著者
山田 勝士
出版者
福岡大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1989

本研究では、ラットにおけるあくび行動の発現機序について検討を加え、以下の研究結果を得た。1.あくび行動は、選択的ドパミンDー2受容体作動薬のタリペキソ-ルの皮下投与によって誘発され、本あくび行動は、βーアドレナリン受容体遮断薬のピンドロ-ルあるいはαー1アドレナリン受容体遮断薬であるプラゾシンやブナゾシンの前処置によって増強された。2.ムスカリンMー1受容体作動薬であるRS 86およびAF102Bの皮下投与によってもあくび行動を誘発した。3.RS 86、AF102B、ピロカルピンおよびフィゾスチグミンの投与によって誘発されるあくび行動は、ピンドロ-ルの前処置によって増強されたが、プラゾシンやブナゾシンの前処置では影響を受けなかった。4.これらの薬物によって誘発される全てのあくび行動はムスカリン受容体遮断薬であるスコポラミンおよびαー2アドレナリン受容体遮断薬であるヨヒンビン、イダゾキサンあるいはラウオルシンの前投与によって著明に抑制された。5.ドパミンDー2受容体作動薬誘発あくび行動は、ジヒドロピリジン系カルシウムチャンネルアンタゴニストであるニフェジピンおよびニカルジピンの前投与によって増強されたが、非ジヒドロピリジン系のベラパミルやジルチアゼムでは増強されなかった。6.ムスカリンMー1受容体作動薬およびコリンエステラ-ゼ阻害薬によるあくび行動は、いずれのカルシウムチャンネルアンタゴニストの前処置によっても影響されなかった。以上の結果より、あくび行動は、高感受性ドパミンDー2受容体あるいはムスカリンMー1受容体の刺激を介して発現し、また本行動に関与するドパミン性神経ーアセチルコリン性神経連絡系のアセチルコリン性神経活動に対してノルアドレナリン性神経が抑制的に、さらにアセチルコリン性神経に続く未知の神経に対してアドレナリン性神経が抑制的に制御していることが明らかとなった。さらに、あくび行動の発現に関与するドパミン性神経活動においてカルシウムが重要な役割を演じていることが示唆された。
著者
上野 田鶴子 山田 泉 八代 京子 箕口 雅博 田中 望 甲斐 睦朗
出版者
東京女子大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1992

外国人技術研修者が生活の場でどのようにして日本人と関わり、コミュニケーション・ネットワークを形成していくのか,その際の問題は何か,それに対して日本語教育はどのような対応が可能であるかを明らかにすることを目的とし,インタビュー調査等を用いたエスノグラフィック調査により,長野県小諸市を中心に調査を行い以下の結果を得た.1)技術研修者を含む外国人のネットワーク形成にはボランティア的支援を行う日本人の側のネットワークの存在が前提となる 2)日本人のネットワークには,外国人の危機状況に応じて支援を行う危機対応ネットワークと日常的なコミュニティ・ネットワークとがある.3)小諸市においては危機対応ネットワークには病気,怪我に対応する医療関係の医師ネットワーク,法律の問題に対応する弁護士ネットワーク,タイ語,タガログ語などができる日本人ボランティアネットワーク等がある.4)コミュニティ・ネットワークとしては,まだ明確なものは形成されていないが子供たちをキ-として保育園に形成される母親たちのネットワーク,外国人と結婚した日本人を中心としたネットワーク等が萌芽的な形で存在している.これらの地元の支援グループと外国人グループとの共同の活動を通して行うアクション・リサーチを行い,調査を継続し,さらに具体的な内容と問題の検討を行った.日本語教育関係の活動としては,こもろ日本語教室が試験的に開かれたが,これは当面ボランティア教師の養成を中心に,市民の間に外国人日本語を教えることの意味を考える場を提供することを目的としている。本研究は今年度で科学研究費補助金による調査研究を終了したが,アクション・リサーチの中で提起された問題については今後も引き続き調査研究を行う予定である.
著者
清水 龍瑩 岡本 大輔 海保 英孝 古川 靖洋 佐藤 和 出村 豊 伊藤 善夫 馬塲 杉夫 清水 馨 山崎 秀雄 山田 敏之 兼坂 晃始
出版者
慶應義塾大学
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.69-89, 1994-10-25
被引用文献数
1

