著者

寺谷 美雪 神白 和正 比留間 潔 奥山 美樹 藤田 浩 香西 康司 浅香 祐幸 前田 かおり 國友 由紀子 山本 恵美 高田 裕子 五十嵐 朋子 鳥海 彩子 矢澤 百合香 森口 真理子 藤本 昌子 二木 由里

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.679-686, 2010 (Released:2011-01-13)

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

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【背景・目的】赤血球濃厚液(RCC),血小板濃厚液(PC),新鮮凍結血漿(FFP)などの輸血用血液製剤(輸血用血液)は献血者の人体の一部であり,とりわけ有効利用が求められるが,一定量が有効期限切れで廃棄されているのが現状である.廃棄血を減少させるため有効期限内で別の患者に転用する努力が行われているが,一病院の中では限界がある.そこで,われわれは病院間で輸血用血液を転用し,有効利用する方法(病院間有効利用)を検討し,実施したので報告する. 【方法】東京都が運営する7病院が本研究に参加した.まず,7病院において有効期限切れが原因で廃棄となる輸血用血液の量を調査した(平成17年1~7月).その後,平成19年9~12月の間に各病院で有効期限切れが切迫している輸血用血液の情報をインターネットメールで毎日,定時に発信し,使用できる病院があれば,その病院に搬送し輸血に用いた.搬送にあたっては血液製剤搬送用温度安定剤を用い,温度を管理しながら搬送した.搬送後の品質を管理するため,温度と外観,搬送時間などを評価し記録に残した. 【結果】平成19年9~12月の間に,RCC 18本,PC 1本,FFP 4本の輸血用血液が病院間で有効利用された.その期間のRCCの廃棄率は1.06%で,H19年度の病院間有効利用を行わなかった期間の廃棄率1.78%と比較し明らかに低かった. 【結論】輸血用血液の廃棄量を減少させるために期限切れの前に他の病院で利用することは有効であり,今後,多くの病院間で試みる意義があると思われた.

著者

前田白秋 作曲

出版者

[前田白秋]

巻号頁・発行日

vol.巻1, 1940

著者

前田 七瀬 猿丸 朋久 木嶋 晶子 吉田 直美 西野 洋 片岡 葉子

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.8, no.Suppl.12, pp.B707-B712, 2009 (Released:2012-04-18)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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13歳,男児。幼少時より重症アトピー性皮膚炎(AD)にて加療していたが,9才時,アスペルガー障害,発達障害と診断された。その後も両親の離婚や母親が精神状態不安定であり,スキンケアが十分に行えず,入退院を繰り返していた。経過中にパニックを発症し,自己欲求が満たされない際・他人と衝突した際などに,周囲への暴力行為・自傷行為に至り,精神的に非常に不安定となった。児童精神科医からパニック時の対処法の指導を受け,併診しながら加療を続けた。我々の本人への対応として,(1)パニック時は周囲に害が及ばないように配慮した。(2)話を傾聴し,支持した。(3)努力を誉めることを重視した。(4)不適切な行動は明瞭に指摘し,指導を行った。(5)理解しやすいように,あいまいな表現にならないように努めた。ADの治療に関しては,ステロイド外用指導には,図を用いてわかりやすく説明した。頻回に通院し,治療へのモチベーションをあげるようにした。この対応により,徐々に精神的に安定したことで,パニックを起こさないようになり,皮膚症状も軽快した。精神的な状態によって,ストレスによる掻破やセルフコントロールの不備が生じ,皮膚症状が大きく左右されるため,精神面の安定および適切な適応のサポートは,本児の日常生活のみでなく,皮膚炎を改善させる上でも非常に重要な因子であった。成長と共に生じた問題とその対応について報告する。

著者

所澤 潤 中田 敏夫 入澤 充 小川 早百合 古屋 健 江原 裕美 澤野 由紀子 志賀 幹郎 山口 陽弘 田中 麻里 YOFFE LEONID G 服部 美奈 山崎 瑞紀 日暮 トモ子 猪股 剛 小池 亜子 小室 広佐子 近藤 孝弘 三輪 千明 市川 誠 音山 若穂 前田 亜紀子 徳江 基行 モラレス松原 礼子 佐藤 久恵 林 恵 清水 真紀 福田 えり (石司 えり) 白石 淳子

出版者

東京未来大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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ドイツ、イタリア、チェコ、ブラジルは、学齢児の就学義務を設定している。ドイツとイタリアでは子供は社会の責任で国籍に拠らずに最低限の教育を受けさせねばならないという考えがあり、また、4国には、居住する子供を国籍で判別することが技術的に困難であるという共通の事情がある。それに対して、中国、韓国、台湾、タイでは、日本と同様、国家は自国民の子供に対してだけ就学/教育義務を課すという考えが主流である。いずれの国でも教授言語を習得させる特別な教育が設定されているが、並行して母語保持教育を実施する点についてはいずれの国もほとんど制度化が進行していない。

