著者
伊藤 耕一郎
出版者
関西大学十院生協議会
雑誌
院祭新常態2020
巻号頁・発行日
pp.15-42, 2021-03-11

筆者の研究では、2017年頃から、それまでは個別に活動していた精神世界関係者が霊性にかかわる目的のために集い、協働のため組織化するという動きが確認されるようになった(伊藤2020:13-19)。したがって本論文では、これらの新しい形態を「霊性にかんする協働組織」と名づけて、その実態を分析してみたい。筆者が接触を持つことができた協働組織は、会員が広範囲にわたってLINEやFacebookなどのSNSを通して交流し、神社や地域の聖地などを活動拠点にしている。その地域に密着した世話人が存在しているが、世話人は協働組織の統括者ではなく、人々が集うための場所を提供したり、連絡関係の中心となっているだけで、あくまでも「世話人」の域を超えていない。これらの協働組織は、「聖地の保守管理」や「金星のエネルギーを地下に落として地上を安定させる」などの具体的な目的を持って集まっており、この目的さえ同じであれば、その技法や思想背景は問われない。一例をあげれば、チャネリングを行う会員であってもハイアーセルフとのチャネリング、守護天使とのチャネリング、先祖霊とのチャネリングなど対象は違っており、またタロットであっても使用するタロットの種類が違ったり、同じ種類のタロットであっても扱い方が違うなど、同じ精神世界の中で技法や思想が全く違う者同士が集まっている。また、これらの協働組織は、新型コロナウィルス感染症対策に関しては行政の方針に対して概して批判的であり、定期的に集まってヒーリングやリーディングのために対面で接触することに抵抗を持たず、平常時と同程度の換気はするが感染防止のための換気を行うこともない。その姿勢を特徴づけるものの1つに「マスクを着用しない」ということがある。公共交通機関に乗ったり、コンビニエンスストアなどの店舗に行く時の為にマスクは所持しているが、これは「周囲を怖がらせないため」、「反社会的にみられないため」であり、いずれの協働組織においても自分たちの集まりでは、誰一人としてマスクを着用していない。さらに彼らは、「ワクチン接種」にも反対しており、集まった際にはいつも「ワクチンを打ってはいけない」ことと「ワクチン開発には裏がある」ということについて論じ合っている。一方、同じ霊性を扱っていても、宗教団体では、神道における鈴紐の撤去や手洗場の閉鎖、キリスト教会における礼拝の取りやめやオンライン化、讃美歌を歌わないなど、徹底した感染対策がなされている。本論文は霊性にかんする協働組織への現地調査を中心に、精神世界関係者がコロナ禍をどのように捉えているのかを明らかにすることを目的とし、その上で宗教団体との比較を通して、現代における両者の思想の違いについて論じたものである。
著者
伊藤 綾香
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.51-61, 2016-12-26 (Released:2018-09-25)
参考文献数
11
被引用文献数
1

本稿では,コミューンという起源を持つ「わっぱの会」において,対抗文化的手法がいかに変遷し,それが現在の活動にどのような特質を生み出しているのかを明らかにする. 「わっぱの会」は,障害者入所施設でボランティアを行なった学生が,産業社会化に伴い施設化を進める支配的文化への対抗文化として,街の中でのコミューン建設に着手したことに始まる.そこで経済的問題に直面し,社会福祉法人格の取得という制度化を選ぶが,外面的にそれを受け入れながらも,実際には共同生活での「一つの財布」をもとにした給与体系をつくるなど,独自のありようを模索した.現在の働く場のメンバーは,大小問わず生じるトラブルや衝突を通して「自問自答」しながらより良い働き方を模索し,障害者と「一緒に働く」べきという価値規範を身につけていた.これは必ずしも障害者をめぐる社会的状況に関心のなかったメンバーにも見られた.外面的な制度化の受け入れと独自のあり方の模索は,運動にとっての制度化のジレンマを乗り越えようとする工夫である.「閉じられた」コミューンから「開かれた」働く場への活動様式の移行は,活動に関心の無い人々を受け入れるだけでなく,彼らを,より良い働き方の追求という,変革志向的な活動の担い手として再生産することを可能にしている.こうした,独自の制度の確立という方法での対抗文化の維持は,運動が運動として継続するうえで有用である.
著者
荒川 武士 上原 信太郎 山口 智史 伊藤 克浩
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.41, no.6, pp.378-383, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)

