著者

中村 美詠子 近藤 今子 久保田 晃生 古川 五百子 鈴木 輝康 中村 晴信 早川 徳香 尾島 俊之 青木 伸雄

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.10, pp.881-890, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

17

被引用文献数

4

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目的 本研究は,児童生徒における「学校に行きたくないとしばしば感じる気持ち」(以下,不登校傾向)の保有状況と自覚症状,生活習慣関連要因との関連を横断的に明らかにすることを目的とする。方法 平成15年11月に小学校 2・4・6 年生,中学校 1 年生,高等学校 1 年生の5,448人と小学生の保護者1,051人を対象として実施された静岡県「子どもの生活実態調査」のデータを用いた。自記式の調査票により,児童,生徒の不登校傾向,自覚症状,生活習慣,および小学生の保護者の生活習慣を把握した。結果 有効な回答が得られた小学生2,675人,中学生940人,高校生1,377人,小学生の保護者659人について分析を行った。不登校傾向は,男子小学生の11.4%,男子中学生の12.1%,男子高校生の25.3%,女子小学生の9.8%,女子中学生の19.6%,女子高校生の35.9%にみられた。不登校傾向を目的変数,自覚症状,生活習慣関連要因をそれぞれ説明変数として,性別,小学(学年を調整)・中学・高校別に,不登校傾向と各要因との関連を多重ロジスティック回帰分析により検討した。男女ともに,小学・中学・高校の全てでオッズ比(OR)が統計学的に有意に高かったのは,活力低下(OR: 3.68~8.22),イライラ感(OR: 3.00~6.30),疲労倦怠感(OR: 3.63~5.10),朝眠くてなかなか起きられない(OR: 1.98~2.69)であり,また強いやせ希望あり(OR: 1.83~2.97)のオッズ比は中学男子(OR: 2.09, 95%信頼区間:0.95–4.60)以外で有意に高かった。一方,小学生において保護者(女性)の生活習慣関連要因と不登校傾向との間に有意な関連はみられなかった。結論 不登校傾向の保有状況は小学生では男女差は明らかではないものの,中高生では女子は男子より高かった。また,不登校傾向は,不登校者においてしばしば観察されるような様々な自覚症状と関連していた。

著者

小澤 幸世 竹田 和良 萩谷 久美子 芳賀 大輔 古村 健 菊池 安希子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.84, pp.SS-012-SS-012, 2020

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<p>認知矯正療法(NEAR)は,統合失調症における認知機能(記憶,注意,遂行機能など)の改善を目的とした認知リハビリテーションである。認知機能を使う各種の市販のゲームを行うゲームセッションと,メンバーで体験を共有するグループセッションで構成されている。NEARは,ゲームの実施に関して注目されること多いが,ゲームを通じて患者の内発的動機付けを高めることが重要な治療指針となっている。そこで本シンポジウムでは,NEARを中心とした認知機能リハビリテーションにおいて,内発的動機付けに着目して介入することの重要性を研究や実践の側面から議論したい。研究の側面からは内発的動機付けの脳機能メカニズムや成果との関連など,実践の側面からは介入上の工夫や他の治療を取り入れていく意義などについて考える。</p>

著者

森山 瑞紀 藤枝 裕倫 古田 美保 渡邊 真哉 會津 恵司 山口 竜三

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.410-414, 2021 (Released:2021-08-31)

参考文献数

18

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症例は身長184cm,体重192kg,Body Mass Index(以下BMI)56.7kg/m2と高度肥満の42歳の男性である.4日前からの腹痛で前医を受診した.抗菌薬治療が行われたが,改善しなかったため当院受診となった.血液検査ではWBC 10,800/μl,CRP 20.35mg/dlと高度な炎症所見を認めた.腹部CTでは虫垂の腫大と膿瘍形成を疑う所見が見られた.急性虫垂炎による限局性腹膜炎と診断し,腹腔鏡下虫垂切除術を施行した.ランプ体位をとり,陰圧型体位固定具や固定支持器を使用して体を固定した.第1ポートは臍上10cmの左腹直筋経由にてオプティカル法で挿入した.気腹圧を15mmHgとし,ポートを追加することで視野確保を行った.炎症が波及した脂肪垂と虫垂との区別が困難であったため,術中迅速病理検査を行い,切除組織が虫垂であることを確認した.術後経過は良好で,術後10日目に軽快退院となった.今回,BMI 56.7kg/m2の高度肥満患者の急性虫垂炎に対して,腹腔鏡下虫垂切除術を施行した1例を経験したため報告する.

