著者
内田 英二 木本 理可 塚本 未来 神林 勲
出版者
一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会
雑誌
日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)
巻号頁・発行日
pp.255, 2022 (Released:2022-12-22)

就寝前にスマートフォンなどの電子機器使用を制限することにより睡眠関連物質であるメラトニン分泌量が増加して入眠に好ましい効果を示すことが知られている。本研究では就寝前の電子機器使用に関する介入を行い、使用制限が起床時主観的睡眠感と自律神経系活動に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。被験者は健康な大学生19名(男性9名、女性10名)として、連続した5日間における就寝前1時間の電子機器使用制限期間、対照とした連続5日間の非制限期間それぞれの条件下における測定に参加した。睡眠評価としてピッツバーグ睡眠調査票(PSQI-J)および起床時睡眠感調査(OSA-MA)の質問紙調査、自律神経系活動の評価として加速度脈波測定器(TAS9VIEW)を用い自律神経バランス測定を実施した。PSQI-Jは初回測定開始時、OSA-MAは各測定期間中の起床時に記入させ、自律神経系活動はHFを副交感神経、LF/HFを交感神経の指標として各測定期間の前後に測定した。また測定期間中のスマートフォン、パソコンなどの電子機器使用時間についても併せて確認した。電子機器の使用時間は制限条件下で約50分程度短くなったが有意差は認められなかった。睡眠の時間的変数では、睡眠時間はいずれの条件も平均で約6.8時間であり条件間の差はみられなかったが、就床および起床時刻の中間点を示すmidpointが制限条件下で約30分有意に早まっており(p<0.05)、睡眠相が前進している状況が確認された。起床時睡眠感調査では制限条件下における起床時眠気因子(p<0.01)、疲労回復因子(p<0.05)が有意な高値を示した。自律神経系活動に関しては非制限条件下でHFの低下傾向とLF/HF の増加傾向が観察された。これらの結果から就寝前1時間の電子機器使用制限は睡眠感および自律神経系活動に好ましい影響を及ぼす可能性が示唆された。
著者
内田 純平 穴田 一
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)
巻号頁・発行日
vol.2022, no.FIN-028, pp.35, 2022-03-12 (Released:2022-10-21)

In recent years, research on stock trading and foreign exchange trading using technical analysis has been vigorously conducted. In the research on investment strategies using technical analysis, it is popular to construct trading strategies using deep reinforcement learning and neural networks. However, trading strategies constructed by these methods cannot be interpreted because they are not algorithms that take interpretability into account. Therefore, it is difficult to analyze the reasons for the actual trades. In this study, we propose a new algorithm, Weighted Genetic Network Programming, which is an improvement of Full Range Genetic Network Programming, one of the evolutionary computation methods. We propose a new algorithm, Weighted Genetic Network Programming, which is a modification of Full Range Genetic Network Programming, one of the evolutionary computation methods.
著者
柑本 敦子 伊東 輝夫 内田 和幸 チェンバーズ ジェームズ 小島 一優 椎 宏樹
出版者
Japanese Society of Veterinary Anesthesia and Surgery
雑誌
日本獣医麻酔外科学雑誌 (ISSN:21896623)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.30-35, 2022 (Released:2022-12-21)
参考文献数
25

去勢雄の雑種猫が、喉頭尾側の気管腫瘤により急性の呼吸困難を示した。気管切開術による減量によって呼吸状態は速やかに改善し、患猫はその日に帰宅した。摘出した腫瘤は病理組織検査、免疫染色、遺伝子検査からび漫性大細胞B細胞性リンパ腫と診断された。細胞診に基づき手術当日からCOP療法を16回(5サイクル)、続いてドキソルビシン治療を4回実施して治療を終了した。術後958日を過ぎた現在も再発することなく生存中である。

1 0 0 0 OA 皇道に就いて

著者
内田良平 記述
出版者
黒竜会出版部
巻号頁・発行日
1933
著者
内田 由紀子 平野 羊嗣 神庭 重信
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

