著者

越前 宏俊

出版者

The Japanese Society of Clinical Pharmacology and Therapeutics

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.235-239, 2012

著者

下條 正純

出版者

コンテンツ文化史学会

雑誌

コンテンツ文化史研究 (ISSN:1883874X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.12-24, 2012-04

著者

荒川 紀子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.32-39, 2007

被引用文献数

2

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COUNTERは,電子ジャーナルやデータベースなどを購読している図書館等に対して,各ベンダーがその機関からの利用量を報告する際に準拠することが推奨されている国際的な基準である。JSTの電子ジャーナルサイトJ-STAGEでは,購読機関向けの利用統計提供サービスを始め,2006年末に日本発のサービスで初めてCOUNTERに準拠した。J-STAGEは出版者に代わって第三者の立場で統計を配信するという立場にあり,また,無償公開の雑誌も多いため,いかに購読機関を扱うかが最大の課題であった。本記事では,J-STAGEに利用統計提供サービスを導入するまでの経緯とその利用方法を紹介する。

著者

小林 直弥

出版者

日本大学

雑誌

日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)

巻号頁・発行日

no.47, pp.57-71, 2008

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1930年代から40年代にかけ、戦前の日本で大変な人気を博していた舞踊家がいた。その名前は、朝鮮人の舞踊家「崔承喜(チェ・スンヒ)」である。日本では「サイ・ショウキ」の名前で知られ、多くの広告に抜擢されたり、また、世界ツアーや、歌舞伎座公演などを開催するなど活躍したという。さらに、未だ「創作舞踊」という概念が確立できてはいなかった時代にあって、その草分けである石井漠に舞踊を習い、日本、朝鮮、中国において活躍したこの崔承喜は、時代に翻弄されながらも、現代に新しい舞踊創造への働きかけを続けた人物である。このたび、著者の中国における海外研修において、崔承喜の足跡に加え、中国での活動の断片をまとめた考察が本稿である。

著者

齋藤 稔

出版者

広島大学

雑誌

広島大学日本語教育学科紀要 (ISSN:13415298)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.63-67, 1992-02-28

著者

相澤 義房 井上 博 大江 透 小川 聡 奥村 謙 笠貫 宏 加藤 貴雄 鎌倉 史朗 古賀 義則 原田 研介 堀江 稔 松崎 益徳 三崎 拓郎 三田村 秀雄 山口 巖 吉永 正夫 池田 隆徳 伊藤 誠 江森 哲朗 久賀 圭介 児玉 逸雄 佐々木 真吾 清水 昭彦 清水 渉 住友 直方 高月 誠司 池主 雅臣 新田 隆 庭野 慎一 野原 隆司 藤木 明 松田 直樹 宮本 哲也 村川 裕二 鷲塚 隆 杉本 恒明 中澤 誠 堀 正二 山口 徹

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.1209-1252, 2005-11-20

参考文献数

528

被引用文献数

6

著者

佐藤 りん

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 = The Library journal (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.110, no.12, pp.766-767, 2016-12

著者

高橋 翠

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.183-190, 2011

著者

黒田 久泰 直野 健 岩下 武史

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.505-511, 2009-06-15

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ライブラリは,汎用性の高い複数のプログラムを再利用できる形でひとまとまりにしたものである.身近な例として,C言語でよく使われるprintfやmalloc関数などはC言語標準ライブラリ関数と言われているものである.ライブラリといってもファイル入出力,メモリ管理,通信に関するものなど数多く存在するが,ここでは特に数値計算ライブラリを取り上げる.そして,自動チューニング技術がどのように数値計算ライブラリで適用されているのかについて紹介する.本記事では,まず自動チューニング機能を取り入れていない従来型の数値計算ライブラリについて紹介し,その後,自動チューニング機能付き数値計算ライブラリについて紹介する.

