著者

服部 寄生 鈴木 雅之 荒川 俊介 阿部 一尋 山岸 義廣

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文報告集 (ISSN:09108017)

巻号頁・発行日

no.442, pp.37-45, 1992-12-25

被引用文献数

8

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We studied multifamily housing type with common inner court among recently developed residential Blocks (1976〜1990) in Urban Districts of Western Countries, mainly Germany. Research materials were picked up and arranged in the articles about residential blocks published mostly in architectural periodicals of Europe. Valid samples are 18 cases locating in Germany, France and so on. Main points are as follows ; 1) Main function of the housing is to give the comfortable living environment in urban districts. 2) The common court is designed to be private as well as public space. The court as private garden is safe for children's play and noiseless for family life. 3) The housing block is mostly mixed developed with urban facilities.

著者

阿部 俊二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ

巻号頁・発行日

vol.110, no.206, 2010-09-14

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国立情報学研究所は、日本全国の大学・研究機関等の学術情報基盤である、「学術情報ネットワーク(SINET: Science Information NETwork, サイネット)」の構築・運用を行っている。本講演では、2011年4月から運用開始を予定しているSINET4で提供するサービス並びにネットワーク構成について概説するものである。現在運用を進めている学術情報ネットワークはSINET3と呼称しており、2007年4月から稼動した。SINET3では、一般の研究・教育用のネットワークと高速大容量のデータ転送を必要とする研究プロジェクト用のスーパーSINETと統合すると共に、マルチレイヤでのVPN、QoSやマルチキャストなどの多様なサービスの提供を行っている。SINET4では、これまでの多様なサービスの提供を継承しつつ、以下の点を重点目標として構築・運用を進めていく予定である。(1)ネットワークの経済的高速化、(2)エッジノードの高安定化、(3)加入機関間の通信環境の格差解消、(4)各種学術アプリケーションの支援と展開。

著者

瀬古 秀生 阿部 新一 波津久 文芳 和田 学

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会九州支部会報 (ISSN:02853507)

巻号頁・発行日

no.14, pp.9-12, 1959-12-08

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米作日本一表彰会の昭和33隼度競作において,九州ブロックの全州審査で反当収量5石以上のもものが2点あつたが,このようなことは同会始って以来(昭和2毎年)初めてのことである。両者とも山間部から出品されたものである。平坦部農家でも5石を夢みて努力を重ねて来た人が多数あったと考えられるが,何れも収穫顛かなり前から稲を倒したようである。.この年の秋の如く,台風も強雨もないのに倒伏の甚だしかった年次は珍らしい。この現象は全国的であったようである。従ってこれは農家の施肥,管理の失敗のみではなく,共通的な遠因があるものと考えられる。昭和32年度はこれに反して倒伏した水稲はほとんで見られなかった珍らしい年である。33,32,31年度の稲作と倒伏に関して簡単な考察を加えて今後の参考としたい。

著者

阿部 誠 松田 一寛 玉木 佳男

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.41, 1997-04-01

著者

横川 順子 大平 弘正 宍戸 昌一郎 阿部 和道 雷 毅 滝口 純子 小原 勝敏 佐藤 由紀夫

出版者

The Japan Society of Hepatology

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.401-406, 2003-08-25

被引用文献数

2 2

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症例は57歳の女性. 両手指の皮膚硬化, Raynaud 症状, 毛細血管拡張を認め, 血液検査で抗核抗体, 抗セントロメア抗体陽性から不完全型CREST症候群と診断された. また, 軽度の肝機能異常も指摘され, ウルソデオキシコール酸の投与で改善が得られていた. 平成14年5月上旬から顕性黄疸が出現し, 当科へ紹介となった. トランスアミナーゼ, 胆道系酵素および総ビリルビン値15.8mg/d<i>l</i>と高度の上昇を認めた. 肝生検組織像では, 門脈域の線維性拡大と著明なリンパ球浸潤がみられ, 肝細胞のロゼット形成も認められた. AIHの国際診断基準ではAIH確診例と判断され, 不全型CREST (RST) 症候群に合併したAIH例と診断した. 入院時PTが50.3%と劇症化も危惧されたため, 入院当日より副腎皮質ホルモンの投与を開始し著明な改善がみられた. AIHとCREST症候群の合併例は極めて稀であり, 貴重な症例と考え報告した.

