著者
杉浦 欣一 大橋 淑宏 江崎 裕介 古谷 博之 大野 義春 中井 義明
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.94, no.4, pp.506-515, 1991-04-20 (Released:2008-03-19)
参考文献数
19

There is amount of epidemiologic, clinical and laboratory evidence to document that viral infection is involved in otitis media with effusion(OME).However, few studies have demonstrat- ed the direct influence of viruses on the tubotympanum.The purpose of this study is to establish the effect of influenza A virus invaded in the tubotympanum, in an attempt to elucidate the possible mechanism by which the virus contributes to the pathogenesis of OME.80 guinea pigs with normal otoscopic findings were inoculated with 0.2m1 suspension of influenza A(3.3 x 108PFU/ml)into their tympanic cavities through their tympanic membranes.To serve as controls, the same number of guinea pigs were injected with 0.2ml of physiologic saline solution into their tympanic cavities.At 3, 7, 14, and 28 days postinoculation, they were used for examination of the mucociliary function.Middle ear effusions were observed only in the animals inoculated with the virus.Mucociliary dysfunction was observed only in the animals inoculated with the virus.The ciliary activity in the bulla was declined at any time examined.On the other hand, the ciliary activity in the eustachian tube and the tympanic orifice was slightly lowered between 7 and 14 days, but the level was not different from that of the control.However, the number of active ciliated cells(showing more than 500 beats/min)was significantly smaller than that of the control.The mucociliary clearance time of the tubotympanum was more prolonged than that of the control at 3, 7, and 14 days, and returned to the control level at 28 days.A variety of morphologic changes were observed in the tubotympanum treated with the virus. Major pathologies observed included a general inflammatory cell infiltration, vacuolation and other degeneration of ciliated cells, and vascular damage and increased vascular permeability.Regener- ation of cilia or ciliated cells followed the degeneration, which included an increased number of basal cells and new formed centrioles.However, the viral infection had an influence on the epithelial cells with new centrioles.Our study has demonstrated that viral infection could evoke mucociliary dysfunction of the tubotympanum and create an increased susceptibility to bacteria.Therefore, viral infection could enhance bacterial infectious process in the tubotympanum.Through the failure viruses could contribute to the occurrence of OME.
著者
古谷 英樹 大河原 壮 浅沼 成人 日野 常男
出版者
日本ペット栄養学会
雑誌
ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1-2, pp.30-39, 2005-04-20 (Released:2012-09-24)
参考文献数
28

イヌの健康増進、特に大腸癌の予防・抑制を目的として、スフィンゴミエリン(SM)の有効利用のための条件およびSM分解への腸内細菌の関与についての基礎的知見を得るための実験を行った。まず、マウスにSMを経口投与したところ、1,2-ジメチルヒドラジンで誘発した結腸・直腸の異常陰窩病巣(前癌病巣)の形成が抑制されることが確認された。マウスおよびイヌの糞中のスフィンゴ脂質を分析したところ、消化管内には内因性のSMおよびその分解生成物がかなり流入することが示唆された。しかし、それだけでは大腸癌の予防・抑制には不十分であり、食餌性のSMを補強することが重要と考えられた。また、大腸粘膜上皮細胞への取り込みのためには、SMはセラミド、特にスフィンゴシンに分解される必要があるが、かなりの量のSMおよびセラミドが糞中に排泄されたので、腸管内での分解は不十分と考えられる。一方、抗生物質によってマウスの腸内細菌を除去しても糞中のSM量は変化しなかったので、マウスはスフィンゴミエリナーゼ(SMase)をもつ腸内細菌を保有していないと考えられた。しかし、抗生物質の投与によって糞中のスフィンゴシンが減少したので、マウスの腸内にはセラミダーゼをもつ菌が存在すると推測される。イヌの場合は、個体によってはSMaseおよびセラミダーゼをもつ腸内細菌が存在することが明らかとなった。しかし、そのような菌をもつ個体は少なかった。SMaseおよびセラミダーゼをもつ菌を保有するイヌでは、糞中のSMが少なく、スフィンゴシンが多かったので、このような菌は腸管内でSMやセラミドの分解に寄与していると考えられる。以上より、SMの投与と同時にこれらの酵素をもつ菌をイヌに導入すればSMの効果が高まると思われる。
著者
金子 栄 山口 道也 日野 亮介 澤田 雄宇 中村 元信 大山 文悟 大畑 千佳 米倉 健太郎 林 宏明 柳瀬 哲至 松阪 由紀 鶴田 紀子 杉田 和成 菊池 智子 三苫 千景 中原 剛士 古江 増隆 岡崎 布佐子 小池 雄太 今福 信一 西日本炎症性皮膚疾患研究会 伊藤 宏太郎 山口 和記 宮城 拓也 高橋 健造 東 裕子 森実 真 野村 隼人
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.131, no.6, pp.1525-1532, 2021

