著者

鈴木 董

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1981, no.69, pp.93-107,L5, 1981-10-28 (Released:2010-09-01)

参考文献数

58

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In the traditional image of international system in the Islamic Middle East, the world was divided into two conflicting worlds, the World of Islam (dar al-Islam) and the World of War (dar al-harb). The perpetual state of war between these two worlds should continue till the whole world came into the control of Muslims. In the World of Islam, there should be only one political body, an Islamic universal state. Accordingly there was no room for the international relations among Muslims. International relations could exist only between the two conflicting worlds. These relations could not be reciprocal but unilateral. This proto-image of the Islamic international system had been accepted through centuries even after the circumstances had changed so greatly.On the eve of the rise of the West, the Ottoman Empire was ruling over the Islamic Middle Eastern World as an Islamic universal empire. The Ottomans accepted the proto-image of Islamic international system. Only in the eighteenth century when the Western Impact began to threaten the Ottomans, the traditional Islamic international system began to transform in its reality and in its image. Modern western international system destroyed the traditional Islamic system little by little. Western nationalism undermined the traditional basis of identity of the members of the empire. The national awaking and national liberation movements of the Balkans drived the Ottomans themselves to seek for new basis of identity and new world order in order to keep thier empire. However the change of tide could not be halted.The Ottoman Empire as an Islamic universal empire dessolved. In the ruin of the universal empire there emerged a group of nation states. The Islamic Middle Eastern World as a self-consistent entity lost its consistency and was incorporated into the modren international system as its sub-system or an area.

著者

志田 嘉次郎 浜垣 秀樹 小澤 徹 田賀井 篤平 藤田 宗孝 片山 武司 鈴木 美和子 東江 昭夫 森 君江 黒岩 常祥 田中 光明 植木 昭勝 田中 亘 中田 好

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学大学院理学系研究科・理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.22-34, 2000-03

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停年を迎えるにあたって/志田嘉次郎先生を送る/退職にあたって思い出と感謝/小澤先生を送る/退官にあたって/藤田さんを送る/理学部での40年間を振り返って/鈴木美和子さんを送る/二つの幸せ/森さんを送る/数々の思い出から/田中さんを送る/退官にあたって/田中さんを送る

著者

薄井 洋基 岸本 啓介 鈴木 洋

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.423-430, 2000-05-10 (Released:2010-03-15)

参考文献数

16

被引用文献数

5 6

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シリカサスペンションの粘度を予測するためのチキソトロピーモデルが提案された. 本モデルは粒径分布を有する凝集性スラリーの非ニュートン粘度を予測することが出来る. 本モデルでは球形粒子を仮定しているので, モデルの検証のために単分散の球形シリカ粒子を用いて粒子分布を有する濃厚サスペンションを調製した. 実験結果との比較より最小粒子間結合エネルギーF0に関しては更なる考察が必要ではあるが, 粒径分布を持つ凝集性スラリーの粘度予測を本モデルを用いて行えることが示された. 今後, 一般的な粒径分布を有する非球形粒子のスラリー系に対する本モデルの適用性を検証する必要がある.

著者

鈴木 宏 Hiroshi Suzuki

巻号頁・発行日

vol.21, pp.11-16, 2014-03-31

著者

鈴木 亮

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.235-238, 1973-12-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

14

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タモロコとカマツカの間で得た交雑種は, 正逆組合せ共に対照よりも生残率が高く, 特にタモロコ♀× カマツカ3の場合は, 3年魚における平均体重が対照よりも大きかった.雑種のほとんどは雄であり, それらは成熟期に達しても精子を放出しなかった.雑種の生殖腺は発達が悪く, 体重に対する生殖腺の重量比が対照におけるよりもはるかに小さく, 逆に体重に対して, 内臓を除去した部分の重量比は対照よりも大きかった.すなわち, 不妊雑種では, 可食部の増重がみられた.もしもこのことが, マス類やコイなどにおいてもみられるならば, 食用魚生産の上において, 不妊雑種が有利であるように思われる.

