著者

小川 直毅 五月女 真人 中村 優男 森本 高裕

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.154-159, 2020-03-05 (Released:2020-09-14)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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光起電力は現代社会に欠かすことのできない応用物性であり,太陽電池から各種光センサーまで広く利用されている.その歴史は長く,半導体p–n接合やショットキー接合に代表される“界面”の光起電力は180年ほど前から知られている.一方,1960年前後に空間反転対称性の破れた“バルク結晶”における光起電力が見出され,古典描像では説明できない巨大な起電力と特異な励起波長/偏光依存性を示すことから「異常光起電力効果」と呼ばれてきた.近年,我々の理解が進み,この異常光起電力の起因が,光励起に際した電子雲の実空間変位(シフト)であることが明らかとなったため,「シフト電流」へと改称されつつある.物質中の電子による誘電分極は,現代的な観点では,波動関数の量子力学的位相(ベリー位相)により表現される.シフト電流はその光学遷移前後の変化に対応し,始状態(価電子帯)と終状態(伝導帯)のベリー位相の差によって発生していると捉えることができる.このベリー位相差は,理論的に電子雲重心の実空間シフトと同義であり,光学遷移の時間スケールで光電流が駆動されることになる.最近私たちは,各種強誘電体で観測される光電流が,主にシフト電流に起因していることを,分光実験と理論計算の比較により明らかにした.通常,光起電力や光電流は試料に金属の電極を用意して配線を行い,増幅器等の電子回路を介して,オシロスコープや電圧/電流計で計測されている.しかし,シフト電流の本質的な高速性により,そのダイナミクスを明らかにするためには別の実験手法が必要となる.反転対称性の破れた試料にパルス光を照射した際には,パルス状のシフト電流が発生し,この短時間の電荷運動は電磁波を放射する.この電磁波を定量的に検出することにより,電極や測定回路に依存しない,非接触での超高速光電流測定が可能となる.これはテラヘルツ放射分光と呼ばれる計測法の一種である.また近年では,バンド構造の第一原理計算からシフト電流の励起スぺクトルが定量的に予測できるようになっている.これら実験と計算を比較することにより,シフト電流の励起ダイナミクス,またベリー位相への依存性が理解できるようになってきた.シフト電流は一種の分極電流であり,指向性を持ち,ボルツマン輸送理論で記述される通常の散逸電流とは質的に異なった性質を示す.量子力学的位相が観測値に現れるという点も興味深い.シフト電流は電流源とみなすことも可能であり,発生する起電力の大きさは試料の内部抵抗の関数となるため,物質のバンドギャップには制限されない.その超高速性,さらには赤外波長域での高効率光検出法としてなど,シフト電流は基礎/応用両面から大きな注目を集めている.

著者

藤原 正義 朝隈 進 桝谷 充男 中村 多一 中村 清子 岩崎 忠昭

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.23-26, 1996-01-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

9

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ゴルフプレー中に発症した急性心筋梗塞(以下AMI)症例について検討した.対象は1978年1月1日から, 1 9 9 4 年1 月3 1 日まで当科に入院したA M I患者1,153名のうちゴルフプレー中に発症した13例(すべて男性,平均60.7±11.9歳).AMI全体に占める割合は,1.1%.ゴルフを含めたスポーツ中の発症例32例中では41%を占め,原因として最も多いスポーツであった.13例中何らかの冠危険因子を有していた者は11例.前駆症状は4例にあり,そのうち運動負荷テストを含めたメディカルチェックを受けていた者は1例のみであった.前駆症状のない者でメディカルチェックを受けていた者はいなかった.冠動脈造影は11例に施行され,1枝病変6例,2枝および3枝病変がそれぞれ2例,左冠動脈主幹部病変1例.発症時期は,春から夏,秋から冬にかけてに多かった.ゴルフは運動強度も低く比較的安全で気軽に楽しめるスポーツと思われやすい.しかし,プレー中にAMIが発症する可能性もあり,冠危険因子を多く持つ中高年男性プレーヤーが多いことより,メディカルチェックが必要と考えられた.

