著者

上田 直行 高木 俊明 津田 英照 無敵 剛介

出版者

久留米大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1986

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術中電気メスが使用されると, 心電計や脳波形は強力な電磁障害を受けて使用できなくなる. このように現在一般に不可能とされている電気メス使用中の心電図や脳波測定を実現するため, すでに基本開発されている光多重生体計測システムの実用化と, これにより得られた生体情報をコンピューター室まで伝送し, 処理するために光ファイバーを用いた手術室内光伝送システムの実用化を目的として試作・検討を行った.光多重生体計測システムは電池駆動のトランスミッターにより心電図, 脳波2チャンネル, 血圧の電気信号を多重化して光信号に変換した後, 光ファイバーを通して伝送し, 受信機(モニター本体)で信号再生するものである. スペクトラムアナライザーを用いた電気メスノイズの解析の結果, 電磁波ノイズは減衰が大きいが伝導ノイズは減衰が小さく数Hz〜数百Hzのスペクトルを持つことが確認され, システム全体の耐ノイズ性を向上する上で問題となるのは手術室内に設置される光多重生体計測システムの受信部と光伝送システムの入出力インターフェース部の伝導ノイズであることなどが分った. 以上の結果を考慮して伝送距離50m/時分割方式4チャンネル(心電図・脳波2チャンネル・血圧)の光伝送システムを試作し検討した.以上の研究により従来不可能とされていた電気メス使用中の術中心電図や脳波を測定し, 伝送, 処理することが可能になった. さらに光伝送方式では患者に接続されるトランスミッターとモニター本体(受信部), モニター本体とコンピューター間が光ファイバーで完全に電気的に絶縁されるため最も重要なミクロショックや熱傷事故に対する安全性の点でも理想的であり, 耐ノイズ性と同時に高い安全性を実現できる点が本研究の特長である.

著者

Mogi Kiyoo

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.815-829, 1963-03-10

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地震は地殻の脆性破壊に伴う衝撃性波動であるとの立場から,種々の状態での破壊の発生特性を研究することによつて地震の起こり方を明らかにする手掛りが得られると考えられる.このような立場から,半無限体の内部力源による破壊の発生過程および破壊群の空間的分布状態を実験的に調べて地震の場合と比較考察した.実験における半無限媒体が,地震の場合の地殼に相当するとすれば,大きい地震の発生に関する一つの簡単な模型実験と見ることができる.半無限脆性体として,松脂を大型円形容器に熔融して後,徐々に凝固させたものをとり,内部力源として,小型電熱器を内蔵した球形あるいは楕円体形などの金属塊をとつて適当の深さに埋設し,金属塊の熱膨脹によつて力を作用させた.破壊は主として力源と媒質表面との間の部分に発生するが,それに伴う衝撃性弾性波群を振動計で連続記録した.実験の結果を要約すると次のとおりである.(1)媒質が均質一様な場合は,応力の増加とともに主破壊が突然発生し,それにひきつづいて多数の小破壊が続発する.これは地震の場合の余震発生によく似ている.さらに力源の深さが力源の大きさに比較してある程度大きい場合は,このような小破壊群の発生が比較的顕著でない.これも深発地震に余震が少ないことに相当するように見える.(2)楕円体型または円筒型力源の場合には,主破壊の際にあらわれる破砕域の分布は楕円形となる.ときとして,主破壊の出発点が破砕域の縁にくることが少なくない.また,大きい割れ目の一方だけが破砕して,他方はほとんど非破壊の状態で残る場合がある.これらの諸性質は破壊の基本的な特性に起因するものであるが,地震の余震域の分布と本震の震央あるいは地震断層との関係について知られている特徴と類似している点が少なくない.(3)媒質の構造が不均一な場合,あるいは力源の形が著しく不規則な場合は,破壊の頻度および大きさは,応力の増加と共に次第に増大する.これは,媒質内の応力が集中的に分布するために局部破壊が頻発することによると考えられる.この場介の破壊群の発生過程は群発地震などに類似している.以上,半無限体の内部力源による破壊の発生過程について調べたが,このような最も簡単な応力分布による破壊の発生が地震の起こり方といくつかの重要な点で類似していることは注目される.このような立場から,より定量的に研究を進めることによつて,地震の起こり方と媒質の構造および応力状態との関係を明らかにする手掛りが得られると考えられる.