著者

高橋 伸弥 森元 逞 前田 佐嘉志 鶴田 直之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, no.1, 2005-03-07

著者

栢分 英助 前田 嘉道 菅 健一

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

醗酵工学会誌 : hakkokogaku kaishi (ISSN:03856151)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.99-104, 1989-03-25

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To obtain basec information on the anaerobic digestion of cellulose, the digestion kinetics of cellulose was studied in continuous culture using an artificial wastewter containing cellulose powder. Cellulose was found to undergo relatively slow degradation, which seemed to be the rate-determining step in the overall digestion process. The maximum specific growth rate (μ_m) and the saturation constant (K_s) obtained form continuous cultures were 0.213 (1/day) and 554 (mg cellulose/l) for the acid-former, and 0.528 (1/day) and 261 (mg volatile fatty acid/l) for the methane-former, respectively. The concentrations of the acid-and methane-formers in the reactor were also estimated using these kinetic coefficients.

著者

筒井 茂樹 平沢 健介 武田 真記夫 板垣 慎一 河村 晴次 前田 健 見上 彪 土井 邦雄

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.785-790, 1997-09-25

被引用文献数

7 20

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in vivoマウス肝細胞における高用量ガラクトサミン誘発アポトーシスについて検索した. 3g/kg GalN投与群では, Tdt-mediated dUTP nick end labeling (TUNEL) 陽性細胞が6時間後から観察されはじめ, HE染色切片における好酸性小体およびTUNEL陽性細胞の出現は, 24時間後で最も顕著になった. また, 48時間後では, 肝実質細胞の変性および壊死が目立ち, TUNEL陽性細胞はほとんど見られなくなった. 1.5g/kg GalN投与群では, 3g/kg GalN投与群に比べ, 病変は穏やかで, 好酸性小体およびTUNEL陽性細胞は24時間後ではほとんど見られず, 48時間後で顕著になった. さらに, アガロースゲル電気泳動によって見られるDNAの"はしご様"断片化パターンは, 3g/kg GalN投与後24時間および1.5g/kg GalN投与後48時間で最も顕著となったが, 3g/kg GalN投与後48時間では減少した. 一方, sGOTおよびsGPT活性は, 3g/kg GalN投与後48時間で著しく上昇した. これらの結果から, in vivoで高用量ガラクトサミンにより誘発される細胞死は, アポトーシスにより生じ, 後にネクローシスによる可能性が示唆された.

著者

大前 悠

出版者

JAPANESE ASSOCIATION FOR RURAL STUDIES

雑誌

村落社会研究ジャーナル (ISSN:18824560)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.37-48, 2013

被引用文献数

1

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This paper aims to clarify the characteristics of urban to rural migration in South Korea and discuss the perspectives on studies of rural migration.<br> In Korea, after economic crisis in 1997, many urban residents, especially young workers moved rural areas.This phenomenon was called"kwinong", meaning return to nature.<br> The kwinong movement has experienced another increase since 2005, mainly occupied by people over the age of 40, including retirees and those taking early retirement.<br> Previous studies that discussed rural migration in developed countries focused on the rurality of inmigrants because their behavior in rural life is supposed to depend on their rurality. So rural migration has been explained under the context of Post-Productivism, that consumptive gaze at rural space prompts urban residents to move to rural area.<br> Analyzing 33 individual cases, people over the age of 50, rural migration is motivated by a search for well-being life that resembles that depicted in the literature.<br> But for those in their 40's, their motivations deeply reflect an excessive competitive society that rapidly formed after the economic crisis in 1997. The labor system force many employees to retire from their companies while in their 40's and continue to work overtime, while their children are suffered from more competitive educational environment.<br> The urban to rural migration in recent Korea may be best described as resulting from a direct urban push factor than a rural pull factor.<br> Simply analyzing this case from a Post-Productivist perspect would omit the impact that changes in social conditions under rapid Neo-liberal policy implementation have upon rural migration.<br> To better understand rural migration, it is important to properly examine the socio-economic conditions generating rural migration.

