4 0 0 0 OA 復古記

著者
太政官 編
出版者
内外書籍
巻号頁・発行日
vol.第10冊, 1931

4 0 0 0 OA 徳川実紀

著者
成島司直 等編
出版者
経済雑誌社
巻号頁・発行日
vol.續 第5篇, 1907

4 0 0 0 OA 徳川実紀

著者
成島司直 等編
出版者
経済雑誌社
巻号頁・発行日
vol.續 第4篇, 1906
著者
山田 壮志郎
出版者
日本福祉大学社会福祉学部
雑誌
日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)
巻号頁・発行日
no.143, pp.133-157, 2021-03-31

貧困を,物質的な側面からだけでなく社会関係的な側面から捉えた場合,生活保護に対する否定的な世論やメディアのバッシング報道の広がりにより,生活保護受給者のスティグマが増幅することが危惧される.本研究では,ホームレス経験をもつ生活保護受給者 7 人に対するインタビュー調査をもとに,受給者が抱くスティグマの実相を分析した.ホームレス経験者にとって,生活保護開始時における施設や病院での「惨めな経験」が,スティグマを増長する要因になっていた.また,彼・彼女たち自身が生活保護受給者に対してスティグマを付与する主体になっていることも示唆された.このことは,自らが自らに対してスティグマを付与することを意味しており,結果として常に周囲からの目を気にして暮らしていくことになる.一方,時間の経過や同じ境遇の人との交流を通じて,スティグマは徐々に軽減されていた.しかし,バッシング報道の広がりによって,軽減されつつあったスティグマが再付与されることが懸念される.
著者
富田 啓介
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:13479555)
巻号頁・発行日
vol.81, no.6, pp.470-490, 2008-07-01 (Released:2010-03-12)
参考文献数
26
被引用文献数
1

愛知県尾張丘陵および知多丘陵に分布する8ヵ所の湧水湿地 (湧水によって形成された湿地) を事例として, 湿地内にみられる植生分布と, 地形および堆積物との関わりについて検討した. 谷壁斜面にみられる湧水湿地4地点と谷底面にみられる湧水湿地4地点にベルトトランセクトを設置し, 区域内の植生と堆積物の厚さの分布を調べた. 堆積物は, 谷底面の湧水湿地では厚く, 谷壁斜面の湧水湿地では薄かった. 植生にっいては, 谷底面の湧水湿地ではヌマガヤの優占する植被率の高い植生が, 谷壁斜面の湧水湿地ではイヌノハナヒゲ類などからなる植被率の低い植生がそれぞれ卓越していた. 谷壁斜面の湿地でも, 堆積物の厚い部分ではヌマガヤの優占する植被率の高い植生が卓越することが多かった. これらの結果は, 湧水湿地では地形が堆積物の厚さに影響を与えること, 植生分布と堆積物の厚さが密接に関係する場合があることを示している.
著者
小幡 圭祐 本多 広樹
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.6, no.s3, pp.s127-s130, 2022 (Released:2022-11-02)
参考文献数
8

発表者の所属する山形大学では、2022年度より、再開発など変化がめまぐるしい山形市の中心市街地にまつわる資料を、同大学附属博物館を拠点としてアーカイブするというプロジェクトをスタートした。本プロジェクトの最大の特徴は、いわゆる歴史資料だけではなく、のちに歴史資料になるであろう、現代の街並みや土地利用状況、そこで活動を行っている人々の声などを積極的に先回りして収集・記録し、デジタルアーカイブとして保存・活用することを目指している点、さらに、大学の授業の一環として、学生たちがアーカイブの収集・活用を立案・実践する点である。本報告では、学生を主体とした「まちの記憶を残し隊」によるまちの「記憶」のデジタルアーカイブ化の実践事例を紹介するとともに、公文書管理で実施されているような組織アーカイブにおけるレコード・マネジメントを、地域アーカイブにおいても実現することが可能であることを試論的に示したい。
著者
岡本 卓也 藤原 武弘 野波 寛 加藤 潤三
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.1-16, 2008 (Released:2008-11-14)
参考文献数
43
被引用文献数
1