著者

入澤 篤志 高木 忠之 渋川 悟朗 佐藤 愛 池田 恒彦 鈴木 玲 引地 拓人 佐藤 匡記 渡辺 晃 中村 純 阿部 洋子 二階堂 暁子 宍戸 昌一郎 飯塚 美伸 鈴木 啓二 小原 勝敏 大平 弘正

出版者

日本膵臓学会

雑誌

膵臓 (ISSN:09130071)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.29-36, 2011 (Released:2011-03-07)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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慢性膵炎の予後は芳しくなく,より早期での慢性膵炎診断の重要性が認識されていた.早期慢性膵炎は微細な膵実質・膵管変化のみが伴うと考えられ,従来の画像診断(体表超音波検査,CT,内視鏡的逆行性胆膵管造影:ERCP,など)では異常を捉えることは困難であった.近年,超音波内視鏡(EUS)による慢性膵炎診断が提唱され,その有用性は高く評価されてきた.EUSは経胃もしくは経十二指腸的に,至近距離から高解像度での観察が可能であり,他の検査では捉えられない異常が描出できる.2009年に慢性膵炎診断基準が改定され早期慢性膵炎診断が可能となり,この診断基準にEUS所見が明記された.より早期からの医療介入のためにも,慢性膵炎診療におけるEUSの役割の理解はきわめて重要である.特に,上腹部痛や背部痛を訴える患者で,明らかな消化管異常が認められず慢性膵炎が疑われる症例においては,積極的なEUS施行が推奨される.

著者

阿部 宏慈

出版者

山形大学

雑誌

山形大学人文学部研究年報

巻号頁・発行日

vol.8, pp.83-111, 2011-03-23

著者

阿部 明典

出版者

ことば工学事務局

雑誌

ことば工学研究会 (ISSN:13463551)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.27-36, 2009-07-10

著者

夏目 里恵 阿部 学 菅井 智昭 葉山 文恵 崎村 建司

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.119, no.12, pp.730-734, 2005-12-10

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グルタミン酸興奮毒性は,脳虚血やてんかんなどの急性疾患ばかりでなく,長い過程を経る神経変性疾患による神経細胞死の原因としても注目されている.グルタミン酸受容体チャネルは,興奮毒性発現機序において中心的な役割を果たしていると考えられてきた.とりわけ,高いCaイオンの透過性を持つNMDA型グルタミン酸受容体はその鍵を握る分子として注目されてきた.この受容体の機能特性を決定する4種類のGluRεサブユニットノックアウトマウスを用いて,カイニン酸急性毒性におけるNMDA型受容体の関与を検証した.その結果,GluRε1サブユニットがカイニン酸による興奮毒性発現に最も重要な役割を果たしていることが明らかになった.さらに,小脳顆粒細胞に有意に発現するGluRε3や幼者期に主な発現があるGluRε4にも毒性発現への影響力が有ることから,NMDA型受容体は様々な機序で興奮毒性に関与していることが示唆された.

著者

石原 達也 中村 幸博 武藤 伸洋 阿部 匡伸 下倉 健一朗

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J94-D, no.8, pp.1434-1449, 2011-08-01

