著者

植田 和弘 森田 恒幸 仲上 健一 佐和 隆光

出版者

京都大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

1991

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発展途上国における環境保全型経済発展のあり方とその可能性に関する分析をすすめた。アジア諸国においては、日本における公害対策の進展が経済成長をしながらすすめられたことをもって、日本を持続可能な発展のモデルとみる傾向がある。そこで、日本の公害対策のうち最も成功したと言われている硫黄酸化物対策に焦点をあてて、中国および韓国を対象として環境政策の発展過程に関する基礎的データを収集・分析するとともに、政策の発展経緯をその経済性に着目して詳細に比較分析した。その結果、その同質性と特異性が明らかになり、後発性の利益を実現するための条件を解明した。開発プロジェクトの持続可能性の条件について、流域開発事業を事例に、環境費用・環境便益の社会的評価方法と開発プロジェクトの環境配慮の評価システムに着目して分析を加えた。その結果、開発インパクトと流域管理の国際比較に関する体系的なデータベースの構築が不可欠であることが確認された。環境政策の経済的手段について、ドイツ排水課徴金、公害健康被害補償制度賦課金、環境補助金、排出許可証取引制度、デポジット・リファンド制度、ごみ有料化、直接規制を取り上げ、その理論と実際の乖離とその原因について、理論の通説的理解の再検討と実証分析を行うことで検討をすすめた。その結果、これまでの経済理論の想定が非現実的であること、通常のミクロ経済理論が集合的意思決定の要素を十分に考慮できていないために、実際に導入されている経済的手段の合理性を説明できないことを論証した。また、財政学的な検討を加えることで、実際に導入されている経済的手段を費用負担のあり方の一形態として理解できることも明らかにした。

著者

堂脇 清志 森 俊介 福島 千尋 浅井 貴康

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.123, no.10, pp.1670-1679, 2003-10-01

被引用文献数

2 1

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This paper describes on a comprehensive economic analysis concerning biomass gasification systems. In Japan, promoting biomass energy systems in domestic area comes to be expected recently. However, there are some problems in achieving this project. The costs for plant building are very expensive comparing with conventional ones. Accordingly, the unit costs of electricity increase up to as high as other environmental energy systems.<br>In this paper, biomass energy systems using woody biomass are proposed from the viewpoints of successful environmental business. The biomass integrated gasification combined cycle (BIGCC) plant by Independent Power Producer and biomass gasification co-generation (BGCGS) plant in the sawmill or the asphalt-concrete production factory will have opportunities to be implemented in the near future. Our analysis concludes that the systems proposed in this paper provide the following outcomes with subsidies: (1) the generating cost in BIGCC becomes from 15.1 to 36.6 yen/kWh, (2) the generating cost in BGCGS becomes from 2.6 to 32.2 yen/kWh, (3) the cost reduction of products in BGCGS in asphalt factory comes to about 60 million yen per year.

著者

大森 靖也

出版者

日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.p542-551, 1990-07

被引用文献数

4

著者

小林 英恒 森継 修一 ホーガン ロバート

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.646, pp.37-39, 1988-02

著者

森 康記 孫 正義 前田 文彦 赤坂 俊英

雑誌

Environmental dermatology : the official journal of the Japanese Society for Contact Dermatitis (ISSN:13404601)

巻号頁・発行日

vol.7, 2000-11-30

著者

森下 真行 宮城 昌治 河端 邦夫 石井 みどり

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.780-785, 1999-11-30

被引用文献数

5

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平成7年度広島県歯科保健実態調査事業報告書のデータをもとに,広島県におけるう蝕,歯周疾患治療および欠損補綴治療ニーズを算出した。選挙人名簿登録者から無作為に5,017名を抽出して調査対象とした。対象者のうち1,544人が受診し,受診率は31.2%であった。う蝕治療のニーズ量は,未処置歯数に要再修復歯数を加えたものとした。歯周疾患治療のニーズ量はCPITN最大コード別割合に,年齢階級別人口を乗じたものとした。補綴処置を必要とする欠損部位を有するにもかかわらず,処置を受けていない者の人数を欠損補綴ニーズ量とした。全体のう蝕治療ニーズ量は約468万本で,人口構成の割合が高かった40歳台が最も多かった。ニーズ量を歯科医師一人あたりに換算すると2,463歯,一診療所あたりでは3,631歯であった。歯周疾患治療のニーズ量は全体で約180万人であり,男性では40歳台でコード3,女性では50歳台でコード3の人数が最も多かった。欠損補綴治療を必要としている人は約36万人で,20歳以上の全人口に占める割合は16.5%であった。歯周疾患治療ニーズ量はCPITN最大値コードを用いて推計したので,過小評価されている。したがって,歯周疾患治療に要する時間は,う蝕治療と同等かそれ以上である可能性が考えられた。今後さらにこのような実態調査を継続し,歯科治療ニーズ量の推計を行うことが重要と考えられた。

