香 大谷 真理子 山村 喜一 成谷 さやか 杉浦 宗敏 内野 克喜 江藤 隆史

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.121, no.7, pp.1421-1426, 2011-06-20 (Released:2014-11-13)

被引用文献数

2

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アトピー性皮膚炎の治療における保湿剤の塗布時期は,入浴直後の角層中水分量が多い時期が効果的と考えられているが,連用した詳細な報告はない.そこで,保湿剤を連用した際の入浴後塗布時期と保湿効果の関係について検討した.健常成人8名を対象に40°C,20分間入浴の1分後と1時間後にヘパリン類似物質含有製剤,白色ワセリンおよび尿素軟膏を2週間塗布し,角層中水分量を試験前および開始後に測定した.角層中水分量はいずれの保湿剤でも,入浴の1分後と1時間後の間に有意差は認められなかった.これらのことから,保湿剤の塗布時期は入浴直後と1時間後で差がなく,患者が毎日好きな時間に塗布するように指導することでコンプライアンスの向上が期待できることが示唆された.

著者

片野田 耕太

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.103-113, 2020-05-29 (Released:2020-06-27)

参考文献数

51

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喫煙の健康影響は,日本では,2016年に厚生労働省「喫煙と健康 喫煙の健康影響に関する検討会報告書」(いわゆる「たばこ白書」)で包括的な評価が行われている.「たばこ白書」で受動喫煙との因果関係を推定するのに十分である(レベル 1 )と判定された疾患は,成人では肺がん,虚血性心疾患,および脳卒中である.これらの疾患の死亡に占める受動喫煙の寄与は,男性で 1 ~ 4 %,女性で 9 ~10%を占め,年間死亡数では約 1 万 5 千人に相当する.小児では乳幼児突然死症候群および喘息既往について受動喫煙との因果関係が十分であると判定された.受動喫煙を防止するには,屋内の公共の場所や職場を罰則付きで禁煙にする法制化が有効であり,アジアを含めて世界標準になっている.法制化後に成人,周産期,小児の健康影響が減ることについても科学的に十分な証拠がある.受動喫煙の健康影響に関する科学的証拠は,日本人が世界で初めて報告し,数十年を経て屋内禁煙という国際的な社会規範に結び付いた.科学的発見から社会制度の整備まで長い年月がかかった背景には,たばこ産業の干渉があり,そこには産業界のみならず科学界の人間が多く関与してきた.

著者

三角 耕太 田中 皓介 川端 祐一郎 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_525-I_535, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

18

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近年では「公共政策バッシング」と呼ぶべき報道がしばしば行われている.本研究では,公共事業に対するバッシング報道の一例として,豊洲市場移転問題に関する報道を取り上げる.当該事業に関する批判が高まった後,批判の根拠である「豊洲市場の危険性」が専門家により否定されたにも関わらず,批判は継続されたが,この際の論調の(部分的変更を伴う)選択過程の分析を行った.テレビの情報番組及び新聞の報道内容に関する定量的データの分析から,いずれのメディアにおいても「危険性から手続的瑕疵へと論点を移動させた上での批判の継続」という論調選択が一定程度行われていることが示された.またこの過程に関する認知的不協和理論に基づく検討の結果,この論調選択が認知的不協和の低減プロセスとして現出している可能性が示唆された.

著者

嶋田 義皓

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.92, no.8, pp.471-474, 2023-08-01 (Released:2023-08-01)

参考文献数

4

著者

江沢 洋

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.203-208, 1970-02-28 (Released:2017-02-10)

著者

Shizuma Yanagisawa Yositaka Sakamaki Sopark Jantarit Satoshi Shimano

出版者

The Japanese Society of Systematic Zoology

雑誌

Species Diversity (ISSN:13421670)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.191-195, 2021-08-06 (Released:2021-08-06)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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Specimens of the genus Eucorydia Hebard, 1929 from Chiang Mai, northern Thailand, were compared with eight closely similar congeners: E. aenea (Brunner von Wattenwyl, 1865), E. dasytoides (Walker, 1868), E. yunnanensis Woo, Guo, and Feng, 1986, E. pilosa Qiu, Che, and Wang, 2017, E. guilinensis Qiu, Che, and Wang, 2017, E. tangi Qiu, Che, and Wang, 2017, E. linglong Qiu, Che, and Wang, 2017, and E. tokaraensis Yanagisawa, Sakamaki, and Shimano, 2020, and turned out to be a different species from eight congeners. This species from Thailand is characterized by the specific male genitalia shape: right phallomere 2 (R2) slightly elongated, the basal left area of R2 forming a triangular protrusion, and the basal half of left phallomere 7 (L7) protruded to the left with long spatulate distal half and with a beak-like apex. This species is also characterized by the tegmina containing three orange markings in the middle, and with a pair of orange markings at its base. Based on the above, this species is described as a new species, Eucorydia asahinai sp. nov.

