著者

池田 登顕 井上 俊之 菊谷 武 呉屋 朝幸 田中 良典 呉屋 弘美 佐野 広美 庄司 幸江 須藤 紀子 長島 文夫 藤澤 節子 佐藤 博之

出版者

特定非営利活動法人 日本医療マネジメント学会

雑誌

日本医療マネジメント学会雑誌 (ISSN:18812503)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.185-189, 2016-03-01 (Released:2021-12-10)

参考文献数

17

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在宅医療・緩和ケアカンファレンス(以下、本会という)は、北多摩南部医療圏にて多職種連携推進研修を開催してきた。今回、阿部らが開発した「医療介護福祉の地域連携尺度」を一部本地域に合わせて改変したものを用いて、本会の取組みを客観的に評価した結果、有用な知見が得られたので報告する。 調査は、75名を対象とし多職種が集まる本会以外の研修会への参加頻度も含め、過去3年間で、「本会の研修会参加6回以上」、「本会以外の研修会も含めて6回以上参加」、「多職種連携の研修会参加6回未満」の3群に分け、連携尺度スコアをKruskal-Wallis検定にて検証した。post-hoc testとしては、Scheffe法を用いた。 最終的に、15%以上の欠損値が存在した1名を除外した、74名の回答を分析した。過去3年間において、「本会の研修会参加6回以上」、「本会以外の研修会も含めて6回以上参加」、「多職種連携の研修会参加6回未満」の3群間における連携尺度スコアのKruskal-Wallis検定の結果、有意差がみられた。また、多重比較の結果「本会の研修会参加6回以上」群の連携尺度スコアは、「本会以外の研修会も含めて6回以上参加」群および「多職種連携の研修会参加6回未満」群と比較して有意に高かった(P<0.001)。 地域での多職種連携推進には、その地域で開催されている研修会へ年2回以上の参加が推奨されると考えた。

著者

田中 美吏

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1-15, 2014 (Released:2014-06-13)

参考文献数

71

被引用文献数

1

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It is known that many athletes competing in various sports are likely to experience impaired motor performance under psychological pressure. Numerous studies have been conducted to clarify and overcome this problem, which impacts on various motor skills, and a variety of results have been reported. In this review, in order to exclude the influence of task-specific differences on interpretation of the results, experimental studies of the golf-putting task, which has been most widely used in previous studies of motor behavior under pressure, published between 1992 and 2013 were systematically reviewed by categorizing them into the following research paradigms: (1) Explanations of reduced performance under pressure in terms of attentional foci and attentional capacity, including the conscious processing hypothesis and distraction hypothesis. (2) Studies of psychological, physiological, and behavioral symptoms manifested under pressure, especially studies of cognitive and emotional processes in the psychological domain, arousal in the physiological domain, and performance outcome, kinematics, force control, and eye movement in the behavioral domain. (3) Studies investigating methods for preventing pressure-related performance loss, such as those involving quiet eye training for optimal eye movement, and manipulation of attentional focusing to prevent an increased internal focus of attention under pressure. It is suggested that the theoretical background developed in this review would be useful for gaining scientific knowledge about sports performance under psychological pressure from a wide range of perspectives on motor behavior.

著者

海老根 直之 北條 達也 中江 悟司 田中 宏暁 檜垣 靖樹 田中 歌 荒井 翔子 濱田 安重 石川 昂志 森川 綾子 鈴木 睦子 渡口 槙子

出版者

同志社大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では,共に摂取した飲料と食物が互いの水分の吸収速度に与える影響と,体位の変換が水分の吸収速度に与える影響を検討することを目的とした.その結果,水分を速やかに補給するためには,飲料を固形食と同時に摂取するよりも10分先行して摂る方が有効であること,飲料の量と温度は飲料水分だけでなく共に摂取した固形食の水分の吸収にも影響しうること,加えて,体位を工夫することで水分の吸収を促進できる可能性が示された.これらの知見は,効果的な水分の補給法の確立には,従来行われてきた飲料単体に焦点を当てた検討だけでなく,食事や体位といった実用時に生じる要因も含めた検討の必要性を示唆するものである.