著者

加藤 久雄 森山 卓郎 梅原 大輔 コダマ カズヒロ スガイ カズミ トミナガ ヒデオ ハマモト ヒデキ モリ アツシ 加藤 久雄 森山 卓郎 梅原 大輔 児玉 一宏 菅井 三実 冨永 英夫 濱本 秀樹 森 篤嗣 KATO Hisao MORIYAMA Takuro UMEHARA Daisuke KODAMA Kazuhiro SUGAI Kazumi TOMINAGA Hideo HAMAMOTO Hideki MORI Atsushi

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

no.16, pp.249-254, 2007-03

著者

森尾 忠憲

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.33-50, 1987-03

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上記のものが,スピノザのいう君主制国家の構想であるが,この構想に関連して以下のような諸特徴が,指摘されることを追加しなければならない。スピノザの君主制の構想は,顧問会議,市民軍,土地の共有制という三つのものを主な要素として構成されている。この構想はメンツェルその他が指摘しているように,アラゴンの国家史やスペイン絶対王制の歴史に関する知識によっても,またオランダの当時の政治的歴史的状況についてのスピノザ自身の知識によっても規定されていることを否定することはできない。スピノザ自身が随所において指摘し,言及しているように君主派と共和派との緊張は,1672年における君主派の勝利をもたらし,これを契機としてオランダは,君主制国家へと移行することになった。この事件を契機とする君主派の復位は,スピノザが,充分に識りえたところであり,またオランダはこれをほぼ画期として「泥沼のような停滞の時代」あるいは「かつらの時代」に移行したことは,諸研究によって認められるところである。スピノザは,これらの動向を予測できる位置にあったと思われる。このことは顧問会議の構成と機能においてその一端を識ることができるといえよう。すでにみたように顧問会議は,一方では君主に対する助言の機関であり,他方では民意を識る機関であった。また君主の意志の実行機関として機能するものであり,司法会議に対して指揮統制の権能をもつ機関であった。したがって実質的には,立法および行政機関として機能するものといわねばならない。言いかえれば君主の権力は,事実上,剥奪されるということができる。スピノザは,この顧問会議の構成を「家族」とこれの連合である「氏族」に求めたが,この場合,この家族が従って君主制国家の基礎であるといわねばならない。君主制国家構想に認められるこの特徴は,スピノザみずから認めているように,共同体的(ゲマイリシヤフトリツヒ)であり,それゆえ自然的であるが,これは,ボーダンやアルトシュウスの君主制論の基礎を思い起こさせる。アリストテレスに従ってボーダンは君主制の基礎を,「家族」に求めたが,この家族は,夫の妻に,子息,親類縁者ならびに使僕に対する家父長の権威によって結束し,すべてが生活の資源と手段とを分けもつ自然な社会である。ローマ法に依拠するこの家父長家族を,ボーダンは,アリストテレスがその経済的意味を重視したのと異なって,家族成員に対する服従訓練を重視して道徳的政治的意味を強調している。したがってこれは,一大社会権力である。ボーダンにおいては,これが特徴であるが,君主権力の支持基盤となった。スピノザも同様に,君主制国家の基礎を家族に求めたことは上述の通りであるが,家族の社会的基盤は,顧問官の出自について彼が言及しているように,その基盤は,通商と金融とにあるから,いわゆる「都市貴族」であるが,この事情は,オランダの社会経済構城の特徴と一致する。したがってスピノザがいう家族は,この意味におけるものであるということができる。それは,グロチュースやウイットの出自のような家族をも含む一大社会的権力である96)。スピノザは,この種の家族の代表をもって顧問会議を構成することを提案したのであった。いいかえれば「長老支配」が君主制の内実をなすといえよう。他方において君主は,顧問会議が集約する諸提案の採択とその公布以外に重要な役割を果たしえず,したがって「弱々しいなぐさめ」と化している。あるいはいうなれば象徴あるいはバジョットのいう「尊厳的部分」と化している。「君主」は,アルトシュウスのいう「総督」(Ephor)に踏み止まることもできず,ユトレヒト同盟規約にいう連邦議会における調停者,軍事指揮者でもありえない。このスピノザの構想は,オランダ運動の主流をなしたリプシュウスの啓蒙君主論ならびにアムステルダム市長ホーフトによって主張された「効用的君主」論とこれを支持する共和派内保守派の君主待望論やさらにこれに関連したカルバニスト=君主派の君主論に対する強烈な批判を含むものといわねばならない。いま少し視野を拡大すれば,スピノザの君主制構想は,ボーダンの権威的君主制と君主の効用に依存するホッブズの君主制論のみならず,イギリス憲法史上中世以来論争の一つとなり,後に国王大権を認めたロックに反対するものということができよう。君主と顧問会議との関係は,ポロックによれば19世紀におけるイギリス議会制と君主との関係を想起せしめるものであるが,マクシャーは,ポロックのこの解釈を認めながらも,スピノザの君主を「単なる頭首,看板」と評し,君主は,いかなる理由によって君主たりうるのか,と問い,この種の君主の言葉あるいは約束を額面通りうけとるのは,最高権力の権利なるものに全く無知なおろかもののみであろう,と論じて,スピノザの君主制構想が,君主のために主権を,国民のために平和と自由とを確保することを目標としたことを認めても,スピノザの政体論において,君主制は,もっとも好まれることの少なかったものであり,かつ君主制に対し,相かわらぬ不信を抱いていたことは明らかであるというが,われわれも,彼の政体論の原則からしてもまた現実批判からいっても,マクシャーのこの見解を支持しなければならない。