著者

中村 哲夫

出版者

皇學館大学

雑誌

皇學館大学紀要 = Bulletin of Kogakkan University (ISSN:18836984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.252(1)-218(35), 2023-03-15

著者

岸 知子 岡田 恵美子 佐藤 敦子 石川 雅子 鵜川 重和 中村 幸志 玉腰 暁子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.210-222, 2018 (Released:2018-05-29)

参考文献数

32

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目的 北海道は面積が広く,地域により自然環境,主要産業が多様であることから社会経済状況の影響を受ける生活習慣ならびに生活習慣病による死亡率の地域差が大きい可能性がある。本研究は,北海道の地域間における健康格差縮小に取り組む際の資料を得ることを目的とし,北海道の二次医療圏を単位として,死亡率と栄養摂取状況の地域差の実態と,それらの関連を検討した。方法 本研究は生態学的研究である。死亡に関する情報の把握には,北海道保健統計年報ならびに北海道内の二次医療圏を単位として作成されている地域保健情報年報を用いた。平成17年~21年のデータから北海道全体と,各二次医療圏の標準化死亡比(SMR)の5年平均値を算出した。栄養素摂取量の把握には,平成16年度健康づくり道民調査のデータを用いた。二次医療圏の死亡率と栄養素摂取量の関連は,Spearmanの相関係数を用いて検討した。結果 死亡率は道南,道東の沿岸部で高く,道北地域の内陸部,十勝地域で低い傾向にあった。また,二次医療圏間の栄養素摂取量における最大値と最小値の差に関しては,エネルギーは400 kcal~500 kcal,たんぱく質は20 g~30 g,食塩は4 g~5 g,緑黄色野菜は60 g,淡色野菜は100 gであった。死亡率と栄養素摂取量の関連については,女性でのみ悪性新生物死亡と脂質摂取量,牛乳・乳製品摂取量の間に正の関連,悪性新生物死亡と米の摂取量の間,心疾患死亡と大豆・大豆製品摂取量の間に負の関連が認められた。結論 北海道の二次医療圏間における死亡率および栄養素摂取量の地域差の実態が明らかになった。また,女性でのみ死亡率と栄養摂取量との間に関連が認められた。今後は,地域の健康指標,生活習慣に関する情報に加え,社会経済環境に関する情報も含めて地域差の要因について検討することが課題であると考える。

著者

中村 聡史 山本 岳洋 後藤 真孝 濱崎 雅弘

雑誌

情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.148-158, 2013-06-28

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本稿では,動画共有ウェブサイトにおいて日々アップロードされる膨大な楽曲動画について,ユーザがその動画に対して興味があるかどうかを短時間で判断する手段として,15秒のサムネイル動画を自動生成する手法を提案する.ここでは,楽曲動画作成者と楽曲動画視聴者に注目し,楽曲動画のサビ検出技術と,視聴者の盛り上がり検出技術を使うことにより,サムネイル動画を自動生成する仕組みを実現する.また,評価実験により,組合せ手法の有効性とその特徴を明らかにする.

著者

中村 博昭 角皆 宏 石川 佳弘 玉川 安騎男 渡部 隆夫 望月 新一 松本 眞 徳永 浩雄 古庄 英和 星 裕一郎 角皆 宏 石川 佳弘 玉川 安騎男

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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数論と代数幾何学の交錯する豊かな理論が期待されている分野として,遠アーベル幾何学を推進し,とりわけ代数曲線とそのモジュライ空間から生じる数論的基本群の系列がなすガロア・タイヒミュラー被覆塔について国際研究交流を推進した.特に2010年の10月に京都大学数理解析研究所で第3回日本数学会季期研究所を開催し,その研究成果を論文集「Galois-Teichmueller theory and Arithmetic Geometry」として出版した.また無限遠を除いた楕円曲線の数論的基本群から生じるモノドロミー表現について研究を進め論文発表を行った.