研究の目的は、ネガティブ感情の制御についての文化差を、脳波計で測定される脳誘発電位を用いて測定し、検討することであった。参加者は脳波計を装着し、実験室で脳波を用いた感情制御の課題を遂行した。「注意条件」では、不快あるいはニュートラルな画像刺激をみて、自然に生じる感情反応に注意を払うように教示した。「抑制条件」では同様の画像を見て自然に生じる感情反応を「抑え、隠すよう」に教示した(これらの条件は被験者内要因で実施された)。解析の結果、抑制条件では不快刺激においてもニュートラル刺激と同様の脳波(LPP)の反応が得られ、日本人参加者におけるネガティブな感情制御が示された。
著者
内藤 久士 小林 裕幸 内田 桂吉 大森 大二郎 千葉 百子 山倉 文幸 米田 継武
出版者
順天堂医学会
雑誌
順天堂医学 (ISSN:00226769)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.203-210, 2000-10-25 (Released:2014-11-12)
参考文献数
28
被引用文献数
2

目的: 老化および持久的トレーニングがラット骨格筋の熱ショックタンパク質 (HSP72) の発現に及ぼす影響を遅筋および速筋に分けて検討することであった. 対象および方法: 若齢 (12週齢) および老齢 (100週齢) のF344雌ラットが年齢群ごとに, コントロール群および運動群の2群に分けられた (各群n=6). 両年齢群のトレーニング群は, トレッドミル上での持久的ランニングを75-80%Vo2maxの強度で1日60分, 週5日の頻度で10週間にわたって行われた. トレーニング期間終了72時間後, ヒラメ筋 (遅筋) および長指伸筋 (速筋) が摘出され, ウェスタンブロット法により, HSP72が定量された. 結果: コントロール群のHSP72の発現量は, ヒラメ筋の若齢群95±5ng・老齢群100±6ngおよび長指伸筋の若齢群22±2ng・老齢群20±5ngであり, 各筋とも年齢による差が見られなかった (P>0.05). 一方, トレーニング群のHSP72の発現量は, ヒラメ筋の若齢群116±3ng・老齢群116±4ngおよび長指伸筋の若齢群66±2ng・老齢群43±6ngで, 各筋ともに同年齢のコントロール群よりも有意に (P<0.05) 高い値を示した. しかしながら, その増加率は, ヒラメ筋 (若齢群+22%・老齢群+15%) と長指伸筋 (若齢群+200%: 老齢群+115%) では異なるものであった. 結論: 持久的トレーニングは, 骨格筋のHSP72の発現を増加させるが, 老化は速筋 (長指伸筋) において, その応答性を低下させる.
著者
内田 聖二
出版者
奈良大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2022-04-01

伝統的に転移修飾(transferred epithet)と呼ばれている修辞表現は文語的、詩的と言われてきたが、コンピューターコーパスなどで確認すると、現代英語でも同じような現象が観察される。本研究では、この「文語的」な言語現象を認知語用論の視点から見直すことによって、転移修飾、メタファー、連語などにおける修飾関係は基本的に同じで、それぞれが独自の分布をしているのではなく、段階的な言語現象であることの説明を目指す。
著者
山口 哲生 内田 佳介 江石 義信
出版者
日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会
雑誌
日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会雑誌 (ISSN:18831273)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1_2, pp.17-26, 2020-10-01 (Released:2021-01-11)
参考文献数
69