著者

吉森 義紀

出版者

神戸市外国語大学

雑誌

研究年報 (ISSN:04541073)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-69, 1994-03-31

著者

岡本 美輪 森田 茂紀 阿部 淳

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.178-179, 1999-04-02

被引用文献数

6

著者

ペレツ ネメシオ ヘルナンデス ペドロ カストロ ローデス サラサー ホセ 野津 憲治 森 俊哉 岡田 弘

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.347-351, 2002-09-17

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有珠山2000年噴火の18月前の1998年9月に, 山頂域, 麓域の150箇所で採取した土壌中のホウ素とアンモニアの定量を行った. その結果, 土壌中のホウ素含有量は1,300μg/kgに達し, アンモニア含有量は14mg/kgに達した. ホウ素含有量の空間分布は, 900μg/kg以上の極めて高い領域が高温噴気活動が見られる山頂カルデラ内のほかにも, 2000年の噴火地点に近い北西山麓に存在していた. また, アンモニア含有量の高い領域は, ホウ素含有量の高い領域に一致し, さらに昭和新山でも見られた. 土壌中のホウ素, アンモニアの高濃度異常域は, 二酸化炭素の土壌からの放出量が高い領域 (Hernandez et al.,2001) とよく合っており, これらの成分が共通の起源をもつことを示唆している. このことは,土壌中のホウ素やアンモニアが, 二酸化炭素と同様に,火山体における揮発性物質の挙動を知る上で有用な指標となることを示している.

著者

村山 祐司 山下 清海 森本 健弘 兼子 純 呉羽 正昭 松井 圭介 仁平 尊明 山下 亜紀郎 田林 明 手塚 章

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本プロジェクトでは,人文地理学者が培ってきた豊富なフィールドワークの経験や蓄積にもとづき,暗黙知とされてきたフィールドワークを体系的に考察することにより,方法論の「ホワイトボックス」化に挑んだ.研究そのものを遂行するノウハウや研究論文の論旨を組み立てる方法などに注意を払いつつ,データを系統的に取得・蓄積・管理・分析・可視化・伝達する汎用的な方法を探究した.さらに,GISデータ解析のポータルサイトを立ち上げ,時空間データベースの活用実験を行うとともに,空間解析を主体としたフィールドサイエンスの確立に向けて議論を重ねた.本研究の成果はウェブで公開した.