企業の活性化,個性化は優れた企業の条件である。企業の活性化とは,企業の全経営過程に好循環が起き,企業内のすべての構成員が新しいことへの挑戦意欲をもやし,創造性を発揮している状態をいう。企業の個性化とは,他社にまねられない強みをたえず強化,拡大していくことである。このうち,企業の活性化については,過去30年間,日本企業について行った実証研究による仮説の構築と検証の繰り返しから,ある程度理論が出来上がってきた。しかしながら,個性化については未だ十分な実証研究が行われていない。そこで今回,「企業の個性化」に焦点を絞って,アンケート調査を行ってみた。我々はまず,個性化指標を作成した。議論の中で,考えうる様々な個性化現象のうち,プラスの太い効果に注目しなければ,意味が消失してしまうことが明らかになった。このような観点で,他社にまねられない幾つかの強みを合成し,指標を作成した。更に,他社にまねられない強みの強化・拡大と業績との関連を考えた。そして"個性化している企業は業績をあげている"という体系仮説を基盤として,個性化を推進する変数(トップマネジメント,人事管理方針,製品開発,主力製品,経営管理方針,財務管理方針)と個性化,業績についての多くの単称仮説を構築し,QAQF(Quantitative Analysis for Qualitative Factors)を用いて分析を試みた。調査の結果,様々な体系仮説の構築が可能になった。たとえば,"大企業では経営者の個性化が企業業績の向上に貢献し,中堅企業では製品の個性化が企業業績の向上に貢献する","現在の日本企業では,技術,市場について個性的な戦略をたて,経営管理を行っている企業は高い業績をあげている"などである。もちろんこれら体系仮説が理論にまでなるには,今後相当期間調査が繰り返され,仮説の構築,検証が必要となるであろう。
著者
山田 美香 水野 恵子 有賀 克明
出版者
名古屋市立大学
雑誌
人間文化研究 (ISSN:13480308)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.117-132, 2006-06-24

本研究は、台湾・台北の多様な幼児教育機関への訪問を踏まえ、これら幼児教育機関の保育者へのインタビューや関連行政機関担当者へのインタビューをまとめたものである。これらの調査から明らかになったのは、日本以上に抜本的な改革が行われていることであった。しかし日本とは違い、NPOや母親の有志が国や地方自治体を大きく動かすような状況、民間と公的機関の連携もほとんどみられなかった。幼稚園、託児所が多様化しているが、強力な政府主導型による託児所・幼稚園行政が行われていた。2004年11月の段階で、幼保一元化など、これまで幼稚園、託児所と大きく二分されていた就学前教育のあり方にメスが入った。政治的・財政的要因があるにせよ、改革は受益者である子どもの権利を尊重することにあると明確に原理原則を打ち出している点は傾聴に値する。台湾では、日本に比べ、急激に子どもを取り巻く環境、子どもの減少など大きな変化が訪れ、その対応に追われつつも、自由競争の中で効率的な質の高い幼児教育・保育を真摯に求める姿が見られた。
著者
山田 千春
出版者
北海道大学大学院教育学研究院
雑誌
北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)
巻号頁・発行日
vol.118, pp.207-223, 2013-06-30