著者

森下 剛久 清水 鈴昭 井村 洋 岡本 昌隆 小野 芳孝 斉藤 稔 中村 康一 松井 俊和 重村 はるひ 井野 晶夫 江崎 幸治 平野 正美

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.627-639, 1984 (Released:2009-01-26)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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Pulmonary complications were studied in 213 patients with leukemia and lymphoma. The incidence of pulmonary lesions was 38.5% and diffuse changes were encountered twice more frequently than localized ones. Etiological diagnosis during life was difficult. In 38 out of 62 cases with diffuse lesions, their etiology was not determined. In 9 out of 28 cases with localized lesions their etiology was not clear. In some of these cases autopsy clarified their etiology.Among localized cases, infection, mainly of bacterial origin and infiltration of underlying diseases were two main etiologies. On the other hand, diffuse lung lesions were of various etiology; 29 infections (bacteria 8, fungus 9, virus 8, p.carinii 2), 11 tumor infiltrations, 11 interstitial pneumonia, 3 vascular origins. In these cases with diffuse lesions of different etiology, clinical findings such as fever, cough, dyspnea, low PO2, high LDH, increased CRP, and hypoalbuminemia were observed, but not helpful in differentiating the etiology. Eight out of 11 cases of interstitial pneumoonia occurred during or after tapering of glucocorticoid.The mortality rate was as high as 54.4% of all lung diseases. Retrospective studies on the chest X-ray pictures showed that diffuse ill-defined opacities or multilocated consolidations were associated with poor prognosis.The diagnostic value of transbronchoscopic lung biopsy and therapeutic implications of empirical glucocorticoid administration for etiologically undiagnosed lung lesions were also discussed.

著者

武本 茂美 中村 幸代

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.225-232, 2011 (Released:2012-03-10)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

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目 的 本研究の目的は,完全母乳栄養法や混合・人工栄養法の児の栄養法別による育児不安および児に対する感情との関連を明らかにすることである。対象と方法 産後1ヶ月健診に来院した褥婦148名を対象とし,質問紙調査によりデータ収集を行った。調査内容は,対象の背景,育児不安の内容,育児不安尺度(牧野,1982)対児感情尺度(花沢,2008)である。分析は,PASWVer17.0を使用し,有意水準は5%とした。結 果 育児不安について,完全母乳栄養法の女性群の方が,混合・人工栄養法の女性群より育児不安が低かった(p<0.001)。対児感情について,拮抗指数において,有意差がみられ,完全母乳栄養法の女性群の方が,児に対する肯定的,受容的な感情が高かった(p=0.039)。結 論 母乳育児は育児不安軽減に対して有効性が高く,児に対する肯定的,受容的な感情が高まった。以上より,母乳育児の奨励は望ましいことであると考えられる。

著者

中村 文胤

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.52, no.8, pp.475-486, 2009 (Released:2009-11-01)

参考文献数

6

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近年,世界的に臨床試験情報の登録・公開が求められている。代表的な臨床試験登録・公開サイトであるClinicalTrials.govを対象に,登録数の推移,実施機関,実施国,対象疾患,試験のフェーズについて調査,分析を行った。さらに,その中から被験者登録が終了した試験(Closed Studies)に限定し,リファレンス情報の収録率およびPubMedへのリンク状況を調査した。その結果,2005年を境に,私企業および大学等を実施機関に含む試験の登録が著しく増加していること,フェーズ情報が収録されていない試験が3分の1を占めること,登録された試験の3分の2以上が欧米で実施された試験であることがわかった。また,Closed Studiesでは,約2割にリファレンス情報が収録されていること,リファレンス情報を持つ試験では,90%以上がPubMedへのリンクを併せて収録していることがわかった。

著者

佐藤 千恵 横矢 重治 渡邊 博美 梅原 英之 中村 裕紀 小林 宏

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集C編 (ISSN:18848354)

巻号頁・発行日

vol.79, no.806, pp.3525-3538, 2013 (Released:2013-10-25)

参考文献数

25

被引用文献数

4 4

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Back support muscle suit is applied to the work of lifting heavy material in the material handling field, in order to reduce the workload. The work model is defined based on the idea of value steam map, and the possibility of introduction is shown using productivity, which was calculated from the number of handled products during the test and normalized by the one of the subject in the month, and the result of subjective evaluation of 13 workers, which showed that 9 workers could feel better or neutral during the work with muscle suit than without it. And, it was shown that the productivity of the workers with muscle suit was almost the same as the one without muscle suit. The workers who felt neutral are the ones who felt better when they lifted the loads in the lower part of the palette. It was also shown that, based on the characteristics of the subjects, such as age mainly, the result of the subjective evaluation was considered to be reasonable from the viewpoint of power of standard worker.