著者

有田 正規

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.377-383, 2016-09-01 (Released:2016-09-01)

参考文献数

13

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学会誌の出版事業は簡単ではない。作業を国際的な大手出版社に委託する学会や研究機関は後を絶たない。大手出版社の方が,使いやすい査読システム,国際的な宣伝戦略,そして何よりインパクトファクターを上げるノウハウなど,メリットが大きくみえる。しかし,委託の交渉は容易ではない。調べてみたら,著作権や法的な責任体制において学会側が不利だった,という場合も多いはずだ。その実例が,筆者が所属する国際メタボロミクス学会である。学会誌における不利な条件を改善しようと出版社と交渉を続けてきたが,合意に至らなかった。そして現在,新規に学会誌を創刊する道を選んでいる。その事例をもとに,国内学会が出版事業を委託する際の要点を紹介し,J-STAGEの利点を確認する。

著者

本間 道夫

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.251-251, 2016 (Released:2016-09-27)

著者

Takashi Ohrui

出版者

Tohoku University Medical Press

雑誌

The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)

巻号頁・発行日

vol.207, no.1, pp.3-12, 2005 (Released:2005-08-04)

参考文献数

87

被引用文献数

42 44

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Pneumonia is the fourth leading cause of death despite the availability of potent new antimicrobials in Japan. Aspiration of oropharyngeal bacterial pathogens to the lower respiratory tract is one of the most important risk factors for pneumonia. Impairments in swallowing and cough reflexes among disabled older persons, e.g., related to cerebrovascular disease, increase the risk of pneumonia. Thus, strategies to reduce the volumes and pathogenicity of aspirated material should be pursued. Since both swallowing and cough reflexes are mediated by endogenous substance P contained in the vagal and glossopharyngeal nerves, pharmacologic therapy using angiotensin-converting enzyme inhibitors, which decrease substance P catabolism, can improve both reflexes and result in the lowering of the risk of pneumonia. Similarly, since the production of substance P is regulated by dopaminergic neurons in the cerebral basal ganglia, treatment with dopamine analogs or potentiating drugs such as amantadine can reduce the incidence of pneumonia. Furthermore, since mortality from infections correlates with cutaneous anergy, interventions that reverse these age-associated changes in the immune system are also effective. The main theme of this review is to discuss how pneumonia develops in disabled older people and to suggest preventive strategies that may reduce the incidence of pneumonia among these subjects.

著者

宮内 崇 藤田 基 末廣 栄一 小田 泰崇 鶴田 良介

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.191-200, 2014-05-15 (Released:2014-09-01)

参考文献数

42

被引用文献数

1

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軽症頭部外傷は救急外来を受診する頭部外傷のなかで最も多い。近年,スポーツ選手や軍事活動に従事する兵士のように,軽症頭部外傷を繰り返し受傷した人たちが,受傷から数年後に慢性的な認知機能障害や抑うつ状態を呈することが報告され,繰り返される軽症頭部外傷に関連する慢性外傷性脳症(chronic traumatic encephalopathy: CTE)が注目されている。軽症頭部外傷の患者の多くは比較的若年者であり社会的な影響が大きいため,海外ではその病態の解明や診断,治療法の研究が盛んにおこなわれている。軽症頭部外傷のうち受傷直後から頭痛,めまい,嘔気,意識消失などの一過性の症状を呈し,画像上明らかな異常を認めないものを脳振盪と呼ぶ。脳振盪は明確な診断基準がないため,アセスメントツールを用いて症状の経過をフォローして診断を試みる。脳振盪を含む軽症頭部外傷に関連する病態としてCTEの他,急性期に発生するセカンドインパクトシンドローム(second impact syndrome: SIS),急性期から引き続き起こる脳振盪後症候群(post-concussion syndrome: PCS)がある。これらの病態は軽症頭部外傷を繰り返すことによって発生するリスクが高くなるといわれているが,そのメカニズムは明確ではない。現在のところ,軽症頭部外傷を受傷した患者に対しては再度頭部に衝撃を与えないように安静を保つことが重要である。スポーツでは,プレー中に受傷した選手は直ちにプレーを中止させる。またプレーへの復帰は段階的に行い,症状の変化を経時的に観察し,重症化の徴候を見逃さないように注意する。治療は対症療法が中心で,重症化,慢性化の予防に対する薬物療法などの有用な治療法はない。軽症頭部外傷に対しては保護者・指導者の教育が重要である。リスクの高い環境にいる場合,とくに脳が発達過程にある小児に対しては,繰り返す受傷を予防できる環境と,受傷した場合への対策を整える必要がある。そのため本邦のガイドラインの作成と軽症頭部外傷への理解,プロトコールの遵守の徹底が望まれる。

著者

飛田 博史

出版者

公益財団法人 地方自治総合研究所

雑誌

自治総研 (ISSN:09102744)

巻号頁・発行日

vol.39, no.416, pp.69-86, 2013 (Released:2022-08-22)