著者

鈴木 貴之

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.55, pp.193-205,29, 2004-04-01 (Released:2009-07-23)

参考文献数

13

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Some anti-physicalists claim that the conceivability of zombies itself shows in an a priori way that physicalism about consciousness cannot be true. We have to see if this argument is successful before we start to build a physicalistic theory of con-sciousness. There are two popular physicalist objections to the argument. The ob-jection based on necessity a posteriori does not succeed because of the equivocality of the statements in question.Another objection, based on non-ascriptivism about meaning, fails because non-ascriptivism mistakenly thinks that conceivability is a quite empty notion. Despite the failure of these objections, we can object to the con-ceivability argument by emphasizing the possible inappropriateness of concepts. Our present concepts do not necessarily depict reality in an appropriate way. So, conceivability based on our present concepts has no consequences for metaphysical possibility if the concepts used are inappropriate ones. We have reason to think that our current concept of consciousness is inconsistent, so the conceivability of zom-bies is not a reliable guide to their metaphysical possibility. We may see that physi-calism about consciousness is true and zombies are inconceivable when we have the appropriate concept of consciousness.

著者

鈴木 隆浩

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.61, no.9, pp.1205-1211, 2020 (Released:2020-11-06)

参考文献数

36

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難治性貧血疾患では赤血球輸血が必要とされるが,頻回の輸血は輸血後鉄過剰症のリスクとなる。過剰鉄は活性酸素種の産生を介して臓器障害を引き起こし,低リスクMDSでは高フェリチン血症が予後不良因子の一つであることが知られている。このため,輸血後鉄過剰症では鉄キレート療法が行われる。輸血依存になった患者は,定期的に血清フェリチン値を確認し,フェリチン値500 ng/ml以上および総赤血球輸血量20単位以上で輸血後鉄過剰症と診断される。鉄キレート療法はフェリチン値1,000 ng/ml以上で開始し,有害事象などの問題がなければフェリチン値が500 ng/ml未満になるまで治療を継続する。鉄キレート療法によって臓器障害は改善し,低リスクMDSでは臓器障害や死亡リスクの低減が期待される。一部症例では造血改善も認められるが,現時点では造血の改善を目的としたキレート療法は推奨されていない。

著者

鈴木 厚志 泉 貴久 福田 英樹 吉田 剛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.82, 2006

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1.はじめに 2005年2月23日、イラクや北朝鮮の国位置がわからない大学生や高校生の存在を知らせる見出しが新聞紙面を賑わせた。地理教育専門委員会は、次期学習指導要領の改訂を視座に置き、同年2月22日、文部科学省記者クラブにて三つの提言を行った。その提言の基となる我々が実施した。世界認識調査(以下、調査)は、当時何と話題となり、マスコミにもよく取り上げられていた10か国の位置を問うものであった。我々は調査にあたって、「位置や場所の特徴を学習することは、国土や世界の諸地域を正しく認識する基礎となる」という考えに立った。調査結果は上述のごとくマスコミで大きく報道され、地理の重要性を社会に訴える機会をつくったともいえる。2.調査結果 調査は日本地理学会会員の協力を得、2004年12月から2005年2月上旬にかけて25大学(3,773名)、9高校(1,027名)にて実施した。大学での調査は、会員の担当する授業において実施しており、その結果は地理学に関心ある学生による結果と判断される。高校については、首都圏の進学校が大半を占める。国別の正解率は次のようになり、大学生については高校時代の「地理」履修の有無に基づきクロス集計を行った。3.報道と社会的反響我々は記者会見に先立ち、学会からの提言と調査結果の概要を、記者クラブへ事前配布をした。マスコミ各社はそれを読んで会見に臨んだため、その関心はかなり高かった。記者会見には、全国紙各社と通信社およびNHKと民放1社のテレビ局の記者らが出席した。会見そのものは30分程度であったが、終了後も活発な質問と取材があった。民放テレビ局は、事前配布した調査結果をもとに、会見当日に街頭にて独自取材を行い、我々の調査の妥当性を確認し、その結果を深夜のニュース番組で大きく取り上げた。翌日の朝刊では全国紙のみならず、通信社の配信により、広く地方紙でも記事が掲載された。その後、新聞や雑誌には調査結果をもとにした記者のコラムや読者からの投書、さらに会見当日に出席していなかったテレビ局からも取材依頼が相次いだ。これら二次的なマスコミによる報道は、発表者らも予想しない展開でもあった。4.調査から得た教訓 地理教育専門委員会は、「基礎的な地理的知識を継続して学習し、地理的見方・考え方を確実に定着させることを目指した地理教育」への提言に向けて行った今回の調査と記者会見から、次の三点を教訓として得た。第一は、現状と問題点をきちんと公開することである。会員からすれば今回の調査は単純なものであり、今日の「地理」履修状況や学力低下傾向から、その結果は当然かもしれない。今回の発表は、その結果をありのまま公開したに過ぎないのである。第二は、学会と市民を結ぶチャネルを確保することである。次期学習指導要領の改訂に向けた文部科学省や中教審委員や文教族の国会議員等への陳情活動と並行し、我々は市民を納得させ、世論を味方にする努力を怠ってはならない。外に向かった効率良い情報発信を継続すべきである。第三は、我々会員が地理学や地理教育の基礎・基本をきちんと認識することである。単に地理の重要性やおもしろさを訴えたところで、社会の共感を得ることは難しい。子どもの発達に応じた基礎・基本が整理され、それらを次の世代へ創造的に継承していくことの重要性が、広く会員へ認識されなければならない。