著者

松澤 暢 岡田 知己 日野 亮太

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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最近の摩擦構成則による数値シミュレーションの結果によれば,プレート境界は地震時に高速にすべるだけでなく準静的にもすべっており,それは特にカップリング域の先端付近で顕著となることが予測されている.東北地方太平洋沖においてこの準静的すべりを地震観測から捉え,かつその付近の物性を解明することが本研究の目的であった.本研究により,小繰り返し地震(small repeating earthquake)が東北地方太平洋沖で発生していることが明らかになった.この小繰り返し地震データを用いてプレート境界における準静的すべりの時空間分布を詳細に明らかにすることに成功し,カップリング域の深部先端付近では,プレート間相対速度と同程度の速度で準静的すべりが進行していることが明らかになった.これは,カップリング域と非カップリング域の間の遷移領域を地震学的に捉えたことに相当する.GPS観測点は陸域にしか存在しないため,海溝付近での準静的すべりの状況を調べることはGPSデータ解析では困難であるが,小繰り返し地震解析からは,三陸沖の海溝付近ではかなり頻繁に準静的すべりが発生していること,また,M6以上のプレート境界型地震はすべて大規模な余効すべりを伴っていることも明らかになった.海溝付近の構造についても知見が得られつつある.海底構造探査の結果と地震活動の比較により,沈み込んだ海洋性プレートのLayer2の不均質性が地震発生の状況を支配しているというモデルが提示され,また,海底地震観測による高精度の震源分布と構造探査の結果との比較から,三陸沖ではプレート内部で発生している地震がかなり多いこともわかってきた.これらの結果は,プレート境界のカップリング状況が,プレート境界面の性質のみならず,ある程度厚みをもった領域に支配されている可能性を示唆している.

著者

中林 一樹 饗庭 伸 市古 太郎 池田 浩敬 澤田 雅浩 米野 史健 福留 邦洋 照本 清峰

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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近年、アジアでは多くの地震災害が発生した。そのうち、日本では阪神・淡路大震災(1995)、新潟県中越地震(2004)、トルコ北西地震(マルマラ地震:1999)、台湾集集地震(1999)を取り上げて、地震災害からの都市と住宅の復興過程の実態及び関連する法制度の比較研究を行ってきた。震災復興は、被災した現地での再建復興「現地復興」と、被災した地区を離れ住宅・生活を再建復興する「移転復興」がある。いずれの国でも、災害復興に当たって、現地復興と移転復興が行われているが、そこには対照的な復興過程が存在することが明らかになった。日本では自力復興を原則とし、持家層は現地復興を基本としているが、被災現地が危険な状況にあるなど移転が望ましい場合にのみ移転復興(防災集団移転事業)が行われる。他方、借家層は多くが被災した現地を離れて近傍あるいは遠隔地の借家や災害復興公営住宅に個別に移転復興を行う。また、都市部の震災復興の特徴的な課題は、土地区画整理事業・都市再開発などの都市基盤整備を伴う復興の推進と区分所有集合住宅の再建に見られたが、中山間地域の復興では、現地復興を原則としながらも、高齢化は地域復興の大きな阻害要因となり、孤立した集落などの集団移転による移転復興が選択されている実態が明らかとなった。他方トルコでは、被災現地は地盤条件が悪いために被害が大きくなったという基本認識のもと、被災現地に対して建築制限を指定するとともに、建物自己所有層に対して住戸及び事業所1戸分を郊外に新設し、特別分譲するという移転復興を基本対策として震災復興を進めてきた。その結果、自己住宅が被災したわけではない借家層に対する住宅再建に関する公的支援対策は基本的にないにも拘わらず、都市計画制限もため被災現場での集合住宅の再建は遅れ、現地復興は大幅に遅れる現状が明らかとなった。台湾では、変位した断層近傍地帯と震源域直上の中山間地域が被災地域で、その震災復興は原則として現地復興である。しかし、斜面崩壊した集落や地震に引き続き多発した台風災害による複合災害化のため、土石流などによって現地復興が不可能となった集落などは移転復興を余儀なくされている。台湾の震災復興の最大の特徴は、民営型の重建基金会(復興基金)が地域社会の生活再建や区分所有の集合住宅の再建などの取り組みをまちづくり(社区営造)として支援し、新たな復興手法を創設して、柔軟に震災復興を進めていったことである。また、このような3地域の震災復興過程における特徴を比較研究するとともに、トルコ及び台湾では、事例的に市街地の復興現状をGISに基づく写真等のデータベースを試作した。