【目的】人工膝関節置換術(以下,TKA)後の膝関節周囲の皮膚可動性の特徴をあきらかにするとともに,術後に獲得される膝関節屈曲可動域との関係性を検証した。【方法】対象はTKA術後患者20名(平均78.1±7.4歳),健常高齢者10名(平均71.8±8.7歳)とした。皮膚可動性を評価するため,膝関節前面の皮膚上にマークし,膝関節を他動的に60度,90度,最終屈曲位にしたときのマーク間距離(縦方向,横方向)を測定した。膝関節屈曲角度120度を基準にTKA術後患者を2群に分類し,健常高齢者を含めた3群間の皮膚可動性を比較した。【結果】TKA術後患者は,膝蓋骨上部付近の縦方向の皮膚可動性が健常高齢者に比べて有意に低下していた。一方で,屈曲120度未満群と以上群との間に有意差を認めなかった。【結論】TKA術後の術創部周囲の皮膚は,健常高齢者に比べて可動性が顕著に低下していた。しかし,皮膚可動性はTKA術後に獲得できる屈曲可動域に対する強い制限因子ではないことが示唆された。
著者
伊藤 君男
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.52-62, 2003 (Released:2004-02-17)
参考文献数
26

本研究の目的は,被説得者の印象志向動機が内集団成員による説得的メッセージの処理に及ぼす効果を検討するものである。実験1は,被験者は大学生79名で,説得話題に関する議論が後になされることを実験参加者に予期させるか否かによって印象志向動機を操作した。それに加えて,説得者(内集団・外集団)と論拠の質(強・弱)を操作して実験を行った。その結果,議論なし条件では内集団の説得者の説得効果のみが認められた。一方,議論あり条件では,内集団の説得者による説得効果と論拠の質による説得効果が共に認められた。実験2では,議論の予期の操作によって高められる動機(印象志向動機か正確性志向動機)が,個人によって異なるという実験1の示唆に基づき,セルフ・モニタリングの相違によって印象志向に動機づけられる被験者と正確性志向に動機づけられる被験者に分類した。被験者は大学生216名で,実験の手続きは実験1の議論あり条件と同様である。高セルフ・モニタリング群(印象志向動機)は内集団の説得者の説得効果のみが高かった。一方,低セルフ・モニタリング群(正確性志向動機)では論拠の質の主効果のみが認められた。こうした結果に基づき内集団の説得者の特殊性が議論された。
著者
伊藤 康貴
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.480-497, 2015 (Released:2017-03-31)
参考文献数
37

本稿では, 「ひきこもり当事者」が他者と「親密に」付き合っていく際に立ちあらわれる「関係的な生きづらさ」を考察する. そのための課題として, 第1に, 当事者の語る親密な関係がどのような規範によって支えられているのかを考察する. そして第2に, この親密な関係を規定する規範と, 経験や欲望といった「個人的なもの」とが, いかにして人々の行為を拘束しているのかを分析する.第1の課題に対し, 当事者のセクシュアリティを中心とした語りを通して, そこに潜む性規範を明らかにした. 社会の側にホモソーシャリティを要請する規範があるとき, 社会の側に合わせようとする当事者はミソジニーを内面化せざるをえず, 結果的に自らの「性的挫折」を「ひきこもり」の経験と関連づけて語らしめた (3.1). ゆえに性規範への逸脱/適応の「証」は当事者の自己物語にとって重大な契機となっている (3.2).第2の課題に対し, 一見「性」から離れているように見える親密な関係の語りも, 実は性規範を中心とした親密な関係を規定する規範に支えられ, 個人的で相容れない志向性をもつ経験や欲望と互いに絡み合いながら当事者を拘束し, 関係的な生きづらさを語らしめていること (4.1), 「社会復帰」への戦略にも性規範が組み込まれているが, 当事者の親密な関係における課題は他者とは共有されずに, 結果的に個人の問題とされ続けていること (4.2) を明らかにした.
著者
伊藤 真希
出版者
愛知淑徳大学大学院現代社会研究科
雑誌
現代社会研究科研究報告 (ISSN:18810373)
巻号頁・発行日
no.6, pp.57-68, 2011-03-04