著者

鈴木 裕之

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.125, no.6, pp.37-62, 2016

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本稿の目的は、内裏の夜間警備(夜行・宿直)の分析から、摂関期における左右近衛府の機能を検討することである。律令制以来、衛府は内裏警備を主たる職掌とした。夜間の警備も同じく規定されていた。延喜式段階でも、その職掌は継承された。本稿の問題意識は、このような内裏の夜間警備が摂関期(一一世紀)に機能していたか、あるいは貴族に認識されていたかという点にある。従来の研究で否定的に理解されてきた摂関期の左右近衛府の治安維持機能について、内裏夜行・宿直の観点から再検討した。<br>まず、延喜式の夜行・宿衛規定の分析を起点とした。夜行に関する諸規定から、六衛府すべてが内裏・大内裏の夜行に関与していることを指摘した。内裏夜行の検討が、摂関期の左右近衛府の性格を知るうえで有効であると判断した。また、宿衛は考第・昇進の条件として考えられていた。内裏夜行・宿衛の実態史料の分析から、その日常性が確認できた。<br>次に、一一世紀の左右近衛府の内裏夜行・宿直を考えるため、行事書・儀式書から次第を確認し、古記録から実態を検討した。その結果、摂関期における左右近衛府の内裏夜行・宿直の日常性が明らかとなり、貴族が治安維持組織たる左右近衛府を認識していたことを指摘した。<br>最後に、内裏夜行・宿直の有効性を補足する論点として、内裏火災における左右近衛府の活動に着目した。摂関期の内裏火災において、消火活動と予防組織としての左右近衛府の姿がみられた。消火・予防という活動の背景には、内裏夜行・宿直の有効性とそれに付随する貴族認識があると考えた。<br>従来の研究で否定的に理解されてきた左右近衛府の治安維持機能を、内裏の夜間警備を通じてみることで、肯定的に捉えようとしたのが本稿である。儀式関与・芸能・摂関家への奉仕など、様々な存在形態が認められる左右近衛府であるが、本来的な治安維持組織としての姿もその一つとして認めるべきであると結論づけた。

著者

鈴木 宜則

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学教育学部研究紀要 人文社会科学編 (ISSN:03896684)

巻号頁・発行日

no.49, pp.45-52, 1997

著者

鈴木 政登 柴田 柾樹 佐藤 吉永

出版者

Japanese Society for Mastication Science and Health Promotion

雑誌

日本咀嚼学会雑誌 (ISSN:09178090)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.55-62, 1992-12-25 (Released:2010-07-21)