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住居におけるユーザとユーザ周辺の家電・家具等のモノの位置を取得できるセンサシステムを屋内に導入するためには,センサの導入コストを抑える仕組みが必要となる.本論文では,そのような要求を満たすものとして,ユーザ周辺の家具・家電等にユニークなIDが付与されたタグを配置し,ユーザが所持する計測端末で得られたタグのIDとタグとの相対距離情報を用いてそれら空間配置を推定する手法を提案する.具体的には,SLAM(Simultaneous Localization and Mapping)を応用し,距離のログデータから選択された距離情報の集合から計測端末位置を算出するモーションモデル用いて,計測端末とタグの位置並びにタグの推定位置に対するゆう度を同時に算出する.本提案手法の特徴は,計測端末とタグとの相対関係のみから各タグ位置を独立に推定すること.そして,タグのゆう度を監視することでタグが設置されたモノの移動を検知し,日常生活において起こり得るモノの移動に対して適応的な位置修正を行うことにある.超音波センサを用いた実験では,タグが設置されたモノを移動させた場合においても,計測端末とタグの位置推定誤差が200 mm程度で推定できることを確認した.

著者

岩切 治久 北村 雅司 阿部 利雄 西田 清二 山本 勲

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.72, no.10, pp.A147-A150, 1986-08-01

著者

山川 岩之助 阿部 一佳 田崎 健太郎 諏訪 伸夫 村木 征人 井上 一男

出版者

筑波大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1989

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本研究の目的は、我が国競技スポ-ツ選手の競技水準を世界のトップレベルまで引き上げることないしはそれに限りなく近づけることにある。具体的な研究方法としては、第一に、競技水準については、オリンピック大会におけるものを考察の対象とし、それも夏季大会を中心として時系列的には、過去数回のオリンピック大会までさかのぼって考察した。第二に、競技力向上政策をそれぞれの国の実情に応じてスポ-ツ政策それ自体のレベル、労働・雇用問題等の社会政策レベル及び国策としてのレベルの面から考察することとし、具体的には、「概念規定」「歴史的背景」「組織形態」「政策主体及び理念」「立法措置」「予算」「重点施策」及び「選手養成」等について吟味した。その際の政策ないし施策の評価をオリンピック大会における金、銀及び銅メダルの獲得数及び獲得状況からみることとした。スポ-ツ超大国であり、メダル獲得数でも他を圧している米国とソ連からみてみると、米国は「アマチュアスポ-ツ法」の制定にみるように、一項の国際競技力の退潮を、連邦の直接的支援や国内競技スポ-ツ組織の改革等によりおしとどめ且つ押し上げようとした。ソ連はスポ-ツにおける英才教育の整備や競技施設建設の推進や指導法の開発等の研究部門の充実などにより成果を収めてきたが、より一層の競技力向上を求めてスポ-ツ分野におけるペレストロイカやグラスノスチ(公開)による改革が現在進行中である。フランスは米国と同じく国法であるスポ-ツ振興法を制定し改定するなど強力なテコ入れを行っており、西ドイツは、官民相提携して競技力向上政策に務め相当の成果を収めてきた。中でも選手強化策たる拠点強化制度は有名である。英国はスポ-ツカウンシルによる「新10カ年計画」の一環として着々と競技力向上施策が進行中である。わが国はJOCの法人化等組織の改正や選手強化体制の充実による国際競技力の向上を図っているが、その成果はこれから問われよう。

著者

阿部 清司

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学経済研究 (ISSN:09127216)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.399-418, 2008-12

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Argentina suffered from severe economic crisis in 2001, which was triggered by the dollar peg, excessive issues of national bonds and the IMF policy package. More fundamentally, the crisis was caused by the bad governance, the widespread corruption, the lack of industrialization, the lack of modern market mechanism, the lack of democracy, the lack of response to the globalization, etc. Argentina has attained independence since 1816, but there still exist political rivalry between local and central governments. The disunity has inhibited any modern social reform, with the old social system still dominating the country. Argentina now lives on the century-old heritages with any social modernization neglected from generation to generation. The lacks that caused the crisis were also pointed out by the socalled Okita Report which was produced by the joint Argentina-Japanese research team headed by Dr. Saburo Okita. The Okita Report 1 of 1986 makes an in-depth analysis of macro economy, agriculture, industry, transportation and foreign trade of Argentina with valuable policy recommendations. The Okita Report 2 of 1996 focused on foreign trade, especially trade with Asian countries, and foreign direct investment from Asia, pointing out strongly the lack of willingness to export, develop and modernize. The Okita Reports mean a culmination of good relations between Argentina and Japan. A revaluation of the Okita Report was done at a conference in Buenos Aires in 2006, twenty years after the Okita Report 1. Many participants admitted that the value of the Okita Report for Argentina Economy remains intact. Its practical proposal the essence of which contains the need of industrialization will retain its precious value for the future for Argentina. It will be referred to by farsighted policy makers of Argentina in coping with the tide of globalization. Otherwise, Argentina would remain underdeveloped while other Latin American countries make further progress.

