著者

松本 拓真 マツモト タクマ MATSUMOTO Takuma

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.45-55, 2010-03-31

著者

松本 歩子 山根 さおり 関川 千尋

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.73, no.630, pp.1683-1690, 2008-08-30 (Released:2009-09-30)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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(Objective) We discuss the benefits and drawbacks of the “After-School Plan for Children,” which will be implemented by the government in 2007, and examine the future role of after-school care centers.(Method) To compare the “After-School Plan for Children” with conventional after-school care programs, we carried out a questionnaire survey of parents and interviewed people living in municipalities that have adopted the integrated approach to “after-school care for all children”.(Results) 1) While the “After-School Plan for Children” provides significant financial benefits for the administrative operation, satisfactory levels of after-school care services are not available for parents and their children. 2) It is becoming increasingly important to develop an after-school care program from the viewpoint of children and parents who utilize the program.

著者

村田 健史 松本 紘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.37, pp.43-49, 2000-05-11

被引用文献数

1

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磁気嵐は、地上および宇宙空間において、人間のさまざまな活動に被害を及ぼす。アマチュア無線の通信障害はもとより、極域での石油パイプライン破損や航空機等の通信障害などである。また、宇宙空間での障害としては、人工衛星破壊や人体への影響などが指摘されている。本稿では、オーロラキロメトリック波(Auroral Kilometric Radiation:AKR)を人工衛星によりモニターし、磁気嵐を即時予報するシステムを提案する。AKRは、磁気嵐とよい相関があることが知られている。地球近傍を周回する衛星によって観測されたAKRを地上でリアルタイム処理することにより、インターネット等を通じて、警報として発信することが可能である。実験によると、磁気嵐発生から数分以内に、警報の発信を行うことができた。

著者

上西 進也 竹本 千重 川添 将仁 鈴木 咲良 龍ロ 文子 松本 英子 白水 美香子 武藤 裕 横山 茂之

出版者

一般社団法人日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, 2007-11-20

著者

菊地 俊夫 岩田 修二 渡辺 真人 松本 淳 小出 仁

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.120, no.6, pp.Erratum6_1-Erratum6_1, 2011-12-25 (Released:2012-01-28)

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地学雑誌120巻5号(2011)掲載の菊地俊夫・岩田修二・渡辺真人・松本 淳・小出 仁著「特集号『ジオパークと地域振興』―巻頭言―」(p.729-732)に誤りがありましたので,お詫びし訂正いたします。p.731 右段最終行:(誤)尾形 → (正)尾方

著者

松本 健吾 加藤 内藏進 大谷 和男

出版者

岡山大学理学部地球科学教室

雑誌

Okayama University Earth Science Report (ISSN:13407414)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.25-34, 2013-12-27

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Rainfall characteristics and large-scale atmospheric fields on the "heavy rainfall days" (with more than 50mm/day) in the mature stage of the Baiu season (16 June ~ 15 July) at Tokyo in the eastern part of the JapanIslands were examined, based on the daily and the hourly precipitation data from 1971 to 2010.Appearance frequency of the "heavy rainfall days" at Tokyo attained only about 1/3 of that at Nagasaki inthe western Japan. Furthermore, it is noted that about half of the "heavy rainfall days" at Tokyo were relatedto the typhoon. In detail, about half of the typhoon cases were associated with the direct approach of atyphoon (referred to as Pattern A, hereafter), the other half corresponded to the situation when the Baiu frontalso stagnated around Kanto District with a typhoon to the southwest of Kanto (Pattern B).Although the contribution of the intense rainfall with more than 10 mm/h to the total precipitation waslarge in Pattern A, that with less than 10 mm/h was dominant in Patterns B and C (Pattern C: meso-α-scalecyclone on the Baiu front approaching to the Kanto District). It is noted that about half of the "heavy rainfalldays" corresponded to these pattern. In other words, unlike the localized torrential rain in western Japan, the"heavy rainfall days" due to the duration of "not-so-intense-rain" appeared rather frequently in the easternpart of Japan even in the Baiu season.In both Patterns B and C, relatively strong low-level southerly wind associated with the disturbance (atyphoon or a meso-α-scale cyclone) invades into the baroclinic zone in the basic field sustained as thesowthwestern edge of the cool Okhotsk air mass. It is interesting that the "heavy rainfall days" there due tothe contribution of the persistent "not-so-intense-rain" occur just in such situation.