著者

古田 富健

出版者

帝塚山学院大学

雑誌

帝塚山学院大学研究論集. リベラルアーツ学部 (ISSN:18845282)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.1-20, 2019

著者

萩原 英貴 柴田 智史 赤阪 有一 古川 淳

出版者

日本イオン交換学会

雑誌

日本イオン交換学会誌 (ISSN:0915860X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.47-52, 2016

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<p>古河電池は鉛蓄電池の負極板に非対称キャパシタを組み合わせた"UltraBattery"を開発した。UltraBatteryは優れた充電受入性とPSOC条件下での高い耐久性を兼ね備えており, アイドリングストップ車に適した電池と言える。2013年4月に日本のアフターマーケット向けに液式UltraBatteryの販売を開始した。2013年11月からホンダ オデッセイ アブソルート, 2015年4月からホンダ ステップワゴンに採用されている。本報ではUltraBatteryの特徴を紹介する。 </p>

著者

古野 喜政

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.775, pp.204-214, 2008-02

著者

加藤 英治 小林 正義 古賀 久嗣 橋本 一慶 神作 拓也

出版者

日本再生歯科医学会

雑誌

日本再生歯科医学会誌 (ISSN:13489615)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.41-61, 2004 (Released:2005-06-03)

参考文献数

7

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顎顔面領域では, 環境造り (スペースメーキングやバリヤーメンブレン等) と自己細胞活性(コルティフィケーションや移植), 誘導・成長因子(PRP, BMP, エムドゲイン®など)が単独や, 組み合わせで応用されている. これらを支持する骨造成の臨床は, 安全でより簡便な方法が望まれ, バイオマテリアルも生体適合性, 形状、機能, エピデンスが求められている. 今回, PRP 作成操作を手術前に行い手術日の負担軽減を計るための凍結保存PRP, 血小板の活性化やデリバリーのためのコラーゲン応用, 下顎骨からの骨原性間葉系幹細胞の採取や培養細胞移植材の可能性を探り, それらを組織再生まで支持する担体やバリヤーとしてHA・コラーゲンの複合体を作成し, 組織再生のピラミッド(図 1)を完成させるべく, 実験および臨床応用を行った. 凍結 PRP・コラーゲン・HA・培養細胞を組み合わせ, 今後の臨床化への可能性をお示ししたい.

著者

神里 興太 久保田 陽秋 比嘉 章太郎 知念 巧 梅村 武寛 古川 浩二郎 垣花 学

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.191b, 2021

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<p>PDFファイルをご覧ください。</p>

著者

徳元 亮太 兼島 広樹 宮城 信雄 渡嘉敷 かおり 古波蔵 健太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.48, pp.E-118_2-E-118_2, 2021

著者

森田 縁 古川 ひとみ 伊達 さゆり

出版者

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会

雑誌

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会誌 (ISSN:18806619)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.7-10, 2005

著者

古川 誠志

出版者

杏林医学会

雑誌

杏林医学会雑誌 (ISSN:03685829)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.77-79, 2016

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米国では40年前と比べて35歳以上の初産婦の数は9倍増加した。一方本邦では35―39歳階級の出生率増加が他の年齢階級と比べて著しい。このような高齢出産の増加は女性の高学歴化とそれに伴う社会進出に加え,近年の生殖補助医療の発達が高齢女性の妊娠率を上昇させたことも影響している。さて,高齢出産には種々の問題がつきまとう。 妊娠中に起こる産科合併症のほとんどが年齢依存性に上昇する。高齢妊娠だと妊娠初期の流産率が上昇する。これには加齢による卵巣機能や子宮機能の低下とダウン症候群を始めとした染色体異常の頻度が増すことが関与する。実際,40歳で単胎妊娠の場合,児がダウン症候群となるリスクはおよそ1/100であり,これは20歳でのダウン症の発症リスク(1/1700)に比べて著しく高い。また妊娠糖尿病,妊娠高血圧症候群,前期破水,切迫早産,前置胎盤,常置胎盤早期剥離や胎内死亡といった産科合併症も年齢依存性に発症頻度が上昇する。更に高齢では慢性高血圧症や2型糖尿病,肥満などの内科合併症を持つ女性の頻度も増加し,妊娠中の内科合併症の悪化や妊娠高血圧症候群などの産科合併症が高率に出現する。これらは医原的な早産出生を余儀なくされる。このように高齢妊娠では母体の罹病率の上昇のみならず胎児の罹病率も上昇させ,双方の健康障害が危惧される。当面晩産化傾向は続くために,妊娠に伴う母児双方の諸問題を広く認知させ,個人レベルでも対策を講じる必要がある。

著者

古川 清治 内保 顕 内田 敏仁 伊藤 一郎 吉田 恒行 上林 史朗 阿部 清一 古角 雅行

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会論文誌 (ISSN:18831648)

巻号頁・発行日

vol.10, no.5, pp.276-283, 1999-09-30 (Released:2010-05-31)

参考文献数

11

被引用文献数

2 1

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ごみ焼却残渣の溶融施設から排出されるばいじん (溶融飛灰) 中の重金属の安定化手法として, リン酸処理方法について検討した。溶融飛灰原灰および, これにリン酸を添加, 混練りしたリン酸処理灰について, 各種溶出試験によりPbなどの重金属の溶出挙動を調べるとともに, 処理灰の化学形態を調べた。各種溶出試験の結果から, pHや液/固比によらず, リン酸処理灰は原灰と比較してPb, Cd, Zn, CuおよびCaの溶出が抑制されることが明らかとなった。また, リン酸処理灰の形態調査の結果から, 処理灰中には, 化学的に安定な鉱物であるPb5 (PO4) 3Cl (クロロピロモルファイト) が検出された。