著者

阿部

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.27, no.11, 1957

著者

崎村 建司 夏目 里恵 阿部 学 山崎 真弥 渡辺 雅彦 狩野 方伸

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究の目的は、グルタミン酸受容体の発現と安定性、さらにシナプスへの移行と除去が細胞の種類や脳部位により異なった様式で調節され、このことが単純な入力を多様な出力に変換し、複雑な神経機能発現の基礎課程となるという作業仮説を証明することである。この解析ために、4種類のAMPA型グルタミン酸受容体、4種類のNMDA型受容体はじめとして複数のfloxed型標的マウスを樹立した。また、GAD67-Creマウスなど幾つかのCreドライバーマウスを樹立した。これらのマウスを交配させ解析した結果、海馬CA3では、GluN2BがシナプスでのNMDA型受容体の機能発現に必須であることを明らかにした。また、小脳TARPγ-2とγ-7がAMPA型受容体の発現に必須であることを見出した。さらに発達期のシナプスにおいて、GluN2AとGluN2Bが異なった様式でAMPA型受容体を抑制することを単一神経細胞でのノックアウトを用いて示した。

著者

米田 信之 阿部 昭博 狩野 徹 加藤 誠 大信田康統

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.25, pp.75-82, 2007-03-15

参考文献数

12

被引用文献数

2

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近年,観光地では高齢者や障害者を含む,様々な人に配慮したユニバーサルデザイン(UD)の考え方が重視されつつある.我々は,2008年世界遺産登録を目指す古都平泉にてUD 観光情報システムの研究開発に取り組んでいる.本研究では,平泉町中尊寺をフィールドに,携帯電話とアクティブRFIDを用いたUD観光情報システムの開発を行った.またシステムの評価として,一般利用者を対象とした社会実験を実施した.その中で得られた知見について報告する.In recently years, in tourist sites, the notion of universal design, which gives special consideration to various types of tourists including elderly, disabled and foreign people, is becoming increasingly important. In Hiraizumi areas that are expected to be registered on the World Heritage List in 2008, we are currently conducting experimental field tests for the universally designed tourist information system. This paper describes some important points through developing a system based on the UD approach for tourism information using active RFID and executing a social experiment in the field of Tyusonji.

著者

足永 靖信 阿部 敏雄

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.72, no.614, pp.65-70, 2007

参考文献数

14

被引用文献数

2 1

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The climatic response of cities to the heat island effect is thought to vary by city size and location. In this paper, we analyzed weather data for representative Japanese cities from 1961 onwards and examined characteristics of time series meteorological data statistics such as annual number of tropical nights. The number of winter days decreased, and the number of summer nights, tropical nights and extremely hot days increased in all cities. As a result of principal component analysis, the rise of temperature was identified as the first principal component, and the decline of the daily range of temperatures was identified as the second principal component. A cluster analysis using the first four principal components categorized the 16 Japanese cities into four sets. Factors related to the results of the principal component are discussed with the aid of multiple regression analysis. Numerical results show that the magnitude of the first principal component is described by latitude and distance from the sea, the magnitude of the second principal component is described by the logarithm of the DID (Densely Inhabited District) population and distance from the sea.

