著者

真木 太一 礒田 博子 森尾 貴広 山田 パリーダ 八田 珠郎 杜 明遠 脇水 健次

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.237-246, 2012 (Released:2013-10-08)

著者

小田切 拓也 山内 敏宏 白土 明美 今井 堅吾 鄭 陽 森田 達也 井上 聡

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.121-124, 2014 (Released:2014-11-01)

参考文献数

10

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セフトリアキソンは, 1日1回の点滴でよく, 腎不全でも使用可能なため, 皮下点滴が可能ならば終末期がん患者に用いやすい. 2013年1月から2014年1月に聖隷三方原病院ホスピス病棟を退院し, セフトリアキソン皮下点滴を使用した患者を, 後ろ向きに抽出した. 主要評価項目は抗菌薬の奏功率(3日以内の症候の改善)で, 二次的評価項目は刺入部の炎症反応と, 他の抗菌薬の奏功率との比較である. 患者から包括的同意を得た. セフトリアキソン皮下点滴を用いたのは10人(尿路4人, 肺4人, 軟部組織2人), 奏功率は0.70 (95%信頼区間0.39~0.89)だった. 全員, 刺入部位に炎症反応を認めなかった. 他の抗菌薬使用者は16人19回, 奏功率は0.74 (同0.51~0.88)で, 両群の効果はおおむね等しかった. セフトリアキソンの皮下点滴は, 血管確保が困難な終末期がん患者の感染症治療において有用である.

著者

森野 ほのほ

出版者

創出版

雑誌

創

巻号頁・発行日

vol.29, no.10, pp.144-147, 1999-11

著者

森 謙二

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.30-42, 2010

被引用文献数

3

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葬送領域(葬ること)において,大きなパラダイム変化が起こっている。日本の近代家族は,祖先崇拝の機能をもち続け,民法もそれを容認してきた。20世紀の末になると,少子化によって祭祀承継者(アトツギ)の確保が困難になり,祖先祭祀の機能をもち続けた日本の近代家族は解体を始める。人々は地域や家族とのつながりが希薄になって,あらゆるものが市場化・商品化するなかで,自分自身の意志によって(自己決定)によって,葬送のあり方を決めたいと思うようになった。この現象を「葬送の個人化」と呼んでおく。葬式は家族だけで行い,人の死が社会に伝えられなくなった。お墓は家族が引き継ぐものではなく,樹木葬や散骨が急速に増えてきた。他方では,貧困層ではお金がないために葬式をあげることができない人々が増えるようになった。新自由主義の展開のもとで,葬送領域でも「格差」が顕著になってきた。

著者

佐藤 哲也 田口 秀之 津江 光洋 土屋 武司 松尾 亜紀子 藤川 貴弘 鈴木 宏二郎 中谷 辰爾 渡邉 保真 森田 直人 手塚 亜聖 石村 康生 宮路 幸二 増田 和三 廣谷 智成 高橋 英美 今村 俊介 大木 純一 西田 俊介 本郷 素行 小島 孝之 SATO Tetsuya TAGUCHI Hideyuki TSUE Mitsuhiro TSUCHIYA Takeshi MATSUO Akiko FUJIKAWA Takahiro SUZUKI Kojiro NAKAYA Shinji WATANAB Yasumasa MORITA Naoto TEZUKA Asei ISHIMURA Kosei MIYAJI Koji MASUDA Kazumi HIROTANI Tomonari TAKAHASHI Hidemi IMAMURA Shunsuke OKI Junichi NISHIDA Shunsuke HONGOH Motoyuki KOJIMA Takayuki

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

観測ロケットシンポジウム2020 講演集 = Proceedings of Sounding Rocket Symposium 2020

巻号頁・発行日

2021-03

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第3回観測ロケットシンポジウム(2021年3月24-25日. オンライン開催)

著者

森本 郁代 水上 悦雄 柳田 直美 Ikuyo Morimoto Etsuo Mizukami Naomi Yanagida

雑誌

総合政策研究 (ISSN:1341996X)

巻号頁・発行日

no.44, pp.41-52, 2013-10-30

著者

阿部 照哉 伊藤 公一 小森 義峯 土居 靖美 野畑 健太郎

出版者

関西法政治学研究会

雑誌

憲法論叢 (ISSN:24330795)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-34, 2009-12-22 (Released:2018-01-10)

著者

大森 秀之

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大学医学雑誌 (ISSN:03858367)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.31-37, 2007-03

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近畿大学医学部附属病院メンタルヘルス科性同一性障害専門外来を受診した患者について中核群と周辺群(非中核群)に分類し,生活歴および生育歴を中心に検討した.中核群と周辺群の全体の比較では,家庭の問題,性的な問題および教育の問題で有意な差が認められた.中核群と周辺群の比較で生物学的女性では家庭の問題および性的な問題で有意な差が認められた.周辺群の生物学的男性と生物学的女性の比較では,性の問題といじめで有意な差が認められた.

