著者

市岡 綾子 高橋 鷹志 鈴木 毅 篠崎 正彦

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E, 建築計画, 農村計画 (ISSN:09150153)

巻号頁・発行日

no.1992, pp.51-52, 1992-08

著者

圓川 隆夫 鈴木 定省 フランク ビョーン

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、現在多くの企業が目標としているCS(顧客満足度)について、世界ではじめて同一尺度による先進国、新興国からなる8つの国・地域での15の製品・サービスを対象としたCSを含むCS関連指標のデータベースを構築し、CS関連指標の国の文化、そして経済状況の影響と、CS関連指標間の因果メカニズムの違いを実証的に検証したものであり、グローバル化したマーケティングや品質設計に多くの示唆を与えるものである。

著者

金堀 利洋 鈴木 昌和

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.66, pp.7-10, 2005-05-12

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Webアクセシビリティの意識が浸透しつつある一方で, 情報がPDFとして提供される流れが加速している.配布されているPDFには文字情報が、人が読む順序と異なる順番に埋め込まれていて、視覚障害者がその内容を読み取る事は困難な場合が多い.また, 数式の情報が読み取れる形で入っていることはほとんど無い.今回, 特に数式や表を含んだ科学技術文書を対象とし, PDFに既に埋め込まれている文字情報を抽出し, 一方で, PDFを画像として認識し, 認識結果と抽出した文字情報を組み合わせ, 質の高い, アクセシブルな文書情報をPDFから取り出すことを目的とするシステムのプロトタイプを示す.

著者

荒川 歩 鈴木 直人 アラカワ アユム スズキ ナオト Arakawa Ayumu Suzuki Naoto

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科対人社会心理学研究室

雑誌

対人社会心理学研究 (ISSN:13462857)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.135-140, 2004

著者

鈴木 晃

出版者

中京大学

雑誌

中京大学大学院生法学研究論集 (ISSN:03897958)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.75-83, 1989-03-19

著者

安藤 明美 今井 鉄平 田中 千恵美 富田 さつき 鈴木 富雄

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.162-164, 2023-12-20 (Released:2023-12-27)

参考文献数

5

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日本では産業保健へのアクセスが困難な人たちへの産業保健の提供は不十分だが,健康問題の最初の相談先となり得るプライマリ・ケア医から産業保健サービスが提供されることは,解決策の一つとして期待される.しかし,プライマリ・ケア医の産業保健に対する意識は十分とはいえない.このため,我々は各種教育・啓発活動を2021年4月より行ってきた.今回の報告でプライマリ・ケア医の産業保健への意識が高まることを願っている.

著者

西園 晃 アハメド カムルディン 齊藤 信夫 山田 健太郎 鈴木 基 グエン キューアン パカマッツ カウプロッド エリザベス ミランダ

出版者

大分大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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東南アジアにはイヌ肉を食する文化があり、感染犬とその食肉の取り扱いに伴う狂犬病感染リスクが想定されるが、実態は全く知られていない。3年間の計画で、ベトナム、フィリピンでのイヌ肉取り扱いによる非定型狂犬病曝露の可能性、リスク因子の解析を行った。その結果、これらの国では動物咬傷に依らずイヌ肉を食するまたはその肉を扱うことで、狂犬病ウイルスに感染する非定型的な感染様式が存在することが明らかになった。特にベトナムのイヌ食肉市場従事者の中には、イヌからの咬傷曝露歴や狂犬病ワクチン接種歴がないにもかかわらず狂犬病ウイルスに対する抗体を有し、微量のウイルスの曝露による不顕性感染が成立したと考えられた。

著者

鹿野 祐介 肥後 楽 小林 茉莉子 井上 眞梨 永山 翔太 長門 裕介 森下 翔 鈴木 径一郎 多湖 真琴 標葉 隆馬 岸本 充生

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.279-295, 2022-11-01 (Released:2022-11-14)

参考文献数

35

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The Research Center on Ethical, Legal, and Social Issues (ELSI) at Osaka University and mercari R4D started a practical joint research project in 2021 to innovate based on the concept of ELSI and responsible research and innovation (RRI). This paper describes the research and practice conducted in this joint project on (A) upgrading the ethics review process for research and development, (B) assessing AI-based solution technologies and strengthening AI governance, and (C) conducting a feasibility study for participatory technology assessment on quantum technology, respectively. In this paper, we illustrate the methods and processes of this project, as well as the results of these individual studies, and share critical reflections on the ELSI/RRI knowledge production processes from the perspectives of both ELSI researchers and members of the private sector. Our results provide evidence of the contribution to innovation governance in science and technology from ELSI/RRI research and the knowledge of the humanities and social sciences.

