著者

山﨑 勝也 関野 とも子 古木 忍

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.350-362, 2014-09-30 (Released:2015-10-01)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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失語症者の聴覚的文理解に影響を及ぼす因子を明らかにするため, 聴覚的文理解検査である標準失語症検査の「口頭命令に従う (以下, 口頭命令検査) 」を例に取り, この検査を遂行する上で必要となる能力の検討を行った。実験的検査を 4 種設定し, 口頭命令検査文に含まれる内容語の理解がすべて可能である失語症者と健常者, 各々10 名を対象として実施した。その結果, 1. 従来より重要視されている auditory pointing span は口頭命令検査成績と相関しないこと, 2.単語を一定以上の速度で連続して正しく処理する能力 (「聴覚性連続的単語処理能」と呼ぶ) が口頭命令検査成績と高い相関を認めること, 3. 口頭命令検査では, 「で」を除き, 助詞解読能力はほぼ必要としないことが明らかとなった。以上より聴覚的文理解障害への訓練として, 聴覚性連続的単語処理能の改善という観点からの働きかけが重要である可能性が示唆された。

著者

日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会 岡部 信彦 荒川 創一 岩田 敏 庵原 俊昭 白石 正 多屋 馨子 藤本 卓司 三鴨 廣繁 安岡 彰

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Supplement_III, pp.S1-S14, 2014 (Released:2014-12-05)

参考文献数

50

被引用文献数

2 4

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第2版改訂にあたって   日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。   その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。   医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。   その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。 ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。 ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。 ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。   * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。 ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。(以下略)

著者

本堂 毅 平田 光司 関根 勉 米村 滋人 尾内 隆之 笠 潤平 辻内 琢也 吉澤 剛 渡辺 千原 小林 傳司 鈴木 舞 纐纈 一起 水野 紀子 中島 貴子 中原 太郎

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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科学技術の専門的知識には,程度の差はあれ,様々な不確実性が避けられない.また,社会の中で科学技術の知識を用いる際にどのような科学的知識が必要かは価値判断と不可欠であるため科学自体では定まらない.このような「科学的知識の不定性」を直視し,不定性の様々な性質を踏まえた上で,より的確な判断を私たちが主体的に下すための条件を考察し,科学的知識に伴う不定性の性質・類型を明らかにするとともに,その成果を書籍にまとめた(2017年度に出版予定).

著者

五関 美里 Misato GOSEKI

出版者

昭和女子大学

巻号頁・発行日

2019

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2018

著者

伊関 憲

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第44回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.S3-1, 2017 (Released:2018-03-29)

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硫化水素は自然界に広く存在する毒性ガスで、腐乱臭を呈し空気よりやや重い。火山帯や温泉で発生する他にも、下水道、ゴミ処理場、石油精製工場などでも発生する。硫化水素は人体に対して吸入濃度により様々な症状を発現する。チトクロムオキシダーゼ阻害の作用だけではなく神経毒としての作用があり、高濃度の硫化水素を吸入すると中枢神経系へ素早く移行する。特に呼吸中枢を含む、脳幹に選択的に取り込まれ、1000ppm以上を吸入した場合、意識消失、呼吸停止を来たし死亡する。 硫化水素中毒の原因は、自然災害、労働災害、自殺に分けることができる。自然災害の典型的な被害は温泉地や火山帯での事故である。火山地帯で無風、曇りなどの天候と窪地の条件により硫化水素が高濃度になり、立ち入った観光客などが被害に遭っている。温泉では2014年に北海道足寄温泉での硫化水素事故以来、環境省では入浴施設での規制を行っている。しかし、源泉では依然として高濃度の硫化水素の中で勤務が行われ、温泉管理者に対しての対策が取られていない。 労働災害ではマンホールでの硫化水素の事故が年間数例発生している。現場では高い硫化水素濃度だけではなく低酸素環境のため、死亡者が発生する。このような環境で作業する場合には酸素濃度18%以上、硫化水素濃度が10ppm以下であることが求められている。 自殺については、日本国内で2008年に硫化水素自殺が頻発した。警察庁の発表では2008年1月から11月での自殺者は1007名になったとされている。これは硫化剤の六一〇ハップ(または石灰硫黄合剤)と酸性洗剤のサンポールを混ぜて発生させている。日本では下火になったものの、この硫化水素自殺は海外に波及し、アメリカやイギリスでも同様の事例が頻発している。

