著者

小村 智香 濱 武英 一ノ瀬 裕稀 久保田 富次郎

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.43-50, 2021 (Released:2021-03-10)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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火山地域を含む流域では, 噴火による噴出物により流域河川の水質に影響を与える可能性がある。霧島火山群の1つである硫黄山は, 2018年4月19日に約250年ぶりに噴火活動を再開し, 噴火口から流出した泥水によって近隣を流れる長江川は汚染された。特に, ヒ素は環境基準値 (10 μg L-1) を超過した。本研究では長江川のヒ素に着目し, 流下過程における濃度変化, pHおよび電気伝導度 (EC) との関係, 流出の特徴を連続的な観測により明らかにした。その結果, 以下のことが明らかになった。1) 流下過程において支川との合流による希釈が作用し, ヒ素濃度の低下, pHの上昇, ECの低下が認められた, 2) ヒ素濃度とpHおよびECは相関を示し, その傾向は特に上流部の無降雨時に高い, 3) ヒ素は無降雨時に鉄やアルミニウム酸化物に吸着され, 河床に沈殿することで河川水中から除去される一方で, 降雨時には河床に堆積した懸濁態ヒ素が巻き上がることで水質が悪化する可能性がある。

著者

中村 博昭

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-17, 1995-01-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

121

著者

祖田 亮次 柚洞 一央

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.147-157, 2012-09-28 (Released:2012-09-28)

参考文献数

31

被引用文献数

2 4

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1990年に建設省が各地方建設局に通達した「多自然型川づくり」の推進は,従来にない環境配慮型の川づくりを目指したものであった.この方針は1997年の改正河川法に取り入れられ,さらに2006年には「多自然川づくり」と改称され,現在にいたっている.この方針のもと,全国各地の河川でさまざまな人工構造物が設置されてきた.本稿では,過去20数年間に行われた環境配慮型河川改修の諸事例を分類・整理することで「多自然(型)川づくり」の実態を把握し,それらが河川関係者の間に大きな混乱をもたらした状況について,その背景を考察する.

著者

Kazuki Ide Philip Hawke Takeo Nakayama

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20230030, (Released:2023-04-08)

参考文献数

9

被引用文献数

8

著者

渡辺 優 沙川 貴大 上田 正仁

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.119, no.4A, pp.D283-D293, 2012-02-20 (Released:2017-10-02)

著者

有満 麻美子

出版者

学校法人立教女学院 立教女学院短期大学

雑誌

立教女学院短期大学紀要 (ISSN:0285080X)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-15, 2012 (Released:2017-09-15)

著者

早川 由紀夫

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.104, no.4, pp.561-571, 1995-08-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

11

被引用文献数

7 6

著者

川西 諭 田村 輝之 功刀 祐之

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.152-156, 2012 (Released:2013-05-29)

参考文献数

2

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2011年と2012年の2月に行った個人投資家を対象とするインターネットアンケート調査から,個人投資家の投資スタイルによる投資行動とパフォーマンスの違いを多面的に分析した.その結果,(1) 明確な投資スタイルを持つ投資家は大きく2つのグループ(「長期パッシブ分散派」と「短期アクティブ集中派」)に分かれること,(2) 2つのグループを比較すると,長期パッシブ分散派の方が相対的に,投資家間で運用パフォーマンスの差が小さく,投資満足度,幸福感が高く,ストレスや不安が少なく,資産の形成に成功していることが確かめられた.