著者

藤田 尚 茂原 信生 松井 章 鈴木 隆雄

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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現在まで、韓国の古人骨研究でまとまったものは、日本の古墳時代初期に相当する礼安里人骨の報告があるのみと言って良いだろう。しかし、礼安里人骨は個体数こそ70個体を数えるが、保存状態が良好なものはごくわずかであった。しかし、平成16年度から調査研究を行った勒島人骨は、礼安里人骨の時代をさかのぼること約400年。日本の弥生時代の中期初頭に相当し、しかも極めて保存状態が良好な個体が数多くある人骨群であった。また、当時の韓国にどのような疾病が存在したかと言う観点での研究は、現在まで全くなされていない。結核の起源など、渡来人によって日本に持ちこまれた疾病を解き明かすことは、昨今の古病理学の大きな課題であり、日本、韓国を始めとする、東アジアの疾病史の研究においても、非常に価値が高いものであった。以上のように、平成16年度より、基盤研究(C)「韓国勒島出土人骨に関する形質人類学的研究」を行い、日本の弥生時代中期相当の、韓国南部の人骨の形質や古病理学的分析を進めてきた。その結果、当時の日本と韓国は、文化的・人的交流が非常に盛んであったことが、明らかとなった。一例を挙げれば、勒島遺跡からは、日本の弥生土器(須玖I式、II式土器など)が多数出土し、恐らくは、日本の土器が搬入されたのではなく、「日本人が移住していた」と考えられる。人骨の形質は、概ね北部九州地方から出土する「渡来系弥生人」に類似するが、男性で変異が大きく、女性で変異が小さいという特徴を持つ。この傾向は、礼安里人骨、土井ヶ浜人骨には共通するが、金隈人骨の女性は変異が大きく、違った傾向を持つ。

著者

山田 浩二郎 鈴木 明人 山本 直之 須賀 啓臣 天野 尽 茅野 俊幸 杉本 一郎 速水 広樹 杉木 大輔 池上 敬一

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.18, no.5, pp.629-637, 2015-10-31 (Released:2015-10-31)

参考文献数

12

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目的:平成25年9月2日,埼玉県東部地域に発生した竜巻への対応時に行われた県下初の消防相互応援を受けた警防本部活動を検証し,課題を抽出して,今後の実災害および訓練における進むべき方向を探る。対象と方法:地域MC協議会の承認を受け,各消防組織の活動報告書の収集・関係者へ聴取等を行い,MIMMSの考え方に基づき整理し,まとめる。結果と考察:初期対応;発災は119番通報の集中により認識され,その6分後に警防本部の立ち上げが開始された。一方,発災認識10分後には救急車両は全て出動していた。車両の不足を主因とし,37分後ブロック応援,101分後県下応援要請が行われた。情報収集;119番回線,一般加入電話は応需状態が約90分間連続し,また通報の整理に難渋した。指揮;当初被災地域の把握は,それが細長く形成されたことおよび119番通報応需時出動隊との交信が困難となり遅滞した。その後人員・資器材の充足および被災概要の把握が進み,機能した。指揮支援は発災地域の消防が起案し円滑に実施された。中規模災害時の受援消防本部を想定した訓練が不足していたことなどの課題が明らかになり,今後の施策に生かせるものと考える。

著者

鈴木 正嗣

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

ワイルドライフ・フォーラム (ISSN:13418785)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.4-6, 2021 (Released:2022-09-22)

著者

鈴木 大助

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会研究会資料 先進的学習科学と工学研究会 99回(2023/11) (ISSN:13494104)

巻号頁・発行日

pp.07-11, 2023-11-15 (Released:2023-11-15)

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教務事項に関する学生からの問い合わせに回答するため、教務に関係する教職員は多くの時間と労力を費やしている。本研究では、この質問対応に要する時間と労力の軽減のため、ChatGPTを活用できるかどうか検討を行う。筆者の所属学部における教務文書を回答の根拠文書として与え、教務事項に関するいくつかの質問を提示して、得られた回答が実際の回答として使用できるかどうか、教務の観点から評価を行う。

著者

山内 敏正 神谷 英紀 宇都宮 一典 綿田 裕孝 川浪 大治 佐藤 淳子 北田 宗弘 古家 大祐 原田 範雄 幣 憲一郎 城尾 恵里奈 鈴木 亮 坊内 良太郎 太田 康晴 近藤 龍也 日本糖尿病学会コンセンサスステートメント策定に関する委員会

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.91-109, 2020-03-30 (Released:2020-03-30)