サルコイドーシス(サ症)は原因不明の全身性肉芽腫性疾患であり,何らかの外来性原因物質に感受性のある宿主が発病 すると考えられている.肉芽腫は本来,外来性異物を封じ込めるために形成される自己防衛反応であり,肉芽腫性疾患の原 因究明には「肉芽腫内」に存在する異物を明らかにする必要がある.しかし「肉芽腫内」だけに限定して原因物質を探究す ることは技術的に困難で,多くの研究ではリンパ節など「肉芽腫外」組織も含めた「病巣内」において探索する方法がとら れている.病因論に関する研究は,今なお世界中で行われ情報が発信されているが,その多くが抗酸菌とアクネ菌に関する ものであり,本稿では抗酸菌病因論とアクネ菌病因論に焦点を当てこれを比較する形で解説を行った. 「病巣内」に存在する原因微生物を探索するためには定性的PCRが用いられることが多い.これまでの多くの報告をまと めると,抗酸菌もアクネ菌もサ症の病巣内に存在している確率は高い.抗酸菌もアクネ菌も潜伏感染する菌であるため,こ れが病巣内で肉芽腫形成の真の原因物質になっているのか,単なる潜伏感染をみているだけなのか鑑別する必要がある.こ の鑑別のためには定量的PCRで候補菌のゲノムコピー数を比較することが有用であろう.サ症病巣内の候補菌ゲノム数を 定量的に測定した結果では,アクネ菌が他の抗酸菌よりもはるかに多量に検出されている. 「肉芽腫内」に存在する原因物質に関しては,欧米から,結核菌KatG,結核菌heat-shock protein,結核菌gyrase Aが検 出されたとする報告がある.しかし各々 1施設の報告にとどまっており,今後は他の研究者や実臨床のサ症患者で再現性を もって検出されるか否かの検証が必要であろう.他方「肉芽腫内」のアクネ菌検出に関しては,本邦からの一貫した研究が ある.研究初期には,サ症肉芽腫の病巣組織を免疫原として肉芽腫内の異物抗原に反応する単クローン抗体が作製された. これが結核菌ではなくアクネ菌と特異的に反応したことから,次に免疫原をアクネ菌に変更して同様の抗体作製が行われ, 肉芽腫内アクネ菌を検出できるPAB抗体(標的抗原はアクネ菌リポテイコ酸)が完成した.現時点で再現性をもってサ症肉 芽腫内に検出される外来性抗原物質はアクネ菌のみであり,近年では肉芽腫内にPAB抗体陽性像を認める症例がPropionibacterium acnes-associated sarcoidosisとして数多く報告されている.
著者
早田 宰 寺尾 仁 久塚 純一 内田 勝一 麦倉 哲 平山 洋介 佐藤 滋 卯月 盛夫
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

2000年代世界で主要な潮流となっている都市再生政策の国際比較をおこなった。調査対象国は、イギリス:ロンドン(早田宰・内田勝一)、フランス:パリ(寺尾仁・久塚純一)、ドイツ:ベルリン・ハンブルク(卯月盛夫・秋山靖浩・平山洋介)、スウェーデン:ストックホルム(麦倉哲)、アメリカ:ニューヨーク他(平山洋介・佐藤滋・内田勝一)を分担した。全体として、(1)縮小都市化・低需要にともなう郊外減退地区問題(特にパリ大都市圏における郊外住宅地等)、(2)都市問題の質的変化、(3)社会、経済、住宅、教育、交通、都市デザイン等の包括化・統合化による地域開発の導入(ロンドン大都市圏、パリ大都市圏、ベルリン、ハンブルク等)、(4)空間戦略の変化と既存政策の文脈との関係(特にロンドンにおけるEUの空間戦略の消化)、(5)補完性原理導入とガバナンスの重層(EU-国-地方-都市-地区)の影響(特にロンドンのGLA等)、(6)とくに行政庁内さらに民間・NPO等の広域的・横断的プロジェクト推進組織の登場(ロンドンのGLA、ハンブルクの庁内改革等)、(7)新しい専門化像(特にハンブルクにおける街区マネージャー等)、(8)ステイクホルダー民主主義と政治力学の影響(特にニューヨークにおけるグラウンド・ゼロ再建等)、(9)次世代型グローバル投資の空間的連携、(10)資源マッチングの戦略化、(11)「新しい貧困」(特にストックホルムにおけるセグリゲーション等)の出現、など11の特徴が世界的傾向となっていること、およびその国ごとのコンテクストが明らかになった。研究成果を雑誌『都市問題』(東京市政調査会)に連続投稿した。
著者
内田 博
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.60, no.10, pp.438-441, 2012-10-20 (Released:2017-06-30)
参考文献数
3

