2 0 0 0 OA セクシュアル・マイノリティの地域支援と理解促進の拠点づくり
本研究の第一の目的は、LGBTの青少年に対する支援団体を作り、LGBTの当事者や家族の理解のための支援につながる情報提供やカウンセリングを実施することである。第二の目的は、「LGBTセンシティブ・プログラム」を開発しその効果を検証することである。児童生徒と関わる機会の多い学校現場の教職員や臨床心理士に実践し、LGBTに対する意識向上をはかる。本研究の結果、支援団体の活動により県内外の当事者、支援者が集まり、臨床心理学的支援や情報提供を行うことが可能となった。また、「LGBTセンシティブ・プログラム」の実践によって教員や心理職の意識の変容が見られ、学校現場や臨床現場で適切な対応が可能となった。
2 0 0 0 OA 学校・地域連携による子どもと保護者を主体とした家族の生活習慣病予防教育の展開
児童生徒の健康調査および追跡調査、さらに子どもと保護者の健康調査を実施して、その結果を踏まえた家族の生活習慣病予防教育を実践した。その結果、児童生徒の過体重者ではインスリン抵抗性が認められ、小児期からの適切な体重管理の重要性が示唆された。子どもとその両親では、体格、血圧・血液検査結果、生活習慣で有意な正の相関が認められ、児童生徒の健康状態には遺伝的な背景とともに生活習慣の積み重ねやさらに親の生活習慣が大きく影響を与えている可能性が示された。子どもと保護者を主体とする家族の生活習慣病予防教育を学校における保健教育の一環として位置づけ、家庭・学校・地域連携により協働で実践する必要性が示された。
2 0 0 0 OA 上賀茂地域における自然と文化に関する調査と住民との協働による保全継承手法の研究
2 0 0 0 OA 共同行為の責任と倫理に関する学際的研究
- 著者
- 木村 正人 野矢 茂樹 早川 正祐 竹内 聖一 吉川 孝 古田 徹也 池田 喬 河島 一郎 星川 道人 島村 修平 筒井 晴香 八重樫 徹 萬屋 博喜
- 出版者
- 高千穂大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2009
分析哲学者を中心に昨今注目を集めている共同行為論の諸理論について紹介・検討し、さらに現象学、社会学理論等による知見を加えて、共同行為の構成要件、共同行為特有の意図性の諸原理、還元主義アプローチの当否、共同行為論における因果的解釈の射程などについて明らかにした。若手研究者を中心として組織された「行為論研究会」は学問分野を越える各学会等で注目を集め、一般公開の研究大会において報告されたその成果は、雑誌『行為論研究』にまとめられた。
2 0 0 0 殺人に関する社会医学的疫学調査
調査した5つの地域の人口10万人当たりの年間死亡者数(他殺死亡率)は、秋田、茨城、千葉の3地域が0.7〜0.8であって、札幌の0.44、富山の0.58に比べて高かった。男女別に他殺死亡者を比較してみると、他殺死亡率が低い地域では特に男性の死亡が低いことが分かる。年齢別の死亡を見ると、何れの地域でも10歳以下と40歳前後にピークがあるが、秋田での嬰児殺による死亡は0.22で、他の地域に比べて極めて高い。家族内で発生した他殺死亡は、嬰児殺が多いために秋田が高くなっているが、これを除けば、地域間でそれ程大きな差異は見られない。他殺の背景で最も多いものは、秋田の嬰児殺を除けば、何れの地域でも喧嘩・口論である。喧嘩・口論を背景とする他殺死亡が多いのは茨城と千葉で、これらの地域で他殺死亡率が高い原因となっている。殺害の方法は鈍器または鋭器損傷、および窒息が一般的である。このうち窒息は嬰児殺が多いために秋田で高くなるが、嬰児殺を除けば地域間にそれほどの差異はない。しかし、鋭器と鈍器を加えた死亡は茨城と千葉で高く、それは喧嘩・口論が多いことと関連していると考えられる。人口10万人当たりの年間他殺加害者数を他殺死亡率と同様にして計算すると、その数値は他殺率を僅かに下回るものとなる。これを男女別に見ると、札幌の男性加害者の割合が著しく低く、札幌で他殺死亡が少ない原因になっていることが分かる。一方女性の加害者は秋田と札幌で多いが、その原因は秋田の場合は嬰児殺であるが、札幌では様々な殺害の背景がある。殺害の場所は茨城と千葉で自宅の割合が低くなり、また関係者が県内である割合が低くなる。更にこれらの地域では、外国人が関係する事件が見られる。
2 0 0 0 OA 経験から高次知識を自己組織化する学習理論
2 0 0 0 刑事施設の民営化とその評価に関する政策法学的研究