参考文献数

158

被引用文献数

1

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「糖尿病診療ガイドライン」は,エビデンスに基づく糖尿病診療の推進と糖尿病診療の均てん化を目的とし,3年ごとに改訂され刊行されている.「糖尿病診療ガイドライン」の策定は然るべきプロセスを踏まえる必要があり,糖尿病診療に必要なアップデート事項を毎年ガイドラインとして刊行することは困難である.そこで,日本糖尿病学会として,今後はアップデート事項を適宜コンセンサスステートメントとして刊行していくことを決定した.そのため,日本糖尿病学会理事会の下に,事務局長,事務局長代行並びに幹事からなる「コンセンサスステートメント策定に関する委員会」を設置し,本委員会が中心となって,アップデートの必要なテーマの選択とその執筆者を選び,理事会の承認を得た後に執筆を行った.本コンセンサスステートメントについては,全理事が査読者を務めた.また,他学会ガイドラインとの整合性の観点から,関連学会に外部評価もお願いした.本コンセンサスステートメントは,我が国における糖尿病診療に関する考え方について,テーマごとにできうる限り新しいエビデンスを含め,我が国の専門家間でのコンセンサスが得られた見解を取り纏めたものとご理解いただき,最善の糖尿病診療を行う上で活用していただきたい.糖尿病患者数は世界のどこよりも急速にアジア地域で増加しており,世界の糖尿病人口の3分の1はこの地域に集中していることから,我が国からコンセンサスステートメントをタイムリーに示していくことは,極めて重要な意義を有することと考えられる.今後,英語版の刊行も予定している.今回は,その第1報として,「糖尿病患者の栄養食事指導」をテーマにコンセンサスステートメントを作成した.我が国における糖尿病患者に対する栄養食事指導の考え方やその指導について,アップデートが必要なフォーカスすべき4つの内容(目標体重および総エネルギー摂取量の設定,炭水化物の摂取量,タンパク質の摂取量,管理栄養士による栄養食事指導)で構成している.主に糖尿病の管理を目的としたものであるが,タンパク質の摂取量においては,糖尿病性腎症やサルコペニア,高齢者の場合に関しても言及している.コンセンサスステートメントは,今後も糖尿病診療について適宜アップデートが必要なテーマを選び,できうる限り最新のエビデンスを盛り込みながら定期的に刊行していく.コンセンサスステートメントが,我が国での糖尿病診療の向上に貢献することを期待するとともに,新しいエビデンスを加えながら,より良いものに進化し続けていくことを願っている.

著者

藪崎 志穂 河野 忠 鈴木 康久

出版者

公益社団法人 日本地下水学会

雑誌

地下水学会誌 (ISSN:09134182)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.53-65, 2014-02-28 (Released:2014-04-15)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

著者

伊藤 光二 原口 武士 玉那覇 正典 鈴木 花野 村田 武士

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.91-96, 2023 (Released:2023-05-25)

参考文献数

20

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生物界最速ミオシンが淡水産藻類シャジクモに存在することが予見されていたが,その実体は不明であった.最近,私達はそのクローニングに成功し,さらに,最速のミオシンクラスであるミオシン11の高解像度結晶構造解析に世界で初めて成功し,最速ミオシンの秘密はアクチンとの結合領域にあることを明らかにした.

著者

加藤 章信 鈴木 一幸

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.104, no.3, pp.344-351, 2007 (Released:2007-03-05)

参考文献数

46

被引用文献数

2

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肝性脳症は重篤な肝障害あるいは門脈大循環短絡に起因する精神神経症状である.臨床的な症状のある顕性脳症には軽症のものから深昏睡まで幅がある.また精神神経症状が明らかでなく定量的精神神経機能検査ではじめて指摘される潜在性肝性脳症がある.顕性の肝性脳症は肝機能異常,肝疾患の既往の有無,精神神経症状,高アンモニア血症,脳波異常,臨床検査成績などから他疾患を鑑別しつつ総合的になされる.潜在性肝性脳症は定量的精神神経機能検査(記号追跡試験,光や音に対する反応時間,成人型知能検査)や,電気生理学的神経検査の脳波,大脳誘発電位(聴覚,視覚)などを組み合わせて行う.