著者

中島 伸 田中 暁子 初田 香成

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.181-192, 2015 (Released:2017-08-10)

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本研究は,城南住宅組合を対象に組合活動を通時的に分析し,住環境を下支えしてきた土地所有の状況など明らかにすることで,住環境の形成・維持へとつながる住民主体のまちづくりへの知見を得ることである。組合の活動記録の一次史料と土地所有形態の変遷を調べることで,理想的田園生活を目指した城南住宅組合は当初こそ別荘利用の形態で住宅地化が進まなかったものの,戦中,戦後より住宅地として居住実態が伴ってくると,当初より定めた規約による各住宅地での環境整備が進んだ。共同借地経営の住宅組合という組織ではあるが,土地所有など前提となる経営基盤が大きく変化する中で,住環境維持を目標にしつつも,居住者のコミュニティ活動を相互補完的に行う中で,組織活動を継続してきていることがわかった。

著者

高橋 俊介 高橋 治美 井出 京子 竹内 智恵子 栗林 希代子 新美 三由紀 松島 凛太郎 田中 司朗

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.827-834, 2016 (Released:2016-06-20)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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【目的】検査データによって栄養不良の入院患者を効率的にスクリーニングできる簡便な栄養評価基準として、Controlling nutritional status(CONUT)変法を設定し、その臨床的有用性を探索的に検討した。【方法】対象中の総コレステロール(T-Cho)測定率を求めた。CONUT法から入院中の依頼が少ない T-Choを除き、より依頼が多いヘモグロビン濃度(Hb)を加えた方法(変法)を設定し、さらに変法と CONUT法との栄養レベル判定の一致度、スコアの相関を求めた。【結果】T-Cho測定率は15.4%であった。変法と CONUT法の栄養レベル判定の一致度はκ=0.778、変法スコアと CONUTスコアの Spearman相関係数は rs=0.942であった。【結論】変法と CONUT法との栄養レベル判定の一致度、およびスコアの相関は共に良好であり、変法による評価は、ほぼ CONUT法同様に栄養不良の入院患者のスクリーニングに有用であることが示唆された。入院中に T-Choよりも検査依頼の多い Hbを用いることで、変法はより多くの入院患者の栄養スクリーニングが可能であった。

著者

田中 博之 志賀 英敏 森脇 龍太郎

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.229-230, 2018-07-01 (Released:2018-07-01)

参考文献数

11

著者

中村 秀明 中澤 真弓 井上 隆康 田中 幸太郎 刈間 理介 鈴木 宏昌

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.659-664, 2019-10-31 (Released:2019-10-31)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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目的:二項目の処置拡大により救急救命士の静脈路確保(intravenous approach;IVA)の機会が増加し, このことが手技の成功率に及ぼす影響を明らかにする。方法:茨城西南地方広域市町村圏事務組合消防本部の2014年1月1日〜2016年12月31日までの処置拡大二項目の実施記録とウツタインデータから後ろ向きに調査した。結果:処置拡大前後の全IVA成功率は52.2から63.2%に上昇した(p<0.01)。心肺停止例(cardiopulmonary arrest;CPA)に限定しても52.2から63.8%と有意に上昇していた。また,対象別にみたIVA成功率はCPAで58.5%ともっとも低く,低血糖で78.5%と有意に高かった。考察:処置拡大により救急救命士がIVAを実施する機会が増加したことで,全IVAの成功率のみならず,CPAに対するIVA成功率も改善することが示唆された。

著者

陳 絲宇 田中 繁史 有野 祐樹 盧 尚建 佐藤 衆介

出版者

動物の行動と管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.43, 2013-03-25 (Released:2017-02-06)

著者

塚本 敏夫 小村 眞理 橋本 達也 初村 武寛 田中 由里

出版者

公益財団法人元興寺文化財研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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(1)東アジア出土甲冑の比較研究による再整理の結果、韓半島でも鉄革併用甲がたくさん存在することが判明した。また、腰札で、草摺部を連結するタイプの小札甲が日本にも入っている可能性が判明した。裲襠式の存在については椒浜古墳出土品の調査ができず、結論は次の機会に先送りとなった。(2)復元模造品による武具の堅固性の比較実験の結果、連結材として、組紐が革紐より強度的に優れていることがわかった。(3)武器武具の祭祀具(鎮物)としての利用について古墳時代から室町時代にかけ、沖縄から北海道にかけて行われていたことが調査の結果判明し、武器武具祭祀には3つの画期段階が認められた。

著者

田中 雅一

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.96, no.1, pp.185-191, 2022-06-30 (Released:2022-09-30)

著者

藤林 勢世 深田 真宏 村瀬 勝俊 久野 真史 東 敏弥 田中 善宏 奥村 直樹 高橋 孝夫 松橋 延壽

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.496-503, 2023-09-01 (Released:2023-09-28)

参考文献数

22

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症例は66歳の男性で,膵尾部の神経内分泌腫瘍に対して腹腔鏡下膵尾部切除術を施行した.術後2日目に突然の背部痛が出現し,緊急造影CTにて右前腎傍腔の血腫と前下膵十二指腸動脈瘤を認めた.術前には認めなかった腹腔動脈起始部狭窄(celiac axis stenosis;以下,CASと略記)が出現しており原因と考えられた.腹部血管造影下に上腸間膜動脈からアプローチをして前膵十二指腸動脈に対して選択的にコイル塞栓術を施行した.再出血なく術後33日目に退院となった.術後3か月の造影CTではCASは消失しており急性正中弓状靭帯症候群(acute median arcuate ligament syndrome;以下,AMALSと略記)の発症が疑われた.今回,我々は腹腔鏡下膵尾部切除術後にAMALSが原因と考えられるCASにより前膵十二指腸動脈瘤破裂の1例を経験したため報告する.