著者

中村 健一 近江 明 鈴木 誠一 小沼 正哉 栗原 忠雄 田寺 守 柴田 茂男

出版者

社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.303-314, 1984 (Released:2009-03-26)

参考文献数

21

被引用文献数

1 1 1

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Mortality among employees of selected enterprises in which excellent health care programmes are carried on, was observed to evaluate employees' health levels and to establish objectives for future health care programmes. Also, these data were compared with those for all Japanese and for Japanese employees belonging to the corresponding occupational groups.Seventy-three enterprises which continuously participated in the mortality survey implemented by the Japan Research Organization of Industrial Health Care for the period between 1976 and 1980, were subjected to this study. The observed employees amounted to 3, 502, 580 person-years. Sex and age distributions of the employees were available for 47 enterprises and the observed employees totalled 2, 598, 672 person-years.The main results are as follows:1) Mortality rate (per 100, 000) is stable between 140 and 150 throughout the observed period and the average value is 145.0. The average mortality rate for males, aged 40 to 54, is 272.6.2) Malignant neoplasms were the main cause of death and account for 37-38%. In second place and below are heart diseases, cerebrovascular diseases, accidents, suicide and liver cirrhosis. Malignant neoplasms, especially of the stomach, lung and pancreas, show a trend to increase, and cerebrovascular diseases and liver cirrhosis show a trend to decrease. Among heart diseases, isch-emic heart disease accounts for about 40% and shows no marked fluctuation. Among cerebrovascular diseases, the relative frequency of subarachnoid hemorrhage is increasing.3) Comparing the mortality rates for males aged 40 to 54 by industry, “Iron, steel & nonferrous metal manufacturing” and “Electricity and gas supply” show significantly higher values, and “Finance & insurance” and “Communications” show significantly lower values than the total.4) The distribution of main causes of death for males, aged 40 to 54, was compared by major occupational groups using Proportional Mortality Ratio (PMR). A significantly high frequency of malignant neoplasms (especially of the stomach) is observed for “Professional & technical workers, managers and officials” and that of suicide for “ Craftmen, production process workers and labourers” and that of cerebrovascular diseases (especially cerebral hemorrhage) for “Protective service workers.”5) Standardized Mortality Ratio (SMR) for males, aged 20 to 54, from all causes of death, calculated on the basis of all Japanese males in 1978 is 0.57. SMR for this population from malignant neoplasms is 0.89. SMR for the same population from all causes of death, calculated on the basis of Japanese male employees in occupational groups corresponding to the studied population in 1975, is 0.75, and that from malignant neoplasms exceeds 1.00.Consistent with previous reports, mortality rates in this occupational population are significantly lower than those for the total population and the so-called “healthy workers effect” is demonstrated. Moreover, very low mortality rates from tuberculosis and cerebrovascular diseases suggest the effectiveness of disease control programmes which are implemented continuously and throughly in these enterprises. Efficient control programmes against malignant neoplasms remain to be established even in these well-cared populations.

著者

中村 明浩 後藤 淳 星 信夫

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.40, no.7, pp.631-635, 2008-07-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

8

被引用文献数

2

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症例は39歳,男性で突然の前胸部痛を訴え来院した.心電図上I,aVL,V2~6誘導でのST低下とCKの上昇を認め,急性冠症候群の診断で緊急入院した.心臓カテーテル検査では冠動脈に閉塞所見や有意な狭窄病変および血栓像は認められず,左室造影でも収縮能は良好に保持され局所壁運動異常も認めなかった.アセチルコリンなどの薬物負荷試験は施行しなかったが,検査時には心電図でST変化は回復していたことから冠攣縮性狭心症とそれに起因した心筋障害と考えられた.入院直後より硝酸薬の持続点滴を行ったが,ST上昇あるいは低下を伴う狭心症発作が頻発したため,塩酸べニジピンと塩酸ジルチアゼムの併用を試みた.しかし,狭心症発作はコントロールできず,Rhokinase阻害薬(塩酸ファスジル)90mg/日点滴投与を開始したところ狭心症発作は消失した.本症例は硝酸薬,Ca拮抗薬に抵抗性を認め,Rho-kinase阻害薬が有用であった難治性冠攣縮性狭心症であり,冠攣縮の活動亢進にRho/Rho kinase系が深く関与しているものと推測された.