著者

鈴木 茂

出版者

産業学会

雑誌

産業学会研究年報 (ISSN:09187162)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.4, pp.90-110,116, 1989-03-31 (Released:2009-10-08)

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In 1980s, environmental pollution of the high-tech-industries, “high-tech-pollution”, was confirmed. One of high-tech-pollution is the environmental pollution by the semiconductor industry. Especially, people watch the underground water pollution with interest. It is polluted by the organic solvents which is usually used for washing in the semiconductor factories.Firstly, the underground water pollution by the organic solvents was confirmed in “Silicon valley”. So, in 1982, the environment agency of Japan investigated into the underground water and confirmed its pollution by the organic solvents.But, its investigation did not determine the causal relationship between the underground water pollution and the semiconductor industry.Therefore, I questionnaired to the local governments which the semicondutor industry located in it's region and asked a question whether the underground water was polluted and how they took antipollution measures. By the questionnaire, I confirmed that the underground water was polluted in the semiconductor industry located area and the local governments did not make effective antipollution measures.

著者

清水 基之 田中 英夫 高橋 佑紀 古賀 義孝 瀧口 俊一 大木元 繁 稲葉 静代 松岡 裕之 宮島 有果 高木 剛 入江 ふじこ 伴場 啓人 吉見 富洋 鈴木 智之 荒木 勇雄 白井 千香 松本 小百合 柴田 敏之 永井 仁美 藤田 利枝 緒方 剛

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.271-277, 2023-08-31 (Released:2023-09-21)

参考文献数

22

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目的:日本の新型コロナウイルス第6波オミクロン株陽性者の致命率を算出し,これを第5波デルタ株陽性者と比較する.方法:2022年1月に7県3中核市3保健所で新型コロナウイルス感染症と診断され届出られた40歳以上の21,821人を,当時の国内での変異型流行状況からオミクロン株陽性者とみなし,対象者とした.死亡事実の把握は,感染症法に基づく死亡届によるpassive follow up法を用いた.2021年8月~9月にCOVID-19と診断された16,320人を当時の国内での変異株流行状況からデルタ株陽性者とみなし,同じ方法で算出した致命率と比較した.結果:オミクロン株陽性者の30日致命率は,40歳代0.026%(95%信頼区間:0.00%~0.061%),50歳代0.021%(0.00%~0.061%),60歳代0.14%(0.00%~0.27%),70歳代0.74%(0.37%~1.12%),80歳代2.77%(1.84%~3.70%),90歳代以上5.18%(3.38%~6.99%)であった.デルタ株陽性者の致命率との年齢階級別比は,0.21,0.079,0.18,0.36,0.49,0.59となり,40歳代から80歳代のオミクロン株陽性者の30日致命率は,デルタ株陽性者のそれに比べて有意に低かった.また,2020年の40歳以上の総人口を基準人口とした両株の陽性者における年齢調整致命率比は0.42(95%信頼区間:0.40-0.45)と,オミクロン株陽性者の致命率が有意に低値を示した.結論:日本の50歳以上90歳未満のCOVID-19第6波オミクロン株陽性者の致命率は,第5波デルタ株陽性者に比べて有意に低値であった.

著者

鈴木 智之

出版者

法政大学社会学部学会

雑誌

社会志林 = 社会志林 (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.23-53, 2014-12

著者

本橋 玲 渡嘉敷 亮二 平松 宏之 野本 剛輝 許斐 氏元 櫻井 恵梨子 豊村 文将 塚原 清彰 鈴木 衞

出版者

THE JAPAN LARYNGOLOGICAL ASSOCIATION

雑誌

喉頭 (ISSN:09156127)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.93-98, 2014-12-01 (Released:2015-07-22)

参考文献数

11

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Thyroarytenoid muscle myectomy (TAM) is a useful procedure for treating adductor spasmodic dysphonia (ADSD), in addition to type II thyroplasty (TP II), and both are performed in our department in Japan. In the present study, we examined the surgical outcomes of TAM. The subjects were 31 patients who underwent TAM between 2008 and 2013 at Tokyo Medical University Hospital, who could be followed up for at least six months following surgery and whose voice quality evaluation data were available. A comparison of voice evaluations pre-surgery and six months post-surgery was made. After six months, a significant improvement was seen in all of the voice quality evaluation items, including “strangulation”, “interruption”, “tremors” and voice handicap index (VHI). There was a marked recurrence of the symptoms in two of the 31 subjects within six months. Hemorrhage and scarring were observed as postoperative complications. In addition, we gave a questionnaire to 30 of the subjects who were followed up for at least one year following surgery, which asked about the recurrence of hoarseness and the degree of satisfaction with the surgery. Fifteen subjects responded (50%). The period of continuous hoarseness had ranged from one to 24 months. No subject felt that the hoarseness was a serious impediment in daily life, and the median period required for its disappearance was four months. Symptoms recurred in three subjects, but they tended to be mild. All 15 subjected reported experiencing a benefit from the surgery. The degree of satisfaction with TAM is very high, and we consider it to be a useful procedure for adductor spasmodic dysphonia.