著者

新井 利明 関口 知己 佐藤 雅英 木村 信二 大島 訓 吉澤 康文

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.2492-2504, 2005-10-15

被引用文献数

3

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オペレーティングシステム(OS)はこれまでに多くのものが開発されているが,ユーザの要求が多様であり,すべての要求を満足するOS開発は不可能に近い.そこで,1台のマシン上に汎用OSと特定の目的を持つ専用OSを共存させ各々機能補完する仮想計算機機能のナノカーネルを提案し,実現した.豊富なソフトウェア資産を活用できる汎用OSと特殊機能を有する専用OSを1台のマシン上に共存させ,互いに機能補完させることができる.ナノカーネルは,上記の目的を達成するために,(1)複数OS共存オーバヘッドを削減するための資源分割機能,(2)OS間の機能補完を可能とするOS間連携機能,(3)OSの信頼性を向上させる障害監視,回復機能と擬似不揮発メモリ機能などで構成する.これらの限定した機能を実現することで,ナノカーネルは複数OSの共存を可能とし,補完環境をオーバヘッド2%以内で達成できることを確認した.また,汎用OSとリアルタイムOSの共存環境を構築し,汎用OS環境では不可能であったマイクロ秒単位の応答性を確保できることを確認し,ナノカーネルの持つOS間機能補完を実証した.さらに,専用の高信頼OSからの汎用OS障害情報の収集や汎用OSの再起動処理を実現し,システムの信頼性向上にも有効であることを確認した.Although various kinds of Operating Systems (OSs) have been developed so far, a user hardly finds the OS satisfying all the users' needs completely. We proposed and developed a kind of virtual machine called Nanokernel, which effectively enables a general purpose OS and a special purpose OS co-exist in one machine and complement each other. By complementing general purpose OS with rich software and special purpose OS with special function, Nanokernel realizes the environment which meets variety of users' needs effectively. We restrict Nanokernel functions to resource partitioning for lower overhead, communication between OSs for function complement between them, and failure detection and fast recovery for reliability, to achieve the purpose effectively. By restricting Nanokernel functions above, Nanokernel achieves the multi-OS co-existing environment less than 2% overhead. The Nanokernel environment with a general purpose OS and a realtime OS showed that Nanokernel relieves the lack of realtime property of the general purpose OS and establishes micro-second order response time. Moreover, even when the general purpose OS crashes, the realtime OS can survive, get the information for the failure from the general purpose OS and execute the general purpose OS restart process, so that Nanokernel is useful for enhancing system reliability.

著者

山中 祥子 関矢 寛史

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.721-730, 2013 (Released:2013-12-07)

参考文献数

15

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The purpose of this study was to investigate knowledge of eating disorders among female college athletes. A questionnaire was distributed to female college athletes who specialized in sports with an increased risk for the development of eating disorders (N=100), those specializing in other sports (N=68), and those not belonging to varsity teams (N=79). The questionnaire consisted of the Eating Attitude Test (EAT-26) and knowledge tests on risk factors, symptoms, and treatments/coping strategies. Although total scores for correct knowledge did not differ among the groups, the score for incorrect knowledge of treatments/coping strategies was higher in both of the athlete groups than in the non-athlete group. In addition, athletes with EAT-26 scores of 20 or more had more correct knowledge of risk factors but also had more incorrect knowledge for all subscales than athletes with EAT-26 scores of 10 or less, indicating that athletes with abnormal eating attitudes had a greater amount of incorrect knowledge.

著者

関根 達人

巻号頁・発行日

pp.168-181, 2012-03-31

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新しいアイヌ史の構築 : 先史編・古代編・中世編 : 「新しいアイヌ史の構築」プロジェクト報告書2012

著者

関根 孝道 堀尾 朋世 Takamichi Sekine Tomoyo Horio

雑誌

総合政策研究 (ISSN:1341996X)