著者

上田 治 川島 一彦 和田 克哉 西村 昭彦

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, 1984-06-15

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基礎の静的および動的耐震設計法を紹介したものである。まず静的耐震設計において考慮すべき諸因子について述べ, 更に, 地盤の流動化や支持力の低減の危険性がある場合の地盤の設計上での取扱い方について説明している。特に橋梁の耐震性には地盤条件が強く関係しているため, 設計上地盤を4種に分類する方法が述べられている。また, 震度法および修正震度法に用いる設計水平震度の求め方が紹介されている。次に, 静的設計法による安全性の検定だけでは不十分な場合には, 動的解析による耐震性の検討の必要性を指摘している。しかし現在のところ, 荷重の選定から応力度および安全性の検討に至るまでの手順を一貫して明確にした設計法は確立されていないので, ここでは, 動的解析の必要性と解析に考慮すべき事項を述べ, 動的解析手順の例を紹介するだけにとどめている。また, 流動化の判定がなされた後の基礎構造物の設計について説明をし, 更に国鉄における地震時の軟弱地盤の変形を考慮した基礎の設計法が紹介されている。

著者

村上 ひとみ 瀧本 浩一

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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地震時においては家屋の倒壊に至らない場合でも、住宅室内の家具什器による転倒・散乱被害が甚だしく、居住者が死傷したり、室内で出火延焼したり、避難ルートを失う危険性が高まる。室内被災の背景には、居住空間内の家財が増加・大型化していること、収納空間の不足と不適切な配置、内壁や家具の設計に固定への配慮が欠けていることなどの問題点が考えられる。このような実態を改善するには、居住者自身が室内空間被害の可能性と人的被害の危険度を客観的に認識し、家具の配置、住まい方を変えることによる危険度低減効果をシュミレーションにより視覚的かつ、定量的に認識できるような自己診断システムが望まれる。本研究では、1995年阪神・淡路大震災における震度と建物被害・室内被害に関するアンケート資料を分析して、震度を横軸とする家具の被害関数を導出した。具体的には住宅内で一般的な5種類の家具の4つの被害レベル(物が落ちる、転倒など)について正規分布関数を仮定し、数量化I類を用いて関数系のパラメータを求めた。上記の関数を基に室内危険度評価手法を提案した。さらにパソコン用CADのベースとプログラム環境を組み合わせ、居住空間の間取りを作成し、柱状体としての家具什器を入力・配置し、上記家具被害関数を用いてその環境における地震時被災危険度を推定するソフトウェアを開発した。1993年釧路沖地震で得られている室内被害調査結果を利用して、本ソフトウェアで推定される危険度と実被害を比較、推定の精度を検証した。ソフトウェアは推定結果を具体的かつ視覚的にわかりやすく表示し、震度の上昇に伴って増大する危険性を表示するなどの機能を有する診断用ソフトウェアとなっている。これによりインターアクティブなCAD環境を利用した住宅室内環境の地震危険度自己診断手法を提案するに至った。

