著者
折田 明子 湯淺 墾道
出版者
関東学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本年度は、昨年度実施した文献調査を継続したことに加え、現行の法制度および2018年5月より発効するGDPR、また個々のサービスのポリシーについて調査を行った。その結果、まず死者の権利に関する原則は、英米法系と大陸法系とで異なっていることがわかった。前者では死者の権利については一般に否定的であるが、大陸法系においては死後も一定の範囲で権利性を認める傾向にあった。また、GDPRでは、各加盟国が独自に死者の個人情報の取扱について規制することを妨げないこととなっていた。米国ではアカウントやデータを「デジタル資産」として一体的に法的に保護しようとする動きが比較的早くからあり、パブリシティの権利等の枠組みを活用して当該本人の死亡後も法的に保護しようとする動きもある。どのような制度設計が現実に即し、かつ多様な死生観を包含するものとなるのか、今後検討を進める、次に、個々のサービスを調査したところ、利用者の死亡時のアカウントの扱いを規定しているサービスの多くは、利用者死亡時に故人本人あるいは親族の身分証明を必要とする規定を定めている。そのため、仮名での利用や法律上の氏名・性別を非開示とする利用においては当人の確認ができなくなる。結婚その他のライフイベントで改姓し、法律上の名前と日常生活の名前が違う場合、例えばFacebookでは両者の併記を求めているが、実際の利用者は一方の名前のみを記載している。本人確認につながる個人情報や、見せたくない面を見せないといったプライバシーを保護した上での利用と当人確認を両立させる設計の必要性が見えてきた。
著者
羽藤 由美 神澤 克徳 光永 悠彦 清水 裕子 坪田 康 桝田 秀夫 永井 孝幸 ヒーリ サンドラ 竹井 智子 山本 以和子 森 真幸 内村 浩 伊藤 薫
出版者
京都工芸繊維大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

学校・大学等が入試や定期考査において,それぞれのアドミッション・ポリシー,教育目標,受検環境などに応じた英語スピーキングテストを開発・実施するためのガイドライン策定を目標として,以下の(1)~(5)を完遂した。(1)京都工芸繊維大学が独自に開発し,学内で定期実施しているコンピュータ方式の英語スピーキングテストシステム(毎年約700名が受験)について,リンガフランカ(共通語)としての英語運用能力を測るテストとしての妥当性を高めるために,評定基準と採点者訓練およびオンライン採点システムを改善した。(2)上記スピーキングテストを京都工芸繊維大学の平成30年度ダビンチAO入試に導入した実績に基づき,同じ仕様のテストを学内で能力診断テストとして実施する際と入学試験の一環として運営する際の違い(公正性・公平性の担保,システムの安定性維持,リスクマネージメント,情報セキュリティーのレベル等の違い)や,入試利用の際のこれらの点に関する留意点を明らかにした。(3)京都市立工学院高校の定期考査(「英語表現II」の1,3学期末試験)において,生徒とフィリピン在住の面接・採点者をスカイプで結ぶスピーキングテストを実施した。昨年度実施分から,テスト内容の改訂(ディベートとロールプレイの組み込み),採点基準・採点者訓練の改善,効果的なフィードバックのためのマニュアル作成を行った。(4)上記(1)~(3)の遂行状況をプロジェクトのホームページを通して広く社会に公表するとともに,実践報告や,実践を通して得たデータの分析に基づくリンガフランカとしての英語能力評価(特に,採点基準と採点方法)に関する研究成果を関連学会で発表した。(5)これまでのスピーキングテスト開発・運営の実績に基づいて,2020年度から始まる民間試験の入試利用(共通テストとしての活用)の問題点を明らかにし,関連のシンポジウムやブログ,twitterで発表した。
著者
千葉 功 山口 輝臣 長佐古 美奈子 季武 嘉也 熊本 史雄
出版者
学習院大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