参考文献数

24

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To measure energy consumption during the process of chewing gum, and to investigate the effects of gum-chewing on levels of sugar and lipids in blood and pituitary - adrenal hormones concentrations in plasma, a study was designed in which nine healthy male volunteers chewed two pieces of marketed gum (6.18g;E-gum) for ten minutes with a chewing rhythm of about 80 times per minute while oxygen intake (VO2) and heart rate (HR) were measured continuously for 30 minutes before (rest period), during the 10 minutes (chewing period) and for 30 minutes after chewing (recovery period). Blood samples were drawn before, immediately after, 10 minutes and 30 minutes after gum-chewing via a catheter introduced into the brachial vein for measurements of blood sugar (BS), FFA, TG plasma ACTH, plasma adrenaline (pAd), noradrenaline (pNorad), and insulin (IRI) concentrations. Two pieces of the control gum (1.30 g; C-gum), a gum base containing no additional elements and harder than E-gum, were also chewed in the same manner as the E-gum. Both E- and C-experiments were carried out continuously in the sitting position and fasting state in no particular order, separately, during a different period between 10 a.m. and 2 p.m.

著者

石島 巌 国吉 孝 鈴木 潔

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B 通信 (ISSN:09135715)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.p346-354, 1987-03

著者

鈴木 祐介 福谷 直人 田代 雄斗 田坂 精志朗 松原 慶昌 薗田 拓也 中山 恭章 横田 有紀 川越 美嶺 浅野 健一郎 篠原 賢治 坪山 直生 青山 朋樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1640, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】腰痛は職業性疾病の中で約6割を占める。また,腰痛が慢性化することで従業員の労働生産性が低下するという報告もあり,従業員の慢性腰痛の予防は企業の健康経営における重要課題の一つである。しかし,慢性腰痛の関連因子を調査した多くの研究は,質問紙調査を基にしており,実測による身体機能を調査した研究は少ない。そのため,先行研究で言及されている精神的因子や睡眠障害の因子に加え,実測での身体機能の因子を含めた慢性腰痛の包括的な関連因子の調査は不十分と言える。従って本研究では,オフィスワーカーにおける慢性腰痛に関連する因子を,身体機能面,精神機能面の両者から包括的に検討することを目的とした。【方法】対象は,A企業で実施した腰痛検診に参加したオフィスワーカー601名(平均年齢44.3±10.1歳,男性72%)とした。対象者に自記式質問紙を配布し,基本属性(年齢,性別,勤続年数),腰痛の有無を,精神機能として睡眠時間の満足感,抑うつ傾向を反映するSelf-rating Depression Scale(SDS)を聴取した。腰痛は,現在の腰痛の有無と,現在腰痛がある場合その継続期間を聴取することで,慢性腰痛無し群,慢性腰痛有り群(発症3ヶ月以上)に分類した。さらに身体機能として,握力,30秒立ち上がりテスト,立位体前屈,閉眼片脚立ちを計測し,姿勢評価としてPalpation meter(Performance Attainment Associates社製)を使用し,骨盤の前後傾斜角度を計測した。統計解析は,従属変数に慢性腰痛の有無を,独立変数に身体機能・精神機能に関連した各測定変数を,調整変数に性別・年齢を投入したロジスティック回帰分析を行った。統計学的有意確率は5%未満とした。【結果】回答データに欠損のない487名を解析対象とした。対象者のうち,136名(28%)が慢性腰痛を有していた。ロジスティック回帰分析の結果,立位体前屈値(オッズ比(OR)0.966,P=0.003,95%信頼区間(CI)0.945-0.989),睡眠時間の満足感(時間が足りず不眠に該当:OR2.342,P=0.002,95%CI1.357-4.042,寝つきが悪いに該当:OR2.345,P=0.01,95%CI1.223-4.495)が,慢性腰痛と有意に関連していることが明らかになった。【結論】本研究結果より,オフィスワーカーの慢性腰痛は,身体柔軟性の低下,睡眠時間の満足感の低下と有意に関連することが明らかになった。オフィスワーカーは他の職種と比較して,同一姿勢を取り続ける時間や,VDT(Visual Display Terminals)作業の時間が,相対的に長くなることが関与していると考えられる。今後は縦断的な解析を進め,本研究で得られた因子と慢性腰痛発生との関連を検討していく必要がある。