本研究の目的は,マクロレベルでの集団間の関係性を測定,図示,解析することである。そのため,ある集団やそのメンバーに対して人びとが抱いているイメージ,情報,認知を元にして集団と集団の境界を決定しようとする集団共有イメージ法を提案する。従来の集団研究では,マクロな関係である集団間の関係性を表す際,ミクロデータを代用することが多かった。そこで,対象集団に関するイメージをもとに対応分析を行うことで,マクロレベルでの集団間の関係性の分析を試みた。大学生274名を対象にSIMINSOC(広瀬,1997)を実施した結果,イメージの類似性による集団間の関係性の認知マップが描かれた。またその座標を元にクラスター分析を行うことで集団間の境界線が抽出された。さらに小杉・藤原(2004)の等高線マッピングを応用することで,集団間の関係性(マクロデータ)と個人の好意度(ミクロデータ)の関係を分析した。これらの方法によって測定された集団間の関係性について,好意度や交流時間などのその他の指標との対応を検討した結果,本研究で用いた手法は十分な妥当性を持つものと判断された。最後にこの分析手法の成果や今後の展望について議論した。
著者
北村 英哉
出版者
日本感情心理学会
雑誌
感情心理学研究 (ISSN:18828817)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.156-166, 2008 (Released:2008-12-17)
参考文献数
34
被引用文献数
2 1

In this article, recent researches on affect in social cognition are introduced and discussed. First, affect has an adjustable function and the ‘Feeling as Information’ model assumes the role of affect for daily judgments. An empirical study will be presented, confirming the informative function of affective states. Second, affect has a role of regulating the continuation and persistence of performance. Affective states provide information for stop-rule. Third, the relation of affect to cognitive style and the motivational function of affective states will be discussed. Fourth, a novel technique of measuring implicit attitudes using a misattribution procedure is presented. Finally, a SAC model, an integrative model of affect and cognition, will be shown and discussed.
著者
舩杉 力修
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.70, no.8, pp.491-511, 1997-08-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
55
被引用文献数
1 2

本研究では,伊勢信仰の浸透の過程とその背景について,戦国期に伊勢信仰が浸透した越後国を事例として明らかにした.伊勢信仰の布教の担い手は神宮門前に居住する御師であったが,外宮御師北家の場合,道者の開拓は北家自身ではなく,道者の権利を売却した釜屋によって行われた.戦国期め道者開拓には,商人層も関わっていたことが指摘できた.次に,北家の1560 (永禄3)年の道者売券に見られる越後国88力村のうち,蒲原郡出雲田荘における道者の存在形態について検討した.その結果,伊勢信仰は,戦国期に新たに生まれた村を対象とし,村の開発者を道者として獲得して拡大したことがわかった.さらに,伊勢信仰の信仰拠点とされる神明社との関わりを見ると,神明社は近世の新田村に分布していることが判明した.また,道者が成立した村の生産基盤について見ると,村の主要な産物は麻の原料である青苧で,その交易の中心の担い手は,伊勢御師を出自とする蔵田五郎左衛門であったことから,商業的性格を持っ伊勢御師が,村と交易路との仲介の一端を担っていた可能性が指摘できた.つまり,戦国期における越後国への伊勢信仰の浸透は,社会・経済的な側面と密接に関わる現象であったといえる.
著者
北村 和子 池添 博彦
出版者
帯広大谷短期大学
雑誌
帯広大谷短期大学紀要 (ISSN:02867354)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.71-78, 2008-03