(1)2003年中に当該テーマの基礎的文献を検討した後、2004年2月に、フランス司法省行刑局および青少年司法保護局を尋ね、本研究の進行についての協力依頼を行った。その後、同年7月および2005年1月の2度にわたって、フランスの官民共同運営刑事施設2施設、民間委託型の犯罪少年収容施設1施設を参観し、官・民双方の職員に対する調査を行った。その内容は、上記施設における職員組織、職員と被収容者との関係、刑務作業、医療、外部交通、社会復帰プログラムなどについて、官・民の協力形態の実情とその具体的課題に関するものであった。(2)この過程で、フランスの官民共同運営施設は、厳罰政策によって惹起される過剰収容への対策という側面と同時に、民営化論と並行して進行していた1980年代以降の被収容者に対する政府の一貫した社会化推進政策(被収容者に市民として可能なかぎりの公役務を提供しようとする政策)によってその構想が規定されているとの認識を得た。そこで、日本の行刑改革会議(03〜04年)においても議論となったフランスの施設医療を例に、フランスの近年の政策変化とその意義について検討を行った。(3)また、この社会化推進政策が、拘禁施設をめぐるフランス犯罪社会学の理論動向(施設の閉鎖的性格を否定し、被収容者の継続的な生活時間からその役割を捉える)から強い影響を受けている点を確認し、その原点となった哲学者フーコーの監獄観とその行刑実務への影響を理論的に整理した。(4)最後に、利益追求を目的とする民間企業による刑事施設民営化は、NPO団体を中心とする施設外の人的資源による行刑への介入によって条件付けられ、この二種の外部世界との接触によって規定される点を理論的に検討した。そして、民営化による刑罰機能の変化と人的民間資源の活用に関する継続的研究を、新たな共同研究プロジェクトとして策定した。
2 0 0 0 OA 訪問看護における臨床と教育機関の連携融合教育‐学習プログラムの開発
- 著者
- 本田 彰子 正野 逸子 炭谷 靖子 荒木 晴美 赤沼 智子 栗本 一美 菊池 和子 王 麗華 上野 まり 平山 香代子 土平 俊子 川上 理子 藤本 奈緒子 安岡 しずか
- 出版者
- 東京医科歯科大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2013-04-01
本研究は、訪問看護師の継続学習と在宅看護学実習における連携融合教育-学習プログラムを開発し、訪問看護事業所と看護基礎教育機関とのユニフィケーションを推進することを目的に実施した。前半では、連携融合教育-学習プログラムに向けて、訪問看護事業所管理者、在宅看護学担当教員に対する学習支援の実態とニーズの質問紙調査、ヒアリング調査を実施した。後半は、連携融合教育-学習プログラムのモデルにつながる研究交流集会、ワークショップを企画実施した。
2 0 0 0 OA ナノ磁性粒子の自己組織化過程に現れる規則的配列とその発現機構
ナノグラニュラー磁性体は、次世代の高密度・高機能磁気記録媒体として大きな期待を集めている。磁気特性を含め、これらの材料の諸性質は組織に強く依存すると考えられてきたが、X線回折法などの平均的手法が中心で磁性体の組織と物性に関する詳細な検討が十分になされていなった。本研究では、透過型電子顕微鏡とSQUID装置を組み合わせるとともに、バルク材料からナノ磁性体形成の方法を用いることにより、いろいろな磁性体分布の試料を作成して磁性体の構造、組織、組成と磁気特性の対応関係を明らかにした。また、従来流布してきた解釈の問題点を指摘し、磁気抵抗効果の新しい考え方を提出した。
2 0 0 0 成体脳における神経幹細胞特異的遺伝子の同定と機能解析
神経系前駆細胞、神経幹細胞の分裂タイミング調節などの幹細胞維持機構の一端を明らかにするために、神経幹細胞に強く発現する新規遺伝子を同定し、SE90/Radmis(radial fiber associated mitotic spindle protein)と命名した。radmis mRNAは塩基配列から80kDaのタンパク質をコードすると予測されるが、既知の遺伝子との有意な相同性を示さず、また保存されているモチーフ構造も有さない。ノーザンプロット分析によりradmis mRNAは神経幹細胞で強く発現しているが、分化誘導により発現が低下、消失することが明らかになった。さらに特異的抗体を作製しradmisタンパク質の発現パターンを詳細に解析した。