著者

山本 啓介 城戸口 和希 鈴木 大河 小荒井 衛 今泉 利架 杉野 伊吹 遠藤 史隆 大友 眞太郎 小関 敏史 柴田 翔平 菅原 慎吾 渡部 将太

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

著者

青木 真希子 鈴木 雅登 岡山 久代

出版者

The Society for Nursing Science and Engineering

雑誌

看護理工学会誌 (ISSN:21884323)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.47-57, 2020 (Released:2020-11-30)

参考文献数

40

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本研究は,成人女性の性周期に伴うワーキングメモリの変化をPMS症状の有無で比較するとともに影響要因を検討することを目的とした.PMS症状を有する群(n=15)では,黄体期に実施した2-back 課題の正答率が,PMS症状を有さない群(n=26)と比較して有意な傾向で低かった(p=.07).さらにProfile of Mood States の結果,Total Mood Disturbance 得点と「抑うつ−落ち込み」にPMS 有群とPMS 無群で有意な違いが認められた(p=.006, p=.043).一方,Self-rating Depression Scaleと性ホルモン濃度には違いが認められなかった.以上よりワーキングメモリ機能を評価する課題の1つであるn-back 課題の遂行能がPMS症状を有する女性において黄体期に低下し,その要因は負の気分に由来する可能性が示唆された.

著者

山形 拓 平澤 大 藤田 直孝 尾花 貴志 菅原 俊樹 大平 哲也 原田 善博 前田 有紀 小池 良樹 鈴木 憲次郎 山本 康央 日下 順 田中 恵 野田 裕

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.2211-2219, 2014 (Released:2014-07-29)

参考文献数

20

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【目的】Barrett腺癌は正常扁平上皮下へ側方進展することがあり,癌が表層に露出していないため内視鏡による範囲診断が困難となる.Barrett腺癌の扁平上皮下進展部の内視鏡的特徴を明らかとし,その範囲診断に酢酸撒布法が有用であるかを検証することを目的とした.【対象と方法】当センターで内視鏡切除したBarrett腺癌25例を対象とした.扁平上皮下進展の存在と進展範囲を病理学的に検討した.その後,Barrett腺癌の扁平上皮下進展部の内視鏡画像をReviewし,その同領域の内視鏡的特徴および出現頻度を検討した.【結果】Barrett腺癌25例中10例(40%)に扁平上皮下進展を認めた.扁平上皮下進展部の内視鏡所見は,白色光では淡い発赤,扁平隆起,NBIでは淡い茶褐色を呈していた.扁平上皮下進展部に1.5%酢酸を撒布すると,小孔,小白斑,溝状の構造が観察され,この所見をSmall White Signsと呼称した.上述の所見によるBarrett腺癌の扁平上皮下進展部の範囲診断正診率は白色光50%,NBI 43%,酢酸撒布法100%であった.【結語】Barrett腺癌の扁平上皮化進展部の内視鏡診断に酢酸撒布法は有用であった.

著者

堀井 一樹 鈴木 高二朗 西野 好生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_1117-I_1122, 2018 (Released:2018-11-10)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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ケーソン式護岸では,裏込石と埋立砂の間に敷設された防砂シートの破損に起因する埋立土砂の流出(吸い出し)とそれに伴う陥没が頻繁に発生している.港湾の技術基準に示されている最低規格の防砂シートが一般的に用いられているものの,その強度は波の作用に対して不足している場合が多く,かねてより防砂シートの損傷に起因した堤体背後の陥没被災が発生している. そこで,本実験では,波による防砂シートの損傷メカニズムを明らかにするため,これまで実施されてこなかった水理模型実験による防砂シートの損傷実験を初めて実施した.その結果,防砂シートは数十万波(数日)の波の作用で容易に損傷すること,織布と不織布で損傷形態がことなることが明らかとなった.また,ジオグリッドを用いた対策工が有効であることも明らかとなった.