酢酸の用途は化学工業に限らず食品工業,医薬品製造など,多岐にわたる。本格的な酢酸の工業製造法としては19世紀末に石炭を原料とするカーバイド法に始まり,1950年代に石油化学工業の勃興に伴い原料のアセトアルデヒドがエチレンを原料とする方法に変わり,オイルショック後の石油価格の高騰に伴いメタノールを原料とするカルボニル化法が製造法の主流になっている。酢酸は単鈍な構造ではあるが,その製造法には遷移金属触媒を用いた触媒反応が用いられており,有機化学の発展に貢献している。ここでは酢酸製造法の変遷について解説する。
著者
内田 立身 田中 鉄五郎 海野 政治 七島 勉 国分 令子 油井 徳雄 木村 秀夫 室井 秀一 松田 信 刈米 重夫
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.70, no.10, pp.1401-1407, 1981-10-10 (Released:2008-06-12)
参考文献数
15
被引用文献数
2 2

日本人女性の鉄欠乏の頻度と成因を明らかにするため,次のごとき調査を行なつた.福島市およびその近郊,避地農村,化学工場,女子高校生999名を対象に,ヘモグロビン値,トランスフェリン飽和率,血清フェリチン値を測定した.その結果,鉄欠乏の頻度は,鉄欠乏性貧血8.4%,潜在性鉄欠乏4.2%,前潜在性鉄欠乏37.4%,正常38.0%,その他12.0%となり,日本人女性の50.0%に何らかの鉄欠乏があることが判明した.この鉄欠乏の成因として,人口構成年令が進むにつれて,血清フェリチン値が上昇することから,月経,分娩などによる鉄の喪失によることが考えられた.また女子高校生の食事鉄量の調査から,摂取鉄量1日あたり10.8~13.4mg,吸収鉄量1.5~1.6mgとなり, iron balanceは負に陥る傾向のあることも明らかとなつた.このように,広範にみられる鉄欠乏の対策として,欧米で実施されている鉄添加食品(iron fortification)の利用が考慮されるべき時期にあることを指摘した.
著者
山本 雄大 内田 篤治郎
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

心臓手術の術中に採血した検体で、誘電コアグロメーターを用いて全血凝固検査を行い、ROTEMによる測定と比較し、さらに、術直後の血液の分析結果と術後のドレーンからの出血量の相関について検討するプロトコールで、前向きの臨床研究を行った。また、組織因子に対する血液の反応性についても、誘電コアグロメーターで評価を行い、血漿中のtissue factor pathway inhibitor(TFPI)濃度との相関、トロンビン生成能との相関について検討した。本研究の対象は、人工心肺を用いる予定心臓血管手術を受ける患者100名であり、(1)麻酔導入後手術開始前、(2)人工心肺終了後・プロタミンによるヘパリン中和の終了時、(3)閉胸後手術終了時に採血し、誘電コアグロメーターによる測定、ROTEMによる測定、血算、凝固検査用に分注し、それぞれ検討を行った。本研究で得られたデータから、誘電コアグロメーターによって赤血球の連銭形成における誘電率の変化が血漿フィブリノーゲン濃度と相関することが本研究で示唆され、研究成果の発表を行った(EUROANAESTESIA 2020).対象となった心臓手術症例では、Calibrated automated thrombogramによって測定されたトロンビン生成能が、TFPI濃度の上昇などにより低下する症例が認められたが、誘電コアグロメーターにおけるClotting timeがトロンビン生成能の低下を反映して延長することが示された。
著者
内田 奈緒
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.366-381, 2021-12-30 (Released:2021-12-28)
参考文献数
45
被引用文献数
7

本研究の目的は,英語語彙学習において効果的な方略は学年により違いがあるのではないか,また,実態としてはどのような方略がとられているのか,その既定要因は何かを検討することであった。中学1―3年生233名,高校生1―3年生304名を対象に,学習目標,学習観,方略使用に関する質問紙調査および語彙サイズテストを実施した。分析の結果,方略使用については,反復方略は一貫して多く使われる一方,より深い処理を伴う関連づけ方略および表現・活用方略の使用は停滞するか減少する傾向が示された。しかし,語彙サイズと関連づけ方略の間には中3以降で正の相関が見られ,ある程度学習が進んだ段階で関連づけながら学習することの有効性が示唆された。さらに,多母集団同時分析を行った結果,高校生では,学習方略と学習目標から語彙サイズへの影響が見られたのに対し,中学生では語彙サイズへの有意なパスは確認されなかった。特に関連づけ方略が有効となる高校においてその使用が増えていかない実態が明らかになり,そのことを考慮した上で指導する必要性が示唆された。