著者

古屋 将太 西城戸 誠

出版者

法政大学人間環境学会

雑誌

人間環境論集 = The Hosei Journal of Sustainability Studies (ISSN:13453785)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.47-80, 2021-03-31

著者

西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 Wagner G. S. 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造

出版者

Japan Society for Medical Education

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-173, 1984

著者

中島 康比古

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.88-94, 2009-03-31 (Released:2020-02-01)

著者

藤田 基 古賀 靖卓 中原 貴志 戸谷 昌樹 宮内 崇 金子 唯 金田 浩太郎 河村 宜克 小田 泰崇 鶴田 良介

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.663-669, 2014-10-31 (Released:2015-01-24)

参考文献数

24

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過去10年間に当院で初期治療を行った急性一酸化炭素(以下CO)中毒患者69例を24時間以内に行った治療で気管挿管群(9例),酸素マスク群(20例),HBO群(40例)に分け,高気圧酸素(以下HBO)治療が間歇型の発症予防及び間歇型・遷延型の症状改善に有用かを後方視的に検討した。間歇型を気管挿管群1例,酸素マスク群1例,HBO群2例に,遷延型を気管挿管群2例,酸素マスク群1例,HBO群1例に認めたが,どちらも各群間で症例数に有意差は認めなかった。間歇型症例は全例発症後に複数回HBO治療が施行され,酸素マスク群の1例を除く3例で症状は改善した。遷延型症例はHBO群の1例のみ慢性期に繰り返しHBO治療が施行され,症状改善を認めた。当院のプロトコールによるHBO治療では間歇型の発症予防効果は明らかでなかった。発症した間歇型・遷延型の治療としてのHBO治療は有用である可能性が示唆された。

著者

古賀 弥生

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.57-64, 2005-03-31 (Released:2009-12-08)

参考文献数

21

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公立文化施設については、近年その運営を民間セクターに委ねる事例が各地で見られるようになりつつある。公立文化施設の運営には地域との関係性の視点が不可欠であるが、実際には地域との関わりが薄いことが九州地区での調査から明らかになった。公立文化施設の運営主体の選択にあたっては、地域に関わる人材・機関のネットワークで市民、NPO、企業、自治体等が持ちうるメリットを出し合える関係づくりが急務である。

著者

小沼 憲祥 石岡 茂樹 細川 たかし 池田 太郎 杉藤 公信 古屋 武史 金田 英彦 南郷 容子 小宮山 翔吾 越永 従道 加納 浩一郎 松本 太郎

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.113, no.2, 2012-03-05

著者

萱間 真美 木下 康仁 小松 浩子 グレッグ 美鈴 麻原 きよみ 青木 裕見 高妻 美樹 福島 鏡 青本 さとみ 根本 友見 石井 歩 松井 芽衣子 瀬戸屋 希 野中 幸子 海老原 樹恵 早坂 弘子 前田 紗奈 三河 聡子 木戸 芳史 佐々木 美麗 山田 蕗子 古賀 郁衣 奥 裕美 三浦 友理子 松谷 美和子

出版者

聖路加国際大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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質的研究方法は、医療を受ける人や携わる人の経験を当事者の言葉を生かして説明することができる可能性を持つ。統計を用いた量的な研究と比べると経験者が少なく、論文を出版する際に査読ができる査読者や、この方法を理解している編集委員も少ない。よい論文を出版することができるためには、論文の出版に携わる人たちへのガイドラインの提供が必要である。本研究は海外での調査、研修や国内でのセミナー開催を通じてこの課題に取り組んだ。多くの査読委員、編集委員が研修に参加し、知識を共有することができた。

著者

松田 雅弘 新田 收 古谷 槇子 楠本 泰士 小山 貴之

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.248-255, 2018 (Released:2018-08-20)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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【目的】発達障害児はコミュニケーションと学習の障害以外にも,運動協調性や筋緊張の低下が指摘され,幼少期の感覚入力問題は運動協調性の低下の原因のひとつだと考えられる。本研究は幼児の運動の協調性と感覚との関連性の一端を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は定型発達の幼児39 名(平均年齢5.0 歳)とした。対象の保護者に対して,過去から現在の感覚と運動に関するアンケートを実施した。運動の協調性はボールの投球,捕球,蹴る動作の25 項目,80 点満点の評価を行った。5,6 歳児へのアンケート結果で,特に感覚の問題が多かった項目で「はい」と「いいえ」と回答した群に分けて比較した。【結果】「砂場で遊ぶことを嫌がることがあった。手足に砂がつくことを嫌がった」の項目で,「はい」と回答した群で有意に運動の協調性の総合点が低かった。【結論】過去から現在で表在感覚の一部に問題を示す児童は,児童期に運動の協調性が低い傾向がみられた。