「寺内正毅関係文書」については、作業の前提として必要な史料の撮影ないし画像ファイル化を平成28年度中に完了した。これら画像化ファイルした史料は、共同研究者に配布した。本研究課題の最終目標は、山口県立大学や学習院大学史料館所蔵の新出史料はもとより、従来から公開されていた国立国会図書館憲政資料室所蔵分においても、目録において通数しか記載されなかったために従来ほとんど利用されてこなかったB群の書簡群も含めて、寺内あての書簡群(通数にして約2770通)を悉皆翻刻して刊行するとともに、それをふまえて共同研究することである。ただし、書簡群の点数が膨大なため一度に全書簡を翻刻・刊行することも困難であるため、5巻本を想定して、平成29年度は第1巻として、発信者(五十音順)が青木周蔵~大久保春野の575通の翻刻を行うことにした。研究分担者にわりふりをした結果、8月には翻刻文をそろえることができた。さらに、巻末に、「寺内正毅関係文書」の伝来(寺内正毅・寿一が設立した桜圃寺内文庫から始めて)や概要、ならびに本刊行物出版の経緯を述べた解題を付したうえで、10月に科学研究費補助金の「研究成果公開促進費(学術図書)」に応募した。さらに、「寺内正毅関係文書」の翻刻作業をふまえて、6月に学習院大学で研究会を行った。寺内正毅ないし寿一の史料群に関する研究報告が4本行われ、翻刻作業を進めるうえで大きな刺激となった。「井上馨関係文書」については、井上馨宛ての書翰すべての電子式複写を完了した。また、翻刻も継続して進めているところである。
著者
辰巳 隆一 水野谷 航 ANDERSON JUDY E. ALLEN Ronald E.
出版者
九州大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2014-04-01

骨格筋の肥大・再生は、筋幹細胞(衛星細胞)の活性化に大きく依存している。これまでに代表者は、「運動や筋損傷などの物理刺激を引き金として、細胞外マトリックスから遊離する肝細胞増殖因子(HGF)依存的に衛星細胞が活性化する分子機構」をほぼ解明した。これを更に発展させるため本研究では、活性化の抑制機構を調べた。その結果、過剰なNOラジカルの産生によって遊離HGFがニトロ化されることを見出した。筋の肥大や治癒を妨げている「活性化抑制機構(HGFの不活化)」を更に追究することにより、筋肥大・再生を促進する食肉生産システムの開発に資する他、筋再生医科学・加齢筋医科学・スポーツ科学などに貢献が期待された。
著者
坂口 英
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

胃や小腸での消化を免れる糖質(難消化性糖質)フラクトオリゴ糖やマンニトールの摂取は,ウサギの飼料タンパク質利用効率を改善させ,その効果は「難消化性糖質が盲腸内微生物増殖を促し,血中尿素の微生物態タンパク質への移行量を増大させる。増大した微生物を良質のタンパク質源としてウサギが摂取する」ことにより発現することを示した。これは生産効率改善ならびに窒素排泄低減をもたらす飼養技術として実用化できる。
著者
久松 太郎 高槻 泰郎
出版者
同志社大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究では、山片蟠桃の経済学的叙述を一貫した理論として復元し、その政策面での有用性を示すことによって、わが国の忘れられた学術的遺産を再考する。近世日本の経済論が主に交換面での議論で構成されているのに対し、古典派経済学の創生・成熟期にあたる同時期の西欧では、生産・分配面での議論が主な構成要素であり、そうした面での経済厚生や救貧対策が論じられている。蟠桃の著作には、西欧古典学派において重要なキーワードが散見している他、分配に関する図解をも看取できる。彼の経済論を合理的に再構成し、それを日本経済史固有の文脈で復元することは、これまで十分に試みられることがなかった学術的に大きな意義をもつ作業である。
著者
中野 等
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