その結果、Radmisはnestin陽性神経幹細胞に強く発現し、胎生期の終脳胞において、Radmisは神経上皮細胞(神経幹細胞)の放射状突起(radial fiber)に発現していた。また脳室に面する部位に見られるリン酸化Histon3陽性の分裂期の神経幹細胞では、有糸分裂紡錘体に非常に強く局在していた。分裂期の発現解析からRadmisはM期の前中期、中期、後期の神経幹細胞の紡錘体に発現し、分裂面とは無関係に発現することから、対称性・非対称性分裂の両方の分裂様式で機能することが示唆された。さらに成体脳では側脳室前角のSVZのわずかな細胞に発現が限局される。これら陽性細胞では、胎生期と同様に、分裂期の紡錘体で発現が見られ、さらにその周囲のnestinまたはGFAP陽性の細胞突起にも発現が認められることから、RadmisはTypeB、TypeCなどの成体の神経幹細胞および神経前駆細胞に発現することが示された。また培養細胞系においてRadmis遺伝子の強制発現を行なったところ、mitotic indexの亢進と異常な紡錘体微小管形成が観察された。以上のデータから、Radmisは神経発生期、成体期を通して神経幹細胞あるいは前駆細胞の分裂時の細胞骨格再編成、あるいは紡錘体微小管の形成調節などを通してこれらの細胞の維持機構に役割を担っている可能性が考えられる。
2 0 0 0 OA 急性脳炎におけるグルタミン酸受容体自己抗体・細胞性自己免疫の役割に関する研究
- 著者
- 高橋 幸利 藤原 建樹 西村 成子 藤原 建樹 西村 成子 角替 央野 久保田 裕子 今井 克美 重松 秀夫 下村 次郎 池田 浩子 大谷 英之 山崎 悦子 大谷 早苗 高橋 宏佳 美根 潤 池上 真理子 向田 壮一 高山 留美子
- 出版者
- 独立行政法人国立病院機構(静岡・てんかん神経医療センター臨床研究部)
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2007
脳炎は感冒などの後に発病し後遺症を残す病気で、病態解明と治療法の開発が重要である。非ヘルペス性急性辺縁系脳炎では、グルタミン酸受容体(GluR)のひとつであるGluRε2分子の幅広い領域を抗原とする抗体が産生されていて、感染ウィルスに対する抗体がGluRε2に交差反応しているのではないことが分かった。ラスムッセン脳炎では抗GluRε2 抗体を含む髄液IgGがアポトーシスを誘導している可能性が示唆された。
2 0 0 0 教育基本法の教育目的観-田中耕太郎の人格概念に基づいて-
本研究は教育基本法の教育目的観を、その立案者である田中耕太郎の人格概念に遡って明らかにすることを目的とした。本研究の結果として、先行研究に加えられた知見は次の三点である。第一は田中の教育目的観の出発点が、東京帝国大学法学部長として新入生歓迎講話で述べた人間・政治の究極目的としての「道徳的人格の完成」にあることを明らかにしたことである。第二に、田中の「道徳的人格の完成」に至るまでの思想の変遷を、とくに田中の青年期から出発して、跡づけたことである。田中の青年期の思想をこれまで一般に知られてこなかった二資料、大学時代に友人と翻訳出版した『生ひ立ちの記』、および無教会主義時代に内村鑑三のもとで行った講演「律法の成就」を用いて明らかにしたことはその成果の一端である。第三に、研究の最大の成果は、田中の人格概念がフランスのトマス主義哲学者、ジャック・マリタンの人格理論に大きく依拠していることを実証的かつ論理的に明らかにすることができた点にある。第二次大戦以前から戦後文部大臣を辞任するまで、田中は公に一度もマリタンの名前に言及したことがなく、これまで、教育基本法制定以前の田中とマリタンの関係を主張するには、戦後に書かれた田中の回想、状況証拠および両者の思想の内的関連に基づくよりほかなかった。本研究の結果、フランス・コルプスハイムにあるマリタンの研究センターに、1931年に田中からマリタンに宛てられた手紙が保存されていることが判明した。この手紙には田中がマリタンを知るに至った経緯、マリタンに対する評価、カトリシズムの思想家田中の抱負などが記されており、マリタンの人格理論が田中に与えた影響を実証的に明らかにする上で最大の根拠となった。
2 0 0 0 「居住空間」にみる都市空間とジェンダー