論文
著者
川瀬 啓祐 平山 久留実 河野 成史 八代田 真人 伊藤 秀一 椎原 春一
出版者
動物の行動と管理学会
雑誌
動物の行動と管理学会誌 (ISSN:24350397)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.39-45, 2021-06-25 (Released:2021-07-10)
参考文献数
15

飼育下キリンの死因の一つとして甚急性死亡症候群が知られている。この疾病は低栄養の状態が比較的長期間続いたことに起因すると考えられている。そこで本研究ではハズバンダリートレーニングを用いてキリンの定期的な血液検査および体重測定を実施し、さらにボディコンディションスコア(BCS)と摂餌量を調べることで栄養状態の長期モニタリングを行った。血液検査では異常は認められず、平均体重は906 kgで1日当たりの平均摂餌量は原物量で16.7 kgであった。体重およびBCSは、季節に伴う摂餌量の変動により変化した。摂餌量が増加し、体重およびBCSが増加していた時期では総コレステロール、中性脂肪および尿素窒素濃度の増加が認められため、これらの血液成分はキリンにおいても栄養状態の指標となることが示唆された。一方、血中遊離脂肪酸濃度は、体重やBCSとの明らかな関連性は認められなかった。
著者
真茅 孝志 佐野 茂 山下 大輔 杉原 学 戸畑 裕志 伊藤 由美子 加納 龍彦
出版者
日本医療機器学会
雑誌
医科器械学 (ISSN:0385440X)
巻号頁・発行日
vol.73, no.4, 2003-04-01

患者呼吸管理時におけるモニタとして,パルスオキシメータによる経皮的動脈血酸素飽和度の測定が広く認知され,現在では必須のものとなっている.測定時には,患者の指などの部位に専用のプローブを装着し測定を行うが,従来より,パルスオキシメータによる経皮的動脈血酸素飽和度の測定を行うにあたり,彼検者が指爪部にマニキュアを塗付している場合には,除光液によりこれを除去したうえで測定を行わなければならないとされている.これは,パルスオキシメータの測定原理が,動脈の容積変化を主に赤色光と赤外光の2波長の光により捉え,両者の吸光度比(R/IR)から動脈血酸素飽和度を求めるため,指爪部にマニキュァが塗布された状態では,測定に関わる光が吸収,反射などの影響を受け,それが動脈血酸素飽和度に反映される可能性が示唆されているためである.しかし,マニキュアの性状(光沢の強さ,色調など)により,本測定に与える影響は異なることが予測される.また,一般にパルスオキシメータ用プローブ部分に対し,外部から蛍光灯や無影灯などの光が入射すると,測定不能となったり測定誤差を及ぼしたりするが,このような外乱光の影響をマニキュアの性状により増強してしまう可能性も推測される.よって今回,戸畑らが作製した光電容積脈波計(医器学2001;Vol.71:475-476)を用い,各種マニキュアを指爪部に塗付した場合に,パルスオキシメータによる動脈血酸素飽和度測定が受ける影響を,外乱光の有無とともに,各社から販売されている各種プローブに対し検討を行ったので報告する.
著者
福岡 孝幸 伊藤 一秀
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.76, no.659, pp.25-33, 2011-01-30 (Released:2011-03-07)
参考文献数
18
被引用文献数
3

The indoor environment can play a significant role in the transmission and exposure of various contaminants. In some emerging aerial infections, such as influenza virus, tuberculosis virus, and other biological, the airborne route of transmission is thought to be important to evaluate exposure health risk. In this paper, first, we have presented the relationship between basic SIR (MK) model and Wells-Riley model, and introduced the analytical procedure of coupled analysis of CFD based prediction of unsteady contaminant concentration distribution and basic SIR model to predict exposure risk of residents in large enclosed space. The results of sensitivity analysis that changed ventilation rate and other parameters of infections showed non-uniform distribution in enclosed spaces and strong dependence on unsteady contaminant distribution.
著者
伊藤 みちる
出版者
大妻女子大学人間生活文化研究所
雑誌
人間生活文化研究 (ISSN:21871930)
巻号頁・発行日
vol.2019, no.29, pp.603-609, 2019-01-01 (Released:2020-01-24)
参考文献数
23