今日、社会福祉の分野では多くの外来語が使用されている。その多くが英語起源のものであるが、中にはその他の語も認められる。用いられる外来語の語源を、ラテン語およびギリシャ語まで遡って調べてみた。ゲルマン語からの借用語と思えるものはドイツ語を、ロマンス語からの借用語と考えられる語は相当するフランス語、またイタリア語、スペイン語を求めた。外来語は借用される間に元の意味が変化し、意味の拡張や、特殊化が生じたりする。特に日本語に移入される場合、移入時や使用される領域の違いによって、意味の変容が生ずることがあるので、それについても論じている。
著者
隅河内 司
出版者
田園調布学園大学
雑誌
田園調布学園大学紀要 = Bulletin of Den-en Chofu University (ISSN:18828205)
巻号頁・発行日
no.13, pp.81-99, 2019-03

2014 年(平成26 年)6 月に介護保険法が改正(2015 年4 月施行)された。この法改正では,2025 年を目途に,地域で誰もが安心して最期まで暮らせる社会の実現に向け,医療,介護,住まい,生活支援・介護予防を包括的に確保する「地域包括ケアシステム」の構築を目指している。このため,新たな事業として介護予防・日常生活支援総合事業(以下「総合事業」という。)及び生活支援体制整備事業が創設された。そして,これら事業において,助け合い活動や地域活動を進める上で中核的な役割を果たす生活支援コーディネーターを全国の市区町村全域と日常生活圏域に設置することになったのである。本研究では,相模原市の生活支援コーディネーターを対象に,その活動の現状を調査し,今後の可能性を探った。結果として,相模原市の生活支援コーディネーターの配置については,市人口・区域面積の規模や地区の特性,各高齢者支援センターの運営など地域実情の違いから地域差は見られるものの,市全体でみると,資源の開発を目的とした生活支援体制整備事業は着実に取り組まれており,地域づくりや生活支援等サービスの整備を図るための土台づくりは進んでいることが明らかになった。今後,市コーディネーターが活躍できるように,全ての高齢者の介護予防を含めた地域づくりや地域福祉を推進する視点を市の方針として明確に組織内で共有するとともに,地域づくり部会の運営や住民主体サービス補助制度の見直しを図るほか,小地域活動の活性化を図ることが求められている。
著者
波床 正敏 山本 久彰
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.69, no.5, pp.I_669-I_676, 2013 (Released:2014-12-15)
参考文献数
9
被引用文献数
5

鉄道やバスに関する需給調整規制が廃止され,鉄道事業法も2000年に改正されることで鉄道事業への参入が簡素化されたが,同時に,鉄道事業を廃止する際には許可が必要であったものが,事前届出制になったため,比較的容易に事業撤退できるようになった.このような需給調整規制の廃止は,自由な競争の下,鉄道事業の活性化によってサービス水準の向上を狙ったものであったが,その一方で地方部における鉄道サービスの衰退が進行した.本研究はこのような法改正前後で鉄道事業からの撤退がどの程度変化したかを調査し,需給調整規制廃止の影響を分析した.その結果,大手私鉄や第三セクター鉄道などで鉄道の廃線が進行したことが明らかとなった.
著者
谷崎 将吾 大沢 昌玄 中村 英夫
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.1022-1028, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)
参考文献数
9
被引用文献数
1

近年,鉄道の廃止が全国各地で発生している.鉄道駅の廃止により,駅前広場は機能不全となり利用転換が求められる状況にある.しかし,このような駅前広場が全国にどの程度存在し,鉄道廃止後にどのような活用がされているのかといった実態は明らかとなっていない.また,都市計画決定された駅前広場について,鉄道廃止後に都市計画の取り扱い(維持,変更,廃止)の対応が必要となってくる.さらに,鉄道廃止後も未整備の部分がある都市計画駅前広場は,駅前広場を整備する理由づけがない状況において,都市計画の変更または廃止の検討も必要となるが,都市計画駅前広場について,親となる鉄道の廃止に伴い都市計画に変更が生じたかなどの実態は明らかとなっていない.そこで本研究は,まず全国の都市計画駅前広場のうち鉄道が廃止となった駅前広場を把握する.その上で,対象の駅前広場が鉄道廃止後にどのように活用されているのか実態を明らかにすることを目的とする.最後に,鉄道の廃止に伴い駅前広場における都市計画の取り扱いの実態について明らかにする.その結果,鉄道が廃止された都市計画駅前広場は全国54箇所52駅存在することが判明した.
著者
大貫 静夫
出版者
一般社団法人 日本人類学会
雑誌
Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)
巻号頁・発行日
vol.113, no.2, pp.95-107, 2005 (Released:2005-12-22)
参考文献数
73
被引用文献数
2 3