著者

杉本 重雄 逸村 裕 佐々木 秀康 永森 光晴 原 正一郎 池内 淳 上保 秀夫 阪口 哲男 新保 史生 鈴木 誠一郎 柊 和佑 森嶋 厚行 吉村 和真

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010

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ネットワーク環境におけるコンテンツ情報基盤に関する総合的取組として(1) ディジタルアーカイブの連携性向上のためのメタデータスキーマレジストリ技術(2) 図書館,文書館等における頑健なディジタルアーカイブのためのメタデータモデル(3) ディジタルマンガ等の新しい形態のコンテンツのためのメタデータモデル(4) これらを総合的にとらえたディジタルアーカイブ間連携等の課題に関する研究を進め, 公開シンポジウム等の機会も通じて, ネットワーク環境におけるディジタルアーカイブの相互運用性, 利用性向上のための情報基盤に関する知見を得た。

著者

森本 明

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

数学教育論文発表会論文集

巻号頁・発行日

vol.34, pp.175-180, 2001-11-23

著者

黒田 勇 森津 千尋 水野ユタカ

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.70, pp.245-246, 2007-01-30

著者

山本 雅 渡邊 俊樹 吉田 光昭 平井 久丸 本間 好 中地 敬 永渕 昭良 土屋 永寿 田中 信之 立松 正衛 高田 賢蔵 澁谷 均 斉藤 泉 内山 卓 今井 浩三 井上 純一郎 伊藤 彬 正井 久雄 村上 洋太 西村 善文 畠山 昌則 永田 宏次 中畑 龍俊 千田 和広 永井 義之 森本 幾夫 達家 雅明 仙波 憲太郎 菅村 和夫 渋谷 正史 佐々木 卓也 川畑 正博 垣塚 彰 石崎 寛治 秋山 徹 矢守 隆夫 吉田 純 浜田 洋文 成宮 周 中村 祐輔 月田 承一郎 谷口 維紹 竹縄 忠臣 曽根 三郎 伊藤 嘉明 浅野 茂隆

出版者

東京大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1994

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近年、がん遺伝子、がん抑制遺伝子の研究が進み、がんを遺伝子ならびにその産物の機能に基づいて理解することが可能になった。それと共に、細胞増殖のためのシグナル伝達機構、細胞周期制御の機構、そして細胞死の分子機構の解明が進んだ。また細胞間相互作用の細胞社会学的研究や細胞表面蛋白質の分子生物学的研究に基づく、がん転移の機構についての知見が集積してきた。一方で、がん関連遺伝子の探索を包含するゲノムプロジェクトの急展開が見られている。また、ウイルス発がんに関してもEBウイルスとヒトがん発症の関連で新しい進展が見られた。このようながんの基礎研究が進んでいる中、遺伝子治療のためのベクター開発や、細胞増殖制御機構に関する知見に基づいた、がんの新しい診断法や治療法の開発が急速に推し進められている。さらには、論理的ながんの予防法を確立するための分子疫学的研究が注目されている。このような、基礎研究の急激な進展、基礎から臨床研究に向けた情報の発信とそれを受けた臨床応用への試みが期待されている状況で、本国際学術研究では、これらの課題についての研究が先進的に進んでいる米国を中心とした北米大陸に、我が国の第一線の研究者を派遣し、研究室訪問や学会発表による、情報交換、情報収集、共同研究を促進させた。一つには、がん遺伝子産物の機能解析とシグナル伝達・転写調節、がん抑制遺伝子産物と細胞周期調節、細胞死、化学発がんの分子機構、ウイルス発がん、細胞接着とがん転移、genetic instability等の基礎研究分野のうち、急速な展開を見せている研究領域で交流をはかった。また一方で、治療診断のためには、遺伝子治療やがん遺伝子・がん抑制遺伝子産物の分子構造に基づく抗がん剤の設計を重点課題としながら、抗がん剤のスクリーニングや放射線治療、免疫療法に関しても研究者を派遣した。さらにがん予防に向けた分子疫学の領域でも交流を図った。そのために、平成6年度は米国・カナダに17名、平成7年度は米国に19名、平成8年度は米国に15名を派遣し、有効に情報交換を行った。その中からは、共同研究へと進んだ交流もあり、成果をあげつつある。本学術研究では、文部省科学研究費がん重点研究の総括班からの助言を得ながら、がん研究の基盤を形成する上述のような広範ながん研究を網羅しつつも、いくつかの重点課題を設定した。その一つは、いわゆるがん生物の領域に相当する基礎生物学に近いもので、がん細胞の増殖や細胞間相互作用等の分子機構の急激な展開を見せる研究課題である。二つ目の課題は、物理化学の分野との共同して進められる課題で、シグナル伝達分子や細胞周期制御因子の作用機構・高次構造に基づいて、論理的に新規抗がん剤を設計する試みである。この課題では、がん治療薬開発を目的とした蛋白質のNMR解析、X線結晶構造解析を推進する構造生物学者が分担者に加わった。三つ目は、極めて注目度の高い遺伝子治療法開発に関する研究課題である。レトロウイルスベクター、アデノウイルスベクターの開発に関わる基礎側研究者、臨床医師、免疫学者が参画した。我が国のがん研究のレベルは近年飛躍的に向上し、世界をリ-ドする立場になってきていると言えよう。しかしながら、上記研究課題を効率良く遂行するためには、今後もがん研究を旺盛に進めている米国等の研究者と交流を深める必要がある。また、ゲノムプロジェクトや発生工学的手法による、がん関連遺伝子研究の進展によって生じる新しい課題をも的確に把握し研究を進める必要があり、そのためにも本国際学術研究が重要な役割を果たしていくと考えられる。