巻号頁・発行日

no.39, pp.61-92, 2012-02-29

著者

伊関 千書 鈴木 雅雄 古田 大河 佐橋 佳郎 鈴木 朋子 金子 明代 上野 孝治 三潴 忠道

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.131-139, 2015

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症例は45歳女性で,X-2年4月より全身性疼痛,発熱,倦怠感,冷え,下痢,食欲不振,めまい,頭痛,不眠などを発症し,X-1年5月に当センターにて線維筋痛症と診断された。X 年5月に入院時,慢性疲労症候群も合併していると診断された。手の少陰経と太陽経に発汗と血管攣縮を伴う疼痛発作が毎日出現しており,複合局所疼痛症候群(CRPS)と診断された。通脈四逆湯(乾姜9g,甘草4g,烏頭6g)を処方後,ほとんどの症状の軽減がみられ,CRPS 発作には大烏頭煎(烏頭1g,蜂蜜10g)の頓服が有効であった。鍼灸治療では,心気血両虚証と心庳証に対し,神門,内関,三陰交,太衝,足三里,陰陵泉,心兪,肩中兪,風池へ配穴し低周波鍼通電治療(1~4Hz)を併用し,手の少陰経と少陽経へは子午流注経絡弁証も用いたところCRPS 発作頻度が減少した。湯液と鍼灸の併用は,難治性の疼痛症候群合併症例に有効であった。

著者

.企画代表者(Representative Organizer)井関 龍太 .企画者(Organizer)望月 正哉 .山根 嵩史 .話題提供者(Speaker)清水 裕士 .仲嶺 真 .椎名 乾平 .指定討論者(Discussant)武藤 拓之 .司会者(Chair)井関 龍太

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

井関喜一郎 編

出版者

井関喜一郎

巻号頁・発行日

1896

著者

高野 友喜 関山 忠孝 岡本 直樹 橋本 修

出版者

日本大学医学会

雑誌

日大医学雑誌 (ISSN:00290424)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.92-94, 2016-04-01 (Released:2016-07-20)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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症例は36 歳女性.自宅玄関で防水スプレーを靴に噴霧し,約30 分後に呼吸困難,咳を生じた.同日当院を紹介受診し急性肺障害の疑いで入院となった.胸部レントゲン写真およびCT で両側肺野にスリガラス状陰影と斑状影,小葉間隔壁の肥厚を認めた.入院後にステロイド投与を行ったところ,症状,画像所見とも4 日間で改善した.肺拡散能は減少していた.退院後も悪化なく,防水スプレーの吸入が原因の肺障害と考えられた.

著者

渡辺 伸一 関 礼子

出版者

大分県立芸術文化短期大学

雑誌

大分県立芸術文化短期大学研究紀要 (ISSN:13466437)

巻号頁・発行日

no.33, pp.67-86, 1995-12-31

著者

中村 和昭 諫田 泰成 山崎 大樹 片岡 健 青井 貴之 中川 誠人 藤井 万紀子 阿久津 英憲 末盛 博文 浅香 勲 中村 幸夫 小島 肇 伊藤 弓弦 関野 祐子 古江-楠田 美保

出版者

日本組織培養学会

雑誌

組織培養研究 (ISSN:09123636)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.123-131, 2018 (Released:2018-09-08)

参考文献数

4

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近年、細胞培養に関連する技術の急速な開発に伴い、創薬研究、再生医療への応用など、細胞培養が貢献する分野が拡大している。培養細胞を利用する上において重要な点の一つとして、適切な状態の細胞を用いることが挙げられる。そのためには、使用する細胞の状態を把握することが重要である。その手段として、生きている細胞を非侵襲的に観察できる倒立位相差顕微鏡が汎用されている。倒立位相差顕微鏡による観察から得られるのは形態情報や細胞密度のみではあるものの、その観察は培養細胞を用いた実験の信頼性と再現性を担保するために有用な手段である。生きている細胞の観察の手法には様々な留意点がある。そこで、細胞培養の観察における基本概念を共有すべきと考え、「細胞培養の観察の基本原則」案を作成した。本基本原則案は、顕微鏡観察に先立つ細胞の目視、低倍率・高倍率での倒立位相差顕微鏡観察、観察のタイミング、適切な記録と保存などに関して7条項から構成されている。この基本原則の概念が共有され、細胞培養技術を用いた研究の信頼性が向上することを期待する。

著者

関谷 直也

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.372-377, 2012-09-01 (Released:2017-04-18)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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東日本大震災において,人々は物理的な被害を受けていなくとも,直接的な地震・余震,津波の映像の視聴,放射性物質の飛散に関する情報などを原因として不安を強く感じた。また被災者への支援について不安を感じ,そのような状況にも関わらず情報が手に入らないことに不安を感じた。そしてそれらの不安を解消するために,情報を過剰に発信・受信しようとしたり,支援・団結を求めたり,他者への攻撃へと転嫁したりした。ある程度,時間が経過してからはさまざまな活動を自粛し,時間が経つにつれ,不安や震災について考えることなどは忘却され,平時の心理に戻っていった。