著者

水野(松本)徳子 水野 眞佐夫 森谷 潔

出版者

北海道大学大学院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13457543)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.121-129, 2003-02

著者

松本 仁志

出版者

広島大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本年度は,左利き児童の実態を踏まえた上での単位教材の作成,書字教材モデルの作成,予備的検証を以下の通りに実施した。1.文字の字形、文字の大きさ、文字の位置、書式(マス・縦罫・横罫)などの形式的な要素ごとに単位教材モデルを作成した。2.単位教材モデルをもとに、小学校第3学年及び第4学年を対象とした、文字習得に関わる教材、の配列・配置に関する教材、左手による筆記具の持ち方の改善に関する教材を作成した。ただし、左手による筆記具の持ち方の改善を図るための教材については、左利き児童の持ち方と書字姿勢のパターンが多様なため、典型的なモデルを作成するには至らなかった。3.大学生を対象に、書字教材モデルの有效性について、予備的検証を行った。その結果、文字習得に関わる教材、文字群の配列・配置に関する教材については、視認しやすい教材文字を配することの効果及び書式における横罫の優位性は確認できたが、その他の点については、右利き用のものと比して効果は確認できなかった。また、左手による筆記具の持ち方の改善を図るための教材については、データを処理に至らなかった。予備的検証において、視認しやすい文字の位置や書きやすい書式など、一般的な点での成果しか認められなかったのは、左利き者の書字特徴の捉えが不十分であったことを意味している。一人一人の実態にあわせた教材を提供するためにも、左利き児童の実態について、特に書字姿勢、筆記具の持ち方、書字行為(筆圧、書字方向、書字速度など)の実態に焦点化した再調査の実施と、その結果を踏まえた特徴の類型化が必要がある。