著者

出口 裕道 井上 登太 鈴木 典子 伊藤 秀隆

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.D0485, 2006

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【はじめに】末期癌患者に対する理学療法においてその意義は(1)疼痛と苦痛の緩和 (2)ADLの拡大 (3)精神的な援助と報告されている。また、注意点・問題点として(1)過度の体力消耗の助長 (2)具体的理学療法ゴールが定めにくい (3)患者の入院生活の中での精神的不安定性などが考えられる。今回、末期肺癌患者を担当することとなり、その時に感じたことなど考察を加えて報告する。<BR>【症例】71歳女性。数十年来重症糖尿病にて入退院されたのち呼吸苦にて受診、肺腺癌との診断にて14~18週余命と診断され、Best Supportive Careを選択された。<BR>【経過】本症例において、一日複数回訪室、院内チームアプローチ、家族を含めての理学療法指導を終始一貫して行った。終末期ケア目標として、可能なうちの積極的な外泊、それが達成された後、車椅子での散歩と設定した。経過中、患者‐家族間の関係が粗悪となるも、医師の介入と家族へのケア目標の提示にて関係回復が見られ、最期は家族の積極的介護のなか死去された。<BR>【考察】終末期患者において入院生活中の体力運動能力低下と疾患進行、死への恐怖による苛立ちは日一日大きくなっていく場面を観察する。それが家族にぶつけられることは多く、その結果家族の介護疲れ、介護拒否が見られることは少なくない。また、病状変化と精神的変動は終末期患者においてその他理学療法施行患者に比して明らかに大きく、医療介護職員を困惑させることも多い。経過中本症例において家族との関係悪化に遭遇し、家族に対し医師より具体的な患者との関わり方法を提示することで関係が回復する場面にも立ち会ったことより、終末期患者をもつ家族において患者との関わりの中での困惑、無力感によるストレス蓄積を観察することができた。患者の長期的予後を正確に見据え治療ケアの方向を統一するための医師を中心としたチームアプローチ、患者の病状・精神変化・残された運動能力を正確に把握したうえでのゴールの設定・変更、家族の心の変化をも踏まえたアプローチにより、最終的に家族の積極的介護を得られ、その中で患者の臨終を迎えられたものと考える。また、入院時寝たきりであった患者に対し、過度の体力消耗に留意した積極的運動指導により立位動作車椅子移乗動作が可能となり、最期まで理学療法を継続することで得られた能力を維持していくことが可能であり、終末期において長期的に体力運動能力低下が予測される症例であっても理学療法が大きな意義を持つことが示唆された。<BR>

著者

鈴木 幹男 北西 剛 山名 高世 北野 博也 矢澤 代四郎 北嶋 和智

出版者

Japan Otological Society

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.526-530, 1998-12-25 (Released:2011-06-17)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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Several point mutations of mitochondrial DNA have recently been identified as a cause of hearing loss. In Japan, there are considerable number of patients with A-to-G mutations at nucleotide position 3243 and at 1555. We investigated the prevalence of these mutations in patients with hearing loss using polymerase chain reaction method (PCR). We identified 3243 point mutation in 2 of 72 patients (2.8%) and 1555 point mutation in one of 57 patients (1.8%). The clinical neuro-otologic findings in patients with point mutations were consistent with those previously reported. The number of patients examined was composed of 9% of a total in our outpatient clinic. Therefore, we estimated 0.4% of patients in our clinic have a point mutation at nucleotide position 3243 or 1555.

著者

福田 勝己 鈴木 隆之 池田 泳樹 内部 銀二

出版者

独立行政法人 国立高等専門学校機構 東京工業高等専門学校

雑誌

東京工業高等専門学校研究報告書 (ISSN:02860503)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.17-24, 2018 (Released:2018-10-31)