著者

森元 美代治 森元 美恵子 井上 昌和 元・ハンセン病全国原告団協議会事務局次長 森元講師の妻、ハンセン病回復者 ハンセン病回復者と北海道をむすぶ会代表

出版者

藤女子大学QOL研究所

雑誌

藤女子大学QOL研究所紀要 (ISSN:18816274)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.91-101, 2013-03-31

著者

浅野 彰之 石田 亮 森上 裕子 大橋 朋悦 山内 裕士 山田 浩史 錦見 俊徳 小林 弘明

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.111, no.4, pp.130-133, 2020-10-20 (Released:2021-10-20)

参考文献数

9

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症例は50歳,男性.尿閉を主訴に当院受診.CTでは膀胱内に直径1.7cmの円形の膀胱異物を認めたため,膀胱鏡を施行.膀胱内にガラス玉を認めた.異物が球状であり,自己挿入が可能であった事から経尿道的手術を予定した.機器は軟性膀胱鏡,異物鉗子,滅菌経腟用エコープローブカバー等を用い,異物鉗子でプローブカバーの開口部をつかんだ状態で,タモ網を使用する要領でガラス玉をプローブカバー内に入れ,そのまま牽引し用手的に摘出した.術中出血はなく良好な視野のまま摘出可能であった.術後排尿は問題なく,以後一年間の外来フォローでは再発を認めていない.

著者

森 泰規

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングレビュー (ISSN:24350443)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.11-17, 2023-02-28 (Released:2023-02-28)

参考文献数

6

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今回本稿では,職員(組織成員)のクリエイティブな活動が,組織の成果にもたらす効果をブルデューの理論概念を援用して検討する。すなわち,個々人の特定の趣向や行動様式(=ハビトゥス)は個々人でなく集団として共有され,その方向性を示すこと(Bourdieu, 1980/1988)また,どのような趣味をもつかによって,人はみな自分自身の「界」をつくり差異化を果たそうとする(Bourdieu, 1979a/1990; Crossley, 2001/2012; Kataoka, 2019)ことである(ハビトゥス概念・界概念)。生活者3,000名を対象とした調査(2021年6月)で回帰モデルを用いた分析の結果,正解率は64.9%を示し,かつ「趣味の楽器演奏」の経験があると,業務上の達成実感は2.3倍(最低でも1.6倍,最大の場合3.3倍)であることがわかった。世帯年収や15歳時の出身家庭における蔵書数も説明力を持っていたが趣味よりは影響が小さく,年齢はさほど説明力をもたなかった。これらにより経済資本や出身階層の文化資本よりも,後から身につけた趣味が相対的に強い影響を及ぼすことを示した。

著者

森 奈津子 池添 冬芽 市橋 則明

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.319-326, 2011 (Released:2011-07-12)

参考文献数

28

被引用文献数

2 2

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This study investigated the changes in muscle thickness of transversus abdominis (TrA) during trunk muscle training. The subjects comprised 30 young men (average age 20.1 SD1.6 years) without low back pain. The muscle thickness of the upper region of TrA, middle region of TrA and lower region of TrA were measured by B-mode ultrasound. Muscle thickness were measured at rest and during the following 5 exercises; abdominal drawing, curl up, trunk ipsilateral rotation, trunk contralateral rotation and both straight leg raise in supine. There were no significant differences in the muscle thickness of the upper region of TrA between resting condition and all exercises. Muscle thickness during drawing, curl up and ipsilateral rotation were significantly greater than that at rest in middle region of TrA, and the rate of change in muscle thickness was the largest for drawing. Muscle thickness during drawing, curl up and ipsilateral rotation were significantly greater than that at rest in the lower region of TrA, and the rate of change in muscle thickness was the largest for ipsilateral rotation. These results suggested that the changes in muscle thickness of TrA during trunk muscle training showed different patterns depending on the region of TrA.

著者

森 貴子 問田 千晶 六車 崇 齋藤 千恵子 横尾 由希子 金子 節志 稲元 未来 橋本 圭司

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.107-114, 2017-03-01 (Released:2017-03-16)

参考文献数

10

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当施設PICUでは,2013年より重篤小児に対する早期リハビリテーション充実へ向けた取り組みを開始した。取り組み導入による効果を検証し,課題を呈示する。【対象と方法】PICUに3日以上滞在した16歳未満の小児に対する早期リハビリテーションの効果,施行率,PICU医師と看護師に対する意識調査を行った。【結果】重篤小児に対する早期リハビリテーションによる効果は実証できなかった。効果を認めなかった要因としては,リハビリテーション施行率の低さ,リハビリテーションに関する知識不足,理学療法士との協力体制の不備,効果の判定方法の問題が示唆された。【考察】今後は,小児の年齢や発達に応じた評価指標に基づき,リハビリテーションの効果を客観的に評価するとともに,年齢,疾患および重症度ごとに検証する必要がある。

著者

高橋 由香 津野 陽子 大森 純子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.2021-029-B, (Released:2021-12-05)