著者

小長井 一男 有田 毅 松村 有見子

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.1025-1034, 2009

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2009年8月11日午前5:07に駿河湾の深さ23kmの地点(N34°47.1', E138°29.9')を震源とした地震では, 静岡県内の数市で震度6弱が報告されたにもかかわらず, 幸い軽微な被害にとどまり, 県の対策本部も地震の2日後には解散されている.しかしながら棟瓦の被害分布などを見ると, この地震が我々に, その発生が懸念されている東海地震を前に弱点箇所のあぶり出しを行う機会を与えてくれたものと見ることもできる.著者らが踏査した範囲で, 地形, 地質と被害の関連を検討する.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

酒井 宏治

出版者

国立感染症研究所

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2008

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高熱と急性の呼吸器症状を伴うインフルエンザ様症状を呈し入院した海外渡航者からウイルスが分離された。そのウイルスは、過去3例のみ論文報告のある極めて稀なオルソレオウイルスのネルソンベイウイルスに属する新型レオウイルスであった。本研究では、その分離株の性状解析を実施すると共に、インフルエンザやSARSとの類症鑑別を視野にいれたウイルス遺伝子検出系および血清学的診断系の開発、動物感染実験を行い、新興感染症としての新型レオウイルスのコントロール法の確立を試みた。1.分離株の塩基配列決定:分離株の4つのSセグメントの全塩基配列決定を行った。特に、同時期に分離されたKamparウイルス、HK23629/07株と非常に近縁であることがわかった。2.ウイルス遺伝子検出系の開発:Sセグメントの配列情報から、(1)保存性が高く、(2)哺乳類レオウイルス及び鳥類レオウイルスに反応せず、(3)ネルソンベイウイルス群特異的なプライマーセットを作製し、RT-PCRでの迅速かつ高感度な遺伝子検出システムを構築した。3.血清学的診断系の確立:(1)ウイルス中和試験、(2)間接蛍光抗体法、(3)不活化濃縮精製ウイルスを抗原としたELISAのシステムを確立した。4.動物感染実験:マウス感染実験では致死性の呼吸症状が認められた。カニクイザル感染実験では、急性の呼吸器症状は認められたが、顕著な高熱、致死性は認められなかった。

著者

今永 正明 長 正道 吉田 茂二郎 中島 ネルソン 上杉 基

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学農学部演習林報告 (ISSN:03899454)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.177-185, 1995-10-20

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ブラジル3都市で住民の森林観について調べた。調査はすでに原生林のほとんどを失ったサンパウロ州とパラナ州と原生林の豊かなアマゾナス州の州都,サンパウロ市,クリチバ市とマナウス市で行った。調査対象者は一般市民1,195人,高校生477人である。調査の結果以下の点が明らかになった。1.ブラジル人の好む旅行先は「広い砂浜」である。2.彼等の森林への関心はヨーロッパのドイツ人やフランス人ほどではないが,日本人より少し高いと思われる。3.ほとんど9割のブラジル人が大きな古い木をみたとき,神々しい気持をいだき,深い森へ入ったとき神秘的な気持をいだく。従ってブラジル南部でそうした木や森を失った痛手は大きく,今後の樹木や森林の取扱いは十分慎重に行わなければならない。4.都市間の差はサンパウロ市,クリチバ市間では少ないが,この両市とマナウス市との間には差が認められる。

著者

榎原 研正 プライナー ネルソン P. マルホランド ジョージ W.

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.60, no.12, pp.1726-1730, 1994-12-05

被引用文献数

1

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The use of the electric-mobility-classification method for sizing 0.1 μm mono-disperse particles was examined experimentally. It was suggested in a recent study that, in contradiction to the well-established theory of the electric mobility classification, the experimentally observed particle size depended slightly on the sample aerosol flow rate. In order to investigate this phenomenon, a statistically designed experiment was conducted in which precise setting of the air flow rates was made possible through a newly devised air flow configuration. It was confirmed that the measured particle size did decrease as the sample aerosol flow rate increased. The observed variation in the apparent size was about 0.7%, when the aerosol flow rate was varied from 0.3 L/min to 2 L/min.