豊臣政権の基本政策である「太閤検地」は、一般にもよく知られた概念である。理解の大枠は1950年代の太閤検地論争の延長線上にあり、主として土地制度史上の問題として位置づけられている。しかしながら、近年はその定義についても揺らぎが生じており、その評価については抜本的な見直しが求められている。しかしながら、太閤検地は第一義的に統一政権が国土の実態を把握し、その生産力を一定の基準で評価・掌握しようとしたものであって、「国家史」的な観点から論ずるべき性格のものと考えられる。そこで本研究は、従前の土地所有論的な観点からではなく、政権の目指す「国制」を踏まえ、「国家史」的な立場からの再定義をおこなう。
著者
清水 則夫
出版者
山口大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1994

バ-キットリンバ腫由来Akata細胞は、細胞表面に発現する抗体を抗Ig抗体でクロスリンクする(抗体処理)と潜伏EBウイルスの活性化が起き、ウイルス産生が誘導される。この抗体処理によるシグナル伝達の遮断に働いているEBV抗原の同定をするために、亜鉛イオンにより発現誘導可能なメタロチオネインプロモーターの下流へ、潜伏感染状態で発現する9種類のウイルス抗原の遺伝子をそれぞれ挿入した発現プラスミドを作成した。得られたそれぞれのプラスミドと薬剤抵抗性プラスミドをAkata細胞へ同時に導入し、薬剤選択により両方のプラスミドDNAを保持するクローンを選択した。さらに得られたクローンから、亜鉛処理によりウイルス抗原の発現誘導が起こる細胞クローンを蛍光抗体法により選択した。得られた細胞クローンを12時間亜鉛処理してウイルス抗原の発現を誘導し、亜鉛を除いた後、抗Ig抗体を加えてさらに12時間培養し、どのウイルス抗原誘導でウイルス産生が起こらなくなるのかを蛍光抗体法で調べた。その結果、LMP1を発現している細胞クローンでは、潜伏感染しているEBウイルスの活性化が抑制されることが明らかとなった。この結果は、従来から我々が得ていた結果と矛盾しない。しかし、用いた細胞クローンでは、亜鉛処理によりLMP1の発現は、通常のEBウイルス陽性細胞で発現する量より数倍程度多く発現していた。LMP1は大量に発現すると細胞毒性があることが知られているため、得られた結果がLMP1による細胞毒性を反映していることを否定できない。現在、LMP1の発現量を通常のEBウイルス陽性細胞と同等なレベルにまで落とすための亜鉛処理の条件を検討中である。
著者
星野 太
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2011

昨年度に引き続き、今年度も近代における「崇高」概念を広く検討し、まずはエドマンド・バークに関する研究の成果を論文として公表した。従来の先行研究には欠けていた偽ロンギノスとバークの崇高論のつながりを指摘した同論文は、美学会の欧文誌である国際版『美学(Aesthetics)』に掲載された。また、近代における偽ロンギノスの再評価を踏まえつつ、『崇高論』というテクストの構造を論じた口頭発表を1度(英語)、20世紀後半のフランスにおけるリオタールの「崇高」を主題とする口頭発表を1度(英語)行なった。以上の国際会議における発表および国外の研究者との議論を通じて、本研究は当初の研究計画に即して大きく進展したと言える。さらに特筆すべき成果としては、フランスのパリ国際哲学コレージュにおいて、近代の崇高概念をめぐる発表を行なったことが挙げられる(仏語)。コレージュのプログラムの一環として行われた同発表では、18世紀から20世紀にかけての崇高論の展開を「理性」と「非理1生」という近代の主要な問題系のもとに位置づけることができた。これは、近代における崇高論の展開を「モダニティ」という錯綜した概念との連関のもとに論じることを目的とした本研究において、大きな成果であったと言える。以上の成果とともに、今年度はフランスの哲学者ジャン=リュック・ナンシーをめぐるワークショップでの発表(日本語)、書籍『人文学と制度』への執筆および翻訳、さらに同書をめぐるワークショップでの発表(日本語)を行なった。以上の成果は、先に挙げた本研究課題の主要実績とも緊密に連動し、今後のさらなる研究へと発展していくことが予想される。
著者
大橋 完太郎
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究は現代感性論としての「ポスト・ノスタルジー」を考察するに当たって以下の3点からのアプローチを採用する。A. 近代から現代に至る「ノスタルジー」概念と芸術との関係B. 記憶と表象・イメージの構造、およびフィクションの構造に関する理論的検討C. 消費社会における大衆文化と記憶の関わりを説明する北米文化理論の検討現代までのノスタルジーの諸相を明らかにし(アプローチA)、フィクション的な仕組みに基づく記憶の様態を理論化し(同B)、さらにそれが現代社会においてさまざまな意匠となって集合的記憶を強化する仕組みを解析する(同C)。こうしてポスト・ノスタルジーにおける「記憶の動員」効果を明らかにする。
著者
湯沢 質幸 沼本 克明 小倉 肇 清水 史 二戸 麻砂彦 岡島 昭浩 佐々木 勇 肥爪 周二 蒋 垂東
出版者
京都女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