被引用文献数

1

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目的:健康リスクを改善し生産性維持・向上に寄与することを促進するのは,単に介入プログラムの内容によるのではなく,「職場における健康文化(Workplace culture of health)」の醸成が重要であるというエビデンスが蓄積され始めている.先行研究において,従業員の主観的評価による組織の健康へのサポートに関する認識が高いほど,健康リスクやプレゼンティーイズム損失が小さいといったエビデンスが蓄積され始めており,健康経営においても従業員視点による評価が重要と考えられる.本研究では,従業員視点による職場における健康文化の指標を作成し,健康経営における従業員による主観的評価指標としての有用性を検討することを目的とした.方法:従業員の健康や生産性に関する職場における健康文化の文献レビューにより作成した指標20項目を用いてアンケート調査を実施した.対象はA県内の健康経営優良法人2019に認定された50組織の従業員を対象とした.協力の得られた25組織の従業員886名に調査票を配布し,分析対象者は435名となった.結果:大規模法人部門(ホワイト500)の43件,中小規模法人部門の263件,自社の認定部門が分からない群の123件の3群で分析を行った.大規模法人部門と中小規模法人部門の2群比較では,「健康保持・増進に関する全社方針の内容」,「健康問題が起きた時の対処手順」,「復職に向けた制度や支援」,「心をサポートする体制や支援」,「安全と健康に関する協議の場」は大規模法人部門で有意に良い結果であり,「上司による体調に関する声がけ」,「健康づくりに役立つ情報の提供」は中小規模法人部門で有意に良い結果であり,組織規模による特徴がみられた.一方,自社の健康経営優良法人の認定部門が分かる群と分からない群との比較では,全ての項目で認定部門が分からない群が有意に悪い結果であった.また,本指標は20項目全てで,職場における健康文化が良い結果である者の方が健康リスク数やプレゼンティーイズム損失が小さいことが確認された.考察と結論:従業員視点による職場における健康文化の程度を捉えられること,職場における健康文化は従業員の健康リスクや生産性に関連することが検証され,健康経営における従業員視点での評価指標として有用であることが示唆された.

著者

村田 治 森澤 龍也

出版者

日本財政学会

雑誌

財政研究 (ISSN:24363421)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.227-244, 2005 (Released:2022-07-15)

参考文献数

31

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本稿では,日本における財政赤字の持続可能性について理論的および実証的に考察する。本稿の分析結果によると,日本の財政赤字は持続可能ではなく,その結果,財政破綻を避けるためには,必然的にマネタリーベースの増加をともなう可能性が高い。さらに,マネタリーベースとインフレ率の関係を示した本稿のモデルからは,基礎的財政赤字や国債残高,あるいは貨幣乗数の増加はインフレやハイパーインフレをもたらす。このことは,景気の長期停滞のため,現時点ではマネタリーベースの増加がマネーサプライの増加に結びつかずインフレの発生には繋がっていないが,近い将来,景気の回復が生じる場合,財政赤字によるマネタリーベースの増加はインフレや場合によってはハイパーインフレの原因となる可能性が明らかにされたと考えられる。したがって,インフレを回避するためには,早急に基礎的財政赤字の削減が必要であると判断される。

著者

森島 美佳 魚住 超 上條 正義

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第52回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.121, 2009 (Released:2010-01-22)

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本研究では、衛生用マスクについて、デザインの観点から改質および改善策を提案していくことを長期的な目的としている。その基礎研究として、エチケットとしてのマスク着用の効果とウィルス、粉じん、花粉に対する防護効果についての問題点を、実験的に明らかにしていく。

著者

武藤 拓之 森 将輝 箕谷 啓太 小林 穂波 岡田 謙介

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.49, 2022-09-30 (Released:2022-12-16)

参考文献数

3

著者

森丘 保典

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.121-121, 2016

著者

渡辺 理文 杉野 さち子 森本 信也

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.159-172, 2021-07-30 (Released:2021-07-30)

参考文献数

20

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本研究では,形成的アセスメントの実践を行い,教師のフィードバックの様子や子どもの相互評価・自己評価の様子,教師による指導の振り返りや修正・改善する様子を取り上げて質的に分析・評価した。その方法として,Wiliam(2010)の方略と提案に基づいて授業を計画・実践した。方略は(1)学習目標の共有・理解,(2)学習成果の表出,(3)フィードバック,(4)相互評価,(5)自己評価の5つである。小学校第5学年「物の溶け方」を対象に実践した。実践した授業では,教師と子どもが学習目標を共有し,子どもが表現活動により学習成果を表出し,教師がそれを基にしてフィードバックを行っていた。また,学習は子どもの相互評価と自己評価が行われることで進められていた。さらに,教師は自身の指導を振り返り,修正や改善を図ることで,子どもの学習を適切に支援していた。日本の理科教育にWiliam(2010)の方略と提案は援用可能であった。

著者

森田 茂之

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.232-247, 1991-08-26 (Released:2008-12-25)

参考文献数

53