著者

松本 卓也 小林 聡幸 加藤 敏

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.1045-1052, 2014-12-15

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はじめに 近年,わが国は世界でも類をみないほどの速度で高齢化を迎えている。精神科医療においても,高齢化は重要な懸案事項である。高齢化と関係するのは,認知症だけではない。大うつ病性障害(以下「うつ病」)の頻度は加齢とともに増加する5)ことが知られており,老年期のうつ病は重症度と致死率が高いことも指摘されている19)。また,高齢の患者は入院が長期化しやすく,わが国の医療費の増大にも拍車をかけていることが知られている。そのため,高齢者のうつ病入院患者の在院を長期化させる因子について検討することは,当該患者に対する適切な治療,および適切な医療資源の配分を考える上で重要であると考えられる。 しかし,うつ病患者の在院日数についての研究は,意外なほど少ない。大学附属病院を中心とした研究では,大うつ病性障害の平均在院日数が64〜94日13),高齢気分障害患者の在院日数の平均が112.3日18),60歳以上の高齢気分障害患者の在院日数の平均は約70日であった14)。ドイツとアメリカでのうつ病患者(全年齢)の平均在院日数はそれぞれ51日と11日であり2),日本は諸外国に比べても入院が長期に渡っていることが分かる。この理由には,国民皆保険制度によって比較的安価な医療費負担で入院治療を継続することが可能なことが挙げられるだろう。 うつ病入院患者の在院の長期化を規定する因子についての研究も,国内・海外ともに僅かしかみられない。Markowitzら15)は,大うつ病障害の入院患者(全年齢)に対して,ECTを施行することによって在院日数が平均13日間短縮されることを示している。国内のデータでは,当院での高齢気分障害患者(うつ病,および双極性障害を含む)について検討した玉川ら18)の研究では,65歳以上の患者は65歳未満の患者と比べて在院日数が約22日間長く,男性であること,合併症があること,および独居世帯に居住していることなどが在院の長期化の因子であった。高齢のうつ病入院患者の在院を長期化させる因子については,カナダのIsmailら11)の研究がある。彼らは2005〜2010年のうつ病入院患者についての検討から,高齢うつ病患者では,入院回数の多さ,独居世帯に居住していること,強制入院であることが長期在院を予測する因子であることを報告している。 先行研究をこのように概観すると,次に挙げるような諸々の点が明らかではないことが分かる。1.ライフイベントと在院日数の関係 高齢者は,本人や近親者が重大な病気を発症したり,ときには死に至ったりすることがある。事実,一般人口を対象とした研究において,死別をはじめとしたライフイベントが高齢者に多いことが知られている9)。また,死別が高齢者のうつ病の発症の重大なリスクファクターとなることは以前から知られている7)。同居家族が死去した後に発症したうつ病の場合,患者はうつ病から回復するという課題だけでなく,家族が喪失した家庭の中で新たな生活と役割を引き受けるという課題をも背負うことになる。この場合,在院が通常より長期化することは十分に考えられる。加えて,退職を契機としてそれまでの生活が一変することも,高齢のうつ病患者が生きる社会環境に大きな変化をもたらすと考えられる。しかし,これまで高齢者のうつ病におけるライフイベントと在院日数との関係は検討されていない。2.治療薬と在院日数の関係 うつ病患者がもともと居住していた自宅に退院するためには,ほとんどの場合で,薬物療法の効果によってうつ病を寛解ないし回復させる必要がある。このため,治療薬と在院日数には強い相関があると想定されるが,この論点についてもこれまでの研究では検討されていない。3.高齢初発うつ病の異種性 Ismailらが検討しているのは入院時に60歳以上であった「高齢うつ病患者」についてである。しかし,高齢うつ病患者には,若年初発群と高齢初発群が存在し,後者の高齢初発うつ病は重症度が高く,自殺既遂率が高く,予後も悪いことが知られており,両者を病因論的に区別するべきとされている21)。そのため,在院日数の研究についても,若年初発の高齢うつ病と高齢初発うつ病を区別することが必要だと思われる。 そこで我々は,対象を高齢初発うつ病入院患者に絞り,その在院を長期化させる因子を,患者背景や合併症,家庭環境,職歴,ライフイベント,うつ病の重症度と種類,薬物療法やECTなどの治療との関係から多角的な検討を行った16)。本稿では,以下にその研究から得られた10年分のデータを紹介することにしたい。

著者

松本 浩二

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.40, 1998-07-18

著者

松本 隆信 塩見 哲郎 中谷内 一也

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.201-207, 2005

被引用文献数

2

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Risk communication is defined as a reciprocal information process between experts and the public concerning some type of risk. Previous studies have not adequately addressed the evaluation of risk communication made by the information source and experts of risk management organizations. The present study examined the evaluations of communication dealing with the risk of nuclear power generation by of public relations officers at a power company. The results showed that messages which elaborated on not only the benefits, but also risk involved in nuclear power, were evaluated as being more fair, honest and self-assuring than those which described only the benefits. Furthermore, two-sided messages were expected to elicit sympathy and trust from the receiver of the messages. These results demonstrated empirically that information sources regard the risk communication as being necessary and useful.