著者

行方 浩二 高森 繁 田中 岳史 丸山 俊郎 大橋 薫 児島 邦明 深澤 正樹 別府 倫兄 二川 俊二

出版者

日本外科系連合学会

雑誌

日本外科系連合学会誌 (ISSN:03857883)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.808-812, 1997-10-25 (Released:2009-08-13)

参考文献数

20

被引用文献数

2 1

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汎発性腹膜炎を契機として発見されたMeckel憩室原発平滑筋肉腫穿孔の1例を経験した。症例は48歳, 男性。嘔吐, 発熱, 右下腹部痛を主訴に来院し, 急性腹症, 汎発性腹膜炎の診断にて緊急開腹手術を施行した。回盲弁より100cm口側の回腸に憩室を認め, その先端に7.5×7×6.5cmの弾性軟・被膜を有する腫瘍が存在していた。腫瘍は破裂し膿瘍が付着, 一部は大網に覆われていた。術式は回腸部分切除+腹腔ドレナージ術を施行した。病理組織学的には, 腫瘍は核の大小不同を示す異型性の強い紡錘形細胞が増生し核分裂像もみられており, Meckel憩室原発平滑筋肉腫を伴った, Meckel憩室穿孔と診断した。Meckel憩室が平滑筋肉腫を伴った症例は, 本邦で7例しか報告されておらず若干の文献的考察を含めて報告する。

著者

田中 創 吉原 理美 伊藤 恵美

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.655-662, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

15

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【目的】ドライブレコーダーを用いて包括的に運転行動を評価し,対象者の運転再開を支援することを目的とした.【方法】脳損傷者1名を対象に実車運転評価を実施した.作業療法士は評価結果を書面にまとめて対象者へ郵送し,その内容について感想の返送を求めた.【結果】実車運転評価実施後のアンケートでは,自身の運転行動を客観的に振り返る機会を得たことに対する肯定的な感想が記載されていた.【結論】ドライブレコーダーを併用した運転評価を行い,その評価結果を書面にて呈示したことは,対象者本人が運転行動を振り返る機会となり,かつ,家族が対象者本人の運転能力を理解してもらう際に役立つ情報提供となった可能性が考えられた.

著者

笛木 司 松岡 尚則 牧野 利明 並木 隆雄 別府 正志 山口 秀敏 中田 英之 頼 建守 萩原 圭祐 田中 耕一郎 長坂 和彦 須永 隆夫 李 宜融 岡田 研吉 岩井 祐泉 牧角 和宏

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.38-45, 2014 (Released:2014-07-22)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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『傷寒論』成立時代の権衡の考証を目的に,近接した年代に著された『本草経集注』「序録」の権衡を検討した。同書の度量衡は,権衡の記述に混乱が見られ,また度・量についての検証がこれまで十分に行われていなかった。そこで敦煌本『本草経集注』の「1方寸匕に等しい容積の薬升」の記述に着目,同記述が『漢書』「律暦志」の度に従っていることを仮定して計算を行い,1方寸匕の容量として5.07cm3の値を得た。得られた値を生薬の実測数値を用いて検証し,仮定を肯定する結果を得た。得られた1方寸匕の容量から換算した1合の値は『漢書』「律暦志」のそれと一致しており,『本草経集注』「序録」の度量が『漢書』「律暦志」に従っていることが確認された。次いで同書中に記述された蜂蜜と豚脂の密度について実測と計算値の比較を行い,『本草経集注』「序録」中の薬物の記述の権衡は『漢書』「律暦志」に従っていることが明らかになった。

著者

田中 治彦

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.168-179, 2017-06-30 (Released:2018-04-27)

参考文献数

21

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2020年代には日本は「18歳成人」社会を迎える。本稿では、これまで「成人」および成人年齢がどのように捉えられてきたかを、民俗学、教育学、心理学、法学の観点から歴史的に明らかにする。次に、選挙権年齢・成人年齢引き下げの動向とその理由を日本と英国の事例をもとに考察する。さらに、成人年齢引き下げに伴い必要な市民教育について、実践やカリキュラムをもとに検討する。最後に18歳成人が教育現場に与える影響について議論する。

著者

田中貢太郎 著

出版者

春陽堂書店

巻号頁・発行日

1940

著者

齊藤 愼一 海老根 直之 島田 美恵子 吉武 裕 田中 宏暁

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.317-332, 1999-12-01 (Released:2010-02-09)