高等学校以外に中学生の進学先として,高等専修学校がある。高等学校の量的な充足により,規模は減少しているものの,ある一定数の生徒を確保していることから,高等専修学校の教育に独自の特徴があると考え,後期中等教育における役割を検討する必要がある。関連する専修学校の先行研究の整理を行った結果,専門学校を青年の職業教育機関として捉え,国がその教育をどこまで保障するのかという公教育の議論が十分になされていない点,専門学校の教育の多様性を踏まえながら,それを類型化し,教育の特徴を整理していくことが十分に行われていない点,そこで学ぶ学生・生徒に焦点を当てた研究が少なすぎる点,以上3 点が指摘できる。今後の高等専修学校における研究課題は,明確な目的意識を持たずに入学してくる生徒たちが,高等専修学校の教育により,どのように自らの職業観を形成しているのかを検討し,高等専修学校における公的な支援の在り方を議論することである。
著者
山田 真裕
出版者
日本政治学会
雑誌
年報政治学 (ISSN:05494192)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.1_62-1_78, 2009 (Released:2013-02-07)
参考文献数
10

The purpose of this article is to examine the effects of electoral reform and tendency toward Duvergerian equilibrium in the lower house elections in Japan to voters. At first, using aggregate data of voting, we confirm the tendency to the Duvergerian equilibrium at the single-member district level. Next, in order to test the relationship between voter turnout and effective number of candidates (ENC) in the SMDs, we estimate OLS regression. After that, combining calculated the ENCs with survey datasets, we observe voters’ perception about satisfaction to election results, belief to function of election, and external efficacy.   Here we have two main findings. The one is the positive relationship between voter turnout and the ENCs at the SMDs. The other is the robustness of the voters’ perceptions to electoral reform and the tendency toward the Duvergerian equilibrium at the SMDs. From these findings, we conclude that Japanese voters do not share so pessimistic views as some critics to current electoral system and bi-partism. Simultaneously, we argue that we should be cautious of abstention and the validity of survey datasets.
著者
辻 峰男 山田 英二 泉 勝弘 小山 純
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.112, no.2, pp.136-144, 1992-02-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
32
被引用文献数
1 1

The two axis theory and the vector control based on this theory are well known. On the other hand, Yamamura proposed the phase segregation method (spiral vector method) for the analysis of induction motor, and suggested the field acceleration method (FAM). In this paper, the comparison of these analytical and control methods is investigated.At first, the equations from which the phase segregation will be derived are interpreted. In these equations, the information from 3-phase stator and rotor equations is involved. Secondly, it is clarified that the vector control system for constant rotor flux is a goal of T-I type FAM which is derived from a zero transient term condition. By using the T-I type transient equivalent circuit, the vector control system is easily obtained, because the circuit is the same as steady-state one when the amplitude of rotor flux is constant. The analytical solution of transient response for the vector control system is obtained for arbitrary initial conditions. Furthermore, the stability of T-II type FAM especially for the effect of stator resistance change is discussed by computing the torque transfer function. When the stator resistance is correctly estimated, the pole-zero cancellation occurs on the imaginary axis.
著者
水山 元 淺田 克暢 山田 賢太郎
出版者
社団法人日本経営工学会
雑誌
日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.214-221, 2006-08-15
被引用文献数
1

多段階生産システムでの不良要因探索を支援するために,著者らは,多段階品質情報推移モデル(Multi-stage Quality Information Model:MSQIM)と呼ぶ,探索的データ分析のための新たなフレームワークを開発している.これは,製造履歴データの中に含まれている,製品の製造品質に関する情報が,工程を経るごとにどのように変化していくかに着目するものである.本報では,このMSQIMを実現するための一つの方法として,決定木分析を援用したアプローチを展開し,その適用例を示す.これは,対象生産システムの各工程に対応した複数の決定木を生成した上で,個々の決定木だけでなく,それらの間の関係にも着目することによって,不良要因に関する知見を得るものである.
著者
水山 元 淺田 克暢 山田 賢太郎
出版者
社団法人日本経営工学会
雑誌
日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.129-138, 2005-06-15
被引用文献数
1