著者

二宮 周平 田中 通裕 村本 邦子 渡辺 惺之 櫻田 嘉章 中野 俊一郎 佐上 善和 渡辺 千原 山口 亮子 松本 克美 立石 直子 松村 歌子 廣井 亮一 酒井 一 織田 有基子 長田 真理 高杉 直 北坂 尚洋 黄 ジンティ 加波 眞一 樋爪 誠 中村 正 団 士郎 佐々木 健 松久 和彦

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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家事紛争の中でも未成年の子のいる夫婦の紛争は、当事者の葛藤の程度に応じて3段階に分けることができる。葛藤が低い場合には、情報の提供や相談対応で、合意解決の可能性があり、中程度の場合には、家裁の家事調停において、調停委員や家裁調査官の働きかけによって合意解決の可能性がある。DVや児童虐待など高葛藤の場合には、家裁の裁判官が当事者を説得し、再度の和解や付調停により合意解決を図るとともに、監視付き面会交流など公的な場所、機関によるサポートや養育費の強制的な取り立てなど裁判所がコントロールする。当事者の合意による解決を促進する仕組みを葛藤の段階に対応して設けることが必要である。

著者

新田 哲也 坂元 亮一 平原 成浩 松村 吉晃 中村 康大 後藤 雄一

出版者

公益社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.65, no.9, pp.599-604, 2019-09-20 (Released:2019-11-20)

参考文献数

27

被引用文献数

1 1

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The side effects of peroral bisphosphonate may cause mucous membrane disorders and oral exulceration if individuals dissolve the drug inside the oral cavity on oral administration. We experienced two cases in which we strongly suspected mucous ulcurs due to this drug. Finally, the oral exulceration disappeared after providing instructions on correct administration. An 83-year-old woman was referred because of exulceration of the right mandible. She suffered from osteoporosis, thoracic vertebra compression fracture, and dementia, while taking alendronate weekly. The exulceration appeared from the right lower lip to the right mandibular molar gingiva when we absorbed pooled saliva in the right oral cavity when the patient was lying down. We instructed the patient to confirm that the tablet was completely swallowed. The ulcers in the oral cavity completely disappeared 17 days after presentation. A 74-year-old woman with osteoporosis presented because of bleeding and pain in the gingiva of the right mandible. She was taking monthly minodronate while wearing incompatible dentures. Exulceration occurred with peripheral redness ranging from the right buccal mucosa to the right molar gingiva of the mandible and the tongue/floor of her mouth, along with a ventrolateral tongue. We taught her how to swallow minodoronate correctly without dentures, and the ulcers healed 4 weeks later.

著者

中村 士

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.44, no.234, pp.102-105, 2005 (Released:2021-08-12)

著者

芦田 欣也 中村 健太郎

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.22-26, 2023-02-15 (Released:2023-03-15)

参考文献数

12

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牛乳由来のホエイタンパク質は消化吸収が早く,分岐鎖アミノ酸などの必須アミノ酸を豊富に含むことから栄養学的に優れたタンパク質源である.近年,われわれはホエイタンパク質およびその加水分解ペプチドが抗炎症効果を有することを見い出した.そこでこのホエイタンパク質の栄養学的優位性と生体調節作用に着目し,ホエイペプチド配合流動食MHN‐02を開発し,その有用性をさまざまな病態モデルにより評価してきた.その中で,MHN‐02はインドメタシン誘発ラット小腸障害モデルにおいて,腸間膜リンパ節および肝臓へのバクテリアルトランスロケーションを抑制することを明らかにし,その効果はMHN‐02の小腸粘膜の保護作用が関連することを組織学的解析から示した.さらにこのような腸管保護作用を有するMHN‐02は抗がん剤5‐フルオロウラシルの副作用である下痢の発生を遅延させ,体重を維持することも明らかにした.以上のことからホエイペプチドを配合したMHN‐02は優れた栄養組成と腸管機能の維持を通して,各種病態において治療に伴う副作用を軽減し,栄養状態を維持することによって,治療効果の向上に貢献することが期待できる.