参考文献数

54

被引用文献数

2 2

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エネルギー所要量は栄養所要量の基礎とされている。幼児期から高齢期まで生涯にわたり健康で活力のある生活を送るには, どれだけ食べればよいかを考えることに加えて適切な運動を生活に取り入れることが重要である。一方, 激しいトレーニングを行うスポーツ選手では, 不適切なエネルギー摂取は競技成績の低下につながりやすい。このような点から, 我が国に限らず世界各国で1日のエネルギー消費量の適正な測定法に関心が集まっている。二重標識水 (Doubly Labeled Water; DLW) 法は, エネルギー消費量測定法の比較的新しい方法であり, 実験室内でも実験室外でも幅広く使用できる。日常生活状態のエネルギー消費量を測定できるゴールドスタンダードであり, 得られた値はより実際に近い状況でのエネルギー消費量の基準となると考えられている。しかし, 使用する安定同位体の酸素-18 (18O) の価格及び分析機器が高額なので, 多数の被験者を用いる実験や疫学的調査あるいは教育プログラムへの応用には制限がある。ここでは, この原理と実際の測定について解説し, 加えて健康づくりの運動やスポーツへの応用についても述べた。

著者

中尾 悠利子 石野 亜耶 國部 克彦 田中 優希 西谷 公孝 岡田 華奈 奥田 真也 Weng Yiting 増子 和起 越智 信仁 牟禮 恵美子 大西 靖 北田 皓嗣

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2022-04-01

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既存のAI(人工知能)を活用したESG(環境・社会・ガバナンス)評価研究では,ESG投資を既存の財務投資のパラダイムの下で発展させることは可能であっても,ESG投資の本来の目的である社会や環境への貢献を目指した投資の側面を発展させることには大いに限界がある。そこで,本研究では,ESG投資の本来の目的に立ち返り,どのようにすれば,AIによって,このようなESG投資のために情報開示における多様性をさらに発展させて,社会の改善につなげることができるのかを学術的問いとし,探求する。

著者

前川 圭一郎 荻野 昌秀 田中 善大

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.105-118, 2023 (Released:2023-10-13)

参考文献数

17

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本研究では,中学校において学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)の第1層支援に加えて,データに基づく学年規模ポジティブ行動支援(GWPBS)を1年生に対して実施し,その効果を検討した。GWPBSを効果的に実施するために,米国の管理職への規律指導に関する照会(Office Discipline Referral: ODR)を基にした生徒指導記録の件数のデータを用いて支援に関する意思決定を行った。GWPBSとしてキャンペーン形式の第1層支援に加えて第2層支援を実施した。GWPBSの効果を検討するために,生徒指導記録件数の測定に加えて,生徒の適応・不適応に関する質問紙尺度を実施した。GWPBSを実施した結果,対象学年(1年生)の生徒指導記録件数が減少し,特にSWPBSのみでは十分な減少が見られなかった標的行動に十分な減少が見られた。質問紙尺度については,GWPBSの対象学年において,他の学年では見られなかった不適応の指標の改善が確認された。結果から,本研究で実施したデータに基づくGWPBSが,対象学年の生徒の不適切な行動の減少と,それに伴う主観的な不適応の改善に効果があったことが示された。【インパクト】本研究は,米国の学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)で標準的に実施されているデータに基づく意思決定を含む形での学年規模ポジティブ行動支援(GWPBS)の実践を日本の学校において実施し,その効果を検証したものである。日本の学校におけるデータに基づくGWPBSに関する実践研究は,これまでに例のないものであり,本研究の結果は,今後日本におけるSWPBSの普及,発展にとって重要なものである。

著者

村川 美也子 星川 恭子 中川 美奈 田中 聡司 由雄 祥代 須田 剛生 阿部 和道 黒田 英克 飯島 尋子 日本肝臓学会キャリア支援・ダイバーシティ推進委員東部会ワーキンググループ

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.476-486, 2023-10-01 (Released:2023-10-12)

参考文献数

8

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第44回日本肝臓学会東部会のキャリア支援・ダイバーシティ推進委員会関連企画の一環として,学会参加者を対象にキャリア支援・学会・SNSに関するアンケート調査を実施し,238名(男性78%,女性22%,40歳未満21%)から回答を得た.「希望するキャリアを継続する際の大きな障害」について最多回答は「時間的な余裕」(61%),次いで「支援体制の不備」(43%)であり,「キャリア支援・ダイバーシティ推進において重要だと思うこと」は「働く環境の整備」(58%)が最多だった.また,学位の取得や留学については肯定的な意見が多かった(学位81%,留学75%).必要な学会の取り組みとしては,学術集会・教育講演会のハイブリッド開催(74%)や単位更新のweb化(51%)の要望が多かった.さらにSNSを利用している割合はFacebook 44%,Twitter 32%であり,Twitterは若い年代で多かった.