著者

森 良次

出版者

福島大学経済学会

雑誌

商學論集 (ISSN:02878070)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.69-93, 2006-10-16

著者

小森田 賢史 伊藤 学 千葉 恒彦 横田 英俊

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J93-B, no.7, pp.878-892, 2010-07-01

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近年,ALL IPネットワーク上で高品質なサービスを実現するNGNが登場し,その中核技術であるIMSが注目されている.IMSは,従来閉じていた携帯通信事業者のサービスとインターネットなどのサードパーティとの連携を可能とし,連携したオープンなサービスの登場が期待されている.一方で,端末においても従来の通信事業者に特化した端末に対して,AndroidやLiMoのように端末共通のプラットホームに基づいたオープン化が進められている.特にAndroidは既に実用化されており,また構成要素の多くがオープンソースであるため自由度の高いプラットホームとして注目されている.しかしながら,それらを実際に用いたシステムとしての検証は十分ではない.そこで本論文ではAndroid端末にIMSクライアントを実装するための方針とアーキテクチャを提案し,実機上にその機能を実装する.また,IMSに接続して動作検証を行い,その動作と現在の課題を明らかにする.

著者

松本 珠美 ODDONE Rolando 橋口 義久 仙道 富士郎 佐谷 秀行 三森 龍之

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物

巻号頁・発行日

vol.52, 2001

著者

森 宏一 高橋 萬右衛門

出版者

日本育種学会

雑誌

育種學雜誌 (ISSN:05363683)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.226-238, 1981-09-01

被引用文献数

1

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インド型イネ品種"Karalath","Chamock"および"Dalashaita"を日本型イネの検定用系統およびインド型イネの"Surjamukhi"と交雑し,花青素の基本着色遺伝子に関する遺伝分析を行った。これまでのC一A一P遺伝子体系をそのまま適用した限りでは,上記の交雑F_2集団において,両親の着色型から期待される正常分離を示す場合の外に期待外の着色型あるいは分離比を示す場合があった。そこで遺伝機構を説蔓月するために,CおよびP座に新しい対立遺伝子を仮定した。すなわち"Karalath"からはC脱,PKを,"Charnock"からはCBc,Pcを,そして"Da1ashaita"からはC^<BK>およびP^Kたる対立遺伝子を想定した。これらの対立遺伝子と従来の対立遺伝子との優劣関係は次のとおりである。[numerical formula]なお,分布遺伝子P^KはPよりも〓先への分布能カが劣り,P^CはP^Kよりも更に分布能力が低い。上述の遺候子仮説に基づくなら,本実験で供試したほとんどの組合せについて,そのF_2分離を統一的に説明できる。またF_3検定を行った5交雑組合せの内では3組合せでこの遺伝子仮説が支持された。残りの2組合せではF_3系統比に関し適合度が必ずしも高くはなかったが,F_3系統内での分離そのものは期待される分離であった。