著者

米沢 正雄

出版者

日本教育方法学会

雑誌

教育方法学研究 (ISSN:03859746)

巻号頁・発行日

no.12, pp.p83-90, 1986

著者

浅田 淳一

出版者

筑紫女学園大学

雑誌

筑紫女学園大学・筑紫女学園大学短期大学部紀要 (ISSN:1880845X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.125-137, 2015

著者

名取 良太 岡本 哲和 石橋 章市朗 坂本 治也 山田 凱 ISHIBASHI Shoichiro 坂本 治也 SAKAMOTO Haruya 山田 凱 YAMADA Gai

出版者

関西大学総合情報学部

雑誌

情報研究 = Journal of informatics : 関西大学総合情報学部紀要 (ISSN:1341156X)

巻号頁・発行日

no.44, pp.31-42, 2016-08

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地方議会は,民主主義において重要な役割を担う存在である.しかしながら,日本の地方議会は,多くの市民から信頼されず,その役割を十分に果たしていないと考えられている.ところが,「地方議会が十分に役割を果たしていない」と主張するための定量的な根拠は,ほとんど示されていない.その原因の一つは,地方議会に関する膨大な資料から,適切なデータを取得するのが困難なことにある.そこで我々は,会議の開催状況や議案の審議過程,各議員の属性・発言内容・議案への賛否態度などを,定量データとして格納した地方議会データベースを開発した.本論文では,会議録や広報紙などから,どのようにデータテーブルを作成したかを説明するとともに,データベースを活用してどのような分析が可能になるかを紹介していく.Although the local assembly is one of the key organizations supporting the democratic system, many Japanese recognize that the local assemblies do not perform their expected roles. However, there is no quantitative evidence for this inadequate performance due to the difficulties in collecting quantitative data about the local assemblies. In this study, we explain the database system that we developed regarding local assemblies and present the data files for use in quantitative analysis.

著者

山崎 信二 やまさき しんじ Yamasaki Shinzi

出版者

奈良国立文化財研究所

雑誌

奈良文化財研究所年報

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.14-15, 1997-09-30

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著者

牧野 順子

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.426-429, 2003-07-20

著者

山崎 裕二

出版者

日本赤十字看護大学

雑誌

日本赤十字武蔵野短期大学紀要 (ISSN:13461907)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.92-122, 1999

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1910年代の日赤救護看護人は, 平時において, 軍事演習や招魂祭といった軍関連行事の救護, 常設救護所や巡回診療といった診療事業の救護, 自然災害や火災, 交通災害, 伝染病流行などの災害救護に従事した。戦時においては, 中国辛亥革命に際しての漢口や鳳凰城での救護, 第1次世界大戦(日独戦争)に際しての日赤病院船での救護, 中国蒙古紛争に際しての郭家店での救護, シベリア出兵に際してのウラジオストクなどでの救護に派遣された。その特徴を一言でいえば, "1910年代における日赤救護看護人は, 日本近代看護史のなかで一番多様な看護活動を行った男性看護者であった"といえる。

著者

谷口 正明 種村 雅子 興治 文子 内田 達弘 安田 淳一郎 横江 美香 古結 尚 大矢 恵 橋本 智生 佐々木 崇成 徳田 師大 川勝 博

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

大学の物理教育 (ISSN:1340993X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.170-173, 2010-11-15

被引用文献数

1

著者

中谷 朋昭 宮田 歩 澤内 大輔 桟敷 孝浩 山本 康貴

出版者

富民協会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.100-103, 2010-06-25

参考文献数

6

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WTO設立以後、関税障壁が低くなる一方で、植物検疫措置が新たな貿易障壁として注目されている。植物検疫措置とは、外国からの病害虫侵入および国内蔓延を防ぐ目的を持つ法律や規則、公的手続による措置のことである。植物検疫措置は、輸出国と輸入国でとらえ方が異なる場合も多い。このため、輸出国側は、輸入国側が病害虫の侵入・蔓延を防ぐという点を「口実」にして不当に農産物輸入を制限しているととらえ、輸入国側との間で国際紛争となる場合も多い。リンゴの火傷病に対する日本の植物検疫措置を経済分析した代表的研究として、Yue、Beghin and Jensenは、日本の植物検疫措置がリンゴ輸入を制限する効果(輸入制限効果)を有する点を示した。しかし、WTOの審議結果によって火傷病に対する植物検疫措置が変更された後も、米国から日本へのリンゴの輸出が殆どない状況にある。したがって、リンゴの火傷病に対する日本の植物検疫措置が輸入制限効果を有しているというYue、Beghin and Jensenの結果は、再検討されるべきと考える。