都市の「居住空間」とジェンダーとの関係を明らかにするために、住宅開発と地域形成過程で組み込まれたジェンダー関係に関する研究を進めた。都市は人々が日常生活を営む単なる入れ物ではなく、行為主体として活動し、社会的・経済的・文化的変化が生み出される場所である。事例のひとつとして、前年までの那覇新都心の開発の調査に続き、那覇における女性たちの地位の問題について検討した。沖縄の女性たちの生活空間を示す特徴のひとつとして保護施設に注目し、それをめぐる動向を検討した。1972年にうるま婦人寮が要保護女性のために建設された。この年は沖縄の本土復帰の年であり、当初この寮が対象とした女性の中心は買売春を行っていた人々であった。沖縄の日本返還にあたり、問題となったのが買売春の対策であった。新聞記事によると、対策を要する問題点として、業者の転廃業、売春婦の保護・更正、前借金、今後の取締などが挙げられている。うるま寮はこの視点から設置されたものである。現在この施設は、配偶者暴力などによる要保護女性が12名入居している。1972年当時81名であった定員は現在では40名となっている。さらに横須賀の女性たちと生活空間に関する調査を進めている。海軍基地のあった横須賀が1945年にアメリカに接収されると、横須賀には特殊慰安施設協会が設立された。地域の居住者たちがこうした施設の設置に対して反対運動を展開するようになるのが1950年ごろからである。1951年には風紀取締条例が制定され、52年にはPTAが中心となり横須賀子どもを守る会が結成された。「居住空間」を築く際にキーワードとなるのが女性や子どもの保護である。異なる対象でありながら、弱者と位置づけることでまとめられている。一方で、女性を二分化し、排除される対象を生み出すことで、居住者の結束を固め「居住空間」を築くという構造がみられるのである。
本研究の推進により、以下の事項が明らかにされた。1 日本の青少年が対話に苦手意識をもつ要因対人関係を損なうことや、自己への評価への恐れ、コミュニケーション技能を習得していないことによる自信のなさが、大きな要因とみられる。2 学校における対話力向上の方法学校教育の場で、対話スキルの習得、対話型授業の推進、対話的環境の醸成により、児童生徒の対話力着実に向上していく。3 対話指導モデルの有用性学習者の実態に対応し、対話指導モデルを活用することは、対話力向上に有効である。<今後の課題>2年間の研究期間は、研究テーマ「多文化共生社会に生きる基本的技能である対話力育成のための指導モデル作成に関する実践的研究」を推進するにはあまりに短期間であった。「コミュニケーションのスキルを開発する」こと、「授業に対話を持ち込む」ことはかなり進展した。しかし、それをモデル化するためには、更なる実践検証が必要である。対話型授業とはどのように分類できるのか、それぞれの学習効果を上げるための留意点は何か等々の解明が必要である。
2 0 0 0 OA 元素ドーピングによるアルミン酸カルシウム・エレクトライド単結晶の電子活性機能創製
本研究では、In等の稀少金属を用いない透明導電体や高効率電子放出材料の開発を目指して、遷移金属元素や希土類金属元素をドープしたアルミン酸カルシウムC12A7の高品質バルク単結晶を育成し、その育成結晶をエレクトライド化して元素ドーピング効果を調べた。その結果、固液界面形状を制御して溶媒移動浮遊帯域溶融法(TSFZ法)で結晶育成を行うことによりC12A7バルク単結晶中のドーパント濃度を制御することができた。さらに、希土類金属元素の置換はわずかな固溶量でもC12A7エレクトライドの電気伝導率の向上に効果的であることを明らかにした。
2 0 0 0 OA 危機言語ツングース諸語に関する記述言語学的研究
2 0 0 0 OA 巨大長周期地震動を受ける鋼製橋梁の動的耐荷性能評価と動的設計法の開発
海溝型巨大地震のような長周期・長継続時間地震波を受ける鋼製橋梁の耐震性能の把握が重要である。そこで,都市高速に多用されている鋼製橋脚を対象とし,ハイブリッド実験,静的繰返し載荷実験およびFE非線形解析により,最大耐力履歴後の数十回に及ぶ繰返し変位による耐力低下を検討した。その結果,最大荷重履歴後,初等はり理論で弾性範囲と考えられる数十回に及ぶ変位載荷により,耐力は10%程度低下する可能性のあることが分かった。また繰返し振幅範囲が大きいほど,繰り返し数が多いほど耐力低下の割合が大きいことがわかった。