著者

上杉 和央 村中 亮夫 花岡 和聖 埴淵 知哉

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.38-47, 2008-01-28 (Released:2017-04-15)

参考文献数

11

著者

野沢 慎司

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.67-83, 2020-05-31 (Released:2021-06-23)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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ステップファミリーは独自の構造をもつ家族であるにもかかわらず,「通念的家族」(初婚核家族)を擬装せざるをえないほどの社会的圧力に曝されてきた. 誰が「親」かの規定に関わる社会制度(離婚後の単独親権,継親子養子縁組,戸籍などに関する法律)や通念的家族観が, 大人たちの行動を水路づけ,子どもたちの福祉に影響を及ぼす. しかし,この点に研究者の関心が十分向けられてきたとは言えない. そのような多数派/従来型のステップファミリー(「スクラップ&ビルド型/代替モデル」)では, ①親子関係の前提として婚姻関係の存在が優先されること,②離婚後に両親の一方の存在と価値が無視(軽視)されること, ③継親がその親を代替すること,④親権親と継親が対等に共同して子どもの養育にあたること, ⑤ステップファミリーは共通の利益を有するメンバーで構成される世帯集団とみなされること, などが自明視されてきた.新たに登場した「連鎖・拡張するネットワーク型/継続モデル」の理念と対比させて, これらの前提を批判的に検討する.そして,子どもの福祉を重視した社会制度に向けての課題, およびステップファミリーの新しい支援の方向性を提示したい. ステップファミリーの子どもたちの福祉を向上させる社会的条件を探るさらなる研究が求められている.

著者

阿部 康二

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

pp.cn-001095, (Released:2018-02-28)

参考文献数

265

被引用文献数

2

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日本における進んだamyotrophic lateral sclerosis(ALS)研究の今後のさらなる発展を期するために,日本において初期にALS関連疾患がどのように見出され,その原因や病態がどのように解明され展開して来たかについて今日的視点で纏めておくことは重要である.本稿では認知症を伴うALSや,紀伊半島を中心とした地域で見られるALS/PDC,遺伝性ALS(FALS),球脊髄性筋萎縮症(SBMA),小脳性運動失調など多系統に及ぶALSの5項目に焦点を当てて,それらの初期論文とその今日的展開について海外論文とも比較検証しつつ主要論文を中心に論じた.5項目ともに日本からの論文が極めて重要な貢献を果たし,初期から120年以上に渡って大きな今日的展開を継続していることを示した.

著者

池上 文夫

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.6, pp.6_4-6_10, 2008-09-01 (Released:2011-06-03)

参考文献数

2

著者

萩田 賢司 横関 俊也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_493-I_506, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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平成29年の全国の交通事故統計により,自転車専用走行空間や歩道,横断歩道,路側帯等における通行方向別(右側通行/左側通行)の自転車事故発生割合を集計し,先行研究で調査された通行方向別自転車交通量と比較した.交差点では通行方向別の自転車事故件数に大きな差はなかったが,単路の歩道では,自転車交通量は左側通行がやや多い傾向にあったものの,自転車事故は右側通行の割合が非常に高かった.また,自転車の左側通行が原則である自転車専用通行帯や路側帯においても,右側通行自転車が関与した 事故が約40%であり,自転車専用通行帯等の通行方向別自転車交通量より高い割合であった.右側通行自転車は交差側自動車に見落とされやすいと推察され,自転車交通量と比較して自転車事故が多く発生している傾向にあることが窺えた.

著者

江口 克之 塚本 将 Ballarin Francesco 沓掛 丈 薄田 真由

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.59-61, 2022-06-20 (Released:2022-06-20)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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Several adults of the alien millipede Chamberlinius hualienensis Wang, 1956, a pest introduced from Taiwan, were discovered on October 16, 2021 at the Tama Zoological Park, Tama Area, Tokyo, Japan. This is the first known record of C. hualienensis from mainland Tokyo. Species identification was primarily conducted by examining morphological diagnostic characters of the species within the genus Chamberlinius and subsequently confirmed by DNA barcode based on standard COI gene fragment.