著者

西田 友広 佐藤 雄基 守田 逸人 深川 大路 井上 聡 三輪 眞嗣 高橋 悠介 貫井 裕恵 山田 太造 堀川 康史 中村 覚 高田 智和

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2021-04-05

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日本中世史学は、徹底的な史料批判を実践することで、歴史像の厳密な再構成につとめてきた。しかしながら厳密性を追究した結果、分析対象から漏れてしまう史料も生み出してしまった。それらは断簡・無年号文書・破損汚損文書といった、史料批判の構成要件を満たせなかったものである。本研究は、隣接諸科学を含めたあらゆる方法論を援用し、かつ情報化されたデータをあまねく参照できる環境を整えることで、こうした史料の可能性を徹底的に追究し、有効な研究資源とすることを目指している。併せて、かつて確かに存在していた文書の痕跡を伝来史料から丹念に抽出することで、現存史料の背景に広がる、浩瀚な史料世界の復元に取り組んでゆく。

著者

大前 敦巳 岡山 茂 田川 千尋 白鳥 義彦 山崎 晶子 木方 十根 隠岐 さや香 上垣 豊 中村 征樹

出版者

上越教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2022-04-01

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大学は都市の発達とともに拡大発展を遂げてきた。両者の間にどのような歴史的関係性を築いてきたか、学際的な観点から問い直すことが、今日世界的に注目されている。本研究は、中央集権の近代国民国家を形成した日本とフランスを対象に、都市との相互浸透性の中で大学が拡大し、学問が変容してきた歴史をたどり、大学人にとどまらない重層的な行為者との関わりを考慮に入れた国際比較を企てる。その基底に潜在する学問的無意識を、日仏の経路依存性の違いをふまえながら省察し、今日のグローバル化する共通課題に対し、大学のユニバーサリズムとローカリズムを両立させる持続的発展がいかに可能になるか、国際的な議論と対話を展開する。

著者

中村 昇

出版者

中央大学人文科学研究所

雑誌

人文研紀要 (ISSN:02873877)

巻号頁・発行日

vol.92, pp.297-320, 2019-09-30

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1960年代,日本の舞台芸術,そしてアンダーグラウンドの世界を席巻し,後にヨーロッパでも,BUTOH という新たなジャンルを生みだした土方巽の暗黒舞踏について論じる。土方の舞踏とは,どのような芸術であり,どのようなパフォーマンスだったのか。土方の稀代の名著『病める舞姫』を中心にすえ,その内容を分析することによって,土方の世界のとらえ方,存在論,認識論を解明していく。世界を構成するさまざまな要素の融合や多層化によって,世界の見方を根底から覆す土方の方法論の秘密を探っていく。最終的に,土方の舞踏の定義「命がけで突っ立った死体」という概念をあらためて考え再定義する。

著者

中村 祐二 松岡 常吉

出版者

一般社団法人 日本燃焼学会

雑誌

日本燃焼学会誌 (ISSN:13471864)

巻号頁・発行日

vol.60, no.192, pp.75-82, 2018 (Released:2019-02-15)

参考文献数

16

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Resonance behavior of twin flickering (non-premixed) flames at various separation distances horizontally is examined and two oscillation modes (in-phase and anti-phase) are clearly identified depending on the distance. Our ultimate goal is to develop the acceptable mathematical model to explain such resonance behavior. There has been proposed “radiation-basis” mathematical model by physics-oriented researchers, claiming that the radiation is a primary factor to give an anti-phase mode. Our recent experimental and numerical studies, on the other hand, suggest that the radiation may not be the essential factor, rather, fluid dynamical motion shall be a key factor to cause the mode transition. Potential strategy to upgrade the mathematical model are proposed. Taking a “mathematical-scientific” approach to combustion problem is typical inter-disciplinary issue and productive interaction between physicists and combustion researchers is found to be highly recommended to develop further.