多段階生産システムでの不良要因探索を支援するために,多段階品質情報推移モデル(Multi-Stage Quality Information Model:MSQIM)と呼ぶ,探索的データ分析のための新たなフレームワークを提案する.これは,製造履歴データの中に含まれている,製品の製造品質に関する情報が,工程を経るごとにどのように変化していくかに着目するものである.そして,一度の分析では不良要因や不良発生メカニズムの特定にまでは至らなかった場合でも,どの工程,設備などに焦点を絞ってさらなる分析を進めていくべきかについての指針が得られるようにする.本報では,MSQIMを実現するための一つの方法として,ロジスティック回帰を援用したアプローチを展開し,その適用例を示す.
著者
三輪 のり子 大橋 達子 岩城 直子 河相 てる美 滝原 香 吉澤 環 福井 則子 石川 今日子 寺嶋 順子 山本 美千代 梅田 加洋子 堅田 智香子 高木 妙子 細川 佳子 山田 真由美 楠 早苗 若林 理恵子 安田 智美 泉野 潔 永山 くに子 田中 三千雄
出版者
富山大学
雑誌
富山医科薬科大学看護学会誌 (ISSN:13441434)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.101-110, 2005-07
被引用文献数
1

本研究では,欧米における内視鏡看護研究の歩みと現状を明らかにすることを目的に文献的考察を行った. MEDLINE (1951〜2003年)とCINAHL(1982〜2003年)のOvidのWeb版(2004年5月7日現在)を使用し, Key wordを"Nursing and Endoscopy"とする全種類の文献のうち,看護系雑誌に掲載されていた109篇を対象に分析を行った.その結果, 1966〜1980年代までは解説が中心であったが, 1990年代に入ると研究報告や症例報告もみられるようになり,文献数は増加傾向を示していた.しかし約50年間において,解説に準ずるものが全体の86%を占め,研究報告8.3%,症例報告4.6%であり,未だに内視鏡看護に関する研究が乏しい現状が明らかとなった.文献は活用目的により,『患者の安全・安楽への援助(48.7%)』『医学知識の習得(22.9%)』『看護業務の質の向上や円滑化(28.4%)』の3カテゴリーに大別された. 1960年代後半は医学知識の習得のための報告が主であったが, 1980年代中頃から患者の安全・安楽への援助に関するものが急増していた.さらに1990年代になると,再び医学知識の習得のための報告があり,看護業務の質の向上や円滑化を図るための報告も次第に定着してみられるようになっていた.これらは報告内容によりさらに12サブカテゴリーに分類された.とくに患者の成長段階・理解力・疾患や病期・心理面など患者の特性に視点を置いた看護の報告や,スタッフの教育や健康管理,関連部門や他職種との連携などの実践に繋がる報告が少なく,この方面への研究の蓄積が今後の課題として考えられた.

1 0 0 0 OA 広報やまだ

著者
山田町総務課
出版者
山田町
巻号頁・発行日
2007-11-01
著者
斉藤 豊 斉藤 奨 大森 康正 山田 光太郎
出版者
日本衛生動物学会
雑誌
衛生動物 (ISSN:04247086)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.7-16, 1964
被引用文献数
2 7

カメムシ類は果樹を食害する農業害虫として重要視されていることは衆知の事実であるが, 近年それによる直接的人体被害も若干しられている.素木(1958)はクロカメムシの臭液腺分泌物が人の眼に入ると結膜炎視力障害等をおこし, 直接皮膚に付着するとその部に水胞を形成する皮膚炎が生じ, 特に乳児はその感受性大なることを紹介している.東北地方の山地では毎年の秋(9月下旬〜10月中旬頃)クサギカメムシの成虫が越冬のため大挙人家内に侵入しここで越冬したのち雪も消え温暖となつた若葉の候(5月頃), 一斉に野外へ飛び出ることがわかつている.その間この虫は屋内いたるところのすき間に見出されるばかりでなく, 衣類・寝具類にまで潜入するにいたる.室内の温度が上昇すると彼等は冬眠から覚めて小活動を開始して歩き廻るばかりでなく, 更に何かの刺激に対し容易に反応して臭液腺より分泌された臭液のため室内は特異的な悪臭で充満されるので, 頭痛, 嘔吐, 食欲不振等を訴える人がしばしばあり, 秋の観光客等もこの不快昆虫のため顔をそむけて宿泊せずに引返すことすらある現状であると聞く.ところがたまたま本年初夏新潟県衛生部からこの不快昆虫の撲滅対策について強い要望があつた.そこで我々はこの機会に本県山地特に新潟県営発電所を中心にして, カメムシ類特にクサギカメムシの生態調査, 殺虫試験等について諸観察を行ないうることが出来たので, ここにその諸結果を記述する.
著者
山田 和祐 角田 哲 篠木 邦彦 梅津 康生 遠藤 義隆 阿部 洋子 川村 仁 丸茂 一郎 藤田 靖 林 進武 猪狩 俊郎 飯塚 芳夫 越後 成志
出版者
東北大学
雑誌
東北大学歯学雑誌 (ISSN:02873915)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.133-144, 1983-12-25
被引用文献数
1