著者

阿部 正子 中島 通子 宮田 久枝

出版者

筑波大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

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本研究の目的は女性不妊症患者と自然妊娠女性の生活習慣を比較検討し,女性の妊孕力を予測するアセスメント指標ならびに妊孕力に影響を及ぼす予測因子を探索することであり,この成果を活かし看護介入プログラムへの示唆を得ることにある。そのために平成20年度は質問紙調査の実施および分析を行った。調査期間は平成20年7月〜平成21年2月,調査票は関東および関西の不妊治療クリニックならびに総合病院産婦人科に受診している妊婦700名に配布し615部回収した(回収率87.8%)。調査内容はフェースシートとして年齢,職業,妊娠前の体重や体温,不妊治療の有無などを尋ねた。妊孕力を左右する変数としてダイエットの経験,嗜好品の摂取状況の他に生活習慣,食習慣等39項目を採用し,(1)高校(18歳)まで,(2)高卒後〜結婚,(3)結婚〜妊娠,(4)現在の各時点での経験頻度を4段階で測定した。分析はSPSSver.15を使用し,記述統計と多重ロジスティック回帰分析でステップワイズ法による変数選択を行った。対象の年齢は29.8歳(SD5.0),今回の妊娠が不妊治療による者は73名(11.9%),自然妊娠は537名(87.3%)であった。今回の妊娠が不妊治療による妊娠であることに有意に関連を示したのは次の7変数であった(Hosmer Lemeshow検定x2(8)=5.89,p=0.66)。結婚年齢(オッズ比:OR=1.1,95%信頼区間(CI):1.02-1.22),月経困難症の既往有(OR=12.6, 95% CI=1.16-137.74),クラミジア感染症の既往有(OR=5.9 ,95% CI:1.68-20.77),月経不順の班往有(OR=2.8, 95% CI:1.17-6.77),過去に不妊予測有(OR=O.85, 95% CI:0.25-0.29),高卒後から結婚までの間にジュースなどの清涼飲料水を毎日飲むかについて「その通り」と回答(OR=2.0, 95% CI:1.31-2.91),結婚後から妊娠までの問にイライラしたときにおやつを食べることが多いかについて「その通り」と回答(OR=0.7, 95% CI:0.52-0.98)。以上よりライフコース選択や性の健康へのセルフアウェアネスの強化の重要性が示唆された。なお,上記の結果には関連の向きについて解釈の困難なものがあり,今後より詳細な検討が必要で壷ると考えられた。

著者

村田 智 田島 廣之 隈崎 達夫 大井 良之 近藤 幸尋 阿部 豊 駒田 康成 古川 一博 パスカル ニゲマン 宮下 次廣 高崎 秀明 木全 亮二

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

Journal of Nippon Medical School (ISSN:13454676)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.468-470, 2002 (Released:2002-10-25)

参考文献数

5

著者

阿部 慶賀

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.231-240, 2009 (Released:2010-06-21)

参考文献数

18

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Previous studies (Frank, 1988; Toda, 1992) have shown the sense of unfairness to be an adaptive module within social environments. While adaptive modules can function effectively in practical contexts, they can be obstacles to solving insight problems (Knoblich, 1999; Hiraki & Suzuki, 1998; Abe & Nakagawa, 2007).   The purpose of this study is to test the effects of the sense of unfairness on problem solving. We hypothesize that the sense of unfairness will make it difficult to find the correct answer for this problem.To that aim, the ‘Transportation expenses problem’ is employed, which is a kind of insight problem with a social context.  In order to investigate our hypothesis, we asked participants to solve the problem. The results indicated that the participants did not make a correct and unfair response but a fair and incorrect one. Furthermore, we compare solution rates for the standard ‘Transportation expenses problem’ problem with isomorphic problems that do not involve need to think about unfairness. The results indicate that the solution rates for the isomorphic problems were higher than for the standard version of the problem. The results are supportive of our hypothesis.  The results of experiments suggest that the sense of unfairness interferes with the problem solving.In particular, it changes weight of each choice participants can select.