著者

山野 英嗣 尾崎 正明 稲賀 繁美 川島 智生 加藤 哲弘 河上 繁樹 中川 理 並木 誠士 廣田 孝 前田 富士男 増田 聡 藪 亨 新見 隆 出川 哲朗 中川 克志 松原 龍一 池田 祐子 小倉 実子 牧口 千夏 中尾 優衣 河本 信治

出版者

独立行政法人国立美術館京都国立近代美術館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、日本近代における建築、デザイン、工芸を対象としながらも、ジャンルを超え、そして国境を超えた動向について総合的に検証したものである。研究成果は、最終的に一冊の図書としてまとめた他、研究代表者が所属する美術館においても展覧会やシンポジウムを開催し、研究成果を広く発信した。東西の文化交流、そしてジャンル間を交差する表現への注目など、時宜を得たテーマとして、建築、デザインそして工芸の各領域において、新たな視点が提言されたと思われる。

著者

前田不二三 著

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

1913

著者

前田 芳男 城山 侑介 両角 光男 本間 里見 大西 康伸 村上 祐治

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 3, 計画系

巻号頁・発行日

no.46, pp.181-184, 2007-03-01

著者

早田 幸政 青野 透 堀井 祐介 前田 早苗 富野 暉一郎 福留 東土

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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1.書面調査法科大学院について、日弁連法務研究財団、大学評価・学位授与機構、大学基準協会の専門職大学院認証評価システムを検討し、その特質を把握した(前田、堀井)。また経営系、会計系においては、AACSB等アメリカのアクレディテーションシステムを検討し、併せて国内におけるシステム構築に向けた動向や準備状況をABEST21、大学基準協会等諸機関のそれを中心に把握を行った(福留、渡辺)。公共政策系に関しては、アメリカのNASPAAの公式文書を手がかりに評価基準・プロセス等について詳細な検討を進めた上で、国内における公共政策大学院認証評価のアウトライン、認証評価手続規程案等を提示した(早田)。さらに、大学院プログラムに対する国際的な質保証のあり方についても考察を行った(前田、福留)。2.訪問調査国内の公共政策大学院の関係者を対象に、質保証の仕組み構築の可能性や必要性についての意識を聴き取り調査を通じ把握し、その概要を取りまとめた(早田、富野、渡辺)。またアメリカのNASPAAを訪問し、最新の情報の補充に努めた。3.その他研究代表者及び研究分担者の一部が、日本における公共政策系大学院に係る認証評価機関の設立に参与し、その準備に向けて、アクレディテーションに関する複数の資料(手続規程や訪問調査の手引き等)の翻訳をはじめ必要な諸作業を漸次進めてきた。

著者

板原 克哉 前橋 賢 高木 晴美

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.6, no.11, 1964-12-20

著者

前野福蔵 著

出版者

柳生堂

巻号頁・発行日

1930

著者

林 慧 前川 卓

雑誌

研究報告グラフィクスとCAD(CG)

巻号頁・発行日

vol.2013-CG-153, no.9, pp.1-6, 2013-11-21

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レゴブロックは楽しみながら作品を組み立てることを通して創造力を養うことができることから,子供から大人まで幅広い世代の人々に親しまれている.その中でも,基本ブロックのみで組立てられる大きな立体作品はレゴスカルプチャーと呼ばれ,世界中の人々を魅了している.しかし,初心者が同じようなものを組立図なしに組立てることは困難である.本研究では,複雑な形状の物体を多視点から撮影した複数の画像から,レゴの単位ブロックである縦,横,高さの比が 5:5:6 の直方体を単位ボクセルとして Shape From Silhouette 法を用いて色情報を含んだボクセルモデルを構築し,レゴブロックに変換する.その際,表面ボクセルからの厚さが一様となるように,内部ボクセルを削除し,出来る限り最少ブロック数で組立図を自動的に生成する方法を提案する.

著者

槌野 正裕 荒川 広宣 山下 佳代 中島 みどり 前崎 孝之 坊田 友子 甲斐 由美 高野 正太 高野 正博

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

著者

島田 直樹 照屋 浩司 櫻井 裕 宮川 路子 中村 功 大前 和幸

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

禰屋 光男 前川 剛輝 熊井 康こ 榎木 泰介 前村 公彦 岩原 文彦 菅生 貴之 川原 貴

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, 2005-12-01

著者

前川 修

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1999-09-24

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新制・課程博士

著者

坂本 雄三 前 真之 赤嶺 嘉彦

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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「建物」と暖冷房「機器」の両者を踏まえ、快適性と省エネ性を統合的に評価する手法(以下、統合的評価手法と記す)を検討し、提案するに至った。検討にあたって、各種暖冷房方式による温熱環境の差異や実働効率などの機器の稼働状況などの実態を実験・実測により把握し、そのデータを整備した。また、通風による冷房負荷削減効果を予測する上で不可欠となる、建物に作用する風圧力に関するデータベースを風洞実験により整備した。なお、統合的評価手法については、今後も検討・改良を加えていく所存である。An integrated assessment method of comfort and energy saving were investigated, and proposed in this study. This method is based on both sides of "Building specifications" and "HVAC systems". In this investigation of the method, thermal environment by various HVAC systems and actual efficiency of equipments were arranged by experiments and actual survey. Moreover, the data base of wind pressure coefficients of buildings was maintained by the wind tunnel experiment.