<p>乾癬治療における生物学的製剤使用時の結核スクリーニングの現状について西日本の18施設を調査した.事前の検査ではinterferon gamma release assay(IGRA)が全施設で行われ,画像検査はCTが15施設,胸部レントゲンが3施設であった.フォローアップでは検査の結果や画像所見により頻度が異なっていた.全患者1,117例のうち,IGRA陽性で抗結核薬を投与されていた例は64例,IGRA陰性で抗結核薬を投与されていた例は103例であり,副作用を認めた患者は23例15%であった.これらの適切な検査と治療により,結核の発生頻度が低く抑えられていると考えられた.</p>
著者
シン キユン 小田 恭弘 古野 辰男 丸山 珠美 大矢 智之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.251, pp.169-174, 2010-10-20
参考文献数
8
被引用文献数
1

MIMO伝送方式は複数ストリームの並列伝送が可能な方式として,周波数利用効率が高い無線通信方式として注目されてきた.しかし,見通し伝搬路では,直接波が支配的になり,MIMO信号の分離が困難になる.そのため,見通し伝搬路におけるMIMO(見通しMIMO)は,チャネル容量が著しく低下することが知られている.本報告では,電波を反射する反射板を見通し伝搬路上に設置することによって,見通しMIMOのチャネル容量改善効果に関して検討した.完全見通し伝搬路における2×2MIMOの固有値解析などによって,反射板の効果を明らかにし,計算機シミュレーションによってチャネル容量が増加することを示す.
著者
古村 孝志 武村 俊介 早川 俊彦
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.116, no.3, pp.576-587, 2007-08-25
参考文献数
15
被引用文献数
5 9

Large and prolonged shaking with long-period ground motions having periods of about 7 sec were observed in central Tokyo during the Off Niigata-ken Chuetsu, Japan, M6.8 earthquake on 16 July, 2007. The observed ground motions from a dense nationwide strong motion network (KNET and KiK-net) demonstrate clearly that the long-period ground motions consist of Rayleigh waves, which developed at the northern edge of the Kanto Basin and were induced by conversion from the S waves radiating from the earthquake source. The amplitude and the duration of the long-period surface waves were enhanced dramatically as they propagated in the Kanto Basin, which has a thick cover of sedimentary rocks overlaying rigid bedrock. Observed ground motions of long-period signals at the center of Tokyo from the 2007 Off Niigata-ken Chuetsu event correlated well with observations from the Chuetsu earthquake on 23 Oct. 2004 (<I>M</I> 6.8). By analyzing waveform data from the main shock and aftershocks of the 2007 Off Niigata-ken Chuetsu earthquake and the Chuetsu earthquake in 2004, it is found that the long-period surface wave having a dominant period of about 7 sec at the center of Tokyo is developed efficiently by a large earthquake with a magnitude greater than about M6.5-7, but it is not developed by small earthquakes of less than about <I>M</I>6.5.
著者
箸本 健二 駒木 伸比古
出版者
日本都市地理学会
雑誌
都市地理学 (ISSN:18809499)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.1-19, 2009-03-15 (Released:2020-04-08)
参考文献数
22

本稿は,1都7県に立地する287 店舗のコンビニエンスストアを,POS データに基づく販売特性からタイプ分類した上で,平日と週末での販売特性の差異を把握し,その背景にある地理的要因を検討する.分析の結果,287 店舗のコンビニエンスストアは7つの店舗類型に区分できる.各店舗類型を規定する因子は,主として外出先因子(昼間人口),家庭内因子(夜間人口),他業態代替因子(競合状況)の3因子である.また7つの店舗類型は,国道16 号線の内側に卓越する5類型と,外側に卓越する2類型に大別され,国道16 号線を挟んで店舗類型が大きく変化している.次にPOS データを平日・週末に分け,各別に店舗類型を作成すると,含まれる店舗は変化するものの,店舗類型そのものは平日と週末とでほぼ共通している.平日と週末とで属する類型が異なる店舗は,来街者の数や質が平日と週末で大きく異なるオフィス街や学校・駅周辺に多く分布する.
著者
稲福 政史 幸喜 香織 蝦名 真澄 奥村 健治 与古田 稔
出版者
沖縄県畜産研究センター
巻号頁・発行日
no.45, pp.87-98, 2008 (Released:2012-12-06)