昭和50年11月1日から, 昭和58年8月31日までの最近8年間に, 本学第一口腔外科を受診した歯科治療時の偶発症患者460名について, 臨床的検討を行なった。偶発症の症例は, 口腔外科治療時の偶発症, 保存治療時の偶発症に分類し, さらに症例を細別して検討を行なった。偶発症患者460名のうち, 男性は207名で, 女性は253名であった。偶発症別で最も多いのは, 歯根破折による抜歯中断で, 偶発症患者総数の28.5%であった。年齢別では, 20代, 30代に集中してみられ, 両者あわせて266名で, 偶発症患者総数の57,8%であった。発症より当科来院までの期間別では, 当日より3日目までの来院が170名で, 偶発症患者総数の40.0%であった。
著者
原 耕平 河野 茂 門田 淳一 朝野 和典 平潟 洋一 前崎 繁文 中富 昌夫 浅井 貞宏 水兼 隆介 奥野 一裕 福島 喜代康 伊藤 直美 井上 祐一 小池 隆夫 大西 勝憲 大道 光秀 山田 玄 平賀 洋明 渡辺 彰 貫和 敏博 武内 健一 新妻 一直 柳瀬 賢次 友池 仁暢 中村 秀範 加藤 修一 佐田 誠 池田 英樹 板坂 美代子 荒川 正昭 和田 光一 原口 通比古 星野 重幸 五十嵐 謙一 嶋津 芳典 近 幸吉 瀬賀 弘行 関根 理 鈴木 康稔 青木 信樹 滝沢 敬夫 兼村 俊範 竹村 尚志 長尾 光修 濱島 吉男 坂本 芳雄 坂田 憲史 豊田 丈夫 大角 光彦 小林 宏行 河合 伸 酒寄 享 杉浦 宏詩 押谷 浩 島田 馨 佐野 靖之 荒井 康男 北條 貴子 小川 忠平 柴 孝也 吉田 正樹 岡田 和久 佐藤 哲夫 古田島 太 林 泉 宍戸 春美 松本 文夫 桜井 磐 小田切 繁樹 鈴木 周雄 綿貫 祐司 高橋 健一 吉池 保博 山本 俊幸 鈴木 幹三 下方 薫 川端 原 長谷川 好規 齋藤 英彦 酒井 秀造 西脇 敬祐 山本 雅史 小笠原 智彦 岩田 全充 斉藤 博 三木 文雄 成田 亘啓 三笠 桂一 二木 芳人 河端 聡 松島 敏春 副島 林造 澤江 義郎 高木 宏治 大泉 耕太郎 木下 正治 光武 良幸 川原 正士 竹田 圭介 永正 毅 宇都宮 嘉明 秋山 盛登司 真崎 宏則 渡辺 浩 那須 勝 橋本 敦郎 後藤 純 河野 宏 松倉 茂 平谷 一人 松本 亮 斎藤 厚 健山 正男 新里 敬 伊志嶺 朝彦 上地 博之 比嘉 太 仲本 敦 我謝 道弘 中島 光好
雑誌
日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)
巻号頁・発行日
vol.45, no.11, pp.901-922, 1997-11-25
参考文献数
20
被引用文献数
19