著者

高松 俊昭 和田 仁一 深田 栄一 松本 博志

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子論文集 (ISSN:03862186)

巻号頁・発行日

vol.37, no.12, pp.781-787, 1980-12-25 (Released:2010-02-26)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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放射線を用いて多孔質ポリテトラフルオロエチレン (EPTFE) の種々のグラフトポリマーを作り, それらの抗血栓性を調べた. EPTFEは内径10mm, 厚さ1mmの管状および厚さ0.79mmのシートを用い, ビニル系モノマーは酢酸ビニル (VAc), メタクリル酸メチル (MMA), スチレン (St) および2-ヒドロキシエチルメタクリラート (HEMA) であった. EPTFEはこれらのモノマー液中でγ線を照射し, グラフトポリマーを作製した. VAcグラフトポリマーの一部はビニルアルコール (VAl) に, Stグラフトポリマーの一部はスルホン化スチレンに変換した. これらのグラフトポリマーを室温で生理食塩水中で強制伸縮したときの吸水量を測った. その飽和吸水量はグラフト率や親水性の増加によって増加した. 生理食塩水に対する接触角は飽和吸水最の大きいものほど減少した. In vivoテストでの開存率はグラフト率が5%以下では良い結果を与え, VAl>MMA>VAc>St>スルホン化Stグラフトポリマーの順に低下した. スルホン化Stグラフトポリマーを犬の上大静脈に移植中, 溶血が起こり, 血栓による厚い内膜が早期に形成された.

著者

松本 正男

出版者

山口大学

雑誌

山口大学哲学研究 (ISSN:0919357X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-30, 1996

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ヘーゲルの体系期「論理学」は、そもそも何であるのか。この総括的解釈の問題には、いくつかの接近路が可能であろう。拙論の眼目は、カントの超越論的論理学との関連という観点から、この「論理学」を、特に「主観的論理学」に重点を置いて、再考することにある。ヘーゲル「論理学」には隅外的な立場から有効に読み替えようという試みが為されることがあるが、その意義はどうであれ、私見によれば、「論理学」は、先ずそれ以前に、まだそれをそれとして適正に理解することが要求されている解釈段階にある。そのためには、それを哲学史的連関の内に、特にひとまずドイツ観念論内部に適切に位置づける必要があり、そしてそのためには、前記の観点からの検討が、決して十分ではないが、しかし不可欠な要件であると思われる。ただし拙論は、単に文献的照合によって、とりわけヘーゲルのカント批評の枠内で、両者の連関を確認しようとするものではない。私見によれば、事柄自身における両者の連関は、主にヘーゲルの側からの部分的に不適切な、或いは少なくとも偏向的な批判と、関心範囲の制限によって、必ずしも十分に明らかになっていない。このことは、カント解釈者のカント解釈によりも(彼らはヘーゲルの批判を殆ど意に介していない)、むしろ跳ね返って、ヘーゲル解釈者のヘーゲル解釈に、看過できない支障をもたらしているように思える。拙論は、こうした事情を踏まえて、カント「超越論的論理学」とヘーゲル「論理学」のあいだの思想内実の継承史の研究に、一灯を投じようと試みる。こうした主題研究は、単にカント、へーゲルの哲学史的解釈にだけでなく、超越論的論理学の可能性に関する体系的研究に大きく資するであろう。しかし本格的な遂行のためには、言うまでもなく、一論文をはるかに超える規模の労力を必要とする。拙論は、むしろ就緒のための一灯として、ひたすら確かな研究プログラムの設定を目指すものである。

著者

赤川 安正 橋本 正毅 近藤 倫明 松本 仁門 盛植 泰照 玉川 博 佐藤 隆志 津留 宏道

出版者

社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科学会雑誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.810-815, 1984-10-01 (Released:2010-08-10)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

著者

松本 博行 黒野 定 小森 直香

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.291-294, 2003 (Released:2003-11-23)

被引用文献数

1 1

著者

天明 翔太 伊東 哲史 早坂 弘達 松本 俊之

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.98-109, 2014 (Released:2014-08-15)

参考文献数

18

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深刻化する環境問題に直面している人類にとって,持続可能な社会を構築することは不可欠である.そのためには環境教育が重要であり,近年は学校などの教育機関でゲーム形式の教材が注目を集めている.しかし,既存の環境教育ゲームは教育者が教えたい環境教育内容を含んでいるとは限らない.そこで本研究では,教育者が教えたい環境教育内容を含んだゲームを容易に作成できるように,環境教育ゲームの作成支援システムを開発した.具体的には,スゴロクゲームを対象として,環境教育ゲームの作成手順を考案し,その手順の中で利用する環境教育内容としての環境情報をまとめた環境知識データベースを作成し,ゲームの骨組みとなる基本構造を設計した.これらを組み合わせて環境教育ゲームの作成支援システムを開発した.さらに,これらを用いて環境教育ゲームを作成および実施した.