著者

福島 章

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演資料集

巻号頁・発行日

vol.2008, no.9, pp.263-264, 2008-08-02

著者

平田 直 長谷川 昭 笠原 稔 金澤 敏彦 鷺谷 威 山中 浩明

出版者

東京大学

雑誌

特別研究促進費

巻号頁・発行日

2004

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1.臨時地震観測による余震活動調査震源域およびその周辺に、約100点の臨時地震観測点を設置して余震観測を行った。対象地域の速度構造が複雑であることを考慮し、余震が多く発生している地域では、平均観測点間隔を5km程度、震源域から遠い領域では、それよりも観測点間隔を大きくした。この余震観測により、余震の精密な空間分布、余震発生の時間変化、余震の発震機構解などが求められた。余震は、本震、最大余震、10月27日の余震の3つの震源断層の少なくとも3つの震源断層周辺域とその他の領域で発生していることが分かった。3次元速度構造と余震分布との関係が明らかになった。本震の震源断層は、高速度領域と低速度領域の境界部に位置していることが明らかになった。余震分布は、時間の経過とともに、余震域の北部と南部に集中した。27日のM6.1の余震の直前には、この余震に対する前震は観測されなかった。2.GPSを用いた地殻変動調査震源域にGPS観測点を10点程度設置し、正確な地殻変動を調査した。本震の余効変動が観測された。内陸地震の発生機構に関する基本的データを蓄積した。3.地質調査による活断層調査震源域およびその周辺において、地質調査を行い、地震に伴う地形の変化、また活構造の詳細な調査を行った。4.強震動観測による地殻及び基盤構造の調査強震動生成の機構解明のために、本震震央付近で大加速度を記録した点周辺に10台程度の強震計を設置し、余震の強震動を観測した。余震の強震動記録から、地殻及び基盤構造を推定し、強震動が発生した機構を明らかにした。

著者

羽倉 弘人 小泉 俊雄

出版者

千葉工業大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1989

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1. 簡易空中写真測量法をを利用した風の観測システムの開発現地に於て地上付近の風の流れを3次元的に捉えるシステムとして簡易的な空中写真測量を用いて測定するシステムを開発した。このシステムは、トレ-サ-として放流した風船を2個の35ミリカメラによりステレオ撮影し、その流跡線を解析するものである。撮影装置を搭載するプラットホ-ムとして、カイト気球を用いて空中より写真撮影する方法と鉄塔を用いて斜め空中写真を撮影する方法の二つの方法を開発した。2. 風の流れの流跡線測定と解析上記の観測システムを用いて、JR京葉線新習志野駅前の千葉工業大学芝園キャンパスに於て、建物周辺気流の観測と平地における気流の観測を行った。その結果、建物付近の剥離流の存在などの気流の様子を自然風観測のデ-タとして確認した。3. 風の鉛直分布特性と地表面粗度との関係について。海岸都市部に位置するJR京葉線新習志野駅前の千葉工業大学芝園校地に於て、カイト気球を用いて高さ約400mまでの風の観測を行った。今回の観測では予定していた各方位の風向の風や、強風時の風を観測することが出来なかった事、また地表粗度の抽出に時間がかかりすぎ十分解析する事ができなかったが、粗度の効果は風速の違いによりその効果が異なるなどの結果が得られ、今後の問題点として残された。4. 山地の風の観測と解析富津市明鐘周辺に観測点を27点選定し、地上の風向、風速の現地観測を行った。そしてそのデ-タを用いて風に及ぼす地形の影響の様子を解析した。また、2次元の三角形地形模型を用いた風洞実験を行い、風に影響を及ぼすと考えられる主要な地形因子についてその効果を検討した。