成果の中心は次の4点にまとめられる。(1) 既に実験的に研究開発し終えた、日本漢字音データベース(大字音表)の根幹となるソフト及びデータについて、それが実用に十分耐えうるかどうかを実践形式を取り入れて検証したこと。(2)((1)を踏まえて)実用に耐えうるソフトの完成度を高めるとともに、それにのっとって日本漢字音研究における基礎中の基礎となる韻鏡データを実用に耐えうるまでに再構築し、一定の完成度に達したデータベースを作成したこと。(3) 将来における大字音表の発展・拡充を目指した基礎的な調査、研究作業を行うことができたこと。すなわち、近い将来における大字音表への複数資料の字音データ掲載を目指して一部資料について日本漢字音の整理を行えたこと。また、同様に、日本漢字音資料の発掘や調査、及び研究を行えたこと。(4) 国内外の漢字音研究者の研究の便宜を図って、実用に耐えうる『韻鏡』データを載せた日本漢字音データベースをインターネット上に公開したこと。
著者
岡崎 由佳子
出版者
藤女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究では,腸内環境改善作用のある水溶性食物繊維やオリゴ糖等の発酵性難消化性糖質が共通して,高脂肪食摂取ラットの大腸ALP活性を特異的に増加させ,この増加にIAP-I遺伝子発現の誘導が関与していることを明らかにした。一方で,β-グルコシダーゼ活性については共通した影響は認められなかった。大腸ALP活性については,腸内環境改善に関わる腸管の種々の因子と正の相関関係にあることが認められた。これらの結果より,発酵性の難消化性食品因子による大腸ALP活性の増加は,大腸内環境の保全に関与する可能性が示された。
著者
林 祥介 高木 征弘 榎本 剛 はしもと じょーじ 杉本 憲彦 今村 剛 堀之内 武 三好 建正 石渡 正樹
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2019-06-26

世界初の本格金星気象撮像探査機「あかつき」の軌道投入以前、金星大気の観測は断片的であり、数値モデルには仮定が多く、スーパーローテーション(四日循環)の存在に象徴される金星大気の循環構造はほとんど未知であった。本研究では、我々が開発を進めてきた地球シミュレータ上の金星大気大循環モデル(AFES-Venus)を元に金星大気データ同化システム(ALEDAS-V)を構成し、「あかつき」観測と矛盾せず力学的に辻褄のあった金星大気循環場の生成を試みる。金星大気中の未知な擾乱を同定し、その分布と角運動量輸送、物質輸送と雲構造などを明らかにしスーパーローテーションにいたる金星大気大循環の構造を解明する。
著者
柴崎 貢志
出版者
群馬大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2013-04-01