ギニアグラス新品種候補系統「琉球3号」の収量性および形態特性について「ナツユタカ」,「ガットン」および「パイカジ」と比較検討したところ,結果は以下のとおりであった。1. 「琉球3号」は他の品種に比べ利用1年目の初期生育性に劣るが,利用2年目以降は草勢に優れ,他品種に比べ旺盛な生育を示した。2. 「琉球3号」の利用1年目は2番草刈取り以降の再生性に優れ,また利用2年目および3年目の再生性は他品種と同等かやや優れた。3. 「琉球3号」の倒伏程度は極強で,試験期間中の台風襲来による倒伏はほとんどみられなかった。4.「琉球3号」は利用2年目以降の乾物収量が極多収で,沖縄県畜産研究センター(沖縄畜研)試験の利用2年目で551kg/a,3年目で464kg/aであり,また八重山家畜保健衛生所種苗圃(八重山家保)試験でそれぞれ325kg/aおよび245kg/aで,「ナツユタカ」比111~138%「ガットン」比139~161%であり,極多収で,永続性に優れる。5. 「琉球3号」の利用2年目以降の乾物消化率は「ナツユタカ」より優れ「ガットン」よりやや優れ,「パイカジ」よりやや劣る。また,出穂期における乾物消化率の減少が大きい。6. 「琉球3号」の出穂始日は10月17日で,「ナツユタカ」より32日,「ガットン」より47日および「パイカジ」より36日遅く,極晩生に属した。また,刈取り調査時の出穂期は11月上旬から12月下旬の年1回のみであった。7. 「琉球3号」は他品種に比べ穂長,稈長,葉身長,葉身幅および茎の太さが大型で,草型は直立である。以上の結果から「琉球3号」は大型で収量性に非常に優れ,また永続性および再生性にも優れるため,多回刈りによる収量増も可能であると考えられた。また,極晩生で,年1回の秋の出穂に伴う乾物消化率の減少が著しいが,出穂前から出穂始期に刈取りを行うことで,乾物消化率の減少を抑制し,年間を通して消化性に優れる高品質な飼料供給ができる可能性が示唆され,新品種候補系統として有望であると考えられた。
著者
古川 俊一 磯崎 肇
出版者
特定非営利活動法人 日本評価学会
雑誌
日本評価研究 (ISSN:13466151)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.53-65, 2004

政策の評価を行うに当たっては、基本的な原単位の数値が確定されている必要がある。生命価値はその最たるものであり、規制評価が政策評価の中で、主要なものとされているにもかかわらず、十分な研究蓄積に乏しい。本論文では、リスク工学の考えも応用し、第1に、死亡事故のリスクに対する「統計的生命価値」の推定モデルを探求する。第2に、自動車購入時に、使用者が評価しているリスクから「統計的生命価値」を推定する。第3に、その結果を現在我が国で主として用いられている逸失利益をベースとした人命の価値と比較し、費用便益分析においての取り扱いを考察する。道路建設等の分野における約3, 000万円という従来の人命の価値は、今回分析の結果示された「統計的生命価値」8~10億円や、質問法をベースにした場合の我が国における「統計的生命価値」において妥当な数値との指摘のある数億円と大きな格差がある。もし生命価値が、一桁高い評価を受けることになれば、規制政策等の評価結果が大きく変更される可能性がある。
著者
古角 好美
出版者
日本教育カウンセリング学会
雑誌
教育カウンセリング研究 (ISSN:21854467)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.31-39, 2020

本研究の目的は,2年間にわたり「学校保健論」を受講するA大学保健医療学部看護学生を対象に「LTD(Learning Through Discussion)話し合い学習法」を試行し,その効果を多角的に検討することであった。専門教育科目の「学校保健論」を選択した受講生を対象に小集団による「LTD話し合い学習法」を2ヶ年(2016年度43名,2017年度44名,延べ87名)にわたり実施した。教育効果検証のために,3回の時期(事前・事後・追跡)を設定した質問紙調査を行った。その結果,①ディスカッション・スキル,②協同効用,③コミュニケーション・スキル,④自尊感情において,事前に比べ事後の得点が有意に高く,追跡においてもその効果を維持している可能性が示された。さらに多角的な効果を検討するため,3回の時期と2群(高・低)を組み合わせた分析を行ったところ,低群においては,②協同効用と④自尊感情が事前に比べ事後の得点が高く,追跡でも持続している可能性が示唆された。
著者
石上 恵一 星野 浩之 武田 友孝 月村 直樹 高山 和比古 青野 晃 大岩 陽太郎 濱田 久 島田 淳 片山 幸太郎 大木 一三
出版者
社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会雑誌 (ISSN:03895386)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.481-487, 1992-06-01 (Released:2010-08-10)
参考文献数
17
被引用文献数
2 2