著者

峰野 博史 水野 忠則

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2009-DPS-139, no.6, pp.1-8, 2009-06-11

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温室効果ガスの削減及び化石燃料の使用合理化の観点から,省エネルギー対策の強化が求められている.民生部門では,人々の生活が豊かさを求めるライフスタイルへ変化し,エネルギー消費が継続的に増加していることから,BEMS/HEMS の開発・導入によるオフィスや家庭での省エネルギー対策が最重要課題の一つとなっている.本稿では,これまで研究開発を進めてきた自律分散協調ユビキタスセンサネットワーク技術と,PUCC のセンサデバイス制御 WG における研究開発成果の一部を紹介する.これら技術を融合することで,通信ネットワークを新たに構築するのが困難だった既存構造物などにおいても,区域内に置かれた複数のセンサを ZigBee や PLC を併用することで通信可能なエリアを相互に補完し合うように自律的にオーバレイセンサネットワークを形成し,各家庭で異なる生活環境への適応的な導入,きめ細かな制御を生活者の行動様式や好みに合わせてカスタマイズできる適応型 BEMS/HEMS を構築できると考える.

著者

今村 文彦 高橋 智幸 箕浦 幸治

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では、地滑り津波の発生機構の解明および解析手法の確立を目的とし、非地震性津波の発生する可能性のある地域を評価する手法を提案することを目指している。今年は、現地調査、水理実験、数値モデルの開発を行ったので、異化に実績を報告する。まず、現地調査の対象地域は地中海沿岸であり、ここでは非地震性津波の多くがエーゲ海を中心とし歴史的なイベントが多い。昨年の1999年トルコ・イズミットおよびマーマラ海での調査に引き続き、トルコ共和国エーゲ海沿岸での調査を実施した。ダラマンにおいては、津波の堆積物を発見し、3層構造、各層の中にも2から3の異なる構造を持つことが分かった。これは、地震による液状化、津波の数波の来襲を示唆している。その他の地域では、津波による堆積物を確認することは出来なかった。次に地滑り津波発生モデルの基礎検討として、地滑りが流下し水表面に突入し、津波を発生する状況の水理実験も実施し、既存のモデルとの比較を継続して実施した。斜面角度、底面粗度、乾湿状態などを変化させ、土石流の流下状況と津波の発生過程を観測し、モデル化を行った。実験で明らかになった点として、押し波に続く引き波の存在があり、これは土砂の先端波形勾配に最も関係していることが分かった。さらに2層流のモデルの適用性を検討し、抵抗のモデル化(底面摩擦、拡散項、界面抵抗)をさらに改良した。最後に移動床の水理実験も同時に実施しており、陸上部に堆積する土砂のトラップ条件と水理量との比較検討を行った。津波の遡上後、引き波で砂が戻る前に、トラップ装置を落下させ、砂の移動がないように工夫し、陸上部において、詳細に体積量を測定することが出来た。流速の積分値と堆積量がもっとも関係あることが分かった。

著者

今岡 克也

出版者

豊田工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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本研究は,いつでも・どこでも・比較的簡単に測定できる微動の有効性を確かめるために、東海地域で地震観測を行っている施設内で微動測定を実施し,地震動と微動の特性を比較・考察することを目的としている.平成13年度から東海4県(愛知県,三重県,静岡県,岐阜県)内の地震観測施設で微動測定を実施し,表層地質などと関連させて得られた県内の地盤震動特性について,地元の新聞を通じて県民に公表するとともに,県庁や市町村の防災担当者に文書で説明した.次に,2000年10月6日鳥取県西部地震(M7.3)などの際に東海地域で得られた地震動波形を分析して,地震動と微動の特性を比較した.その結果,以下のことが判明した.(1)基板と堆積層とのせん断波速度のコントラストが大きく、かつ、堆積層が成層に近い地域では,微動H/Vスペクトルから表層地盤の1次卓越周期を容易に得ることができる.逆に,断層などの影響で堆積層が不整形になると,微動H/Vスペクトルの卓越が複数となり,また,水平動の卓越との対応も悪くなる.(2)地震の規模がM7.3と大きな場合,地震動波形と微動のH/Vスペクトルの1次卓越周期は長い周期域(4〜5秒)まで良く一致する.(3)地震動と微動のH/Vスペクトルの平均倍率を比較すると,地震動のH/V倍率は微動に比べて1.5〜2倍程度大きくなる場合が多い.(4)基盤と地表面との地震動波形から得られた表層地盤の伝達関数の1次卓越周期は、地震動のH/Vスペクトルから得られたものと良く一致する.