脳内の局所温度を自在にコントロールすることで、神経疾患の画期的な治療法となる可能性がある。この点に着目し、マウスの脳内に埋め込むことで局所(1mm3周囲)脳内温度を上は42℃、下は28℃まで加温冷却出来る局所脳内温度可変システムを開発した。そして、脳内冷却に伴う組織損傷や細胞死の有無を調べた。その結果、脳内温度を正常温度の37℃から30℃まで低下させた場合には、全く組織損傷や細胞死は観察されなかった。これらの点より、局所脳冷却を治療に用いた場合には組織損傷を伴う副作用は生じないことが確認出来た。そして、てんかん原性域を30℃まで低下させることで充分にてんかん発作の抑制を出来ることを見いだした。
著者
稲増 一憲
出版者
関西学院大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は2波のウェブ調査を行い、インターネット上のさまざまなサービスが、有権者のニュース志向・娯楽志向という選好に基づく選択的接触を生じさせ、政治知識や国際問題に対する知識の差を拡大/縮小するのかということを検証した。調査の結果、ポータルサイトや新聞社サイトの利用は知識の差を縮小する一方で、twitterやニュース・キュレーションアプリの利用は知識の差を拡大するという結果が見られた。ただし、これは1波調査の結果であり、2波では知識項目の違いなどにより、結果が再現されなかった面が存在しており、この点について今後検討を進めていく必要がある。
著者
近藤 浩代 藤野 英己 石原 昭彦
出版者
名古屋女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

糖尿病合併症は微小血管障害に起因する臓器の機能不全による. また, 微小血管において慢性炎症を引き起こし,毛細血管を退行させる. 一方, 運動による血流増加は毛細血管の退行を抑制させることができる. また, 経皮的な二酸化炭素の吸収はボーア効果による血流促進効果をもつことが報告されている. そこで本研究では二酸化炭素経皮吸収による筋毛細血管退行の予防効果を検証した.さらに超音波照射による炎症抑制や代謝促進効果についても検証する計画である.平成29年度は二酸化炭素経皮吸収による糖尿病性毛細血管退行の予防効果について検証した.慢性的な高血糖曝露は骨格筋のクエン酸シンターゼ(CS)活性の低下や毛細血管の退行を引き起こした.一方,経皮的二酸化炭素吸収は高血糖曝露によるCS活性低下や毛細血管退行を抑制し,血糖の上昇を抑制した.さらに骨格筋の代謝や血管新生に関するeNOS, PGC-1α, COX Ⅳ, VEGFタンパク質発現量を増加させ,血管新生抑制因子(TSP-1)の低下が認められた.これらの結果から経皮的二酸化炭素吸収は骨格筋の代謝や血管新生に関わる因子を増加させ,血管新生抑制因子を低下させることで高血糖曝露による骨格筋の酸化的リン酸化機能低下や毛細血管退行を抑制することが明らかとなった.また,超音波照射による効果を検証するためにC2C12筋芽細胞を使用して予備検討を実施した.C2C12筋芽細胞の超音波照射ではインテグリン/focal adhesion kinase (FAK)のリン酸化の増加が観察され,P38MAPKリン酸化が減少させ, 炎症モデルにおいてTNFaの発現を超音波照射で軽減させる効果を観察した.
著者
木村 和彦 大鋸 順
出版者
電気通信大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