著者

土屋 勝彦 伊東 正博 松本 逸郎〔他〕

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学熱帯医学研究所共同研究報告集

巻号頁・発行日

vol.9, pp.125-129, 1998-07

著者

森 雅秀 永ノ尾 信悟 高島 淳 冨島 義幸 原田 正俊 山部 能宜 松本 郁代 鷹巣 純 矢口 直道 西本 陽一

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究は、アジアにおける仏教儀礼の形成と展開、変容をテーマに、さまざまな領域の研究者による共同研究の形式で進められた。参加した研究者はインド学、仏教学、歴史学、人類学、美術史、建築史、宗教学等の分野で、多角的な視点から研究をおこなった。そのための枠組みとして王権論、表象論、空間論、技術論、身体論という5つの研究領域を設定した。とくに顕著な研究成果として灌頂に関する論文集があげられる。代表的な仏教儀礼のひとつである灌頂を取り上げ、その全体像を示すことに成功し、儀礼研究の新たな水平を開いた。また研究の総括として、儀礼と視覚イメージとの関係についての国際シンポジウムを開催した。

著者

西野 範夫 西坂 仰 上野 直樹 松本 健義 北澤 憲昭 茂呂 雄二 永井 均 大嶋 彰 西村 俊夫

出版者

上越教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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本研究は、今日の子どもにかかわる諸問題は、子どもの論理による学びが成立していないこと、すなわち、子どもの学びが今を生きることに成り得ていないことによるものであるとの認識に立ち、子どもの学びの実践の場に臨み、その論理を総合的にとらえ、子どもの論理による教育の体系化を目指した。このため、次のような研究を行なった。(1)子どもの論理による学びの成立がみられる、子どものつくること、表すことの行為に着目し、その実践の場に臨み、その論理を行為分析等の臨床学的手法を援用してとらえることとした。(2)子どもの論理によるつくること、表すことの行為をとらえ、学びの論理を明らかにするため、現象学的発達心理学、談話行為論、相互行為論、状況的認知論等の考え方をとり入れた学際的な研究を行なった。その結果、(a)子どものつくること、表すことの行為は、子どもの身体性を働かせた<感じること、考えること、表すこと>による相互作用・相互行為による意味生成の実践過程であって、常に<いま、ここ>を<私>として生きる学びの実践であるとともに、子どものすべての学びの基礎理論となり得ること。(b)子どものつくること、表すことの行為は、子どもの<生>の論理による学ぶこと生きることが一体となったものであるとともに、他者と相互行為的にかかわり、学び合い、行き合い、意味生成と、<私>と<他者>をともに生成する過程であり、「生きる力」を育む過程であること。(c)子どもの論理による学ぶこと、生きることの生成過程は、子どもと相互行為的にかかわり、ともにその過程を実践する教師の学習臨床あるいは意味生成カウンセリング的な関与に支えられること。以上の論理を総合することによって、子どもの論理による学びのカリキュラムの構成が十分に可能であることを明らかにすることができた。

著者

松本 裕司

出版者

京都工芸繊維大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011

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本研究では、オフィスにおける感性価値が経営面、活動面に及ぼす影響について研究した。具体的には、①オフィスに求める場所選択の多様性及び選択要因、②デザインが組織戦略の浸透に及ぼす影響、③役立たないコミュニケーションの価値、④集団凝集力とオフィス環境との関係、⑤特別感と働きたいの関係、⑥コワーキングスペースの環境要件、⑦組織横断型ワークスタイルに求められる環境因子、⑧フューチャーセッションに適した環境印象調査、を通して、多面的な知見を得た。