著者

大原 美保 地引 泰人 関谷 直也 須見 徹太郎 目黒 公郎 田中 淳

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.1055-1060, 2009

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2008年岩手・宮城内陸地震は, 主要動の到達の前に緊急地震速報が発表された初めての地震であるとともに, J-ALERT(全国瞬時警報システム)を介して防災行政無線から緊急地震速報が放送された初めての事例でもあった.本研究では, J-ALERTにより緊急地震速報が放送された山形県東田川郡庄内町を対象として, 緊急地震速報放送の効果に関するアンケート調査を行った.防災行政無線放送で緊急地震速報を聞いた人は, テレビで見聞きした人の2倍以上となり, 広く情報を伝えるには防災行政無線が有効であることが確認された.しかし, 放送後に身を守る行動を行った人は少なく, 今後は望ましい行動に関する周知が必要であると考えられた.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

鈴木 省三 石山 信男 内野 秀哲 竹村 英和 岩田 純 朴澤 泰治

出版者

仙台大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は、従来の有能な指導者による「経験と勘」に依存した年間トレーニングプログラムの作成に代わって、生理学的な知見と数理的な手法に基づくパフォーマンス数理モデルを用いた年間トレーニングプログラムの計画、実践、分析、評価の循環サイクルを指導者・サポートスタッフと連携しながら実践し、重要な大会に最高のパフォーマンスを発揮できる選手サポートシステム(遠隔IT機能を活用したe-conditioning選手サポートシステム)を構築することである。2009年度は、1年目の成果を基に、遠隔IT機能を活用したe-conditioning選手サポートシステムの現場への応用を実践した。結果として、対象スケルトン選手が日本選手権大会で優勝、ワールドカップ8戦で国際ランキング15位になり、2010年バンクーバー冬季五輪の日本代表選手選出に貢献できた。さらに、パフォーマンス数理モデルを用いた年間トレーニングプログラムは、選手個々のトレーニング刺激に対するコンディションレベルの生理的適応過程が客観的に把握できたとともに、オーバートレーニングの危険を回避しながら最適なトレーニングプログラムの実践が可能となった。また、最終的にトレーニング効果としてのパフォーマンスが予測できることは、従来課題として掲げられていた問題点が解消できる可能性が示唆された。さらに、主観的・客観的評価に、選手のコンディションを見抜く指導者やサポートスタッフの洞察力が加わった一連のシステムモデルが、日本の競技力を向上させるためのコンディショニング領域で大いに活用されることを期待している。

著者

Solov'ev S.L.

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.103-109, 1965-07

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1963年10月13日5時18分(GMT),Urup島東方沖に発生した強震はKurile列島全部に感じ,津波を伴なつた.Urup島における津波の最高波高は4~5mであつた.10月12日にかなり強い前震があつたが,本震後も多くの余震が起り,その中で最大なものは10月20日に起きた余震で,局地的に波高10~15mの津波を発生した.以上の地震について,Sakhalin綜合科学研究所の観測結果から余震域,浪源域および津波の波高分布などを図示した.

著者

鷹野 和美

雑誌

日本公衆衛生学会総会抄録集 (ISSN:13478060)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, 1996-10-15