Jリーグチームの誘致が、ホームタウンの住民の運動生活や個人生活および地域に与えた影響を明らかにするために、茨城県鹿嶋市の住民と対象として質問紙による調査を実施し、平成6年度調査と比較検討した。また同様の調査(一部修正)を、Jリーグチームを誘致している千葉県柏市、市原市、埼玉県浦和市および静岡県清水市の住民を対象として実施し、比較検討した。それぞれの調査の概要および結果の概要は以下の通り。1. 鹿嶋市調査(1) 調査内容a.サッカー活動への影響 b.運動生活全般への影響 c.スポーツ観戦への影響 d.支援ボランティア活動への影響 e.個人生活や地域生活への影響、など(2) 調査時期および調査方法(省略)有効標本507 回収率23.8%(4) 結果の概要(特に平成6年度調査と比較して)サッカー活動への影響としては、16〜24歳までの比較的若い年齢層の実施率の低下がみられた。サッカー実施欲求、サッカークラブ参加率ともに低下傾向がみられた。運動生活全般としては、約1割の人がJリーグがきっかけで以前より運動頻度や運動欲求が増加したと回答している。運動実施種目ベスト10にはほとんど変化がなかった。スポーツ観戦について、アントラーズの試合を観戦したことのある人は、78.5%で前回調査より8.7ポイント増加し、住民の約8割の人が観戦経験を持っていた。Jリーグの競技場での観戦欲求は、男性では24歳以下、女性では39歳以下の年齢層で著しく低下しており、比較的若い層の欲求の低下が認められた。支援ボランティア活動として、私設応援団への加入率が特に24歳以下の女性で大きく減少している。4.3%の人が運営ボランティア経験を有しており、次第に増加してきている。個人生活への影響では、「町への愛着が増した」「家族共通の話題が増えた」「生活の楽しみが増えた」という順に肯定的な回答が多く、地域への影響では、「鹿嶋市の知名度が向上」「市民間の共通の話題が増えた」「鹿嶋市のイメージが向上」「地域の連帯感が増した」といった項目で肯定的な回答が多かった。2. 柏市、市原市、浦和市、清水市の調査(1) 調査内容は、鹿嶋市と同様。(2) 調査時期平成10年2月〜3月(3) 調査方法地域版電話帳をもとに、各市から1,000名を無作為抽出し、郵送自記法による調査(有効標本616回収率15.7%)。平成8年度の鹿嶋市調査と平成9年度の4都市調査を一括して分析したところ、サッカーへの参加、サッカー欲求、競技場での観戦および観戦欲求、個人生活や地域への影響に関しても、鹿嶋市が最も大きな影響を受けたことがかわった。しかし個人生活や地域への影響に関しては、高い割合を示す項目は5都市間でほぼ共通していた。
著者
清水 慶子
出版者
京都大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2002

いわゆる「環境ホルモン」、内分泌撹乱物質による生殖能力や次世代への影響は、人類を含めた数多くの生物の存続を危ぶむ問題であり、基礎的な研究の必要性が高まっている。これらの原因として考えられているものは主に人工の化学物質であるが、これ以外にも約20種類の植物由来のエストロゲン様物質(Phytoestorogen)がその作用を持つといわれている。本研究では、これらの植物由来のエストロゲン様物質のサルの生殖内分泌系に及ぼす影響を、発生生物学的、内分泌学的に調べた。カニクイザルに植物由来のエストロゲン様物質を30日間連続投与した。これらのサルにおいて、経時的に採尿を行い、ステロイドホルモンの代謝産物である尿中E1C,PdGおよび尿中FSHについて酵素免疫測定法を用いて測定した。その結果、生殖関連ホルモン動態の変化や月経周期の遅延、卵胞期の延長、LHサージの抑制が観察された。これらにより、ダイゼイン投与後、これらのサルは発情持続状態となり、結果として排卵が抑制されることが分かった。また、妊娠マカクザルにイソフラボン50mg含有飼料を妊娠初期から90日間連続給餌した。これらのサルから得られた児を、4%パラホルムアルデヒドにて潅流固定し、組織切片を作成した。これらの切片を用いて免疫組織化学法により、エストロゲンレセプター(ERαおよびERβ)の局在を調べた。同時に、妊娠ザルから経時的に採血、採尿をおこない、血液イソフラボン濃度および血中、尿中生殖関連ホルモン濃度を測定した。その結果、ERαおよびERβはいずれも、オス、メス新生児ともに、視床下部の腹内側核に発現していた。これらにより、植物由来のエストロゲン様物質がマカクザルの性周期に変化を及ぼす可能性、および、視床下部におけるエストロゲンレセプターの発現が胎生期における植物由来のエストロゲン様物質により影響を受ける可能性が示唆された。