1、フィリピンのPBA、韓国のKBLはプロ組織である。しかしながら、いずれの国のクラブもその経営形態は、クラブの運営経費をオーナー会社に頼る、いわば「企業サポートクラブ」であるといえる。2、PBAチームのオーナー会社は、バスケットボールを企業の宣伝の手段と認識しており、クラブ維持経費を企業の総宣伝経費との比較でとらえ、バスケットボールは国民に対して会社の健康なイメージを与える格安で絶好の宣伝手段であるとしている。3、KBLはオーナー会社の宣伝と社員の帰属意識向上のためという2つの目的を立てている。4、日本のバスケットボール選手は、社員選手、嘱託社員選手、プロ契約選手の3種類にわけられる。社員選手はスポーツ中心の生活であるが、その給与体系や福利厚生は社員のそれが適応される。嘱託杜員にも福利厚生や住居費などが社員に準じて与えられる。選手は怪我や引退のリスク回避を、チームを保有する企業の「スポーツ活動の支援は企業の社会的責任である」また「社内のクラブ活動は厚生事業の一環であり、プロ選手の保有はその基本理念になじまない」という基本姿勢が、日本独特の「企業選手」を作り上げている。5、選手の給与は、JBLは400万から1,500万円、KBLは3,600万ウオンから20,000万ウオン、PBAは300,000ペソから2,000,000ペソで(韓国、フィリピンはサラリーキャップ制度導入)、またいずれの国も遠征手当て、試合手当て、勝利手当てなどを支給している。それらを合計すると、日本の社員選手においても他の同年齢の社員よりは高い報酬を得ているといえる。6、報酬は高いものの、ほとんどの選手が選手を辞めた後の生活設計に悩みを持っている。7、いずれの国も、外国人選手の試合参加は2名以内という制限を設けている。さらにPBAとKBLは外国人選手に対して身長に制限を設けている。そのうえKBLでは、各試合の第2クオーターを外国人の参加1名と制限し、自国選手に参加の機会を増やしている。8、バスケットボール部を持つことにより企業にとって経済的効果については、先に述べたようにその経営基盤がかなり異なるために、3国間の比較はできなかったが、少なくとも韓国、フィリピンでは企業クラブは大いなる宣伝効果が期待できると考えている。
【背景】骨髄異形成症候群(Myelodysplastic syndromes, MDS)は高齢者に多く高率に白血病に移行する造血幹細胞異常で近年注目されている。これまで放射線曝露とMDS発生の関連について調査した疫学研究は少なく、原爆被爆者においても明確な結論が得られていない。【目的】原爆被爆者におけるMDSの発生状況を調査し、放射線被爆との関連を明らかにする。【方法】血液内科医が常勤する長崎市内5病院間でMDS疫学調査研究プロジェクトを構築後、2004年までに発症した症例を後方的に集積し、被爆者データベースと照合して被爆者MDSを特定後、2つの疫学解析を行った。【結果】これまでに集積したMDSは647例である。コホート解析:被爆者データベース上1980年1月1日時点で生存していた被爆者87496人を母集団とし、1980年以前のMDS既知診断例を除き、1980-2004年に診断された被爆者MDS162例を特定した(粗発生率:10万人年あたり10.7人)。単変量解析による発生率の相対リスクは、男性が女性の1.7倍、1.5km以内の近距離被爆者が3km以遠被爆者より4.3倍と高く、高率に白血病に移行する病型(RAEB, RAEBt)ほど近距離被爆での発生率が顕著であった。年齢調整集団解析:診断時住所が長崎市であったMDS325例のうち被爆者MDSは165例であった。被爆者母集団数は長崎県公表の地域別被爆者健康手帳所持者数をもとに1980年より5年毎の人数求め、非被爆者母集団総数は長崎県より5年ごとに公表される年齢別人口を被爆者と年齢をマッチさせ、その後被爆者数を減じて求めた。10万人年あたりの粗発生率は被爆者で10.0人、非被爆者で6.49人と計算され、被爆者集団における発生率は非被爆者集団より1.5倍高いという結果が得られた。【考察】今後は被曝線量との関連を明らかにする必要がある。
2 0 0 0 OA 半導体ディスク装置の高信頼化および長寿命化の研究
本研究ではフラッシュメモリを用いたディスク装置の高信頼化と長寿命化手法を提案した.高信頼化手法として隣接誤り訂正符号を提案し,長寿命化手法としてガーベージコレクションを用いたデータ移動法を提案した.隣接誤り訂正手法では多レベルメモリセルに記憶された値が隣接値に誤る確率が高いこと考慮して,訂正する誤りを隣接値に限定することにより効率の良い符号を提案している.ガーベージコレクションでは書き換え頻度の高いデータと頻度の低いデータを分別し,頻度の高いデータを定期的に移動することにより書き換えが特定のセルに集中することを防止して寿命を延長している.