著者

古川 滉一朗 福原 紀章 辰島 啓太 岡田 満夫 竹下 彰 西岡 宏 竹内 靖博

出版者

一般社団法人 日本内分泌学会

雑誌

日本内分泌学会雑誌 (ISSN:00290661)

巻号頁・発行日

vol.98, no.S.HPT, pp.78-80, 2022-08-20 (Released:2022-08-04)

著者

井川 雅子 山田 和男 池内 忍

出版者

日本口腔顔面痛学会

雑誌

日本口腔顔面痛学会雑誌 (ISSN:1883308X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.3-12, 2014-12-25 (Released:2016-01-26)

参考文献数

65

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口腔顔面部の特発性疼痛には,歯科治療を契機とするものが多いが,侵害刺激が加えられていないにもかかわらず発症するものもある.このような症例の中には,明らかな器質的異常が認められないにもかかわらず,日常生活が続けられないほど重症化する例もまれではない.このような特発性疼痛は,従来は神経障害性疼痛,下行性疼痛抑制系の機能不全,また中枢の感作などでその機序を説明することが試みられていたが,一方で,近年の脳機能画像研究の発達により,組織損傷が存在しなくても疼痛が発現しうることが明らかにされつつある.すなわち,侵害刺激ではなくても,個人にとって著しい脅威や不快と感じられるような刺激にさらされた場合に,関連する脳領域が過剰に活動し始めることによって,慢性疼痛に陥ってゆく可能性があるということであり,口腔顔面部の特発性疼痛の発症の機序を考える上で大きな手がかりになると思われる.本稿では,特発性疼痛の機序に関する最近の脳科学的研究の知見について解説を行い,われわれが経験した2症例を供覧する.症例1:74歳,女性.医師に舌がんを示唆された直後から特発性顔面痛を発症し摂食不能となったため,発症から3か月目に胃瘻を造設した.症例2:81歳,女性.上顎左右臼歯部に6本のインプラントを埋入した直後から,上顎左側中切歯に特発性歯痛と全身の不全感を発症し,寝たきりとなった.いずれも劇症ではあるが,三環系抗うつ薬により速やかに治癒した.

著者

石井 萌美 川原 晋

出版者

一般社団法人 日本観光研究学会

雑誌

観光研究 (ISSN:13420208)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.85-94, 2021 (Released:2022-06-04)

参考文献数

14

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銭湯は,日本の生活文化体験を求める外国人等の需要や,文化的価値を評価する動きがある一方,家庭内浴槽の普及や,親族への事業承継の慣例化による後継者不足で減少傾向にある。本研究は生活文化資源として銭湯を継承する可能性を見出すため,親族以外が事業承継した事例に着目して次の 3 点を明らかにした。第一に,事業承継において必ず克服の必要な障壁を明らかにしたこと,第二に,レクリーション利用等の新たな需要獲得のための取り組みを把握したこと,第三に,銭湯独自の建築や設備,道具といった「銭湯資産」の意識的・無意識的な継承状況を把握し,今後の喪失リスクを検討したことである。

著者

高橋 純平 高見 彰淑 若山 佐一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.731-736, 2012 (Released:2013-01-30)

参考文献数

47

被引用文献数

5 5

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〔目的〕文献検索により,脳卒中片麻痺者の歩行自立判定に用いられる方法や,歩行自立との関連する要因を明らかにすることである.〔方法〕データベースから選択された論文から,自立判定に用いられたテストバッテリーと,歩行自立との関連性を分析された指標を抽出した.〔結果〕選択基準に適合した39件が抽出された.自立判定方法はFIMやFAC,医師や理学療法士による判定が多かった.歩行自立との関連要因として,歩行能力,麻痺側下肢機能,加えて,認知障害や注意障害,高次脳機能障害が多く抽出された.しかし,自立判定の基準や関連要因の有意性は一定の見解が得られなかった.〔結語〕脳卒中片麻痺者の歩行自立判定は定性的な判定が多く,包括的な評価バッテリーが必要である.

著者

桑田 有

出版者

日本心身健康科学会

雑誌

心身健康科学 (ISSN:18826881)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.10-18, 2016-02-01 (Released:2016-02-22)

参考文献数

13

著者

牛尾 知雄

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.235-238, 2016-04-05 (Released:2016-06-03)

参考文献数

16