最近,国立歴史民俗博物館の研究者が,AMSによる弥生時代の14C年代測定値をおもな根拠にして,弥生時代の年代は従来考古学者が一般に考えていた年代よりも,開始時期で約500年,前期末中期初頭で約200年古くなるだろと発表した。考古学的に年代を知るためには,年代が分かっている中国中原地域とつなぐ必要があるが,遠距離になるほど,古くなるほど精度が低くなるという問題があった。さらに文物の流れが片方向だけなので,上限年代しか定まらない。もう一つ,すでに年代が分かっている時点を起点にして,未検証の仮定をしながら過去に遡って年代を推定する方法がある。従来は,後者の方法をおもな根拠に,前者から導かれる上限年代より,だいぶ遅らせた傾斜編年を組み立てていた。しかし,今回の 14C年代は前者の上限年代に近いものであった。弥生時代研究者には従来の年代を支持する人がいまだ少なくないが,大陸研究者の多くは年代の見直しに大きく舵を切ることになった。ただし,測定数の増加や補正の仕方によってはまだ変動の余地がありそうな現状の 14C年代は,考古学的な再検討によってもやや古すぎるように思われる。今回の問題提起は考古学者に従来年代の見直しする契機を与えてくれた。そのことが重要なのである。
著者
市川 紘司 黃 琬雯
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)
巻号頁・発行日
vol.29, no.71, pp.509-514, 2023-02-20 (Released:2023-02-20)
参考文献数
6

The purpose of this report is to examine the design process of the Republic of China Pavilion for the 1970 Japan World Exposition in Osaka, using materials dispersed in Japan and Taiwan. The research revealed that the first prize proposal for the pavilion was selected through an open design competition, but that the jury, Ieoh Ming Pei, rejected it, and the pavilion was redesigned under Pei’s coordination. It was also revealed that throughout the design process, the design of the ROC Pavilion, despite its apparent modernism style, consistently attempted to express the Chinese spirit and traditions.
著者
長尾 祐一 佐藤 永洋 中山 善文
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.76, no.8, pp.1942-1946, 2015 (Released:2016-02-29)
参考文献数
14

症例は50歳,男性.約30年前に虫垂切除術を施行された.2012年2月より右下腹部痛を認め,近医受診.精査目的にて,当院消化器内科紹介受診された.CTにて盲腸から上行結腸に壁肥厚ならびに盲腸部に腫瘤を形成しており,内部にアーチファクトを伴う高吸収域を認めた.患者への問診にて2週間前に義歯誤飲しており,排泄を確認していないとのことで,義歯誤飲による腸炎疑いにて当科紹介受診された.下部消化管内視鏡検査では盲腸は著明に壁肥厚を認め,義歯の確認はできなかったが,内部に埋もれている可能性を考え,2012年3月上旬に回盲部切除術を施行した.切除標本では,盲腸の著明な壁肥厚を認めるが,明らかな義歯は認めなかった.病理組織検査では,虫垂の遺残とその周囲に線維化を伴った炎症所見を認め,遺残虫垂炎の診断であった.以前に虫垂切除を受けた既往があれば虫垂炎は除外してしまいがちであるが,遺残虫垂炎の可能性を念頭に置く必要があると考えられた.