著者

関谷 直也 セキヤ ナオヤ Naoya Sekiya

出版者

東洋大学「エコ・フィロソフィ」学際研究イニシアティブ(TIEPh)事務局

雑誌

「エコ・フィロソフィ」研究 (ISSN:18846904)

巻号頁・発行日

no.4, pp.79-90, 2010-03

被引用文献数

1

著者

関沢 俊弘

出版者

Business History Society of Japan

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1_29-1_55, 2011 (Released:2014-09-10)

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Recent studies contend that Taiwanese small- and medium-sized enterprises not only were able to survive but thrive during Japanese colonial rule. However, the scarcity of primary historical sources has not led to further research in this area. This article analyzes the factors for the business failure of a Japanese enterprise, the Taiwan Canned Pineapple Co. (TCPC), which was the first packer in Taiwan, and through this case study, indirectly highlights the reasons for the resilience of Taiwanese enterprises.TCPC prospered in the early 1920s. However, when many Taiwanese packers entered the market from the mid-1920s, TCPC faced difficulties, even though it adopted the new business policy of focusing on the quantity rather than the quality of products. The causes of TCPC' s slump can be explained as follows.First, the measures taken by TCPC, such as processing by machinery and procurement of pineapples from its own plantation, were not appropriate for the condition of the market and the technology of the pineapple industry at that time. In particular, TCPC' s investment in the pineapple plantation, unlike the situation where most Taiwanese factories did not possess their own pineapple plantations, was a crucial factor for its poor business performance. In marked contrast to TCPC, Taiwanese factories also adopted a labor-intensive method of production, which further contributed to its success in the industry.Second, after the bankruptcy of Suzuki & Co. in 1927, TCPC did not involve trading companies and wholesalers as its shareholders and did not have close connection with them. TCPC, therefore, became disadvantaged not only in sales and marketing but also in financing.Third, the assistance which the Japanese colonial government (Taiwan Sotokufu) provided to TCPC, such as the disposal of government land and lending of machinery, did not help much in facilitating TCPC' s business.In conclusion, this case study shows that Japanese small- and medium-sized enterprises could not compete with Taiwanese enterprises in such labor- intensive light industries as the canned pineapple industry.

著者

学会のあり方委員会 担当理事 : 宇佐美 真一 室伏 利久 北原 糺 委員長 : 内藤 泰 委員 : 牛尾 宗貴 城倉 健 伏木 宏彰 中村 正 関根 和教 宇野 敦彦 杉内 友理子

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.78, no.6, pp.607-610, 2019-12-31 (Released:2020-02-05)

参考文献数

4

被引用文献数

5 1

著者

張 小鋼 玉田 敦子 坂本 貴志 伊東 貴之 川島 慶子 長尾 伸一 橋本 周子 逸見 竜生 隠岐 さや香 小関 武史 染谷 智幸

出版者

金城学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本年度は18世紀の東アジアの様相を多面的な視点から検討し、その相互比較を行うことを中心とした。そのため韓国18世紀学会に所属する研究者および中国人民大学清史研究所と密接に連絡しつつ国内での研究を進めた。2019年度は二つの学会が下記の通り開催された。前期は国際18世紀学会がイギリスのエジンバラ大学で開催された。そこで、日・韓・中共同セッションの企画・実施によって、18世紀の東アジア諸国の文化、政治、科学、風俗の展開を具体的に検討し、相互比較するとともに、三か国の研究者間の交流を深めつつ、国際的な観点から研究を進めた。その結果。朝鮮王朝、清朝、江戸時代の文化、風俗、政治、学問、文芸の多様な様態と、それらの諸国の18世紀における「社交性」の展開が、それぞれの歴史的文脈の中で明らかとなった。これに参加した研究者によって三国を結ぶ研究ネットワークを構築する方向性を確立した。後期は日本18世紀学会が中部大学で開催された。国際18世紀学会での討議を踏まえて、「ユーラシア近世史」の構想を発展させるべく、西洋、イスラム圏などの思想史的研究を行って、一定の見通しをたてるとともに、今後の研究ネットワークを構築していく作業を行った。秋以後は国際学会で得た成果をもとに、代表者、分担者がそれぞれの担当分野での研究を進め、次年度の国際会議(中国あるいは日本)に向けた準備を行った。またこの過程で、主に中国での18世紀研究とのネットワーク構築が進み、北京と上海という二つの拠点を中心に、韓国、日本との交流を進めることとなった。