Recently, sports dentistry has attracted attention as a field of sportsmedicine. Since the stomatognathic system and the systemic condition closely affect with each other, we have studied both of them objectively, physiologically and scientifically.Archery is a sport requiring static concentration of thought, and it seems to be extremely important for this sport to control a basic posture at the time of aiming at a target.This study was carried out for the purpose of obtaining a fundamental data on how a bite raising for vertical position by a resin splint, which maintained stable occlusion, influenced gravity fluctuations in posture at the time of aiming at a target.
著者
久保山 裕史 古俣 寛隆 柳田 高志
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.99, no.6, pp.226-232, 2017-12-01 (Released:2018-02-01)
参考文献数
38
被引用文献数
3 9

我が国の未利用木質バイオマス発電施設は,発電効率は25%前後と低く,設備コストや燃料コストが高いため,高い経済性を確保するのは容易ではない。一方,電力だけでなく熱も利用可能な熱電併給 (CHP) は,小中規模でも経済性を高められると考えられる。これを定量的に明らかにするため,評価モデルを開発し,四つの発電規模 (1,200,1,600,1,999,5,700 kW) を対象に,1) 発電のみ,2) 蒸気利用のCHP,3) 温水利用のCHPの三つの事業について内部収益率等を推計した。売熱単価は,A重油価格を参考に7.7円/kWhと5.2円/kWhの2通りとした。推計の結果,a) 発電事業よりも,総合効率を確保してCHP事業を行う方が経済性は高くなる,b) 1,200 kWの場合,発電効率が低下するため,売熱単価が低い場合には,CHP事業を行っても採算が取れない,c) CHP事業では,発電量が大きく低下する蒸気利用よりも,発電量の低下が少ない温水利用の方が経済性が高い,d) 熱電併給事業の経済性を高めるためには,大きな熱需要の確保が必要であることが明らかとなった。
著者
菅沼 崇 古城 和敬 松崎 学 上野 徳美 山本 義史 田中 宏二
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.32-41, 1996
被引用文献数
1

本研究は友人によるサポート供与と評価懸念が生理的, 認知的, および行動的なストレス反応に及ぼす効果を実験的に検討することを目的とした。2 (友人サポートの有無) ×2 (評価懸念の有無) の要因計画で, 被験者は大学生79名。彼らはそれぞれ親しい友人と実験に参加した。サポート供与条件では, 友人は被験者がアナグラム課題を遂行している間, 自発的にそして被験者の要請に応じてサポートを供与した。他方, サポートなしの条件では, 友人はサポートを一切供与しなかった。評価懸念ありの条件では, 友人は被験者が課題を遂行する状況を観察することができた。従属変数としてのストレス反応は, 平均血圧 (MBP), 認知的干渉, および課題正答数で測定された。<BR>その結果, 評価懸念あり条件ではサポート供与の有無の条件間に差はなかったが, 評価懸念なし条件ではサポート供与あり条件の方がなし条件よりMBPが有意に低いことが認められた。したがって, 評価懸念をもたらさない友人のサポート供与はストレスを緩和する効果をもつことが指摘された。
著者
岸 洋一 佐々木 研 古越 隆信
出版者
茨城県病害虫研究会
雑誌
茨城県病害虫研究会報 (ISSN:03862739)
巻号頁・発行日
no.16, pp.12-15, 1977-03

マツノザイセンチュウ加害に対する抵抗性には,遺伝的なものと環境的なものとがあるようで,それに関する報告は多い。これまでの遺伝面からの研究では,外国産マツには抵抗性が認められる樹種があるようであり,国内産マツには抵抗性系統の存在に希望があるようである。一方,環境面からの研究では,気温の低い地域,標高の高い地域では,マツノザイセンチュウ被害は発生しにくく,土壌の物理的性質も,被害発生をかなり制御しているようである。以上の研究は,すべて九州,近畿地方において行なわれたものである。気温が低く,西日本よりも被害が発生しにくい東日本においては,ほとんど報告が見られない。このような環境的抵抗性をすでに備えている東日本において,クロマツ精英樹自然交雑家系,外国産マツとこれとの交雑種およびアカマツ特殊個体クローンに対し,マツノザイセンチュウを接種し,先導的な試験を試みたので,ここに報告する。
著者
石川 雄治 古閑 文哉 内田 守譜 矢内 伸佳 渡邊 鋼一 佐藤 亮一
出版者
福島県農業総合センター
巻号頁・発行日
no.9, pp.33-38, 2018 (Released:2018-08-02)

飼料由来の放射性セシウムにより体内が汚染された黒毛和種雌牛の飼い直し期間を短縮するために、ゼオライト給与による放射性セシウムの排出促進効果を検討した。試験では、清浄飼料にゼオライトを添加して給与した期間中の血液、尿及び糞の放射性セシウム濃度を測定するとともに、牛放射能測定装置により筋肉中放射性セシウム濃度の推定を行ったが、ゼオライト給与による放射性セシウムの排出促進効果は確認できなかった。