著者

石塚 宏紀 木實 新一 戸辺 義人 瀬崎 薫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1, pp.178-190, 2011-01-01

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現在,Google Street Viewに代表される,写真を用いて仮想的に街を散策できるサービスが利用されている.しかしながら,ある定められた時間にのみ撮影された画像を用いる従来のサービスでは,季節,時間帯,個人の嗜好等,条件を考慮して多様な風景を画像を連続提示することができない.本論文では,条件に応じて適切な風景を再構成するサービスを実現するために,カメラ付きの携帯電話等を用いて集めた街の写真をデータベースに蓄積し,道路に沿って画像列を高速に検索できる動的ストリート画像フロー生成機構を提案する.一般に,多次元空間索引を用いれば,場所とそれ以外の属性値を指定して対応する写真を高速に検索することができる.しかし,従来のように幾何学的な分割に基づいてアクセスの効率化を行う索引手法を用いた場合,道路ネットワークのような実世界の構造に沿った問合せ要求を円滑に処理することが難しい.そこで我々は,道路ネットワークを考慮した索引手法であるKDRN-Tree(KD-Tree with Road Network)を提案する.KDRN-Treeは,道路ネットワークに対して形状正規化処理を施す一方で,KD-Treeの分割位置を道路境界にできるだけ近づけることで,道路に沿った問合せ要求を効率良く処理することができる.我々は,街中にて撮影した写真を実験データとし,問合せ処理の評価を行った.その結果,KDRN-Treeの有効性と実用的なシステムへの適応可能性を確認した.

著者

佐々木 貴文

出版者

教育史学会

雑誌

日本の教育史学 (ISSN:03868982)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.17-29, 2008

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In order to clarify the structural framework of Japan's fishery education, this research analyzes the educational initiatives of the Imperial Fishery Institute, under the direction of the Ministry of Agriculture and Commerce. This research analyzes fishery education by examining national policy designed to promote pelagic fishing, as well as the creation of a fishing boat crew qualification system. Analysis of these two features reveals that the historically distinct structure of Japanese fishery education is as follows: 1) Due to severe competition with foreign fishing industries, it was necessary for the Japanese government to foster human resources in order to gain the best results from fishing rights won after the Sino-Japanese War and the Russo-Japanese War. 2) In order to increase the number of skilled pelagic fishermen, the Japanese government established formal certification for fishermen under the Law for the Promotion of Pelagic Fishing. The training and certification of fishermen was delegated to the Imperial Fishery Institute. 3) With the establishment of provincial fishery institutes that took over the instruction of fishermen, the Imperial Fishery Institute became the source of instructors for provincial fishery institutes. From the above findings, this paper concludes that the structural characteristics of pelagic fishery education was designed to exploit the expansion of the fishing rights gained after the Russo-Japanese War as well as the mechanization and increased size of fishing boats. Also, pelagic fishing as an occupation originated in Japan under the auspices of the Law for the Promotion of Pelagic Fishing which mandated the systematic training of fishermen. The Imperial Fishery Institute, which was under the control of the Ministry of Agriculture and Commerce, induced a systematic structure of pelagic fishery education and promoted the development of fishermen. This effort preceded the development of other educational institutes for other areas of Japan's fishing industry. The Imperial Fishery Institute also played a crucial role in the spread of pelagic fishery education by supplying trained instructors for provincial fishery institutes.

著者

平井 啓 鈴木 要子 恒藤 暁 池永 昌之 茅根 義和 川辺 圭一 柏木 哲夫

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.19-27, 2001-01-01

被引用文献数

6

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本研究の目的は, 末期癌患者の病気行動に対するセルフ・エフィカシーを測定する尺度の開発である.尺度項目を作成し, 心理的適応の尺度とともに, ホスピス外来通院中, ホスピス入院中の末期癌患者50名を対象に構造化面接を行つた.因子分析の結果, セルフ・エフィカシー尺度は, 3つの下位尺度により構成され, それぞれ最も適合する6項目を選択した.この下位尺度と抑うつ不安の関係についてパス解析で検討したところ, 下位尺度のうち, 「情動統制の効力感」が中心的な役割をもつことが明らかにされた.そして, 本研究の結果が, 末期癌患者のQOL向上のための介入方法の方向性について示唆する点について検討した.