カリブ海地域におけるイスラム社会の規模は島々によってまちまちである.そのイスラム教徒は,大航海時代以降のヨーロッパ列強の新大陸植民地政策に関連し,世界各地からカリブ海地域に連れて来られた者たちが主流である.そのためカリブ海地域には,多文化,多民族・多人種が集まる,コスモポリンなイスラム社会が形成されている.そのイスラム社会は,21世紀のカリブ海地域においては拡大を続けている.その中で,急進的で過激な思想を持つイスラム教徒も出現しているが,カリブ海地域におけるイスラム教徒の多くは,キリスト教徒やヒンドゥー教徒などと,平等かつ重要な文化構成要素としての地位を築いている.
著者
頼高 朝子 深江 治郎 渡辺 宏久 三輪 英人 志村 秀樹 河尻 澄宏 下 泰司 前田 哲也 大塚 千久美 山田 大介 富山 誠彦 阿部 隆志 平沢 基之 木原 武士 斎木 英資 鈴木 千賀子 風間 明日香 大野 欽司 伊藤 美佳子
出版者
順天堂大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

水素分子はパーキンソン病(PD)疾患モデル動物のドパミン神経細胞の減少を抑制した。この事実を基にレボドパ内服中のPD患者に対して水素水を48週間飲水させた無作為化二重盲検試験でその症状を改善させた。初期及び進行例を含めたPD患者に対象拡大し72週に延長し、無作為化二重盲検並行群間試験を14施設で実施した。レボドパ未内服の患者を含めた178例を登録し、水素水群91例とプラセボ群86例に試験水を1日1l飲水した。水素水による有害事象は認めなかった。主要評価であるPD評価スケールの開始時から72週目までの変化量は水素水群とプラセボ群で統計学的な有意差は認めず、有効性は認めなかった。
著者
上田 昌宏 大原 隆司 高垣 伸匡 伊藤 栄次 大森 志保 清水 忠
出版者
一般社団法人 日本薬学教育学会
雑誌
薬学教育 (ISSN:24324124)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.2018-041, 2019 (Released:2019-12-26)
参考文献数
13

薬剤師が信頼性の高いプロトコールを作成するために,診療ガイドラインだけでなく,推奨文の根拠となっているシステマティックレビュー(SR)論文を評価・活用することが求められる.しかし,大学教育および生涯研修においてSR論文の評価と活用に関する実践的な教育についての報告はごく限られている.本研究では,SR論文の評価と活用を志向したワークショップの実践による知識習得度の変化と受講者のEBMの実践可能性への意識とワークショップの理解満足度について調査した.知識習得度確認試験の受講後の平均点は受講前に比べ有意に向上した(9点満点,Pre:2.29点,Post:5.16点,p < 0.001).本研究により,SR論文の評価と活用を志向したワークショップは受講者のSR論文の評価に対する知識習得度の向上およびEBMの実践可能性に対する意識づけに寄与することが明らかとなった.

11 0 0 0 OA 元帥東郷平八郎

著者
伊藤痴遊 著
出版者
郁文舎出版部
巻号頁・発行日
1934
著者
奥村 弘 市沢 哲 坂江 渉 佐々木 和子 平川 新 矢田 俊文 今津 勝紀 小林 准士 寺内 浩 足立 裕司 内田 俊秀 久留島 浩 伊藤 明弘 松下 正和 添田 仁 三村 昌司 多仁 照廣
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2009-05-11

大規模自然災害と地域社会の急激な構造転換の中で、歴史資料は滅失の危機にある。その保存活用を研究する新たな学として地域歴史資料学の構築をめざした。その成果は、第1に、地域住民もまた保存活用の主体と考え地域歴史資料を次世代につなぐ体系的な研究手法を構築しえたことにある。第2は、それを可能とする具体的な地域歴史資料の保存と修復の方法を組み込んだことである。第3は、科研の中間で起こった東日本大震災での地域歴史資料保存について理念と具体的な方法を提示するとともに、全国的な研究者ネットワークによる支援体制を構築したことである。第4は、地域歴史資料学をグローバルイシューとして国際的に発信したことである。